著者
関 礼子
出版者
日本社会学会
雑誌
社会学評論 (ISSN:00215414)
巻号頁・発行日
vol.55, no.4, pp.514-529, 2005-03-31 (Released:2009-10-19)
参考文献数
63

日本での環境社会学という学問の制度的形成は, 1990年の環境社会学研究会設立に遡ることができる.農村社会学, 公害問題研究, 社会運動研究など, 個々の視点から環境にアプローチしてきた諸研究が, 環境社会学という新たな領域に焦点を結んだ年であった.それから僅か2年後, 国際的にも国内的にも環境に対する関心が高まった1992年に環境社会学会が創設された.以後, 環境社会学は, 実証研究の積み重ねによる理論形成と環境問題解決への志向性を特徴に展開をみた.本稿では, はじめに環境社会学の学問的特徴は何か, どのような理論の体系化がみられるかについて論じる (1-2節).そのうえで, 近年の環境社会学の研究動向を, 公共性, イデオロギー, ローカルとグローバル, 格差と差別という, 相互に関連する4つのテーマから掘り下げて論じてゆく (3-6節)
著者
奥松 功基 辻本 健彦 若葉 京良 関 晶南 固武 利奈 山内 照夫 平山 智志 小林 裕幸 坂東 裕子 山内 英子 田中 喜代次
出版者
一般社団法人日本体力医学会
雑誌
体力科学 (ISSN:0039906X)
巻号頁・発行日
vol.67, no.2, pp.169-176, 2018-04-01 (Released:2018-03-16)
参考文献数
19
被引用文献数
1 1

It has been reported that physical fitness of breast cancer patients is relatively lower due to the cancer treatment such as surgery, chemotherapy, or endocrine therapy. Previous studies have revealed that not only cardiorespiratory fitness but also muscle strength is lower among breast cancer patients than no disease women and these symptoms may aggravate the health-related quality of life. However, there is no study which has focused the physical fitness level in Japanese breast cancer survivors. The purpose of this study was to investigate the physical fitness level and the relationship between exercise habituation and physical fitness level in Japanese breast cancer survivors. Fifty breast cancer survivors participated in this study. Participants were assigned to either exercise habituation group (n=25) or non-exercise group (n=25). We evaluated exercise habituation using an original questionnaire and examined various physical fitness level. Body weight, body mass index, and percent body fat were significantly lower in the exercise habituation group than non-exercise group. T-score of cardiorespiratory fitness was significantly higher in the exercise habituation group than average Japanese women. These results suggested that exercise habituation is relative to body weight and cardiorespiratory fitness level in Japanese breast cancer survivors.
著者
尾関 智二
出版者
The Crystallographic Society of Japan
雑誌
日本結晶学会誌 (ISSN:03694585)
巻号頁・発行日
vol.43, no.6, pp.391-398, 2001-12-31 (Released:2010-09-30)
参考文献数
7
著者
関口 富左
出版者
The Japan Society of Home Economics
雑誌
家政学雑誌 (ISSN:04499069)
巻号頁・発行日
vol.32, no.5, pp.385-389, 1981-06-20 (Released:2010-03-10)
参考文献数
6

On August 3, 1872 (Meiji 5), the new government announced an educational system establishing the foundation of modern institutional education. Elementary schools were founded throughout the nation by order of the new educational regulations, as appointed by way of the elementary school teaching regulations (Shogaku Kyosoku). The tenets of this regulation were undertaken by each prefectural education committee, and incorporated with consideration of the different prefectural situations. This paper is centered on nation-wide facts of how handiwork (Shugei) (Saiho) was acquired, and its trends or differentiations developed from each prefectural teaching regulation.At the time the new regulations went into effect, the percentage of school attendance for females was very low and, moreover, Japanese dressmaking education for females was not under serious consideration. Only a part of female elemetary schools (Joji Shogaku), or a portion of prefectures that intended to spread education assigned the study of Japanese dressmaking. Gradually, however, the study of Japanese dressmaking became a required subject. Japanese dressmaking education under the prefectural teaching regulation of 1875 and 1876 (Meiji 8-9) was one of the primary forces in extending female education in Japan.
著者
藤井 政樹 宗像 源博 山口 葉子 三田 稔 尾関 雅彦
出版者
公益社団法人 日本口腔インプラント学会
雑誌
日本口腔インプラント学会誌 (ISSN:09146695)
巻号頁・発行日
vol.33, no.2, pp.191-196, 2020-06-30 (Released:2020-08-15)
参考文献数
12

