著者
武内 謙治
出版者
九州大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2006

本研究は、少年司法における「未決」段階の身体拘束に関する刑事政策上・国際人権法上の関心が高まるなか、現在それが果たしている機能とあるべき像を探ることを目的とした。本研究に取り組む中で公表した論文・学会報告・図書では、国際人権法上指摘されてきた日本の問題点は近時なお深まりを見せていること、それを解決するためのひとつの法策には国選付添人制度の拡充があることを示した。
著者
井上 宜裕
出版者
九州大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2008

本研究の第一義的な目的は、わが国における「刑事手続を利用した損害回復制度」の問題点を抽出、分析し、より被害者にとって利用しやすい損害回復制度を確立することであった。フランスの私訴制度及びドイツの付帯私訴制度と本制度を比較検討した結果、本制度には、無罪判決に際する民事賠償に何ら配慮されていないという決定的な問題が存することが明らかになった。上記の目的を達成するためにもこの点の修正が急務である。
著者
古屋 成人 土屋 健一 高木 正見
出版者
九州大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2010

日本原産のイタドリが欧米諸国で大繁殖し、その被害拡大が深刻化している。そこで我が国のイタドリ群落に生息している植食性昆虫や植物病原菌類を利用した伝統的生物的防除法の開発を展開した。これまでに得られた研究成果に基づき、イタドリマダラキジラミの野外放飼実験が英国で開始された。しかしながら期待された防除効果は得られておらず、斑点病菌の撒布計画が立案されている。本研究では、斑点病についての生態学的知見を得る目的で、本病の発生状況、病原菌の接種条件の検討と分子追跡の手法の開発並びに発病に密接に関与した内生菌の探索などを行い、本病原菌を英国に導入させるための基盤を確立した
著者
小林 哲夫 森 牧人 長 裕幸 荒木 卓哉 安武 大輔 北野 雅治
出版者
九州大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2007

半乾燥地の黄河上流域(甘粛,中国)に実験圃場を設置し,また日本における室内実験を併用して,二種類の塩類化土壌の改良技術,すなわち灌漑畑地の塩類化プロットから塩類を除去する有効な技術として著者によって提案されたPSW-Well法と,土壌からの塩類吸収能力が高い作物(クリーニングクロップ)の栽培に基づく生物学的改良法,についての実験を行った.その結果,両方法が有効に機能するための必要条件が示された:(1)PSW-Well法は,流域内の帯水層系が均質で,宙水面が発達しないことが有効に機能するための必要条件である.(2)クリーニングクロップは,塩類をよく吸収するだけでなく,水要求度が低いことが必要である.
著者
今田 盛生
出版者
九州大学
雑誌
九州大学農学部演習林報告 (ISSN:04530284)
巻号頁・発行日
vol.45, pp.81-225, 1972-03
被引用文献数
7

