著者

加野 芳正 吉田 文 飯田 浩之 米澤 彰純 古賀 正義 堤 孝晃

出版者

香川大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2014-04-01

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本研究課題は4つのパートからなっていて、それを研究代表者(加野芳正)と4人の研究者の共同研究として進めてきた。それらの作業は、(1)学会の歴史に関する資料の収集と整理、そして分析、(2)日本教育社会学会の先輩会員(教育社会学第2世代、第3世代)へのインタビュー調査、(3)教育社会学の学術的課題(学問的課題、現代的的課題)による日本語論文集=全2巻の刊行、(4)日本の教育社会学の学問的水準を広く世界に発信することを目的とした英語論文集の刊行、である。(1)については資料がほぼそろい、8月下旬までに報告書として刊行する予定である。(2)については、18人に対するインタビューを完了するとともに読み物風に整理して、『日本の教育社会学と18人の軌跡-オーラルヒストリーによる語り』東洋館出版社、2018年8月刊行予定である。原稿はほぼ出そろっている。(3)については『教育社会学のフロンティア1-学問としての展開と課題』(日本教育社会学会編、本田由紀、中村髙康責任編集、2017年10月)、『教育社会学のフロンティア2-変容する社会と教育のゆくえ』(日本教育社会学会編、稲垣恭子、内田良責任編集、2018年3月)として、いずれも岩波書店から刊行した。4)英語論文集については、Japan’s Education in the Global Age-Sociological Reflection and Future Direction-(Akiyoshi Yonezawaほか責任編集)として今年中には刊行される予定である。すでにすべての審査を終え、原稿を出版社であるSpringer に送付している。本研究は順調に進展しているが、図書の刊行に向けての調整が必要なため、研究期間を1年間延長することにした。また、研究成果は『教育社会学事典』(丸善、2018年1月刊行)にも活用されている。

著者

飯田浩史 岡崎博樹 上林憲行

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2011, no.1, pp.221-223, 2011-03-02

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現代には過去・現在・未来を表す様々なツールやサービスがあふれているが,現代人はスケジュールに振り回され時間に管理されている.この時間に管理されるという立場ではなく,様々な出来事に対して予定を待つ喜び,思い出から懐かしさを抱いてもらえるようにする.そこで本研究では様々な面で表現・開発の自由度が高いiPhone上で,過去・現在・未来を混在させたタイムサービスを作成した.このサービスではシャボン玉の色や大きさで予定を直観的に把握できるバブル型と,今までのように入力した予定を一覧表示できるリスト型の2つのユーザインターフェースを実装している.

著者

岡村 かおり 前田 翔平 飯田 則利 佐藤 昌司 米本 大貴 飯田 浩一 和田 純平 卜部 省悟

出版者

特定非営利活動法人 日本小児外科学会

雑誌

日本小児外科学会雑誌 (ISSN:0288609X)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.278-285, 2019-04-20 (Released:2019-04-12)

参考文献数

72

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胎児内胎児は多胎の発生過程で一児が他児に取り込まれた稀な奇形で,奇形腫とは異なる病態であるが,予後に大きく関わるため両者の鑑別は重要である.大半は新生児期から乳児期に発見され,液体で満たされた囊胞内に骨構造を有する充実成分と,充実成分へ流入する血管を認めるといった超音波所見を呈し,診断の参考となり得る.今回,我々は比較的高度な身体器官の形成を認め,また特徴的な画像所見から,出生前診断された1例を経験した.腫瘤は出生後も増大し哺乳障害を認めるようになったため,新生児期に手術を行った.MRIやCTは脊椎構造の有無,栄養血管や周辺臓器との位置関係を把握でき,手術時期やアプローチ法の決定に有用である.