インプラント治療後に認知症になり,介護施設に入居している患者のインプラントトラブルへの対応を行った1例を報告する.患者は86歳の女性.インプラント上部構造が脱離して,アバットメントが口唇や舌に当たって痛いとの訴えを介護施設の訪問診療歯科医師から相談を受け,アバットメントを除去して,インプラントのスリーピングを行った.現在は,インプラントのアバットメントによる口唇や舌の痛みはなくなり,義歯の着脱,管理ができるようになり,経過は良好である.
著者
小崎 道雄 岡田 早苗 関 達治
出版者
公益財団法人 日本醸造協会
雑誌
日本醸造協会誌 (ISSN:09147314)
巻号頁・発行日
vol.97, no.1, pp.46-61, 2002
被引用文献数
1

酒は農耕文化の産物で, 酒の原料はその民族の主食と一致している。米は日本人の原味覚となっており, 米を原料とした酒は日本人の心の故郷といえる。筆者の提唱される「米の種類を問わず米を原料として醸した酒」を「米酒」とする定義は日本酒, 焼酎の国際化をも考えなければならない現在, 大いに役立つものであろう。<BR>タイ国のいろんなタイプの米酒の詳細な製法が臨場感をもって記述されており, 大変興味深い。筆者の長年の調査研究の成果を, 写真, 図を交えて解説いただいた。「米酒」に関心のある方のご一読をお勧めする。
著者
関 要次郎
出版者
日本脳神経外科コングレス
雑誌
脳神経外科ジャーナル (ISSN:0917950X)
巻号頁・発行日
vol.11, no.5, pp.320-325, 2002-05-20

前世紀末より,人工内耳は内耳性聾の聴力回復法として大きな成果をあげている.障害された内耳(蝸牛)に代わって電気的に蝸牛神経を刺激し,コミュニケーションを可能とするもので,コンピューター技術による一種の人工臓器である.この技術を応用し,人工内耳の無効な蝸牛神経(第1次ニューロン)障害による聾に対し,聴力を回復しようとするのが,聴性脳幹インプラント(ABI)である.脳幹の蝸牛神経核で第2次ニューロンを刺激するが,基本的な装置の構造は人工内耳と同様で,刺激電極の形状のみが異なる.ABIの適応症例は,両側の蝸牛神経障害による聾,したがってその大部分が神経線維腫症第2型である.ABIはすでに世界で百数十例に実施され,人工内耳の発達とともに改良が加えられ,その聴取能を少しでも人工内耳に近づけるべく努力が続いている.このなかで現在期待されているのが,非刺激電極による神経活動のモニター法(neural response telemetry)の導入や,蝸牛神経核への深部電極の使用などである.
著者
関口 通 田上 賢司 古賀 博之 目黒 俊一 橋本 清 蓑輪 友治
出版者
一般社団法人 映像情報メディア学会
雑誌
テレビジョン学会技術報告 (ISSN:03864227)
巻号頁・発行日
vol.18, no.56, pp.13-18, 1994

NTSCビデオ信号と音声信号4chを、圧縮せずに32分間のデジタル記録再生可能な光ディスクレコーダを開発した。直径30cm、トラックピッチ1.2μmの両面光磁気ディスク、波長680nm光ヘッドおよび(1,7)RLL符号を用いたPRML再生方式などにより、最短記録波長0.34μm/bit、記録ビットレート123Mbpsを達成した。さらに、ディスクの全局にわたり最短記録波長を一定にするCWL-CAV(Constant minmum Wave Length-Constant Angular Velocity)方式により、記録容量を23GBまで大容量化した。
著者
難波 光義 岩倉 敏夫 西村 理明 赤澤 宏平 松久 宗英 渥美 義仁 佐藤 譲 山内 敏正 日本糖尿病学会―糖尿病治療に関連した重症低血糖の調査委員会―
出版者
一般社団法人 日本糖尿病学会
雑誌
糖尿病 (ISSN:0021437X)
巻号頁・発行日
vol.60, no.12, pp.826-842, 2017-12-30 (Released:2017-12-30)
参考文献数
34
被引用文献数
6