本論文は,ミズナラ構造材林の造成を対象とした作業法に関する理論的研究および実証的研究を試みたものである。 まず,ミズナラの構造材林造成上考慮すべき樹性およびミズナラ構造用素材に要求される形質を検討して,それにもとづきミズナラ構造材林の育林技術上の基本的要件を明らかにした。それはつぎのとおりである。 1) 更新期において,密立更新樹を確保すること。 2) 稚幼期において,上層林冠を単層一斉状態に構成すること。 3) 壮令期以後において,上層間伐を採用することにより,肥大生長を促進すること。 4) 収穫期において,長伐期を採用することにより,高令・大径林を造成すること。 ついで,作業法に関する理論的研究を行ない,基本的要件とミズナラの構造材林の作業法に関連する特性にもとづき,各種の作業法について,主として育林技術上の観点から,ミズナラ構造材林造成に対する適用性を検討し,理論上の適用段階における基本的作業法は,伐採木自身からの落下種子を活用する皆伐天然下種更新法であることを明らかにした。その作業法の単位林分に対する適用の基本方式はつぎのとおりである。すなわち,150年生の伐期に達したミズナラ林を対象として,その林分の結実豊作年秋の種子落下後冬期間内に,ミズナラ上木を皆伐し,その伐採木(主伐木)自身からの落下種子を活用して,その皆伐跡地に翌春ただちにミズナラ稚苗を発生させて更新を完了する方法である。 さらに,作業法に関する実証的研究を,基礎研究と応用研究に分けて現実の林地で実行した。前者の基礎研究においては,ミズナラの作業法に関連する特性,すなわちミズナラの林分結実量・発芽・種子散布・上木庇陰下における稚苗の生育状態・稚苗の根系・稚幼期の密立林分における優勢木の生育状態・林分の生長推移を明らかにし,育林技術上の観点から考察したが,その結果はつぎのとおりである。 1) ミズナラの結実豊作年の伐期林分で生産される多量の種子を適切に活用すれば,天然下種更新法により,ミズナラの密立更新樹を確保することは可能である。 2) ミズナラの構造材林造成に,側方天然下種更新法・漸伐天然下種更新法・択伐天然下種更新法を適用することは困難である。 3) ミズナラを人工植栽する場合には,直根性の自然の根系(写真-3・1~3・4)をなるべくくずさないような方法を用いるべきである。 4) ミズナラは,密立一斉林分からでも優勢木が発生し,しかもその樹高生長力は大きく低下しないという樹陛をもっているから,密立単層一斉林を構成することは,育林技術上支障を生じる危険性は小さい。 5) ミズナラの構造材林造成を対象とした場合,更新当初における必要最少限の稚苗発生密度はha当り10万本,また更新完了後5年目における必要最少限の稚樹成立密度はha当り3万本であると推定される。 6) 上層間伐は,主伐候補木の平均枝下高が7mに達する35年生林分から開始すべきである。 7) 主伐期の単位林分における林分構成および収穫材の目標は表-3・21のとおりである。 後者の応用研究においては,基本的作業法を単位林分に適用する場合に必要な育林手段は,施行順にあげると,下種地拵・補播・種子覆土・更新伐・枝条整理・補植・稚樹刈出・除伐・枝打・間伐であることを明らかにし,それらの育林手段のそれぞれについて,補播および補植を除いて,現実の林地で試験した。その試験結果にもとついて,それらの個々の育林手段の体系化を試み,基本的作業法の単位林分に対する適用方法の基準は表-4・1に示すとおりであることを明らかにした。 以上の研究結果を総括して,ミズナラの構造材林造成を対象とした作業法は,その適用林の単位林分に対して,150年伐期により,表-3・21に示した林分構成および収穫材を目標として,表-4・1に示した育林技術を適用する生産方式であることを明らかにした。さらに,この作業法の特性にもとついて,総括的考察を試みた結果,この基本的作業法が適用された全林を組織化する場合には,単位林分の面積をなるべく小さくし,しかもその単位林分を逐次隣接させず,林道網整備を先行させて分散させるべきであるとともに,この作業法は大規模林業経営体に適用される可能性が大きいものと認められた。
著者
佐々木 茂貴
出版者
九州大学
雑誌
挑戦的萌芽研究
巻号頁・発行日
2010

本研究では、光照射によりDNAのB-Z相互変換を制御できるフォトクロミックDNA結合リガンドの創製を目指した。[ 5]ヘリセンリガンド体のDNA錯体形成を評価したところ、P体はB-DNAに、M一体はZ-DNAに高い親和性を示すことを明らかにした。さらに、アゾベンゼン基とナフタレン環を一個ずっもっリガンドはB-Z遷移を誘起し、さらに光照射によりB-DNAへの再変換されることを明らかにし、B-Z相互変換を制御するフォトクロミックDNA結合リガンドの創製に成功した。
著者
菊地 泰二 野島 哲 田中 雅生
出版者
九州大学
雑誌
一般研究(B)
巻号頁・発行日
1988

