著者

福山 佑樹 見舘 好隆 藤本 徹 浅見 智子

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.127-138, 2019-09-30 (Released:2019-09-30)

参考文献数

37

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本研究では,変化の激しい現代社会におけるキャリア形成に資するために公立大学のキャリア関連科目において,未来の仕事を創造する学習カードゲーム「ジョブスタ」を大人数講義用に改変した教材を用いた実践を行った.実践の結果,大学生が身につけるべきキャリア資質として定義した5項目のうち,「キャリアに対するプロアクティブ行動」には有意差がみられなかったが,「キャリア計画性」など4項目について実践の事前・事後において有意差が確認された.また実践では,大学生の多くみられる「やりたいこと志向」を超えて,仕事を選ぶ際に「社会的な視点」が必要であるという意識を含んだキャリア観を一部の学生に与えた可能性が示された.

著者

備瀬 美香 伊藤 智子 鈴木 雅之

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.41, no.Suppl., pp.105-108, 2018-03-01 (Released:2018-03-01)

参考文献数

11

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本研究は,英語学習方略の中でも英文読解方略に着目し,中学校における方略指導の実態を明らかにすることを目的とした.中学英語教師85名と中学3年生303名を対象に調査を行った結果,中学校ではボトムアップ方略の指導が重視されている可能性が示唆された.また,教職歴の長い教師ほどトップダウン方略の指導を行う傾向にあることが示された.さらに,生徒の方略被指導経験と動機づけの関係について検討した結果,方略の種類に関係なく,方略を指導された経験の多い生徒ほど読解意欲や効力感が高く,長文が好きである傾向にあった.

著者

見舘 好隆 舘野 泰一 脇本 健弘 望月 俊男 宮田 祐子 中原 淳 三宅 なほみ

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.37, no.3, pp.209-227, 2013-11-20 (Released:2016-08-10)

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本研究の目的は,キャリア・コンサルタントが遠隔操作したロボットをピア・カウンセラーに位置付けた上で,ロボットが主導する学習者間のグループ・カウンセリングが成立するのかを探究することにある.研究方法は,自己効力感をたずねる質問紙調査,および大学生の主体的発話の数を測定し,統制群(キャリア・コンサルタント)と実験群(ロボット)とで結果を比較した.両群の大学生の主体的発話内容の分析も行った.この結果,ロボット主導であっても学習者の自己効力感を高めることができることと,またロボット参加により主体的発話が増えることが示唆された.さらに主体的発話のカテゴリ分析の結果,統制群ではほぼ生じなかった3種類の主体的発話が確認され,これらの発話が大学生のアクティブリスニングを促しグループ・カウンセリングに必要な主体的発話を引き出すことが観察された.最後に本結果をもとに今後のロボット開発に資する改善点を考察した.

著者

菅原 朋美 王 力群 佐野 香 小林 浩

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会研究報告集

巻号頁・発行日

vol.2009, no.4, pp.85-90, 2009-10-24

著者

柳 綾香 小川 賀代

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.35, no.3, pp.237-245, 2011

被引用文献数

1

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近年の経済減速に伴う就職状況の悪化や,若年層の離職率増加の問題に対し,就職時のミスマッチの解消が課題とされている.このミスマッチの解消の一つとして,メタ認知や振り返りを通して真正な自己分析を行い,適性を把握することがあげられる.我々がこれまで提案・開発してきたロールモデル(卒業生)との能力値を比較・分析できるRMPシステムにおいて未活用であった文書データ(自己アピール文,エントリーシート)には,主観的意見が含まれており,数値では測れない情報が含まれている.これらの文書情報を活用した適性職種診断,企業マッチング診断機能は,新しい知見を示すことができるため,振り返りの材料となり,ポートフォリオサイクルを活性化することができる.そこで,本研究では,ロールモデルの文書データを解析し,適性職種診断と企業マッチング診断機能の開発と評価を行った.また,これらの機能をRMPシステムへ実装し,自己分析の自律的活動を促すキャリア支援システムの構築を行った.