糖尿病に対する薬物治療の進歩の一方で,患者の高齢化などを背景とした低血糖リスクの増大が憂慮されている.このため,わが国の糖尿病実臨床における治療に関連した重症低血糖の調査を行った.日本糖尿病学会学術調査研究等倫理審査委員会の承認のもと,2015年7月に同学会認定教育施設631施設の研修責任者に対して調査への参加を依頼した.参加意思を表明した施設には,倫理審査の必要書類を送付し,各施設の倫理審査委員会での承認後,Web登録システム(症例データは匿名・非連結)を利用してデータ登録を依頼した.本調査研究は,同学会学術調査研究委員会の予算で行った.施設実態調査(施設データ)および,個々の症例から同意取得後に症例調査(症例データ)を実施した.重症低血糖の定義は,『自己のみでは対処できない低血糖症状があり,発症・発見・受診時の静脈血漿血糖値が60 mg/dL未満(毛細管全血50 mg/dL未満)が明らかにされていることが望ましい』とし,調査期間は2014年4月1日から2015年3月31日としたが,施設データは193施設から,症例データはそのうち113施設から総数798症例の登録があった.回答を得た193施設中,149施設(77.2 %)に救急部が併設されており,1施設あたりの同部への年間総救急搬送件数(中央値)は4962件,このうち重症低血糖は17.0件(0.34 %)をしめた.回答施設における重症低血糖による年間受診総数は2237人であり,1施設あたり6.5人であった.重症低血糖による年間入院総数は1171人で,1施設あたり4.0人であり,重症低血糖による年間受診数の52.3 %を占めていた.798例の症例データをまとめると,病型は1型240人,2型480人,その他78人,年齢は1型54.0(41.0-67.0)歳,2型77.0(68.0-83.0)歳であり,2型が有意に高齢で(P < 0.001),BMIは1型では21.3(18.9-24.0)kg/m2,2型では22.0(19.5-24.8)kg/m2で,2型の方が高値であった(P = 0.003).推算糸球体濾過量(eGFR)は1型73.3(53.5-91.1)mL/min/1.73 m2,2型50.6(31.8-71.1)mL/min/1.73 m2となり,2型の方が低値であった(P < 0.001).重症低血糖発生時点のHbA1cは全体で7.0(6.3-8.1)%,1型7.5(6.9-8.6)%,2型6.8(6.1-7.6)%であり2型で低値であった(P < 0.001).重症低血糖の前駆症状の有無に関しては全体で有35.5 %,無35.6 %,不明28.9 %,前駆症状の発現率は1型で41.0 %,2型で56.9 %となり,1型の方が前駆症状の発現率は低かった(P < 0.001).2型の治療薬はインスリン使用群(SU薬併用29人含む)292人(60.8 %),SU薬群(インスリン未使用)159人(33.1 %),インスリン・SU薬未使用群29人(6.0 %)であった.調査対象798例のうち296例(37.2 %)は,過去にも重症低血糖で救急受診した既往を有していた.以上のようにわが国の糖尿病治療に関連する重症低血糖の実態が初めて明らかになった.今後は重症低血糖の高リスク者や既往者に対し,低血糖の教育と治療の適正化による発症予防対策が急務であることが明確となった.
著者
大関 純平 深堀 辰彦 藤野 洋佑 倉富 慎介 杉山 進 小野 英規 中尾 一久 山田 道廣
出版者
日本ヘルスプロモーション理学療法学会
雑誌
ヘルスプロモーション理学療法研究 (ISSN:21863741)
巻号頁・発行日
vol.2, no.1, pp.27-32, 2012 (Released:2013-03-08)
参考文献数
21
被引用文献数
1

〔目的〕FineWire 電極を使用し,股関節屈曲(以下,下肢動作)を行うことで,下肢動作に伴う体幹深層筋の筋活動性を検討する。〔方法〕整形外科学的疾患を有さない健常男性一名を対象とし,FineWire 電極を右腹横筋・右内腹斜筋に刺入した。測定課題は,両股関節屈曲位の背臥位での下肢動作,端座位での下肢動作,バルーン上の端座位での下肢動作,端坐位での風船膨らましとした。下肢動作は左右行い,自動運動と抵抗運動を行った。〔結果〕下肢動作に抵抗を加えると体幹深層筋の筋活動が高値を示した。体幹深層筋の体幹安定化への貢献度は肢位や重力の影響を受ける。また,腹横筋には同側への体幹側屈作用を有している可能性を認めた。〔結論〕体幹深層筋は,下肢動作に伴う姿勢変化に活動形態を変化させ,下肢動作を行う際の土台として関与している可能性がある。しかし,体幹深層筋の体幹安定化への貢献度は肢位や重力の影響を受けることが推察された。

