著者
鶴池 政明 矢部 京之助 鶴池 政明 福嶋 利浩 三木 由美子
出版者
大阪体育大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2007

本研究の結果から、重度障害者である頸髄損傷者の活動性能力(車いす移動能力)は、トレーニングにより腰髄損傷者や下肢切断者と同等のレベルまで達す可能性が考えられた。また、健康維持能力(自律神経機能)は、脊髄損傷からの受傷期間が長くなるに従い低下する傾向が認められ、より一層、建康維持に留意する必要があることが示唆された。さらに、電気刺激誘発による伸張反射から上肢の運動ニューロンの興奮性を評価する研究方法を構築し、今後、脊髄損傷者に応用できる可能性を見出した
著者
矢尾板 芳郎 中島 圭介
出版者
広島大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2002

発生過程には様々な器官が形成されると同時に不要な器宮は退縮、縮小する。両生類幼生の変態では尾や鰓が甲状腺ホルモンの血中増加に伴い退縮する。本研究によって以下の結果を得た。1.ドミナント・ネガティブTH受容体(DNTR)をマーカー遺伝子と共に生きた幼生の尾の一部の筋細胞に発現させ、THのシグナル伝達を阻害することにより、幼生尾の筋細胞死はst62までは自殺的なものであることを示した。また、st62以降の急激な尾の退縮に伴って他殺的な機構(細胞外基質分解酵素の増加により、細胞外基質が分解され細胞が足場を失い"他殺的"に起きると考えられる細胞死)も複合的に作用しているということを明らかにした。2.退縮する尾において他殺的機構の主な担い手と考えられている細胞外基質分解酵素の阻害剤は、細胞外基質で構成されている脊索の崩壊を防ぐが、尾の退縮を部分的にしか抑制しない。このことは筋細胞等は甲状腺ホルモンにより直接、自殺で死ぬことを支持する。3.尾の筋細胞死に関連するとしてsubtraction library、differential hybridizationで単離された2クローンの全長cDNAをクローニングし、解析した。どちらも、アクチン結合性の蛋白質であった。しかし、尾由来の筋芽細胞株でこれらの遺伝子を強制発現させても、細胞の生存率に変化が観察されなかったことから、自殺遺伝子とは考えられなかった。4.テトラサイクリン誘導体で発現が増加するプロモーターの下流にcDNAを挿入することによって、cDNAライブラリーを作製し、幼生の尾の筋細胞に注入してリポーター遺伝子とともに発現させ、テトラサイクリン誘導体の存在下で飼育している。リポーター遺伝子の発現が処理後の細胞死により減少することを指標としてスクリーニングを行なっている。
著者
吉田 治代
出版者
新潟大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

本研究の目的は、戦間期のエルンスト・ブロッホの多元主義的思想を〈遺産プロジェクト〉と〈異化プロジェクト〉という観点から考察するものである。本研究期間内は、〈遺産プロジェクト〉に焦点を絞り、以下を明らかにした。(1)ドイツの反民主主義、軍国主義という、第一次世界大戦から顕在化する危機に抗してブロッホが生み出したのが、ドイツの民主的かつ民族的な遺産を相続するという「愛国的」プロジェクトであり、それがナチズムへの批判にもつながる。(2)「ドイツ民族主義」思想が文化多元思想につながる限りにおいてそれを受け継いだランダウアーらユダヤ系社会主義者の実践が、ブロッホのプロジェクトのモデルとなっている。
著者
木村 春彦 南保 英孝
出版者
金沢大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

本研究で明らかにしたことは、以下の機能の実現である。これらの機能を申請者がこれまで開発してきた独居老人介護システムに追加する。(1)交流眼電図による水平方向の眼球運動と随意性瞬目を用いた意思伝達支援装置の開発(2)顔画像間の濃度特徴を用いた表情認識 (3)可視光センサを用いた転倒検知システムの開発 (4)ニオイセンサを用いた独居老人宅の環境モニタリング (5)圧力センサを用いた通過人数の推定 (6)赤外線ポインティングデバイスの選択操作を支援するシステムの開発 (7)リモコン型操作デバイスと圧力分布センサを用いたPCの認証システム (8)植物生体電位を用いた人の振る舞い認知システムの開発
著者
相良 慎一
出版者
九州工業大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2004