著者

木村 逸郎 藤田 薫顕 白井 英次 神田 啓治 三嶋 豊 高橋 秀武 小林 久夫 安田 秀志 飯田 浩正 有冨 正憲 石川 迪夫 藤城 俊夫 山口 勝久 石野 栞 東稔 達三 向山 武彦 平川 直弘

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌 (ISSN:00047120)

巻号頁・発行日

vol.35, no.5, pp.366-392, 1993-05-30 (Released:2010-03-08)

参考文献数

60

著者

二宮 敬虔 小川 原嘉明 橋本 樹明 広川 英治 村中 昇 前田 健 藤原 宏悦 飯田 浩 河原 哲雄 木村 雅文 高安 星子 NINOMIYA Keiken OGAWARA Yoshiaki HASHIMOTO Tatsuaki HIROKAWA Eiji MURANAKA Noboru MAEDA Ken FUJIWARA Kouetsu IIDA Hiroshi KAWAHARA Tetsuo KIMURA Masabumi TAKAYASU Hoshiko

出版者

宇宙科学研究所

雑誌

宇宙科学研究所報告 (ISSN:02852853)

巻号頁・発行日

vol.81, pp.1-92, 1995-03

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本報告では, 1991年8月30日に M-3S II-6 号ロケットにより打ち上げられた"ようこう"の姿勢制御系に関する詳細な説明を行う。"ようこう"は近地点高度約500km, 遠地点高度約800km, 軌道傾斜角約31゜の軌道に投入され, そのミッションとして軟 X 線帯及び硬 X 線帯の各高分解能望遠鏡を使用して, 太陽の精密な X 線画像を日々撮り続けている。 "ようこう"にはこれまでにない高分解能の X 線太陽望遠鏡が搭載されているため, 撮像された太陽像にブレが生じないように非常に高い安定度の姿勢制御が要求されている。このため姿勢制御系はバイアスモーメンタム方式に基づく姿勢安定化を図った上で, アクチュエータとして2台の強力なモーメンタムホイールと高速応答の小型コントロールモーメントジャイロを使用することによって精密で安定な太陽指向姿勢を保持し, この制御要求に応えている。本報告書の構成は以下のとおりである。第1章で衛星の形状, 地上支援系を含む姿勢制御系の概要を, 第2章で姿勢制御モード構成と各モードの制御方式概要を, 第3章で機体の力学特性と姿勢擾乱特性を, 第4章で"ようこう"に搭載した姿勢制御系機器の性能を, 第5章で地上支援系の構成, 機能を, 第6章で打ち上げ前に地上において確認してきた姿勢制御系の動作確認試験の目的と概要を, 第7章で飛翔結果に基づく姿勢制御系搭載機器の動作, 姿勢制御性能, 及び衛星に働く空力外乱トルクの推定結果について記述している。

著者

新井 邦二郎 飯田 浩之 藤生 英行

出版者

筑波大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1998

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子どもの自己決定権意識の構造を解明するために,小学生(5年生),中学生(2年生),高校生(2年生)と小学生・中学生の保護者(親)を対象に質問紙調査を行った.調査内容は,自己決定権意識(子どもが自分のことは自分で決定してよいと考える程度),自己決定欲求(自分で決定したいと考える程度),自己決定能力(自分で決定する自信の程度),自己決定環境(自分に決定が任されている程度)の4つである.その結果,次のような結果が見い出された.【子どもの結果】1 小学生・中学生・高校生とも,自己決定権意識よりも自己決定欲求のほうが高いレベルにある.(2)小学生・中学生・高校生とも,自己決定能力を自己決定欲求よりも,低く認知している.中学生・高校生は自己決定能力を自己決定権意識よりも低く認知している.(3)小学生・中学生・高校生とも,自己決定欲求や自己決定権意識よりも,自己決定環境を低く認知している.自己決定能力との関係では,小学生は自己決定能力よりも自己決定環境を低く認知し,中学生ではそれらを同レベルに捉えるが,高校生では自己決定能力よりも自己決定環境を高く認知している.【保護者の結果】(1)小学生・中学生の保護者は,子どもの自己決定権意識よりも自己決定欲求を高めに認知している.(2)小学生・中学生の保護者は,子どもの自己決定能力を自己決定欲求よりも低く,自己決定権意識とほぼ同レベルに認知している.(3)小学生・中学生の保護者は,子どもの自己決定欲求や自己決定権意識ならびに自己決定能力よりも,自己決定環境を低く認知している.以上のように,日本の小・中・高等学校の子どもに自己決定欲求が特に日常生活上の身近な出来事について高く見られるが,自己決定権意識はそれほどの高さではなく,自己決定能力は低く認知されている。このような結果をふまえて、小学校高学年までに放任ではなく指導的観点から自己決定環境を用意し,自己決定能力を身につけ,この自己決定能力とバランス(調和)のとれた自己決定権意識を発達させることが重要と思われる。

