著者
家子 正裕 高橋 伸彦
出版者
北海道医療大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

強力な血栓リスクであるループスアンチコアグラント(LA)の測定方法の標準化を検討した。LA活性は残存血小板数が1,200/μL以上の血漿で有意な変動を示すため、1500 g, 15分間以上の遠心分離を行いバフィーコートより5mm上までを採取した血漿(残存血小板数:3,000/μL未満)が推奨される。一方、APTT試薬のLA感受性は活性化剤に影響されず、リン脂質の種類、濃度、配合比率が重要と思われた。APTT交差混合試験では、患者血漿10, 20%がLAに、50%が内因系凝固因子の欠損症やインヒビターの検出に有用であり、これらの5ポイントによる測定が推奨される。
著者
黒田 義浩 吉岡 英生 大野 義章 鈴村 順三 松浦 民房
出版者
名古屋大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
1996

最近、我々のグループは、電気抵抗に関する森公式の計算に際し、通常のファイマン図法に基づく摂動論が適用出来ることを見つけた(J.phys.Soc.Japan 64 No.11(1995)4092-4096)。今回のプロジェクトの目的は、このようにして得られた森公式の新しい表記法を活用して、先ず、森公式自体に対する従来の理解について見直しを行い、新らたな進展の可能性を探ること、さらにその成果を踏まえて、これまで久保公式では容易に計算できなかった輸送係数の計算を実行することにあった。本来、森公式と久保公式とは全く同等の筈である。実際、単純な不純物散乱の場合や2バンドがある場合等の厳密な計算が出来る場合について、二つの公式の同等性を確認した(J.Phys.Soc.Japan 65 No.2(1996)525-528)。さらに、相関関数間の恒等式を用いて、森公式と久保公式とが厳密に一致することを示した(J.Phys.Soc.Japan 65 No.2(1996)342-344)。しかし、実際には近似計算に依らざるを得ない場合が殆どであり、森公式と久保公式とでどちらが有利かという問題が起きる。実際、これまで、電気抵抗を簡単に計算できる方法として、森公式に基づくメモリー関数近似法が重用されてきた。そこで、我々は、森公式と久保公式を用い、不純物散乱やd-p軌道混成項による電気抵抗を同一の近似法で計算し、両者の結果を比較したところ、両者は全く同等であった。また、メモリー関数近似法は高周波極限でのみ正しい表式であって、従来の利用の仕方は間違っていることも判った(J.Phys.Soc.Japan 66 No.9(1997)2790-2797)。結局、これらの研究を通して、久保公式と森公式は本来同等であり、同等の近似方法を適用する限り同等の結果を与えること、また、実際に多粒子系における輸送係数を計算するに際しては、その計算の手順は、森公式を用いる場合の方が却って複雑になる場合が多いことを明らかにした。
著者
矢野 峰生
出版者
八戸大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2009

本研究の目的は、今後の地域づくりで依拠すべき新たな概念をコミュニティのもつ機能に注目して導き出すことにあった。本研究では、地域イメージで地域価値向上を試みるコミュニティ活動に注目した。とりわけコミュニティビジネスは、生活者にメッセージを伝える重要な役割をもつという知見を得た。これを活用して、地域イメージを伴うコミュニケーションを生活者と交わすことが重要である。地域の衰退を乗り切るのは、自発的な協働活動を支えるアクター達である。彼らによって形成されたコミュニティによって、魅力的なライフスタイルを提示することが求められている。以上の指摘を整理し、本報告書としてまとめた。
著者
山本 啓一 三村 徹郎 矢島 浩彦
出版者
千葉大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
1996

車軸藻内では非常に早い原形質流動が起こっている。この流動は、きんにくと同じミオシン・アクチン系によることが示唆されてきたが、そのミオシンの形態や運動能力については良く判っていなかった。そこで、我々は、オオシャジクモChara corallinaのミオシン抗体を用いて車軸藻cDNAライブラリーをスクリーニングし、このミオシンをコードする遺伝子をクローニングした。読みとった塩基数は8384で、その中に翻訳領域6471塩基対(2157アミノ酸)が含まれていた。計算によって求められた分子量は245532で、生化学的に得られたシャジクモ・ミオシンをSDSポリアクリルアミドゲル電気泳道にかけることよって決められた値と良く一致していた。得られたアミノ酸配列から二次構造予測を行ったところ、N末端にATP加水分解部位やアクチン結合部位を含む球状構造、それに続いて軽鎖結合部位と考えられるIQモチーフ、コイルドコイルを作る領域、そして尾部末端の球状領域からなることが示唆された。この構造は、我々が以前に電子顕微鏡で観察したものと非常に良く一致していた。さらに、遺伝子の一部を大腸菌内で発現させ、それに対する抗体を作ったところ、この抗体は性化学的に得られたシャジクモミオシンと反応した。以上の結果から、我々がクローニングした遺伝子は、間違いなくシャジクモミオシンのものであると考えている。
著者
平田 研二
出版者
長岡技術科学大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2014-04-01