本研究は,ヴィークルの位置・姿勢制御用のアクチュエータ(スラスタ)を搭載し,ヴィークルへの反力が無視できないマニピュレータを有する水中ロボットに対して,実用化の観点から,ディジタル系を中心とした制御法の開発を行うとともに,実験により開発制御法の有用性を検証した.また,水中ロボットシステムに必要不可欠な,計測システムの開発もあわせて行った.制御法としては,これまで提案している連続および離散時間分解加速度制御法,ならびに新たに開発した以下の1〜4に示す制御法の有用性を,2リンクおよび3リンク水中ロボットを用いた制御実験により確認した.1.新たなディジタル分解加速度制御法2.運動方程式を用いて制御入力の演算量を軽減する方法3.ニューラルネットワークを用いた制御法4.ロボット本体に作用する流体力のモデル化誤差のみを外乱として取り扱った外乱補償制御法一方,計測システムとしては,ロボット本体姿勢計測システムおよびマニピュレータ作業対象位置・姿勢計測システムの開発を行った.本体姿勢計測システムは,1軸小型ジャイロ(角速度センサ)を3個用いた防水センシングユニットを試作するとともに,ディジタル型の姿勢角導出法を提案し,水中ロボットに搭載した基礎実験を行い,ロボット本体用姿勢計測システムの有用性を確認した.また,作業対象位置・姿勢計測システムは,パン・チルト・スライド可能な2台のカメラを用いた位置・姿勢計測用ステレオビジョンシステムを開発して種々の水中基礎実験を行い,マニピュレータ作業に十分な計測精度が得られることを確認した.
著者
藤崎 清孝 立居場 光生
出版者
九州大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2008

次世代の高速衛星通信・放送の回線品質安定化を目標に、マルチビーム衛星に対して以下の結果を示した。(1)降雨が回線に与える影響を気象予測データから予測し、送信電力制御等を行う対策は有用である。(2)効果的補償には、より短時間の降雨予測と対応が必要である。(3)短時間に強い雨が降る場合には、送信電力の制御だけでなく、符号化率や伝送速度の変更などの対策も必要である。また、大気が回線品質に与える影響を評価し、アンテナサイズが大きくなると大気揺らぎの影響が無視できないことを示した。
著者
安光ラヴェル 香保子 滿田 直美 鈴木 恵太 栄徳 勝光 菅沼 成文 GILLBERG Christopher
出版者
高知大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2014-04-01

本研究は、自閉症など発達障害児の早期発見をできるだけ早く正確に行われるようにすることを目的として、生後3日前後の新生児を小児科医が診察し、また観察方法を統一させて母子のコミュニケーションの様子をビデオ撮影を行った。平成29年度末までに41名の参加者を募り、平成30年6月現在、小児科医診察時と母子コミュニケーション時のスコアの分布や相関等を分析中である。今後、平成31年度7月より、1歳の発達状況を調査し、生後3日目との関連がないかを分析する予定である。
著者
福田 正弘
出版者
長崎大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
1997

本研究は、個々の子どもに焦点を当て、彼らが形成している日常的社会認知の姿とその発達過程を明らかにすることを目的としている。そのため、4年間の継続調査を実施した。調査対象は、1997年度時点で、第2学年生108名と第3学年生107名である。また、4年間同じ質問表を使用した。質問は、日常生活の様々な文脈で自身の販売するレモネードの価格を決定する12の問、例えば、「サッカーの試合を観るために、多くの人が集まっているとき、あなたはレモネードの値段を上げますか、下げますか?」「運動会に参加するために、多くの子どもが集まっているとき、あなたはレモネードの値段を上げますか、下げますか?」から成っている。本研究の結果は次のようである。1)両児童グループの正反応率は、複雑な文脈よりも単純な文脈における方が高かった。複雑な文脈には、意思決定時に考慮しなければならない複数の条件、例えば、道徳、同情、人物の特徴が含まれている。従って、子どもの日常的社会認知の発達は、文脈を構成している考慮すべき条件に関係している。2)4年間に渡る個々の子どもの反応の変化には、2つのパターンがある。第1は、子どもの反応が年齢とともに、正反応に集中していくパターンである(パターン1)。第2は、子どもの反応が正反応と非正反応の間を行ったり来たりするパターンである(パターン2)。パターン2は、特に複雑な文脈によく見られた。それゆえ、子どもの社会認知の発達経路は、子どもが思考している文脈に関係がある。
著者
高木 友博
出版者
明治大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
1999

