著者

南風原 朝和

出版者

日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.122-131, 1995-03-30

被引用文献数

2

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This article is intended to provide an overview of the methodological issues in the use of statistical tests in educational and psychological research. First, an exposition is made of those basic aspects of the theories which are not covered in typical applied statistics textbooks and which are often misunderstood. Then such recent efforts to improve the use of statistical tests as power analysis and effect-size estimation are summarized. The fainal section of the article discusses issues concerning the assumptions and interpretations of statistical tests, generalization of research results, and statistics education for prospective researchers.

著者

中村 晃 神藤 貴昭 田口 真奈 西森 年寿 中原 淳

出版者

日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.55, no.4, pp.491-500, 2007-12-30

被引用文献数

3

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本研究では,大学教員初任者がもつ教育に対する不安について検討し,さらにこのような不安と同時に周囲からのサポートについても考慮し,これらがどのように仕事に対する満足感と関係するかを検討することを目的とした。そのため,まず教育不安尺度を作成し,次に教育不安が周囲からのサポート,および職務満足感とどのような関係にあるかを質問紙により検討した。その結果,教育不安尺度では因子分析により「教育方法に関する不安」「学生に関する不安」「教育システムに関する不安」の3因子が見出された。また教育不安と職場におけるサポート,および職務内容満足感との関係を検討した結果,教育に関する不安が高い場合,先輩教員のサポートが満足感を上げる要因になること,および教育システムに関する不安が高い場合,同世代教員によるサポートが少ないと満足感が低くなることが示唆された。これらのことから,特に不安の高い教員に対しては,職場のサポートが仕事の満足感を上げるうえで重要であると考えられる。

著者

岡田 勝彦

出版者

日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集

巻号頁・発行日

no.27, pp.294-295, 1985-08-20

著者

森 敏昭

出版者

日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.57-61, 1980

被引用文献数

3

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文章を黙読した場合と音読した場合とでは, 文章の記憶及び読解の成績にどのような違いが生じるかという問題を, 大学生を被験者として検討した。その結果, 音読することは, 文章を逐語的に記憶する場合には有効であるが, その効果は一時的であることがわかった。これに対し, 黙読することは, 文章を逐語的に記憶するというよりも, 文章の内容を体制化して記憶する場合に有効であり, その効果は音読の場合よりも永続的であることがわかった。<BR>一方, 黙読するか音読するかということによって, 読解の成績には顕著な差はみられなかった。このことは, 黙読するか音読するかという事が読解と無関係であるというより, 読解テストのやり方自体に方法上の改善をほどこす必要があるということを示唆するものと考えられる。

著者

栗田 季佳 楠見 孝

出版者

日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.58, no.2, pp.129-139, 2010-06-30

被引用文献数

1

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本研究では,近年用いられるようになった「障がい者」表記に注目し,ひらがな及び漢字の表記形態が身体障害者に対する態度に及ぼす影響について,接触経験との関連から検討することを目的とした。身体障害者に対する態度については,イメージと交流態度の2つの態度次元に着目した。SD法及び交流態度尺度を用いて,大学生・大学院生348名を対象に調査を行った。その結果,身体障害者イメージは身体障害学生との交流に対する当惑感を媒介として身体障害学生と交友関係を持つことや自己主張することに対する抵抗感に影響を与えることが示された。そして,ひらがな表記は接触経験者が持つ身体障害者に対する「尊敬」に関わるポジティブなイメージを促進させるが,接触経験の無い者が持つ尊敬イメージや,身体障害学生との交流に対する態度の改善には直接影響を及ぼすほどの効果を持たないことがわかった。身体障害学生との交流の改善には「社会的不利」「尊敬」「同情」を検討することが重要であることが本研究から示唆された。特に,身体障害者に対する「尊敬」のイメージの上昇は,接触経験の有無にかかわらず,交流態度の改善に影響を与えることが考えられる。