著者

福山 佑樹 山田 政寛

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.42, no.3, pp.201-210, 2019-01-20 (Released:2019-02-02)

参考文献数

42

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高等教育を取り巻く状況が変化するに従って,アクティブラーニングという概念が注目されるようになった.アクティブラーニングとは非常に広範な活動を含む概念であり,それ故にその実践においては,目的が曖昧になることや,評価が難しくなるなどの課題がある.本稿では,日本教育工学会に採録された教育実践研究論文の中から,高等教育におけるアクティブラーニング実践研究を対象として,その特徴を「育成したい能力・知識」,「授業デザイン」,「評価」のそれぞれと三者のつながりという観点から検討する.そしてこれらの検討から浮かび上がる,今後の高等教育におけるアクティブラーニング実践研究に対する展望を述べる.

著者

藤木 卓 市村 幸子 寺嶋 浩介 小清水 貴子

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.36, no.Suppl., pp.73-76, 2012-12-20 (Released:2016-08-09)

参考文献数

9

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本研究では,両眼立体視により空間歩行可能なVRコンテンツの制作に必要な精度の変化が,現実感とVR酔いに及ぼす影響に関する知見を得ることを目的とした.そのために,大学生を対象とした主観評価実験を行った結果,次のことが明らかとなった.コンテンツの精度の変化に対して現実感とVR酔いは直線的な関係を示し,現実感が高くなるほどVR酔いの評価は低下する.また,コンテンツの精度に関しては,オブジェクトの形状の複雑さよりも貼付ける表面画像の質感の効果が高い.

著者

宮川 繁

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.29, no.3, pp.181-185, 2006

被引用文献数

5

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E-learningは1990年代後半のドットコムの「興奮」から現在の「失望感」に取って代わった.その教訓はなんであろうか.簡単にいってしまえば,ドットコムの経験は2度と繰り返してはいけないことであろう.しかし,それとは別に,e-learningでなかなか成功できない理由には,いくつか基本的な問題があるのではなかろうか.このような問題はドットコムのような一時的な問題を超えた,e-learningに見られる特有な問題である.まずは,e-learningはソフトウェアであることである.ソフトウェアの開発は,ソフト誤動作や予算超過などの原因により,失敗の可能性が高い.次に,開発チームに必要な人材は,摩擦がおこり安いメンバーで構成される.ソフトウェアの専門家と美的価値にこだわるアーティストタイプ,両方必要であるが,この2つのタイプの人間は,コミュニケーションの上で困難することが多く,仕事が進まなくなる例をよく見る.最後に,e-learningのプログラムは普及させなければ意味がないが,普及に必要な予算などはe-learningの企画には普通つかず,いいものを作っても使われず消えていくことが多い.

著者

久保田 賢一

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)

巻号頁・発行日

vol.21, no.3, pp.163-173, 1997

参考文献数

28

被引用文献数

2

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質的研究の重要性は教育工学分野においても,次第に認知されるようになってきた.しかし,まだ当学会内において質的研究に関する評価基準は十分に確立されているとは言えない.そこで本稿では,量的研究と質的研究のパラダイムの違いが,研究方法や評価基準の違いに関係してくることを明らかにする.研究方法論の違いは,単なる手法の違いではなく,パラダイムの基本前提に根ざしたものであり,量的研究の評価基準をそのまま質的研究に当てはめることはできない.そのため,質的研究の評価をするためには量的研究とは違った基準を設定する必要がある.また,質的研究には多様なアプローチがあり,厳密な基準を一元的に当てはめることも適切ではないことに言及し,これからの教育工学における質的研究の評価について展望する.

著者

松田 岳士 渡辺 雄貴

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.41, no.3, pp.199-208, 2018-01-31 (Released:2018-02-05)

参考文献数

35

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本稿では,教育工学を媒介として,教学IR(Institutional Research)とラーニング・アナリティクスの関係を整理すると同時に,教育工学の立場からみると教学IR とはどのような研究・実践の分野で,どのような知見をもたらしているのか検討してから,ラーニング・アナリティクスが教育工学とどのように関わっているのかについて考察した.結果的に,教育工学研究は,教育の諸課題を工学的アプローチで解決しようとするがゆえに,教学IR とラーニング・アナリティクスの両者と重複する研究対象・分析手法等を含んでおり,両者と知見を共有する意義がみとめられた.また,教育工学側も研究対象を広げ,新たな学際性の形成領域として両者との連携を積極的に図ることが期待される.