次世代の分散型エネルギー需要・供給ネットワークにおける供給家, 需要家を自身の利得確保を追求するエージェントと捉える. また, 社会としての公共の利得確保を目指す独立した行政機関に対応するユーティリーを想定する. 本研究では, ユーティリティーによる価格 (税金/補助金) の提示とエージェントの分散意思決定の相互作用により, エネルギー需要・供給ネットワークの最適な運転状態への誘導を可能とする. また提案する運用方策を太陽光発電システムにおける電圧変動抑制問題, 配電系統における電圧変動の抑制問題, 電気自動車の分散型充電管理といった実際的な課題への適用し, 有効性を検証する.
著者
黒川 隆志 上田 毅 黒坂 志穂
出版者
広島大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

持久走中の生理学的特性や運動学的特性,走者の意識から生涯体育につながる持久走の指導法を検討した.小学5年生男子30名(1,000m),中学2年生男子57名(2,000m),高校2年生男子27名(3,000m)を対象に,①最大努力の全力法,②「ややきつい」感じのRPE法,③走能力により走距離を選択する内回り法の3つの持久走を実施した.中学生と高校生の全力法では走速度と心拍数の経時的低下から,高い運動強度による疲労感や痛みが持久走嫌いを助長した.RPE法と内回り法では持久走中,走速度と心拍数が維持された.RPE法が最も好まれた方法であった.小学生では,3種類の持久走間に顕著な差はなかった.
著者
森川 治 戸田 賢二 前迫 孝憲
出版者
東京工業大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011-04-28

Windowsで動く、遠隔学習システム(動画の解像度が320x240画素)を試作し動作確認した。動画部の解像度不足のため、教育現場で実証実験はできないとの評価が出た。高解像度化・映像合成のハードウエア化を検討した。映像合成システムの使いにくさは、ディスプレイが単一のビデオ信号だけを表示するように設計されている点にあると考えた。全画面、フレームレートという概念を持たない、新しいビデオ信号の提案を行った。提案したビデオ信号を使って、お互いに情報交換することで、表示位置と縮尺率を決定する自律型カメラと、それを表示する表示装置を設計した。出願していた映像表示装置の特許 5548898を取得した。
著者
小宮根 真弓
出版者
自治医科大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

ST2LはIL-33受容体であり、可溶性ST2はIL-33とST2Lの相互作用およびそのシグナル伝達を阻害することが報告されている。われわれは、野生型マウスおよび可溶性ST2トランスジェニックマウスを用いて、FITCあるいはオキサゾロンによる接触過敏反応について検討し、組織学的にも検討したが、野生型マウスと可溶性ST2トランスジェニックマウスの間で、統計学的有意差は認めなかった。また、培養表皮ケラチノサイトを用いて、IL-33の産生メカニズムに関する検討を行った。その結果、UVB、IL-17、IFNγによってIL-33産生が誘導され、その誘導はEGF受容体に依存していることが明らかとなった。
著者
河鰭 一彦
出版者
関西学院大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011-04-28

本研究は柔道の衝撃負荷定量化をし科学的エビデンスに基づく安全に柔道を学習するための新資料の提供を目的とした。本研究は柔道初習者が最初に学ぶ受け身に焦点を当てた。なぜなら受け身は学習者が受ける衝撃負荷を全身運動をもとに緩衝する技術であり事故防止には重要な学習項目である。研究を進める中で以下の点があきらかになった①柔道熟練者はどの方向に投げられても採用する受け身は「横(側方)受け身」であった。②「横(側方)受け身」は「後ろ(後方)受け身」と比較して大外刈りを施された際の頭部動揺が小さい傾向があった。③「横(側方)受け身」の頭部動揺が小さい理由は「横(側方)受け身」頭頸部筋力の有効活用があった。
著者
佐野 博之
出版者
小樽商科大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011-04-28

この研究の目的は、財政的外部性を伴う地域間競争で長期的に優勢となる政策策定者の選好のタイプについて調べることである。そのために、間接的進化アプローチを用いて、地方政府間の支出競争の簡単なモデルを構築した。Edwards and Keen(1996)に従い、政策策定者の選好は住民の厚生と政策策定者にのみ便益をもたらす財政的余剰によって定義されるものと仮定した。選好のタイプは進化的均衡として内生的に決定されるものとし、純粋にbenevolentな政策策定者は長期的に生き残れないことと、住民の厚生がナッシュ均衡と比較して小さくなることを示した。しかしながら、現時点でこの研究は完成していない。
著者
根本 敬 宣 元錫 梶村 美紀
出版者
上智大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