岩礁潮間帯では、高潮帯に生息する小型蔓脚類イワフジツボについて個体群生態を研究し、異なる潮位にすむ分集団間では繁殖特性と個体群の人口学的諸過程に顕著な差を見出した。全繁殖量(幼生放出量)と幼生の定着加入量を各分集団別に推定し、全地域個体群に対するそれぞれの繁殖貢献度を推定し、個体群維持機構について検討した。大型、長寿命のクロフジツボ、カメノテについても生活史特性、個体群動態の研究を継続中である。一方強力なグレイザ-であるヒザラガイは活撥な摂餌活動によりフジツボ等の固着動物等を死亡させ群集組成にも影響を与える。野外における囲い込み、排除実験により種間相互作用の内容と強度について評価した。転居地の植食性貝類のギルドについても、各種の空間分布、食物利用について研究を続けている。海藻上に生息する端脚目甲殻類ワレカラについては、付着基質である海藻現在量の著しい季節変動に対応したワレカラ類の個体群維持を研究した。殊に海藻流出季における葉上動物の行動的反応、流れ藻上の種構成の変化、個体群の運命について人工流れ藻を作って実験し、流失時の行動に種特異的な差があるとを確かめた。またふ化した幼体を保育する習性をもつワレカラ数種を発見し、繁殖諸特性との関連について考察した。分布北限に近い九州沿岸における造礁サンゴ群集の研究では、周年の潜水調査により種類相と生態分布の実態についてほぼ明らかにすることができた。有性繁殖の可能性については野外及び飼育観察によって13種2変種について有性生殖を確認し、繁殖季、生殖活動の太陰周期との関連について検討した。幼生の定着加入、サンゴの種内・種間の群体間の相互作用、サンゴと他生物との相互関係についてもある程度の知見を得たが今後もひき続き研究を行う必要がある。
著者
魚住 二郎 上田 豊史 徳田 倫章 安増 哲生 〓住 二郎
出版者
九州大学
雑誌
一般研究(C)
巻号頁・発行日
1993

シスプラチン(CDDP)は各種の悪性腫瘍に優れた抗腫瘍効果を示す薬剤であるが、腎毒性が用量規定因子となっている。より有効かつ安全なCDDPの投与を目的として、メチルプレドニゾロン(MP)によるCDDP腎毒性の軽減作用を検討した。ラットを用いた動物実験おいてCDDP投与の2-4時間前にMPを皮下投与するとBUN、血中クレアチニン(Cr)の上昇は有意に抑制された。その機序としてMPがCDDPの尿中排泄を促進し、腎組織プラチナ濃度を有意に減少させることを示した。また腎皮質スライス法を用いた実験により、MPはCDDPによる腎尿細管上皮細胞における糖新生能の抑制を軽減することによりCDDPの腎毒性発現を阻害する可能性が示唆された。これらの基礎研究の成果を基にMPのCDDP腎毒性軽減作用を臨床的に検討した。CDDPを含む化学療法としてMVAC療法を行った尿路上皮腫瘍14症例を対象とした。1コース目はMPを投与しないで対象群とし、2コース目はMP2,000mgをCDDPの数時間前に投与して治療群とした。腎毒性の指標として、尿中NAG、 GGTP排泄、血中Crの変化、クレアチニンクリアランス(Ccr)の変化を評価した。尿中酵素はCDDP投与翌日に有意に上昇し、その程度はMP群と対照群で有意な差は認められなかった。CDDP投与の1週後にみられた血中Crのわずかな上昇に関してもMP群と対照群で有意な差は認められなかった。しかし、CDDP投与1-2週間後のCcrは、対照群では約25%低下したのに対して、MP投与群においてはCcrの低下はなく、対照群と比較して有意差が認められた。MPのCDDP腎毒性に対する腎保護作用は、臨床的にも明らかにされた。MPとの併用によってCDDPの大量投与が可能になり、抗腫瘍効果の増強が期待される。
著者
山本 香代子
出版者
九州大学
雑誌
奨励研究
巻号頁・発行日
2010