著者

高岡 彩子 梅野 耀弘 城戸 克己 廣村 信 片岡 裕美 飯田 浩子 田鶴谷(村山) 惠子

雑誌

日本薬学会第142年会(名古屋)

巻号頁・発行日

2022-02-01

著者

飯田 浩志

出版者

小樽商科大学ビジネス創造センター

雑誌

Discussion paper series

巻号頁・発行日

vol.101, pp.1-7, 2005-07

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整数ナップサック問題は, よく知られた0?1 ナップサック問題の数ある拡張の一つである.0?1 ナップサック問題の拡張ゆえに, 整数ナップサック問題も容易には解けない問題であり, 分枝限定法・動的計画法等の一般的な枠組みを用いて解かざるを得ない. しかしその一方で, ある特殊な場合には多項式時間で解けるということも知られている. 本稿では, この特殊な場合に焦点を当て, これまでに行われた研究を概観するとともに, いくつかの話題を提供する.

著者

安部 幸樹 飯田 浩二 向井 徹

出版者

日本水産學會

雑誌

日本水産学会誌 (ISSN:00215392)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.252-259, 1999-03-15

参考文献数

7

被引用文献数

5 8

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スケトウダラの音響資源調査において日周鉛直移動が資源量推定値におよぼす影響を調べた。実験は北海道西部日本海武蔵堆と積丹半島沖において, 計量魚探EK500を用いてスケトウダラ魚群の面積後方散乱係数S<SUB>A</SUB>とターゲットストレングスTSの昼夜変動を測定した。夜間のS<SUB>A</SUB>は昼間より, 武蔵堆で約3倍, 積丹沖では約1.4倍大きかった。一方, TSには昼夜変動は認められず, S<SUB>A</SUB>の昼夜変動は, 昼間の海底上魚群の計測不能による過小評価が原因と考えられた。

著者

篠原 徹 飯田 浩之 井上 透 金山 喜昭 杉長 敬治 濱田 浄人 佐久間 大輔 戸田 孝 桝永 一宏 松田 征也 佐々木 秀彦 五月女 賢司 半田 昌之 守井 典子 田中 善明 石川 貴敏 水澤 喜代志 佐々木 亨 柏女 弘道 大川 真 高田 みちよ 神田 正彦 岩井 裕一 土居 聡朋

出版者

滋賀県立琵琶湖博物館

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2013-04-01

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博物館を対象に全国規模で定期的に実施されている2つの調査の1つである「博物館総合調査」を継承する調査を、全国の4,045館を対象に平成25年12月1日を調査基準日として実施した。そして、その結果を分析すると共に、博物館の経営・運営と博物館政策の立案上の緊急を要する課題(現代的課題)の解決に貢献できる、「博物館の使命と市民参画」「指定管理者制度」「少子高齢化時代の博物館に求められる新しい手法の開発」「博物館の危機管理」の4つのテーマ研究を行った。これらの成果は報告書としてまとめ、Webサイトに掲載して広く公開している。

著者

金 銀好 向井 徹 飯田 浩二

出版者

公益社団法人 日本水産学会

雑誌

日本水産学会誌 (ISSN:00215392)

巻号頁・発行日

2016

被引用文献数

2

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北海道噴火湾周辺海域において,周波数 38, 120, 200 kHz の計量魚群探知機を用いて音響散乱層の特徴を調べ,その構成生物であるオキアミ類とカイアシ類の識別方法を検討した。生物の確認は,直径 80 cm のリングネットによる垂直曳網で行った。オキアミ類とカイアシ類は,周波数 38 kHz よりも 120 kHz と 200 kHz でより強い音響散乱を示し,さらにこれら 2 周波数の SV 差は,オキアミ類で−1.5~1.3 dB,カイアシ類で 2.2-3.7 dB となり,この SV 差を利用して両種を識別する可能性が示された。

著者

飯田浩史 岡崎博樹 上林憲行

雑誌

第73回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2011, no.1, pp.221-222, 2011-03-02

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現代には過去・現在・未来を表す様々なツールやサービスがあふれているが,現代人はスケジュールに振り回され時間に管理されている.この時間に管理されるという立場ではなく,様々な出来事に対して予定を待つ喜び,思い出から懐かしさを抱いてもらえるようにする.そこで本研究では様々な面で表現・開発の自由度が高いiPhone上で,過去・現在・未来を混在させたタイムサービスを作成した.このサービスではシャボン玉の色や大きさで予定を直観的に把握できるバブル型と,今までのように入力した予定を一覧表示できるリスト型の2つのユーザインターフェースを実装している.