日本を中心に韓国、タイ、オーストラリアに住むビルマ人コミュニティに焦点を合わせ、移住するに至った歴史的背景と、直面してきた課題について調査し、相互比較することを目的とした研究である。移民・難民を排出したビルマ本国の状況についても調査し、英領期から独立期に転換する時期の海外移住者(特に英系ビルマ人)についても調べた。その結果、移住先4か国それぞれの移民・難民受け入れ政策の違いが、各ビルマ人コミュニティが抱える課題と深く関わっている点が明確となり、また日本では多数派のバマー(ビルマ)民族と少数民族諸コミュニティ間の連帯が2000年代後半に深まり、「在日ビルマ人」意識の自覚が見られることが判明した。
著者
原田 純孝
出版者
中央大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

2009年の農地制度改正は、戦後の農地制度に大きな歴史的転換を画したが、同時に、その効果や影響が未知数の諸要素を有していた。本研究は、地域農業の現場での新制度の運用状況を調査しつつ、それらの諸要素がどうなるかを追求した。しかし、その行方はなお定かでない。例えば、2014年に新たに創設された農地中間管理機構は、管理機構を介する転貸借での企業参入の促進や規模拡大などを指向しているが、他方で、参入企業等による農地所有権取得の自由化への指向も、捨てられてはいない。地域資源たる農地の管理システムはいかにあるべきかという問題は、引き続き、喫緊の検討課題であり続ける。
著者
橋爪 大三郎
出版者
東京工業大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

本研究は本居宣長の業績が日本プレ近代思想において占める位置と、明治日本のネイションの形成に果たした役割を知識社会学的に明らかにすることを目的とした。平成23年度~平成24年度にわたる研究の結果、以下のことが明らかになった。第一に、本居宣長の古事記研究のモチーフは、日本朱子学、古義学、古文辞学、蘭学、神道学、国学の複合のうえに構想されていること。この事実は、ハーバード大学燕京図書館で朱子学大系/水戸学全集/荻生徂徠全集/賀茂真淵全集/契沖全集/続神道大系などの該当個所を相互参照することで確証された。また、プロテスタント神学者ネイピアの『ヨハネ黙示録注釈』を比較参照することで、本居宣長の古事記読解の同時代的価値を検証することができた。第二に、本居宣長の古事記研究の方法が、ヴィトゲンシュタインの言語ゲームと通底する方法にもとづくことを、『直毘霊』の読解を通じて明らかにした。すなわち、テキストに対応する直観的読解(あはれ)を同時連立的に解析することで、漢意を排除した純正言語共同体としての「やまと」を再現できるというロジックである。第三に、以上の考察は、従来の先行業績(村井典嗣『本居宣長』、小林秀雄『本居宣長』)の宣長理解を更新するものであり、宣長の古事記読解が開く意味空間は言語ゲームのアプローチによってはじめて明らかになること、言語共同体としてのネイションの形成にいたる道筋が再構成できるを結論的に明らかにした。本研究の成果は、なお数年の彫琢をへて、単行書として出版される予定である。
著者
小林 典子
出版者
大谷女子大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2005

平成17,18,19年度と3ヵ年を通し、研究実施計画にもとづいて所定の調査研究を予定どおりとりおこない、また、研究業績をあげることができた。具体的には、(1)まず貴婦人の都の画家工房オリジナル作品のほぼすべての調査を完成することができた。その結果、当画家の最晩年1410-1415頃にかけて、一方でブシコーの画家、他方で作家クリスチーヌ・ド・ピザンとの密なる連携を想定させる新しい傾向-最新の彩色手法-が生じていることを確認することができた。さらにその成果を、最重要作品である大英図書館Harley4431写本のモノグラフ研究として諸論文に著し(とりわけ、フランスの学術雑誌Art et l'enluminure誌に発表)、学会発表することができた。(2)近年提起され、現在その解明がもっとも急がれるものとして浮上してきている課題(ブシコーの画家と貴婦人の都の画家がともに聖母戴冠の画家に端を発する系譜上にあるとする仮説)を精査するため、聖母戴冠の画家オリジナル作品の全調査にとりかかり、米国の2点をのぞき予定通りほぼ終えることができた。その結果、この時期彩色技法と顔料の抜本的改革が進行してきていることを確認し、その成果を論文に著した。(3)さらに、現在まで研究進捗がみられなかった同時期のパリ写本工房技法に関連する古文献(ジャン・ルベーグの絵画技法書)解明へと歩を進め、現時点までの知見を論文にまとめることができた。以上の(1)(2)(3)の成果をふまえ、今後は前エイク期におけるパリ写本彩飾挿絵の研究方向を聖母戴冠の画家系譜に関する研究、とりわけブシコーの画家工房をも含めた彩色法coloris解明に特化した研究へと進める足がかりを得ることができた。
著者
北添 紀子 寺田 信一 平野 晋吾 是永 かな子 上田 規人 玉里 恵美子
出版者
高知大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