1.理論基礎検討(1)連想記憶方式の基本的考え方を調査すると同時に,オントワジーの基本的考え方および応用事例の調査を行い,ファジィ集合による両者の融合方式について検討した.その際特に下記の観点で成果を得た.・双方向連想記憶以外の連想機構の導入:CFSにおいて概念同士の説明関係をうまく表現するためホップフィールドニューラルネットの使用を試み,断片知識同士の分離性,層状に制約されない知識表現の可能性を確認.・順序性の導入手法:クロックの推移をノードに割り当てることにより,時間を表現できることを確認した.(2)テキストによる概念の表現方式とマッチング方式およびパターン情報とシンボル情報のマッチング方式.2.プロトタイプシステムの開発以下の応用領域における,プロトタイプシステムを開発し,いずれも人間の感覚により近い結果を得られることを確認した.(1)番組推薦:デジタルTV放送において視聴者が過去に見た番組のEPG(Electric Program Guide)に含まれる重要語から視聴者の好みをオン下ロジー内に学習により形づくり,新しく視聴候補となる番組の選好度を求め番組推薦を行う.(2)音楽検索:手紙文からその雰囲気をオントロジーを用いて認識し,それに近い雰囲気の曲を選択する.(3)検索エンジン:「冬」「スポーツ」といったキーワード入力から「スキー」や「スケート」といった具体的概念を含むホームページにまで検索対象を拡張.またスコアリングを伴った検索を行う.(4)文書分類:文章中に直接含まれる単語の出現頻度による類似性評価ではなく,間接的な語に置き換え,概念的な距離を測ることにより,より人間の感覚に近い分類を行う.(5)画像検索:感覚的表現のキーワード(例:ゴージャス)からの,花の画像検索プロトタイプシステムを構築た.その結果,人間の感覚にあった検索が行われることが確認された.
著者
北村 知昭 西原 達次
出版者
九州歯科大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2008

本研究では,歯髄・根尖歯周組織の局所的・連続的再生療法を確立す るため,基礎研究としてFGF2徐放性ゼラチン粒子やヒアルロン酸スポンジによる新生象牙質形成誘導,象牙芽細胞様細胞の熱耐性・炎症応答・BMP2-Smadシグナル伝達経路,およびBMP2誘導性骨芽細胞分化への半導体レーザーの影響を解析するとともに,臨床における歯髄・根尖病 変組織の採取方法樹立の基盤となる顕微鏡下治療技術を確立した.
著者
岩崎 鋼 菊池 昭夫
出版者
独立行政法人国立病院機構西多賀病院
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2009

抑肝散のハンチントン病(HD)における不随意運動などに対する効果を検証するため、two-way crssover studyを行った。Total UHDRS(p=0.067)及びMaximalChorea(p=0.055)及びMaximal Dystonia(p=0.073)について投与により有意な変化を示す傾向が認められた。本研究に於いて抑肝散はHD患者におけるUHDRS、とりわけChorea並びにDystoniaを改善する可能性が示唆された。
著者
加藤 敏弘 岡本 研二 吉野 聡 森田 勝
出版者
茨城大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2010-04-01

ゴール型の運動課題を誘発するゲームの条件を明らかにし、複数のミニゲーム(手合わせゲーム等)を開発した。その運動課題に応じた評価の観点を含む単元計画を立案し、中学2年生に実施したところ、高い評価を得た。また、ボールを持たないときの動きの指導について、バスケットボールを部活動で指導している教員を対象に調査したところ、子どもたちがゲームの中で工夫するより前に学習すべき内容を先取りして教えてしまう傾向がみられ、指導観の変容には時間がかかることが明らかになった。
著者
高梨 克也 坊農 真弓 原田 なをみ 高梨 克也 堀内 靖雄 片桐 恭弘 神田 和幸 細馬 宏通 原田 なをみ 堀内 靖雄 神田 和幸 細馬 宏通 坊農 真弓 城 綾実
出版者
京都大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2006

対面コミュニケーションの基本的単位である「発話」の構造について, 実際に収録されたデータを用いて分析した. 「発話」は言語だけでなく, ジェスチャーや視線などの非言語表現も含んだマルチモーダルな複合体である. そのため, 本研究では, 聴覚モダリティを用いる音声言語と視覚モダリティによる手話を比較し, 各モダリティの特徴を解明した. また, 言語の文法構造がコミュニケーションのやり取りを形成する際にどのように利用されるかを解明した.
著者
玉蟲 敏子 五十嵐 公一 野口 剛 三戸 信惠 渡辺 雅子
出版者
武蔵野美術大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

本研究の成果として特筆されるのは、17世紀の宮廷で制作された和歌を伴う画帖・屏風絵が、絵画ばかりでなく書の料紙の装飾や縁裂の装飾なども重視して制作されていた事実を明らかにしたことである。伊達家伝来の狩野探幽・安信等合筆「百人一首画帖」には明清風の木版摺料紙や伝統的な金銀箔散し・墨流の技法が複合的に用いられ、その表現は仁清の色絵陶器にも共通している。山本素軒筆「明正院七十賀月次図屏風」の表装は七十賀の記録と一致しており、当時のまま伝承されていることが判明した。ともに17世紀後半の京都の装飾感覚を示し、その成立事情から宮廷文化に対する武家方の憧憬や、緊張した当時の朝廷と幕府の関係などがうかがえる。
著者
八木田 浩史
出版者
日本工業大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011-04-28