著者

藤間友里亜 外山美樹

出版者

日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会第61回総会

巻号頁・発行日

2019-08-29

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問題と目的 場面緘黙経験者は,その症状が消失し,寛解にいたった後にも不適応に陥ることが少なくないと指摘されている(久田・金原・梶・角田・青木,2016)が,これまで場面緘黙寛解後についての研究はほとんどされてこなかった。本研究では,場面緘黙の寛解を「日常生活において発話が必要とされる場面で話すことが一貫してできる状態」と定義し,場面緘黙時の経験や現在の状態にいたるまでの過程についての調査を実施した。それによって場面緘黙経験者が適応および不適応にいたる過程を明らかにすることを目的とした。方 法面接前アンケート 場面緘黙を経験した18歳以上の者21名に対し,年齢,性別,場面緘黙の基準にあてはまっていたか,現在は話すことが一貫してできるかを尋ねた。面接調査対象者:面接前アンケートの対象者のうち,寛解に達していなかった2名を除いた19名(男性5名,女性14名,平均年齢33.37±9.93歳)であった。調査内容と手続き:面接はSkype上で行った。主な質問は,「現在の生活で困っていることはありますか?」,「緘黙時にどのような経験をしましたか?」,「緘黙経験についてどのように受け止めていますか?」などであった。結果と考察 M-GTAを用いて分析を行い,21の概念と5つのカテゴリーが生成された。分析の結果作成された場面緘黙経験者の適応・不適応過程の結果図をFigure 1に示した。本研究の調査対象者は全員が寛解後に不適応を経験していた。寛解後不適応には,不安や人見知りといった気質と場面緘黙症状によって経験した緘黙時のネガティブな経験が影響していた。寛解後不適応から適応にいたる過程には不適応の改善が存在することが示された。総合考察 緘黙時に他者から責められることは自責につながっており,その自責は場面緘黙を知ることで解消されていた。よって,場面緘黙経験者本人が場面緘黙を知ることが重要である。また,周囲の人が場面緘黙を理解し,責めることを少なくすることも重要であると考えられる。本研究の対象者は,適応にいたっていても発話に対して苦手意識を持つ者が多かった。このことから,発話の苦手さによる困難を軽減するためには,発話能力を向上させるだけでなく,発話以外の対処も効果的に用いることが重要であると考えられる。 本研究より,場面緘黙寛解後にも困難を抱えることがあるという結果が得られ,寛解後の場面緘黙経験者の困難を軽減させる方法や適応にいたる過程についての研究は臨床的に意義があることが示された。

