著者
木村 充 舘野 泰一 松井 彩子 中原 淳
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.43, no.2, pp.105-115, 2019-09-30 (Released:2019-09-30)
参考文献数
46

本研究は,大学の経験学習型リーダーシップ教育における学生のリーダーシップ行動尺度を開発し,尺度の信頼性・妥当性を検討することを目的とする.経験学習型リーダーシップ教育とは,経験学習を理論的基盤として行われるリーダーシップ教育のことを指す.先行研究や予備調査に基づいて54の項目案を作成し,リーダーシップ教育を国内で大規模に実施しているA 大学の学生156名(Time1)および110名(Time2)を対象に調査を実施した.因子分析の結果,リーダーシップ行動は,「率先垂範」「挑戦」「目標共有」「目標管理」「成果志向支援」「対人志向支援」の6因子によって構成された.さらに,項目を精選し,30項目からなる尺度を作成した.開発した尺度の信頼性及び妥当性の検討を行った結果,概ね良好な値が得られた.
著者
舘野 泰一 大川内 隆朗 平野 智紀 中原 淳
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.37, no.3, pp.241-254, 2013

本研究では,正課課程外におけるアカデミック・ライティングの指導を想定し,チューターによる学生の「執筆プロセスの理解」を支援するために,レポートの執筆プロセスを可視化することのできるシステム「レポレコ」を開発した.「執筆プロセスの理解」とは,チューターが,学生の文章生成過程を把握することである.開発したシステムの特徴は執筆プロセスの記録・可視化である.学生がレポートを執筆する過程を一字一句自動で記録し,可視化することができる.このシステムを使うことで,チューターの「執筆プロセスの理解」を促すことができる.実験の結果,システムを使用することで,チューターの「執筆プロセスの理解」につながることが示唆された.
著者
舘野 泰一 中原 淳 木村 充 保田 江美 吉村 春美 田中 聡 浜屋 祐子 高崎 美佐 溝上 慎一
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.40, no.1, pp.1-11, 2016-06-20 (Released:2016-06-17)
参考文献数
27

本研究では,大学での学び・生活が就職後のプロアクティブ行動にどのような影響を与えているかを検証するために質問紙調査を行った.本研究の特徴は2点ある.1点目は縦断調査という点である.近年,大学教育において「学校から仕事への移行」に関する調査研究は増えてきているが,その多くは振り返り調査という限界があった.2点目は,就職後のプロアクティブ行動に着目した点である.プロアクティブ行動とは,個人の主体的な行動のことであり,近年大学教育で議論されてきた「主体的な学び」の成果に関連が深い.しかし,これまでその影響について検証されてこなかった. 共分散構造分析を行った結果,1.授業外のコミュニティを持っている学生,2.大学生活が充実している学生ほど,就職後にプロアクティブ行動を行っていることが明らかになった.
著者
服部 泰宏 伊達 洋駆 福澤 光啓 舘野 泰一 安斎 勇樹
出版者
特定非営利活動法人 組織学会
雑誌
組織学会大会論文集 (ISSN:21868530)
巻号頁・発行日
vol.2, no.1, pp.113-119, 2013 (Released:2013-07-30)
参考文献数
13

Social scientists credit science with stimulating technological invocation and with it economic growth. We management theorist also believe that theories do help us organize our thoughts, generate explanations, and improve our predictions. In American/Western context, however, many researchers in our field point out that the gap between science and practice is so persistent and pervasive that our theory has been lost its relevance. Over the past decade, several attempts to deal with such problem have evolved in the form of movements toward “evidence-based management: EBM.” In response to EBM movement, in this “theme session” we try to rethink about the problems of researcher-practitioner linkage (RPL) in Japanese context. Our session consists of three separate parts. In the first part, based on the result of survey research we discuss about diffusion of management theory. In this part we try to develop a framework that will guide us in taking steps necessary for increasing the probability that practitioners will implement our findings. This may enable us to understand how transfer of knowledge (management theory) occurs and why. In the second part, we theoretically and empirically discuss about inter-organizational trust. As prior studies have suggested, the existence of inter organizational trust decrease uncertainty in inter-organizational exchanges and can enhance the performance of both practitioner and researchers. And our empirical research supports this. And finally, in the third part we think about RPL from the perspective of educational technology. Discussing about “evidence-based education” and analyzing data from some academic-industrial collaboration projects we try to draw some implication about RPL.
著者
見舘 好隆 舘野 泰一 脇本 健弘 望月 俊男 宮田 祐子 中原 淳 三宅 なほみ
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.37, no.3, pp.209-227, 2013-11-20 (Released:2016-08-10)

本研究の目的は,キャリア・コンサルタントが遠隔操作したロボットをピア・カウンセラーに位置付けた上で,ロボットが主導する学習者間のグループ・カウンセリングが成立するのかを探究することにある.研究方法は,自己効力感をたずねる質問紙調査,および大学生の主体的発話の数を測定し,統制群(キャリア・コンサルタント)と実験群(ロボット)とで結果を比較した.両群の大学生の主体的発話内容の分析も行った.この結果,ロボット主導であっても学習者の自己効力感を高めることができることと,またロボット参加により主体的発話が増えることが示唆された.さらに主体的発話のカテゴリ分析の結果,統制群ではほぼ生じなかった3種類の主体的発話が確認され,これらの発話が大学生のアクティブリスニングを促しグループ・カウンセリングに必要な主体的発話を引き出すことが観察された.最後に本結果をもとに今後のロボット開発に資する改善点を考察した.
著者
舘野 泰一 中原 淳 木村 充 保田 江美 吉村 春美 田中 聡 浜屋 祐子 高崎 美佐 溝上 慎一
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.40, no.1, pp.1-11, 2016

本研究では,大学での学び・生活が就職後のプロアクティブ行動にどのような影響を与えているかを検証するために質問紙調査を行った.本研究の特徴は2点ある.1点目は縦断調査という点である.近年,大学教育において「学校から仕事への移行」に関する調査研究は増えてきているが,その多くは振り返り調査という限界があった.2点目は,就職後のプロアクティブ行動に着目した点である.プロアクティブ行動とは,個人の主体的な行動のことであり,近年大学教育で議論されてきた「主体的な学び」の成果に関連が深い.しかし,これまでその影響について検証されてこなかった. 共分散構造分析を行った結果,1.授業外のコミュニティを持っている学生,2.大学生活が充実している学生ほど,就職後にプロアクティブ行動を行っていることが明らかになった.