可処分時間を考慮した産業の生産性および環境効率の改善を評価した。各種製造業の生産性を整理し、一人当たりの生産性が高い技術集約型の産業と、一人当たりの生産性は必ずしも高くないが産業規模が拡大している労働集約型の産業に分けられることを確認した。タブレットPCの導入による産業の効率改善に着目して、メール処理および出張報告書の作成などをシナリオ分析し、ICTが可処分時間の拡大に寄与することを確認した。現代の時間の価値を論ずる際には、単に時間の量に基づく議論だけではなく、人的側面では可処分時間の内容、産業側面では製品の開発・普及速度などの質的な側面も考慮した検討が必要であることを確認した。
著者
筑井 麻紀子
出版者
東京国際大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011-04-28

本研究では、日本と中国が経済面及び環境面において相互に与える影響について特に廃棄物の排出に注目し、2007年版の日中地域間廃棄物産業連関表を推計した。日本が中国から購入する最終需要目的の財・サービスが中国に与える影響は、中国が日本に与える影響に比べ、生産額における波及効果はほぼ同額であるが、産業部門における廃棄物排出量は約5倍、温暖化ガス排出量は約4倍にも上り、日本の最終需要の中でも、民間消費支出と固定資本形成が中国に与える影響が大きい。本研究の結果より定量的に明らかになった日本の消費者責任を鑑みれば、日中が政策的に環境負荷の軽減の取り組みを協力して行う必要がある。
著者
藤井 範久
出版者
筑波大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

本研究では,投動作における運動連鎖が発生する要因を明らかにすることを目的とした.投動作のコンピュータシミュレーションを用いて,様々な条件での最適投動作を推定し,運動連鎖の現象がみられるのかを検討した.さらにシミュレーション条件に類似した投動作を実験的に分析し,シミュレーション結果の妥当性を検証した.その結果,投動作における運動連鎖を決定する要因は,ボールや上肢の慣性の分布よりも,上肢関節の自由度である可能性が高いと考えられた.たとえば肘関節は内外反軸が拘束されているため,受動トルクを有効利用するように肩関節水平内転は肩関節内旋よりも早いタイミングで生じ,運動連鎖が存在すると考えられる.
著者
伊藤 清美 工藤 敏之
出版者
武蔵野大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2014-04-01

複数の酵素で代謝される薬物では、併用薬による酵素阻害の影響を定量的に評価するために、代謝における各酵素の寄与率を正確に見積もることが重要である。レパグリニドの代謝におけるCYP2C8およびCYP3A4の寄与率について推定した結果から、in vitro代謝試験において緩衝液条件に留意することの重要性が確認された。また、クラリスロマイシンとグリベンクラミドの相互作用について生理学的薬物速度論(PBPK)モデル解析を実施し、肝取り込み阻害と肝代謝阻害の両者の関与を明らかにした。本研究と同様なPBPK解析の実施により、効率的な医薬品開発および複数薬物の併用による安全な薬物治療に資することが期待される。
著者
元兼 正浩 波多江 俊介 梶原 健二 梁 鎬錫 畑中 大路 金子 研太 藤原 直子 佐藤 晋平
出版者
九州大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

本研究では教育行政における費用効果分析の可能性を試論的に追究した。特に大韓民国で40年に亘って実施されている校長資格研修に注目し、その費用と効果の関係を検証した。現職の教頭(教監)に対し、360時間、一人あたり約30万円のコストをかけて実施されている校長資格研修に実際に2ヵ月半、参与観察し、受講者や関係者にインタビューを研修後まで追跡し実施した。校長公募人事の導入や、時間数半減などの政策変更によってこの3年間でもその位置づけは大きく変質し、受講者の意識にも変化がみられるが、制度的基盤によりその外部効果性は高く、そのことが費用対効果の高さを維持できているものと結論づけられる。
著者
西浦 敬信 南條 浩輝 森勢 将雅 中山 雅人
出版者
立命館大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

危機的状況を的確に検知して周囲に報知するシステムは,安全安心な社会基盤の構築には必要不可欠である.特に人は危機的状況下では叫ぶ習性があることから,本研究では叫び声や異常音などの危機情報を検知し周囲に報知する危機検知・警報システムの基盤形成を試みた.具体的には(1)音環境における叫び声や異常音など危機情報の検知(2)検知した危機情報の構造化と理解(3)危機情報を報知するための警報音の設計(4)上記を統合した危機情報の検知・警報システムの構築に対して研究を実施し,その有効性を確認した.