著者

川本 弥希 渡辺 雄貴 日高 一義

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.41, no.4, pp.363-374, 2018-03-01 (Released:2018-03-16)

参考文献数

34

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大学の授業設計において,学生の学習エンゲージメントの向上が注目されている.しかし,それら学習者の情意的な領域をどう捉え,評価すればいいのかの議論は十分に行われていない.そこで,学習エンゲージメントの形成へ影響を与える要因の抽出,及び関連する心理的概念の体系化を目的として,47名の日本の大学生を対象に,質的および量的調査を実施し,PARRISH のラーニングエクスペリエンス(LX)の形成に影響を与えている要因の分析を行った.その結果,PARRISHの定義にはない2つの外的要因,(1)他の授業の課題が忙しい等のその講義以外の要因や(2)友人など周囲の状況に影響を受けた等の講義品質以外の要因が抽出された.また,自律的動機,自己有用感,熟達目標,自己効力感の既存の心理尺度と,LX レベルに有意な正の相関関係があることがわかった.

著者

畑野 快 溝上 慎一

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.37, no.1, pp.13-21, 2013

被引用文献数

2

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本研究の目的は,大学生の学習を態度と時間の2側面から捉えた上で主体的な授業態度に着目し,その測定尺度(Active Class Attitude scale;ACA尺度)の妥当性の検討を行い,主体的な授業態度と授業内,外学習時間に基づいて学生タイプを作成することで,大学生の学習を量・質の両方の側面からサポートする視点を検討することであった.そのために大学1年生204名を対象とした質問紙調査を行い,まず主体的な授業態度と学習に対する積極的関与との弁別性を因子分析によって検討したところ,主体的な授業態度と積極的関与の項目が異なった因子に負荷することが確認された.次に主体的な授業態度と授業内学習時間,授業外学習時間,自主学習時間との相関関係を検討したところ,主体的な授業態度は全ての学習時間と有意な正の関連を示すことが確認された.最後にクラスタ分析によって主体的な授業態度と授業内,外学習時間に基づく学生タイプを作成したところ,5つの学生タイプが得られた.以上の結果を踏まえ,ACA尺度の弁別的,収束的妥当性及び学生タイプに基づいたサポートの方策について議論を行った.

著者

向後 智子 向後 千春

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.87-94, 1998

参考文献数

13

被引用文献数

6

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本研究はマンガによる学習内容の提示が理解と保持に及ぼす影響について検討した.学習内容部分とストーリー部分を含むマンガを材料として,(1)マンガか文章かによる学習内容部分の表現方法の違い,および,(2)マンガによるストーリー部分の提示の有無の2つの要因が内容の理解と保持に及ぼす効果について実験した.各要因が理解の深さにどのように効いているのかを検討するために,解答に必要とされる理解の度合いが異なるようなテストを3種類用意し,読解直後と1週間後にテストを行った.その結果,解答にあまり深い理解を必要としない場合,マンガによる学習内容部分の提示が有効であるが,推論や新しい事態への知識の適用が必要とされるテストでは,マンガによるストーリー部分を提示することが成績を有意に高めることが明らかになった.また,実験後のアンケート結果から,関心度はストーリー部分を含む全体を提示することによって高まることがわかった.

著者

黒田 昌克 森山 潤

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.41, no.Suppl., pp.169-172, 2018-03-01 (Released:2018-03-01)

参考文献数

5

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本研究では,全国の小学校教員を対象にプログラミング教育の課題や教員研修に対する意識を調査した(n =522).その結果,全体の92.0%がプログラミング教育に関する自己の知識・理解の不足に課題を感じていた.教員研修で得たい情報としては,81.4%がモデル授業の実践事例が必要と回答した.しかし,現任校の情報機器整備の不十分さに課題意識を持っている小学校教員がプログラミング教育のカリキュラム案に必要性を感じる傾向が強いなど,教員研修の内容に対するニーズは,課題意識の持ち方によって異なっている傾向が示された.