【目的】妊婦や授乳婦への薬物治療や服薬指導に際しては、医薬品の妊婦授乳婦における安全性や、胎児乳児への影響に関する十分な情報が得られないことが多くあり、服薬可否の判断が困難なケースも少なくない。また、すでに安全性や危険性の根拠が示されている医薬品についても、その情報を正確に入手することは容易でなく、解釈に専門的な知識を要することも多くある。そこで本研究では、妊婦授乳婦への服薬指導の標準化を目的として医薬品情報の収集手順や指導方法の確立を行うと共に、その有用性評価を行った。【方法】1.妊婦授乳婦への医薬品情報を収集する上で有用な情報源やその特徴を一覧表にすると共に、調査に必要な確認事項や検索手順をまとめて「医薬品情報調査ツール(妊婦)」、「医薬品情報調査ツール(授乳婦)」を作成した。2.経験が浅い薬剤師5名を対象として妊婦授乳婦への服薬指導に関する模擬テストを実施し、各「調査ツール」の有用性を評価した。理解度や不安度は、評価スケールへの記入とその尺度を指標とした。【成果】各「調査ツール」の有用性を評価した結果、ツールの使用の有無によって調査時間に有意な差は認められなかったが、調査した資料の数は「調査ツール(妊婦)」の利用により5.4±2.3件から7.6±2.4件へ、「調査ツール(授乳婦)」の利用により5.2±2.3件から9.8±2.1件へと、いずれも有意に増加した(p<0.01)。また、収集した情報や服薬指導について、薬剤師自身の理解度や不安度を評価スケールにて測定した結果、各「調査ツール」の利用により、理解度は約10%から約80%へと上昇し、不安度は約90%から約50%へと減少した。本研究において作成した妊婦授乳婦への「医薬品情報調査ツール」を利用することで、経験の浅い薬剤師においても詳細な情報収集が可能となり、妊婦や授乳婦への服薬指導に有用であることが明らかとなった。
著者
西 哲生 緒方 将人 高橋 規一 NISHI Tetsuo 佐藤 秀則 實松 豊
出版者
九州大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2001

本研究課題では、解の個数に関する一つの結果を与えるとともに、トランジスタ回路を含むより一般の能動回路、すなわち、ニューラルネットワークやCNNのシステム方程式の安定性について検討し、特に安定性に関しては種々の安定条件を求めることが出来た。結果の概要は次の通りである。(以下で発表論文の番号は成果報告書の文献番号を示す)1.トランジスタ回路の解の個数に関しては、トランジスタの中の非線形抵抗特性である単調増加な指数関数及び線形項からなる2元(2変数)の非線形方程式に対して、解の上限がちょうど5個であることを証明している。この結果は、解の個数が高々2の次元数乗ではないかという予想が正しくないことを示したことになる。さらに一般の場合に関して、解の個数の上界を与えている(発表論文4,22)。2.トランジスタを含む能動RC回路に対して、浮遊素子により生じる分母多項式の高次項が負とならないための回路構造上の条件を与えた(発表論文1,12,21)。3.ニューラルネットワークのうち、1次元離散時間CNN(Cellular Neural Network)の安定性を定義し、このもとで、安定であるための必要十分条件を与えた(発表論文2,5,6,9,13,15,16,19)。4.微分方程式で与えられた2次元CNNが大域安定であるための必要十分条件を与えた(発表論文3,8,10,11,13,18,20,23)。
著者
児玉 正憲 中井 達 岩本 誠一 時永 祥三
出版者
九州大学
雑誌
一般研究(C)
巻号頁・発行日
1993

平成5年度の研究においては企業におけるマルチメディア環境の実態調査とマルチメディア理論などの従来の研究成果を収集することに力点を置いた。更に日本企業の活動が国際化している現状から情報通信ネットワークによる日本の本社と海外生産拠点とのデータ伝送の実態についてもアンケート調査などを実施した。これらにデータ収集と平行して理論解析も行ってきた^<(1)、(2)>。この結果基本的な枠組としては種々の要因をもつ社会システムの解析方法として有効である動的システムの理論が適用可能であること情報産業などの影響を分析する数理経済的な方法により生産のネットワークにおけるデータや画像など設計や研究開発に密接に関連した情報の役割を分析できる見通しを得ている。平成6年度は更に多量の実証データを収集することにつとめ豊富化することができた。研究推進の上で生産・物流システムの最適構成の検討が重要であるので平成5年度〜平成6年度の2年間を通じて動的計画法の基礎理論^<(9)、(10)、(11)、(12)>、信頼性・待ち行列システムの解析^<(5)、(6)>、確率システムの最適政策^<(7)、(8)>、および確率的多段決定問題の解析^<(13)、(14)、(15)、(16)>などの理論的研究を行った。またマルチメディア環境における新しいデータ解析法の構築の必要性からニューラルネットワークによる企業倒産予測システムの設計^<(3)>および時系列データの検索・予測の理論的・実証的研究^<(4)>を並行して行った。
著者
松山 久義 大野 弘 鈴木 和彦 柘植 義文 山下 善之 橋本 芳宏
出版者
九州大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2000