2 0 0 0 OA 元亨釈書 30巻

著者
虎関師錬
出版者
大菴呑碩 写
巻号頁・発行日
1558

鎌倉時代の禅僧虎関師錬(1278-1346)が著した日本仏教史。元亨2年(1322)成立。本写本は、第16冊巻末識語によれば、常陸出身の僧侶大菴呑碩が、佐渡吉井郷の剛安寺において永禄元年(1558)に書写したもの。各冊末にも呑碩の書写奥書を有する。各冊第一葉裏の墨書に拠れば翌永禄2年に小野義高という人物が剛安寺に寄進している。呑碩と小野義高の関係は未詳だが、寄進の墨書も本文筆跡と酷似している。第8冊巻十三首、第12冊巻二十二首、第15冊巻二十八末、第16冊巻二十九首に、貞治3年(1364)から永和3年(1377)に到る原刊語、第16冊巻三十尾題の後に明徳2年(1391)の重刊本刊記を書写しており、五山版が底本である。各冊に「米沢蔵書」印、「明治八年文部省交付」印があり、当館の前身東京図書館の蔵書とするため、文部省の命により旧藩校の蔵書が提出されたうちの一つ。佐渡は天正17年(1589)から慶長5年(1600)まで上杉家の所領であった。本書が米沢藩に伝わったのはそのためか。
著者
鷲崎 弘宜 萩本 順三 濱井 和夫 関 満徳 井上 健 谷口 真也 小林 浩 平鍋 健児 羽生田 栄一
雑誌
研究報告ソフトウェア工学(SE) (ISSN:21888825)
巻号頁・発行日
vol.2020-SE-204, no.17, pp.1-8, 2020-02-24

DX(Digital Transformation)時代に向けた新たなソフトウェア工学(Software Engineering for Business and Society: SE4BS)に向けた枠組みと価値駆動プロセスを提案する.具体的には,今日においてソフトウェア「工学」として受け入れられている手法やプラクティスにおいて,顧客価値やビジネス価値に基づいてソフトウェア開発・運用を進める視点の欠落や,産業界において広く受け入れられているアジャイル開発との分断が起きているという問題を提起する.その問題意識のもと,DX 時代に必要な新たなソフトウェア工学として,ビジネスアジリティを組み入れて新規ビジネスのアイデアから,それを具体化する製品やサービスおよびユーザー体験までを結び付けるソフトウェアシステムの開発・運用に有用なモデル,手法,プラクティスを分類整理し,それらを用いる進め方としてビジネス・社会視点の価値駆動プロセスの一例を提案する.さらに,心的要素である知・情・意による分類を通じて,これからのソフトウェア工学と周辺の捉え方の一つを示す.
著者
関吉孝 著
出版者
[ ]
巻号頁・発行日
vol.初編,
著者
関田 清司 井上 達
出版者
日本毒性学会
雑誌
The Journal of Toxicological Sciences (ISSN:03881350)
巻号頁・発行日
vol.24, no.5, pp.app.147-app.158, 1999-12-20

今日,コカインや覚せい剤などの薬物乱用問題は世界的な取り組の対象となっている。わが国においても,一時,減少傾向にあった覚せい剤の乱用者数が,特にこの数年,増加傾向と低年齢化を示しており危機に直面している。こうした,乱用される薬物は,生体に摂取されることにより,その薬理作用による高揚感や多幸感などの精神的「満足感」を引き起こす。脱し難い薬物依存の形成機序はともかくとして,薬物乱用はこの自覚効果の再体験への欲求にもとづく行動と考えられている。ところで近年,コカインや覚せい剤などのように麻薬及び向精神薬取締法などの法規の取締対象物として所持や使用が厳しく規制を受ける「違法な薬物」とは別に,これらの法的規制外で、多幸感や気分の高揚が得られるなどとの標傍のもとに,いわゆる「合法ドラッグ」と称する「商品」が流通している実態がある。現在取締対象となっている「乱用薬物」も、多くは今日の「合法ドラッグ」に似た位置づけにあったものと考えられるので、本稿では,代表的な「乱用薬物」であるコカインや覚せい剤などが乱用される機構を整理し,それらが法規制の対象になるに至った経緯などについて通覧することにより,今日の「合法ドラッグ」の性質やその危険性を明らかにすることを目的としている。