著者

藤井 義久

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.30, no.4, pp.387-395, 2007

参考文献数

10

被引用文献数

5

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本研究の目的は,「国際版情報リテラシー尺度」を開発し,中学生の情報リテラシー水準の国際比較を行うとともに,情報リテラシー水準を高める要因について検討することである.調査対象者は,日本,スウェーデン,フィンランド,デンマークの公立学校に通う中学生,計1144名である.項目分析及び因子分析の結果,8つの下位尺度(関心・意欲,基礎操作能力,情報収集能力,数学的思考能力,情報整理能力,応用操作能力,態度,知識・理解),計32項目から成る「国際版情報リテラシー尺度」を開発し,本尺度には一定の信頼性,妥当性が備わっていることを確認した.その尺度を用いて,青少年の情報リテラシー水準は,調査対象国中,日本が最も低く,特に,プログラミングやプレゼンテーション,ホームページの作成といった,パソコンの応用操作能力が極めて低いことが明らかになった.さらに,パソコンに接する時間や読書時間は,特に青少年の情報リテラシー水準と関連していることがわかった.

著者

杉浦 真由美 向後 千春

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:21896453)

巻号頁・発行日

pp.40063, (Released:2016-12-28)

著者

岡崎 善弘 大角 茂之 倉住 友恵 三島 知剛 阿部 和広

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

pp.41047, (Released:2017-07-26)

参考文献数

13

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プログラミングの体験形式が小学生のプログラミング学習の動機づけに与える効果について検討した.体験形式として,(1) ゲームの作成方法を逐次的に教わりながら作成する講義型,(2) 2名1組で1冊のテキストを共有し,相互に教え合いながらゲームを作成する協同型,(3) 手渡されたテキストを見ながら単独でゲームを作成する個別型,の3タイプ間で動機づけを比較した.本研究の結果から,講義型または協同型でプログラミングを学習すると,プログラミング学習に対する動機づけは有意に上昇する一方で,個別型では上昇しないことが示唆された.

著者

平山 るみ 田中 優子 河崎 美保 楠見 孝

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.33, no.4, pp.441-448, 2010

参考文献数

27

被引用文献数

2

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本研究では,批判的思考を支える能力を測定するための尺度としてコーネル批判的思考テスト・レベルZ(ENNIS et al.1985)を用いて,日本語版批判的思考能力尺度を構成した.まず,コーネル批判的思考テスト(ENNIS et al.1985)を日本語に翻訳し,その内的整合性および難易度を検討した.さらに,批判的思考態度尺度,および認知能力としての知能を測定する京大SXとの関係性を検討した.大学生43名に対し,批判的思考能力尺度,批判的思考態度尺度,認知能力尺度を実施した.そして,批判的思考能力尺度について検討した結果,尺度の内的整合性が得られ,課題の難易度は適切であることが確認された.また,批判的思考能力尺度得点と言語性の認知能力尺度得点との間には正の相関がみられ,この尺度には言語能力が関わることが示された.そして,批判的思考能力尺度と情意的側面を測定する批判的思考態度尺度とは,関係性がみられず,それぞれ独立した尺度であることが示された.

著者

奥本 素子 岩瀬 峰代

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.36, no.3, pp.205-215, 2012-12-20 (Released:2016-08-09)

参考文献数

14

被引用文献数

1

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本研究では,PBLにおける社会的手抜きの有無,社会的手抜きと対立する状態の有無,それぞれの促進要素,阻害要素,各要素間の関連を質的手法によって調査していった.本研究の分析では,PBLにおいて社会的手抜きの発生の有無は個人よりもチームの活動に影響を受けていることが分かった.また単に社会的手抜きをしないだけでなく,学習者が自発的に行動するためには,チーム活動において意思決定に参与し,協力体制を構築した上で,責任を自覚し,具体的な問題発見を行うという過程を辿ることが明らかになった.よって,本研究では,PBLにおける自発的行動とは,チーム活動との相互作用の中で生まれると結論付け,自発的行動を促進するチームデザインを提案した.

著者

内垣戸 貴之 中橋 雄 浅井 和行 久保田 賢一

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.29, no.4, pp.587-596, 2006

参考文献数

23

被引用文献数

1

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日本教育工学会において,研究方法論に関する議論が活発に行われている.その中でも特に,教室内でのコミュニケーションなど,研究対象に対する深い理解が必要な場合において,質的研究法の価値が認められつつある.本論文では,教育工学における質的研究の重要性について確認しながら,質的研究を論文としてまとめる上で重要な研究の妥当性と一般化の適用範囲の示し方について,いくつかの観点を提案する.そして,具体的にそれらが日本教育工学会論文誌の研究論文において,どのような形で示されているか分析し,質的研究論文のまとめ方について考察する.