著者

金 利昭 平井 隆大郎 矢澤 拓也

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.72, no.5, pp.I_917-I_926, 2016 (Released:2016-12-23)

参考文献数

7

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本研究ではウォーカー・ランナー・サイクリストが混在するレジャー交通の問題点を明らかにするため水戸市千波湖周回路のレジャー交通を対象にビデオ観測調査と利用者アンケート調査を行った.ビデオ観測調査からレジャー交通の行動パターンを13個抽出したが,特に「並走」「追い越し」「距離が近い」「通行帯侵入」が目立った.利用者行動が他者に与える不快度をアンケート調査を用いて分析した結果,利用者の多くが「並走」「通行帯侵入」に問題意識を抱いていた.最も必要とされるルール・マナーは「歩行者・自転車の通行帯区分」である.並走やイヤホン装着は全ての利用者にルール・マナーの適用が求められたが,並走サイクリストには強い指導,追い越しはサイクリストに対してのみであるなど個別ルール・マナーの対応が望まれていることがわかった.

著者

土井 健司 中西 仁美 杉山 郁夫 柴田 久

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D (ISSN:18806058)

巻号頁・発行日

vol.62, no.3, pp.288-303, 2006 (Released:2006-07-20)

参考文献数

29

被引用文献数

1

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都市インフラ整備においては,適切なスコーピングの下で,様々な価値観に照らした総合的な公益性の判断が必要とされる.本研究では,多様な利害グループの共同利益の同時性という視点から,インフラ整備を評価する手法を開発している.これは個人・社会に跨る多元的な共同利益を表わすQoL概念に基づき,主体の価値観の違いに起因した整備効果の違いを可視化することにより,意思決定の透明性と当事者間の公平性の確保を支援するものである.本稿では,2004年に甚大な高潮被害を受けた高松港海岸の整備シナリオの評価に本手法を適用し,グループごとのQoL改善効果の違いを明らかにした上で,安心安全性,経済活動機会,生活文化機会,空間快適性および環境持続性という5つの要素に基づく総合的な公益性に関する分析を行っている.

著者

堀内 浩貴 藍檀 オメル 渡嘉敷 直彦 NASIRY Nasir Zia

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集C(地圏工学)

巻号頁・発行日

vol.75, no.2, pp.216-233, 2019

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<p> 過去に具志川城址周辺で発生した海食崖の崩壊を受け,沖縄周辺の海食崖の調査を実施した.現場調査より,多数の海食崖崩壊面の劣化はほとんどが一様な状態であった.しかし,瀬底島で発見した海食崖は,崩壊面が劣化度合いの異なる3層構造の特徴的なものであった.亀裂の進展方法や岩盤劣化の仕方が他の海食崖とは異なると推定できることから,その原因を探る必要があると考えた.そこで,赤外線カメラによる劣化評価,崩壊時の亀裂を模擬した模型実験および劣化度合いの異なる3層構造を考慮した弾性有限要素解析により検証した.その結果,層ごとに引張亀裂の発生時期が異なっていたことで崩壊面の劣化状態に違いが生じた可能性が高いこと,岩盤に発生した引張応力が0.24-0.35MPaで崩壊した可能性が高いことが明らかになった.</p>

著者

堀川 清司 砂村 継夫

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

海岸工学講演会論文集 (ISSN:02857308)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.13-17, 1972-11-05 (Released:2010-03-17)

参考文献数

11

被引用文献数

1 1

著者

藤田 壮 盛岡 通 徳永 拓

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

環境システム研究論文集 (ISSN:13459597)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.47-53, 2000

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日本の都市では高度経済成長期に建造された膨大な建設ストックが, 21世紀の前半に一斉に更新の時期を迎える.それに伴う膨大な建設廃棄物の循環利用は, 新規資源の希少化や最終処分場の社会的コスト上昇のもとで緊急の課題となる.本研究では建設構造物の主要資材であるコンクリートをとりあげ, 建設廃コンクリートのリサイクルパスのフレームを示すとともに, 国土スケールの建設物資材のマテリアルフロー分析を通じて, 現状の社会システム下でのコンクリート廃棄物のリサイクル特性を明らかにする.さらに大阪市を対象に, 都市と地区単位で分散型の廃コンクリートの循環利用を実現することによる環境負荷削減効果を試算し, それにもとつく政策設計への知見を示す.