著者

鈴木 恒由 稲田 博史 飯田 浩二 赤羽 光秋

出版者

北海道大学水産学部 = FACULTY OF FISHERIES, HOKKAIDO UNIVERSITY

雑誌

北海道大學水産學部研究彙報 (ISSN:00183458)

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.69-77, 1985-05

著者

飯田 浩平 前橋 栄一 西山 幸夫 葛田 理仁 田中 雄大

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

鉄道技術連合シンポジウム(J-Rail)講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2009, no.16, pp.737-740, 2009-12-02

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We have developed a instrument for measuring coefficient of friction on wheels, moving on wheel tread with small creepage, which is called "Mobile u-tester." The instrument is constructed with support system and measuring unit, which is driven by flexible rack, pinion and a pulse motor. The measuring unit carries a measuring roller, which is driven by timing belt and pulse motor. Controlling above two motors then it is able to obtain small creepage condition. Meanwhile, coefficient of friction is calculated from normal force, which is supplied by a spring, and friction force measured by load cells. At first, we have measured coefficient of friction on real wheels under non-dismantling condition. Then, we have obtained rough characteristics of creep force. Finally, we have captured the effect of lubricant on coefficient of friction.

著者

飯田 浩二 康 燉赫

出版者

北海道大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2002

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本研究課題である"計量魚群探知機を用いた日本海におけるスルメイカの資源量推定の高精度化に関する研究"の2段階目として,平成15年4月から平成16年3月までの研究進行状況および概要を以下に述べる。1.2003年6月,北海道の南西海域である奥尻島周辺において,北海道大学練習船うしお丸搭載の38,120,200kHzセンサーにより,スルメイカの音響データを収集した。3周波数で得たデータは,周波数別のスルメイカの音響散乱特性を基準として,エコーグラム中でスルメイカのみを抽出するために,2周波数間の体積散乱強度差法を利用して,分析用である。2.2003年7月,北海道大学野外実験場において,18個体の生きたスルメイカを利用して,27時間,自由遊泳状態の遊泳角度を測定した。この測定結果は,スルメイカのTS算出および現場での音響データ解析における重要なパラメータとして適用可能であろう。また,外套長15-19cmの生きたスルメイカのTSを,70,120kHzのセンサーを用いて,姿勢角と共に測定した。3.2003年11月,"time of flight method"によりスルメイカ体内の音速を,重量と体積から密度を測定した。また,超音波カメラを利用して,スルメイカ体内の構造を観察した。この実験結果は,スルメイカTS推定のための音響散乱モデルにおける重要なパラメータとして利用可能である。4.2003年12月,韓国麗水大学の海水水槽において,麻酔したスルメイカを用いて,姿勢角変化に伴うTSの変化を,38,120kHzのセンサーにより測定した。生きている状態での実験はTS備に偏りがあるため,任意の角度でスルメイカを固定して得た正確なTSは,自由遊泳状態のTS実験結果を補充できる。全般的に事前に計画した実験は実施したが,生きたスルメイカを扱わなければならないため,海上実験において多くの資料を得るのが困難であった。平成16年には1,2年目に得られた資料の不足分を補充し,得られた資料から研究結果報告書および論文を作成する予定である。

著者

五本木 武志 小形 岳三郎 飯田 浩行 軍司 直人 中井 玲子 折居 和雄

出版者

一般社団法人日本消化器外科学会

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.39, no.3, pp.395-400, 2006-03-01

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症例は狭心症を有する78歳の女性で,2002年6月頃より下腹部痛を自覚し,同年10月当院紹介人院となった.注腸造影X線検査および大腸内視鏡検査にて,直腸を除く結腸に非連続性の大小不同卵円形の潰瘍性病変を認めた.保存的治療にていったん軽快したが,2003年3月,39℃台の発熱と腹痛が出現し,腹膜炎を認めたため,結腸亜全摘,回腸直腸吻合術を施行した.術後,全身カンジダ感染症を併発し,抗真菌剤を投与したが,術後第131病日,残存直腸に潰瘍を形成,心不全と腎不全が出現し,全身状態が悪化,術後275病日死去した.切除結腸の病理学的検索にて,虚血性潰瘍と疑われた.虚血性潰瘍が結腸全域にわたって多発した症例の報告例は少なく,本例は診断に困難を来した.今後,高齢者動脈硬化症例が増加すると考えられるので,本例のような症例も診断上考慮すべきと考える.