次のような成果を得た。各項目の番号は,研究報告書の章の番号に対応する。(1)2種類のCUSUM法(Crosier法とHealy法)が多数の外乱に晒されているプロセスの状態監視に有効であることを確かめることができた。(2)故障が致命的な事故を引き起こす恐れがある設備の管理において,次回の保全時期と作業内容を合理的に決定する組合せ論的アルゴリズムを開発した。(3)クラスタリング,ICA技術を利用して,汚れ,腐食の進展を検出するための新たな手法を開発し,故障した設備を取り除く作業手順の合成法を示した。(4)回分式プロセスの安全設計を支援するためのリスク評価システムを開発した。このシステムは,事象の深刻度と発生頻度から定量的にリスクを評価するだけでなく,回分式プロセスにおいて発生する可能性のあるあらゆる事故のシナリオを明確に与えることができる。(5)複合した原因によって発生した異常状態において原因を探索するアルゴリズムを開発した。このアルゴリズムは,化学プロセスの状態変数間の因果関係の遅れをデータとして利用することにより高い精度で異常の原因を診断することが可能である。このアルゴリズムの有効性を流動接触分解装置の動的シミュレータを用いて確かめた。(6)異常になったプロセスを正常復帰させる対応措置の自動剛性を行うアルゴリズムを開発した。このアルゴリズムは異常診断システムと連携し,原因の候補集合に共通の対応措置が見いだされた場合には,それ以上候補を絞り込むことを中止する。また,異常診断のために高次統計量を利用する方法をも開発した。(7)統合的設備管理支援システムを構成する,ストレス排除,予防保全,冗長化,運転支援システムなどの合理的な役割分担を決定する方法を開発した。
著者
副島 哲朗
出版者
九州大学
雑誌
若手研究(スタートアップ)
巻号頁・発行日
2008

本研究では,これまでマクロなレベルでのみ認識されていた散逸構造という物理現象による自己集合現象が,ナノ・分子レベルといった極微の世界でも存在していることを証明した.また,単一のナノ結晶の構造形成において,結晶成長とエッチングを同時に適用することによって,それぞれの手法を単独で適用したときには得られない,ユニークな形状を有するナノ結晶が得られた.
著者
陳 光斉 善 功企 周 国雲 笠間 清伸
出版者
九州大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2010

本研究では、大地震による崩壊土石の高速・遠距離運動のメカニズムを解明し、崩壊土石の運動速度や到達距離などの運動特性を予測する実用的な数値シミュレーションプログラムを開発することを目的とした。高速・遠距離運動の要因として地震による地上物体のトランポリン運動に着目し、その発生メカニズムを「卓球効果」モデルで解明できた。また、「多重加速モデル」を提案し、トランポリン効果を考慮した崩壊土石の運動特性や到達距離を推定する3次元DDA数値シミュレーションプログラムを開発することができた。さらに、地震による土砂災害連鎖モデルを確立し、新しい土砂災害リスクの評価手法を提案したので、大地震による予想外の甚大被害を低減することに貢献した。
著者
和氣 徳夫 小林 裕明 福嶋 恒太郎 加藤 聖子
出版者
九州大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2008

Ras/ERα/MDM2/p52/p21シグナロソームにはゲノム多様性が存在し対立遺伝子間発現量に差異があることを明らかにした。特にMDM2 p1プロモータ活性にはAEDが関与し、その機能に影響を与えていることが判明した。子宮体癌幹細胞で発現を更新する遺伝子を同定した。そのうち細胞表面で発現するものを標的に抗体を作成し幹細胞を同定するMACSシステムを構築した。
著者
中別府 雄作
出版者
九州大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2006