著者

村野 昭人 藤田 壮 盛岡 通 小岩 真之

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

環境システム研究論文集 (ISSN:13459597)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.347-354, 2001

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日本では, 高度成長期に建設された大量の都市構造物の解体に伴い, 21世紀前半には建設廃棄物が大量に発生することが予想されている. さらに, 最終処分場の用地不足や天然資源の希少化が経済活動の制約になると考えられており, 都市構造物の建設や廃棄に伴い発生する環境負荷を制御することが, 緊急の社会要請となっている. 本研究では, まず製品連鎖マネジメントの概念に基づき, 都市構造物をマネジメントする政策オプションの整理を行った. 次に, 政策オプションの導入効果を評価するためのシステムを構築した.最後に, 政策オプションを組み合わせることによって政策シナリオを作成し, 各シナリオの環境負荷削減効果について国土を対象としたケーススタディ評価を行った.

著者

高田 知紀 高見 俊英 宇野 宏司 辻本 剛三 桑子 敏雄

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集F6(安全問題) (ISSN:21856621)

巻号頁・発行日

vol.72, no.2, pp.I_123-I_130, 2016 (Released:2017-02-21)

参考文献数

15

被引用文献数

2

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本研究の目的は「延喜式神名帳に記載された式内社は,大規模自然災害リスクを回避しうる空間特性を有している」という仮説にもとづいて,特に四国太平洋沿岸部における南海トラフ巨大地震の想定津波浸水域と延喜式内社の配置の関係性を明らかにすることである. 高知県沿岸部777社,徳島県沿岸部438社について,それらの津波災害リスクについてGISを用いて分析を行ったところ,高知県では555社,徳島県では308社が津波災害を回避しうる結果となった.さらに,式内社について分析したところ,沿岸部に位置する式内社はそれぞれ,高知県内18社,徳島県内30社であり,そのうち津波災害のリスクがあるのは,高知県2社,徳島県2社の合計4社のみであった.この結果から,古来,信仰の中枢であり,また国家から幣帛を受ける官社であった式内社は,数百年に一度で襲来する大規模津波についても,その災害リスクを回避しうる立地特性を有していると言える.

著者

石井 徳章 阿南 景子 巻幡 敏秋 奥 達也 大原 健史

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

構造工学論文集 A (ISSN:1881820X)

巻号頁・発行日

vol.53A, pp.589-596, 2007 (Released:2007-08-01)

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This paper describes a serious failure of 37-ton Tainter gate in Japan and presents its failure re-investigation, where the major characteristics of static structural strength and self-excited vibration are addressed with the aid of current FEM high technologies and our theoretical calculations developed for the 87-ton Tainter-gate failure at Folsom dam in California. The Tainter-gate failure occurred on July 2nd 1967 at W Dam, constructed at the upstream of Yura River in Kyoto Prefecture in Japan. The failure investigation at that time concluded that the radial strut structure was not high enough in strength for the hydrostatic load to induce the serious in-ward buckling failure of the main radial struts. In the present study, FEM simulations were made to address that the gate failure could not take place, caused only by the static hydraulic load. Subsequently, the theoretical calculations developed for the Folsom Tainter-gate failure was incorporated into FEM simulations to address that W gate also induced the coupled-mode violent self-excited vibration at its incipient failure, while the gate was being closed at small gate openings, closely similar as on the Folsom gate failure.

著者

田井 政行 澤田 知幸 下里 哲弘 日和 裕介

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集F3(土木情報学)

巻号頁・発行日

vol.75, no.1, pp.13-20, 2019

被引用文献数

1

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<p> 本研究では,風作用により渦励振が生じる照明柱に着目し,無線加速度センサを用いた疲労損傷度推定手法の提案を行った.道路橋照明柱で加速度及び応力計測を実施し,対象照明柱が渦励振により2次モードで振動することが明らかとなり,常時より疲労損傷が蓄積される可能性が示唆された.また,加速度応答から照明柱基部に生じる応力の推定法を提案した.提案手法に基づき算出した疲労損傷度は,応力計測結果から得られた値と同程度であり,加速度計測から疲労損傷度推定の可能性を示した.</p>

著者

武田 一郎 砂村 継夫

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

海岸工学講演会論文集 (ISSN:02857308)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.335-339, 1984

著者

二宮 仁志 渡邊 法美

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集F4(建設マネジメント)