著者

朴 容石 飯田 浩二 向井 徹 桜井 泰憲

出版者

日本水産学会

雑誌

日本水産学会誌 (ISSN:00215392)

巻号頁・発行日

vol.61, no.2, pp.159-163, 1995-03-25

被引用文献数

3

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The auditory threshold levels of walleye pollock Theragra chalcogramma (Pallas) were measured in order to determine the optimum conditions for marine ranching utilizing underwater sound. The auditory characteristics of walleye pollock were determined by heart beat conditioning using 8 frequencies of pure tone stimuli from 60 to 1, 000Hz coupled with an electric shock. Pure tone conditioning stimuli were presented to the fish for 5 seconds with a 0.1 second 12V DC electric shock applied 3 seconds after the start of the sound projection. The positive response to the pure tone stimulus of the conditioned fish consisted of an inhibition of one or more heartbeats. Results show that tested walleye pollock are sensitive to pure tones in the frequency range from 60 to 1kHz, with greatest sensitivity in the range from 120 to 200Hz. At the most sensitive frequencies, the mean thresholds were between 97.7 and 100.2dB (re 1μPa) under a background noise level between 55 and 75dB (re 1μPa/√Hz). Hearing ability declined gradually with increasing frequency above 400Hz. The upper limit of audible frequency is believed to be about 1kHz.

著者

飯田 浩之 Hiroyuki IIDA 筑波大学 The University of Tsukuba

出版者

東洋館出版社

雑誌

教育社会学研究 = The journal of educational sociology (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.80, pp.41-60, 2007-05-31

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In Japan, disparities in high schools showed an increasing tendency until the end of the 1970s. Since that time, attempts have been made to analyze and reduce these disparities, both in the field of sociology of education and educational reforms. This paper aims to re-examine the challenges in both fields and to elucidate their positive outcomes and limitations, and in addition, to point out a new perspective for future challenges in this area. Academically, the study of disparities began with the application of the concept of "tracking." At the beginning, many types of evils caused by disparities were problematized, and the concept of "tracking" was adopted to document the situation. The concept of "tracking" was compatible with functionalism, which was the main theoretical stream in the sociology of education at that time. The concept of "tracking" was originally used in studies of high schools in the United States to reveal the fact that there were invisible mechanisms for the selection of students in open curriculum systems. However, in Japan, the concept was used to report the fact that there were great differences in the inner processes of schools and subjective aspects of students based on school disparities. In other words, the concept was used to point out the effects of the disparities. As a result, the study of disparities has been developed as the study of "tracking effects." It can be said that studies of the tracking effect could have contributed to investigations of the inner processes of schools and subjective aspects of students. But instead, they took a macro perspective from the studies of school disparities. As a result, disparities were not examined in relation to social structures. Politically, there are two ways to reduce disparities in schools. One is to control the level of achievement of new students in order to prevent the emergence of differences among schools (input control). The other is to control educational activities in the schools to ensure that tracking effects do not take place in each school (through-put control). Since the late 1970s, input controls have been carried out through reforms of the entrance examination system of high schools and improvements of the guidance system of junior high schools. However, these controls were too indirect to reduce school disparities. In other words, whether they could reduce the disparities or not depended on their ability to change students' standards for school choice, which were indeed subjective. Through-put controls have been carried out as reforms of high schools. High school reforms after the 1980s were generally seen as an attempt to weaken classifications and frames of education. Logically, it seemed that these efforts led to a limitation of tracking effects in each school and to a reduction in school disparities as a whole. However, these attempts were not effective as they lacked a grand design and were done separately for each school. Challenges to the school disparities in both fields mentioned above seems to be homologous. They share the fact that they look at the disparities from a narrow perspective, only in relation to inner processes of each school or the subjective aspect of students. School disparities are social disparities. For example, they involve class differences among the enrolled students, and are related to regional differences. Consequently, in order to reduce school disparities, it is necessary to see them in their social context. The conclusion of this paper, by introducing recent challenges to school disparities, proposes this new perspective.