著者

郡司菜津美

出版者

日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会第60回総会

巻号頁・発行日

2018-08-31

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問題と目的 現在,大学の教員養成の段階で,どの教員にとっても必須である性教育指導に関する必修カリキュラムは組まれておらず,教員志望の学生らが性教育に関する指導スキルを十分に身につけていないまま現場に出て行くことが課題となっている(天野ら,2001:西田ら,2005:児島,2015:長田ら,2016)。つまり,性教育の「指導方法がわからない(佐光ら,2014)」まま教壇に立つ教員を養成し続けていることになる。そこで,本研究では,教員志望の学生が,性教育の適切な指導スキルを身につけられるプログラムを開発することを目指し,学生が模擬授業を行うラーニングバイティーティング形式による性教育指導に関する主体的対話的学びの講義を実施し,その学習効果を検討することを目的とした。方 法 2017年7月,首都圏A私立大学の教員免許取得必修科目「生徒指導論」において,受講者84名(男子67名,女子17名)を対象に,「性に関する正しい知識を指導できるようになろう」という課題を与え,ラーニングバイティーチング形式の講義を実施した。具体的には,筆者が高等学校での性教育講演で用いるPPT資料を配布し(内容は①第2次性徴&デートDV,②妊娠と中絶,③性感染症,④性的マイノリティ),4つのグループで構成された1チーム内で内容を分担し,それぞれの資料を元に指導略案を作成,その場で互いに模擬授業を実施させた。授業の学習効果を明らかにするため,授業の前後に性に関する知識(上記①~④に関するもの)を問う質問紙調査(回答は記述式13問と選択式6問の全19問)を実施し,質問内容の回答がわからない場合には「わからない」と記述すること,あるいはその項目を選択するように教示した。それぞれの質問内容に対して①適切に理解していると判断できる回答をした人数,②わからないと回答をした人数,③①における性差について,それぞれ授業前後及び性差に有意な差があるかどうかを,①と②についてはt検定(対応のある),③についてはχ2検定を用いて検討した。結 果1. 適切に理解していると判断された回答数 全19問の性に関する知識を問う項目について,84名の回答を集計した結果,適切に理解していると判断される回答をした人数の平均値は,授業前が1問あたり38.95人,授業後は59.47人であり,授業の前後で適切に理解している回答を記入した人数に有意な差があることが示された(t=6.109, df=18, p<.001)。各質問項目について,最も理解度に変化があったのは,「避妊の確率が高い順序の並び替え」「同性愛者の方が異性愛者よりも性感染症(HIV)に罹患しやすいこと」の2項目であり,授業前の正答率がそれぞれ1.19%,27.38%であったのに対して,授業後は44.05%,63.10%と増加した。2.わからないと表記された回答数 1.と同様に集計した結果,授業前は1問あたり24.74人であったのに対して,授業後は5.95人であり,授業の前後でわからないと表記した人数に有意な差があることが示された(t=6.909, df=18, p<.001)。3.理解度における性差について 全19問について,適切に理解していると判断された回答を記入した人数について,性差があるかどうかを授業前後で比較した結果,全ての問題において有意な差がみられなかった。考 察 本研究では,性に関する内容を検討・模擬授業させるラーニングバイティーチング形式による講義を実施した。その結果,授業前後で性に関する問いに適切に回答できる学生数が増加し,「わからない」と回答する学生数が減少した。これらは,⑴仲間に教授すること (Teaching),⑵仲間の教授を受けること(Learning through Peer Teaching)の効果であることが推測される。指導案を検討し,模擬授業を実施するという授業デザインによって,学生らが主体的・対話的に学んだと考えられる。また,全ての項目について,回答数に性差が見られなかったことから,互いの性別に関係なく,対話的に学習する機会であったことが推測できる。 本研究での実践は,講義内での学習を目的としたものではなく,教育実習や,教員になった際に現場で活かされるために行ったものである。従って,本実践で得られたことが,学生らの未来の教育実践にどのように活かされて行くのか,そのことを引き続き検討していくことが重要である。付 記本研究はJSPS科研費 17K18104の助成を受けたものです。

著者

川床 靖子

出版者

日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集

巻号頁・発行日

no.42, 2000-07-25

被引用文献数

1

著者

篠ヶ谷 圭太

出版者

日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.56, no.2, pp.256-267, 2008-06-30

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本研究では,事前に教科書を読むという予習が授業理解に与える影響とその個人差について,中学2年生を対象とした歴史授業を用いて実験的に検討した。また,予習の効果の授業内プロセスについて検討を行うため,ノートのメモなどの授業中の学習方略に注目した。さらに本研究では,予習が授業への興味に与える影響や,予習時の質問生成の効果についても併せて検討した。予習群,質問生成予習群,復習群を設定した実験授業を行い,予習-復習,質問生成あり-なしの対比を用いて検定を行った結果,予習は歴史の背景因果の理解に効果を持つことが示された。ただし,学習観を個人差変数とした適性処遇交互作用(ATI)の検討の結果,そのような予習の効果は学習者の意味理解志向の高さによって異なることが明らかになった。また,学習方略に注目した授業内プロセスの検討の結果,予習が授業理解に与える影響とその個人差は授業中のメモを媒介して生起することが示された。さらに本研究では,予習は授業への興味を下げないことや,予習時の質問生成には効果が見られないことが示された。

著者

高橋 麻衣子

出版者

日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.55, no.4, pp.538-549, 2007-12