本研究では、自閉スペクトラム症(ASD)の疑われる大学生に対する就労支援のファーストステップとして、学内でのインターンシップ経験とそのフィードバックを行い、効果を検討した。本研究はASD特性のある学生に配慮して計画をしたが、参加者はASDのある学生には限定しなかった。参加者のうちASDが疑われた学生において、1)ほとんどの学生がインターンシップをポジティブに評価していた。2)就職に対する不安は、半数以上の学生で減少していた。3)ローゼンバーグ自尊感情尺度はインターンシップ後が有意に上昇していた。本研究により、学生は自信をつけ、職業に関連した自分の特性を理解するきっかけとなったと考えられた。
著者
小久保 康之
出版者
東洋英和女学院大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011-04-28

本研究では、ヨーロッパの小国がEU統合に対してどのように向き合っているかと検証した。非EU加盟のノルウェー、アイスランドはEEA(欧州経済領域)の枠組みを通じて、スイスはEUとの分野別双務協定を通じて、EUとの密接な関係を維持することでEU統合と共存する道を探っていることを明らかにした。その中で、アイスランドはEU加盟も検討しているが、世論が2分している状況も精査した。また、ベルギーはEU統合を更に深化させることが同国の国益に繋がると考えており、マルタも忠実な加盟国としての姿勢を見せることで、EU統合の枠組みを活用しようとしている様を明らかにすることができた。
著者
Brown Howard 伊与部 ベサニー
出版者
新潟県立大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2013-04-01

日本の大学の約3割が英語による学部専門科目(EMI)を提供している。多くは、主に日本人学生を対象とする、小規模なもので、通常、ほぼ日本語による学位取得プログラムの一部である。EMIの拡充により、次の4つのエリアへの影響が示唆される。言語プログラムがEMI授業を実施する場合、言語教員が新たな役割を担う可能性が推測される。日本人学習者は、これまでとは違う形で英語と関わるため、言語教育の内容を変更する必要性があるだろう。言語教員と専門教員との連携が今まで以上に必要になると思われる。高等教育においてEMI認知度の高まりが、中等教育における言語教育への積極的な波及効果となり得ることを示唆している。
著者
児玉 竜一
出版者
日本女子大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2008

映画領域の研究者を主とする国際研究集会において、歌舞伎大道具と映画美術の関わりを発表した。また、映画研究の叢書から、歌舞伎を中心とする古典芸能に特化した書籍を刊行するなど、映画研究において歌舞伎を視野におさめることの重要性を訴えるという点で、一定の成果を収めた。蓄積した基礎的なデータは、劇場から映画館への変遷研究や、歌舞伎由来の映画作品研究に関して、こののち論文化に活用してゆく予定である。
著者
小澤 芳子 山下 美根子 日高 紀久江
出版者
上武大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2009

若年認知症の介護者およびその子どもを対象に半構造的インタビューを行った。結果、介護者の平均年齢は5 6.4±1 1.2歳、男性2名・女性3名、平均介護期間は5.6±3.2年であった。介護の状況は、【診断時の思い】【介護上の困難】【介護の継続】の3カテゴリと9サブカテゴリが抽出された。若年認知症を親に持つ子どもの平均年齢は3 4.3±2.21歳、性別は男性2名・女性2名、要介護者は父親3名、母親2名であった。子どもの思いは、【告知された時の思い】【親への思い】【自分の家族への影響】【将来への心配】の4カテゴリと1 0サブカテゴリが抽出された。
著者
蟹江 教子 室 雅子 牧野 カツコ
出版者
宇都宮共和大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2014-04-01

日本では、少子化、核家族化、ひとり親家庭の増加、女性の社会進出などを背景に、家庭や地域の保育力・教育力が低下している。そのため、子どもを養育する家庭への支援強化が求められており、保育者の仕事も、多様化、高度化、専門化している。保育者の専門性を高めるためには、大学での教育はもちろん、就職した後も、研修体制を整え、キャリアアップできるようにしなければならない。そこで、幼稚園や保育園の園長、幼稚園教諭や保育士を対象に、研修の実態について明らかにし、より良い研修体制の在り方について検討した。