巻号頁・発行日

vol.67, no.4, pp.I_93-I_102, 2011

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現在,地方公共事業においては,一般競争入札の適用範囲の拡大を進めるとともに,簡易な総合評価方式など,各自治体に実情に応じた入札制度の導入・適応が模索されている.価格競争入札では,応札者の多くが最低制限価格狙いで応札し,くじ引きくじ引きで受注者が決定される工事が頻出するなど,受注社側の品質確保・確実な施工への懸念が高まっている.総合評価方式は,品質確保やダンピング防止等の効果が期待される一方,取引コストの増大は避けがたく,総合評価方式が建築業の中長期経営に及ぼす影響について必ずしも十分に議論されているとは言い難い.本稿は,地方公共団体における「くじ引き」と「総合評価方式」が建築業経営に与える影響・メカニズムについて分析し,その特性と可能性について考察することを目的とする.先行研究において開発した入札・契約・経営シミュレーションモデル(SUMM)を発展させた新たなモデルを構築し,くじ引き入札と総合評価方式について比較分析した.また,地方建築業の健全な経営環境を"正直者"の業者による競争としてモデリングし,入札・契約制度改革の将来像をイメージ・議論する材料の提案を試みた.

著者

室 達朗 星加 泰央 河原 荘一郎

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 = Proceedings of JSCE (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.534, pp.201-212, 1996-03-15

参考文献数

10

被引用文献数

2

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本論文は, まさ土地盤上を走行するタンデムローラ等の2軸2輪式転圧ローラについて, その転圧効果を最大限にあげるために前後輪の制駆動走行時における最適制御方法を提案することを目的としている. まず, 乾燥したまさ土地盤に対する転圧ローラの走行システムについてシミュレーション解析を行い, その結果について転圧走行実験によって検証した. 制駆動力, 有効制駆動力はスリップ率の絶対値の増加とともに増大すること, ローラの沈下量はスリップ率0%付近が最小となること, まさ土の乾燥密度を最大ならしめるローラの最適制御条件はスリップ率-5%の両輪制動走行状態であることが判明した.

著者

栗原 剛 平田 輝満 髙田 陽介 林 泰三 三崎 秀信

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.70, no.5, pp.I_915-I_922, 2014 (Released:2015-05-18)

参考文献数

7

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2010年10月に羽田空港が国際化したことで,首都圏西部からの海外へのアクセス性向上や深夜早朝定期便の運航などによる旅行オプションの増加に寄与していると考えられる.そこで本研究は,羽田空港の国際化前後における国際線航空旅客の流動等への影響と効果について,独自のアンケート調査を実施し,空港の選択理由や国際化前後の同一個人の行動変化等について実態分析を行った.その結果,空港選択理由から首都圏居住者の空港アクセスの利便性が高く評価されていたほか,地方空港から羽田での乗換が便利になったことから,地方居住者にとっても利便性が向上したことが分かった.また,羽田空港へのアクセス性向上や発着時間帯の拡充等により,新たな海外旅行行程の選択肢が広がることにより,旅行需要が誘発された可能性が示された.

著者

和田 健太郎 佐津川 功季

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.73, no.1, pp.56-72, 2017 (Released:2017-03-20)

参考文献数

36

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本稿は,1起点多終点ネットワークを対象に,動的配分理論に基づくMacroscopic Fundamental Diagram(ネットワークの車両存在台数とトリップ完了流率の関数関係)の解析法を構築する.具体的には,まず,渋滞パターンを与件とした動的利用者均衡モデルに対する逆問題を定式化する.逆問題は線形方程式系で記述されており,ネットワークのマクロな性能を表すトリップ完了流率と,よりミクロな状態である渋滞パターンとを解析的に関係づけることができる.この解析式の感度分析を行うことで,待ち行列の延伸によるトリップ完了流率の低下が生じる渋滞パターンとそのメカニズムを明らかにする.

著者

田村 聡志 木伏 明人 増子 知樹 稲員 とよの 小泉 明

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.68, no.7, pp.III_157-III_164, 2012 (Released:2013-03-15)

参考文献数

16

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従来ステンレス給水管に使用され,現在も地中に多数残存している砲金製の継手等の腐食は,これまで漏水の原因の一つとなってきている.そこで本研究では,ステンレス鋼管と砲金継手等との間のガルバニック腐食の進行を,管対地電位を活用して評価した.まず,給水管や配水管の4種類の金属材料が6種類の土壌中で示す自然電位を実験室内で測定し,自然電位が時間の経過とともに大きく変動するものの,400日後には概ねステンレス鋼>砲金>鉛>ダクタイル鋳鉄の順となっていることを明らかにした.その上で,都内のほぼ全域において318栓のステンレス給水管を掘り上げて,管対地電位と最大腐食深さを測定し,管対地電位が高くなるほど砲金継手等の腐食割合が高まり,最大腐食深さも増大することを明らかにした.