被引用文献数

1

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本研究は,黙読と音読での文理解に違いを生み出す要因を検討し,黙読と音読の認知プロセスを明らかにすることを目的とした。認知プロセスにかかわる要因として(1)読解活動中に利用可能な注意資源,(2)黙読における音韻変換をとりあげ,二重課題実験によって検討した。読解活動中に利用可能な注意資源の量を操作するために,読解活動中に読み手にタッピング課題を課した。黙読における音韻変換の要因を検討するために,読解課題中に読み手に構音抑制課題を課し,音韻変換を阻害した。その結果,音読での文の理解度は読み手の注意資源の量にかかわらず,一定の成績を保てるのに対し,黙読での文の理解度は,読み手の注意資源が奪われると低下することが示された。また,黙読において音韻変換が阻害されると,その理解度は常に音韻変換を行っている音読での理解度よりも低下することが示された。これらの知見から,読み手に利用可能な注意資源の量と,黙読で音韻変換を行うかどうかという要因が,黙読と音読での理解度の差を生み出すことが考えられた。以上の結果から音読と黙読の認知プロセスモデルを提案し,これまで提出された多様な現象を統合的に説明できる可能性を指摘した。

著者

山口 正二 田村 友美

出版者

日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集

巻号頁・発行日

no.49, 2007-08

著者

縣 拓充 岡田 猛

出版者

日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.58, no.4, pp.438-451, 2010-12-30

被引用文献数

1 2

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本研究では,創造性神話に代表される美術の創作活動に対するイメージが,どのように表現や鑑賞への動機づけに影響するかを検討した。その際,表現に対する効力感,及び,アートに対するイメージを媒介変数として仮定し,創作活動に対するイメージは両者を介して表現・鑑賞への動機づけに効果を及ぼすという仮説モデルを構築した。まず予備調査として,人々が美術創作やアートに対して持つイメージを,自由記述式の質問紙によって抽出した。続いて首都圏の大学生・専門学校生306名に対して,上述の仮説モデルを検証する本調査を行った。構造方程式モデリングを用いた主な分析結果は以下の通りである。 1)創作・表現に対するステレオタイプは,表現に対する低い効力感,及び,アートに対するネガティヴなイメージを予測した。 2)表現に対する効力感やアートに対するイメージは,どちらも表現・鑑賞への動機づけに影響していた。以上の結果から,表現のみならず,鑑賞を促す上でも表現に対する効力感を高めるような実践が有用である可能性や,その一つの方法としての,創作・表現に対するステレオタイプを緩和するというアプローチの有効性が示唆された。

著者

岡田 智 後藤 大士 上野 一彦

出版者

日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.53, no.4, pp.565-578, 2005-12

被引用文献数

1

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本研究の目的は, ゲーム・リハーサルを含むソーシャル・スキル・プログラム(SS-pro)をLD, ADHD, アスペルガー症候群のある児童らに実施し, 各障害に対して効果に違いがあるか, また, 各障害別で指導の配慮点は何かを検討することであった。対象となるグループは, 小学校高学年の男児6名で構成され, 今回の研究の対象は, LDのあるA(小4), ADHDのあるB(小5), アスペルガー症候群のあるC(小5)の3名である。SS-proは, 「協調的に仲間に関わること」を目的に, 月3回, 1回30~40分, 3ヵ月にわたり計8回実施された。SS-proの効果を検討するために, 自由遊び場面での行動観察, 話し合い場面での行動観察, 尺度による指導者評定などを行った。結果, AとBは, 協調的行動を増加させ, 消極的行動や攻撃的行動を減少させることができた。しかし, Cに対しては明確な効果を得ることができなかった。考察として, 障害によりソーシャル・スキルの指導方法が異なることが示唆された。そして, 般化プログラムやアセスメントを検討していくことなどが課題として残された。