本研究では、研究代表者の中別府がこれまでに明らかにしてきた細胞障害の原因の1つである活性酸素による酸化あるいは脱アミノ化で生じた異常塩基や異常ヌクレオチドの細胞内蓄積に注目し、酸化ストレス下で引き起こされる「神経細胞死」、あるいはその前段階の「神経細胞の機能障害」の発生機序を野生型マウス、Mth1、Ogg1、MutyhそしてItpa遺伝子欠損マウス及び細胞を用いて解析した。さらに、脳における酸化ストレス応答と海馬歯状回における神経新生の制御機構の解明を目指して、AP1転写因子のサブユニットをコードするfosB遺伝子とその標的の1つであるgalectin-1の機能解析を進め以下の成果をあげた。【1】パーキンソン病モデルマウスを用い、ドパミン神経細胞の変性における核酸の酸化損傷の意義を明らかにした。【2】ミトコンドリア毒3-ニトロプロピオン酸による線条体中型有棘神経細胞の変性に核酸の酸化損傷が関与することを明らかにした。【3】核とミトコンドリアゲノムへの酸化塩基の蓄積に起因する細胞死の制御機構を解明した。【4】ミトコンドリアヌクレオチドプールの酸化に起因する細胞死とその防御機構を明らかにした。【5】酸化的脱アミノ化を受けたプリンヌクレオシド三リン酸の浄化機構を明らかにした。【6】海馬における酸化ストレス応答と神経新生の制御にfosB遺伝子が関与することを明らかにした。【7】Galectin-1が海馬歯状回における神経新生を促進することを明らかにした。
著者
近藤 孝広 松崎 健一郎 宗和 伸行 盆子原 康博 佐々木 卓実
出版者
九州大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2007

省エネ化・省資源化の実現に向けた限界設計の追求という最近の技術動向のもとで,設計段階における振動解析の必要性と重要性がより一層増大している.そのためには,より精密で実機に近い大規模自由度モデルに対する高精度の解析が不可欠である.そこで,拘束モードを利用する低次元化法を基盤として,システム内に不可避的に含まれる多種多様な非線形性をも考慮できる実用的な振動解析システムの開発を行った.
著者
川本 陽一
出版者
九州大学
雑誌
若手研究(A)
巻号頁・発行日
2010

本研究はゲリラ豪雨と通称される都市部での短時間集中豪雨と都 市化の関連について検討を行った。東京首都圏の夏期のゲリラ豪雨については、東京湾・ 相模湾より吹き込む南からの海風と鹿島灘より吹き込む東風の収束域で多く発生する事が 報告されている。東京首都圏の都市化の進展が東京湾からの海風進入性状に与える影響を 検討する為、高層観測による海風の現状の把握と、シミュレーションを用いた海風の性状 に対する都市化の影響の評価を行った。
著者
久田 由紀子
出版者
九州大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2010

ゲリラ豪雨の発生特性を明らかにするため,福岡都市圏に 14 個の雨量計を設置し観測を行い,次のことが明らかとなった.福岡都市圏においては,ゲリラ豪雨は午後 1~2 時の時間帯,および午後 5 時~6 時の時間帯に多く発生する.一地点での降雨持続時間はおよそ 20~60 分であり,10 分間雨量は,平均で 10mm 程度,最大で 40mm ほどに達した.降雨の発生地点は,福岡平野南部であり,降雨帯はそこから北北東方向に進むパターンと,北西方向に進むパターンの 2 種に大別できた.
著者
圓谷 裕二
出版者
九州大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2005

本研究の目的は、メルロ=ポンティの哲学における真理論と存在論と芸術論に焦点を絞りながら、彼の哲学のもつ哲学史上の画期的な意義について明らかにすることである。本研究は、このことをメルロ=ポンティの前期哲学から後期哲学への移行を跡づけながら照らし出している。第一章は、主として前期の主著である『知覚の現象学』に即しながら、メルロ=ポンティの真理論を彼のパースペクティヴ主義との不可分な関係から解明している。世界内存在としての身体主体は世界を上空飛翔的に認識する主観ではないし、認識や定立の根底にある前述定的知覚はパースペクティヴ的にしか物や世界を生きることができない。彼のパースペクティヴ主義の独自性こそが同時に彼の世界論や時間論そして真理論の固有な展開を可能にしている。第二章は、後期哲学の核心をなす内部存在論に着目しながら、そこでの方法論の特徴を析出し、前期の現象学から後期の存在論へと重心を移動させた主要な理由を解明している。第一原因も究極目的も措定しえない状況の中で、根源について問いかけるための方法がいかなるものなのかを論究するのが第二章の課題である。第三章は、第二章での方法論の考察を踏まえながら、後期メルロ=ポンティの存在論を<見えるもの>と<見えないもの>の弁証法的関係として解釈している。第四章は芸術論を主題とするが、メルロ=ポンティの芸術論は、芸術を他のさまぎまな領域から区別される独自の領域と見なすのではなく、むしろ、世界と我々との原初的な出会いの場の典型的なモデルとして位置づけている。言い換えれば、芸術とは何かという問いは、知覚経験の根源的在り方を問うことにほかならない。