著者

間瀬 肇 宮平 彰 桜井 秀忠 井上 雅夫

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.2003, no.726, pp.99-107, 2003

被引用文献数

6

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本研究は, 人工リーフが設置された場合とない場合について, 汀線近傍に設置された護岸への不規則波の打上げ実験を行ってその特性を調べるとともに, 現行算定法による打上げ高算定値が実験結果をどの程度表せるのか, すなわち不規則波のどのような代表打上げ高に対応するかを検討した. その結果1) 不規則波の打上げ高分布は Rayleigh 分布で表されること, 2) 人工リーフが設置された場合に, リーフ通過後も有義波周期は変化しないとして求めた打上げ高算定値の方が実験値との対応が良くなること, 3) 打上げ高算定値は1/3最大打上げ高の下限および平均打上げ高の上限に対応する値であることが明らかになった.

著者

間瀬 肇 幸正 一伯 高山 知司 重村 良一 中平 順一

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 = Proceedings of JSCE (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.621, pp.129-139, 1999-05-21

参考文献数

11

被引用文献数

1 1

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海域をまたぐ中小規模の橋梁では, 橋脚に波が打上がり橋面へ飛沫が降り注ぐという問題が生じることがある. 本研究は, 橋脚への波の打上げ特性を明らかにし, 潜堤による軽減対策を検討したものである. まず, 円柱に対する波の打上げ実験から, 波の打上げが橋脚設置地点の通過波高にほぼ比例して増加することを明らかにした. 次に, 橋脚前方に潜堤を設置して通過波高を減少させることによってある程度打上げ高を低減できることを示した. また, 数値計算によってある特定の現地を対象として, 潜堤設置の効果を検討した.

著者

本田 博幸 下里 哲弘 有住 康則

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集E2(材料・コンクリート構造)

巻号頁・発行日

vol.75, no.2, pp.44-59, 2019

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<p> 沖縄県本島の東海岸の塩害環境にて40年曝され,著しい塩害を受けた鉄筋コンクリート桁を研究対象とし,劣化状態を外観調査と材料調査により分析した上で,切り出した試験体に対して静的載荷試験,繰り返し載荷試験を行い,塩害での鉄筋腐食により材料劣化した鉄筋コンクリート桁のたわみ剛性とひずみ特性などの力学特性を検証した.また,本橋の劣化状況に基づき,劣化進行を模擬した試験桁に対して静的載荷試験と繰り返し載荷試験を破壊まで繰り返し,極限状態下での腐食した鉄筋コンクリート桁の破壊特性について示した.</p>

著者

宇多 高明 三波 俊郎 高橋 幸一 蛸 哲之 石川 仁憲

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B2(海岸工学) (ISSN:18842399)

巻号頁・発行日

vol.72, no.2, pp.I_751-I_756, 2016

被引用文献数

8

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湘南海岸では,相模川河口テラスの縮小や,茅ヶ崎漁港およびヘッドランドの下手海岸での侵食など,土砂バランスの崩れによる地形変化が各所で起きている.本研究では,既往研究も踏まえてこれらの点について考察を深めたものであり,空中写真に基づく汀線変化解析と1999年以降取得されてきたNMB測量データに基づく地形変化解析を行った.これにより湘南海岸全体における土砂バランスの崩れによる地形変化の実態を明らかにし,その上で課題解決のための土砂管理法について論じた.

著者

有賀 貴志 矢吹 信喜 城古 雅典

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集F (ISSN:18806074)

巻号頁・発行日

vol.66, no.3, pp.432-446, 2010 (Released:2010-08-20)

参考文献数

11

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土地造成工事や道路工事を行う際,切土と盛土のバランスを考慮した土量配分と土砂の運搬距離が最短となるよう繰返し検討が行われる.2次元の設計図を用いる従来の方法は,平面的な収まり,擁壁等の設置の判断は技術者の能力や経験に依存し,また土量計算は複数の検討案に対して繰返しの作業が生じるため多大な労力と時間を要する.本研究は,安価で汎用性のある土工シミュレーションツールの開発を目的とし,フリーソフトの3次元CADおよび汎用表計算ソフトを用いた「ブロックモデル」による土工シミュレーションおよび積算に関するシステムを開発した.さらに,サンプル地形を対象として,土工シミュレーションを行い,ブロックモデルの操作による完成形状の確認,プログラムによる土工分類の判定,積算および工程表の作成までできることを示した.