著者

清河 幸子 伊澤 太郎 植田 一博

出版者

日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.255-265, 2007-06-30

被引用文献数

7

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本研究では,他者との協同の中で頻繁に生じると考えられる,自分自身での課題への取り組み(試行)と他者の取り組みの観察(他者観察)の交替が,洞察問題解決に及ぼす影響を実験的に検討した。具体的には,Tパズルを使用し,(1)1人で課題に取り組む条件(個人条件),(2)20秒ごとに試行と他者観察の交替を行いながら2人で課題に取り組む条件(試行・他者観察ペア条件),(3)1人で課題に取り組むが,20秒ごとに試行と自らの直前の試行の観察を交互に行う条件(試行・自己観察条件)の3条件を設定し,遂行成績を比較した。また,制約の動的緩和理論(開・鈴木,1998)に基づいて,解決プロセスへの影響も検討した。その結果,試行と他者の取り組みの観察を交互に行うことによって,言語的なやりとりがなくても,解決を阻害する不適切な制約の緩和が促進され,結果として,洞察問題解決が促進されることが示された。その一方で,試行と観察の交替という手続きは同一であっても,観察対象が自分の直前の試行である場合には,制約の緩和を促進せず,ひいては洞察問題解決を促進することにはならないことが明らかとなった。

著者

犬塚美輪 三浦麻子#

出版者

日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会第61回総会

巻号頁・発行日

2019-08-29

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目 的 大学での学修において,ノート作成は有効な学習方略だと一般に考えられている。Kobayashi (2005) は,その効果は研究間の差が大きく平均すると小さいこと,適切なノート作成がされるかどうかが効果に関連すること,ノート作成において要約や精緻化などのgenerativeな活動がなされることが重要なことを指摘している。 授業中に作成するノートは,板書や教師の発話を記録することに重点が置かれやすく,genera- tiveな活動はなされにくい。一方,復習のためのノート作成では,情報の精査や要約,視覚的なまとめ直しなどの活動がなされやすいと考えられるため,学習を促進する効果的な学習方略となることが想定される。しかし,学生の中には,授業中に作成したノートやテキストを「見直す」だけで,復習のためのノート作成を行わない者も多く,効果的なノート作成が行われにくいと考えられる。また,コスト感の高さや有効性の認知の低さは,ノート作成を避ける要因の一つだろう。 以上を受けて,本研究では,限られたスペースにまとめるという課題によってgenerativeな活動を促すとともに,ノートをテストに持ち込めるようにすることで,ノート作成を促進する介入を行う。本研究では,こうした介入により,学習者のノート作成に関する認識が変化するか,またノート作成と成績に関連が見られるか,検討する。方 法対象者 統計学の入門授業の受講生49名。計画 対象者は,全15回の授業のうち,第2回に「テストのための学習方略質問紙」および「復習のためのノート作成質問紙」に回答した。質問項目はいずれも5件法での回答を基本とした。その後,第6回,第10回,第14回の3回,統計学の小テストを受け,第15回で総合テストを受けた。そのうち,第10回の小テスト以外のテストでは,「A4一枚表面のみ記入した『まとめノート』を持ち込んでよい」と指示された。また,第5回,第13回の授業では,復習のためのノート作成の効果と,よりよいノートを作るためのポイントが10分程度説明された。結果と考察事前のテスト学習方略 ノートや資料を「見直す」という回答の平均値は4.9以上 (SD=0.26) であり,学生が「見直す」方略をほぼ必ず用いると言えた。一方,復習のためのノート作成は平均値3.29 (SD=1.35) と相対的に低く,自発的に用いられにくい学習方略であると考えられた。自発的なノート作成の増加 第10回の小テストにおいて,自発的なノート作成を行ったのは7名とわずかであった。第6回の質問紙の項目との相関を見ると,「良いまとめノートになるよう工夫した」「まとめノートを作る時間的余裕がなかった」の2項目と中程度の相関がみられた (それぞれr=.39, p=.02; r=-.32, p=.06)。ノートづくりを工夫する経験が自発的な方略としてのノート作成を促進すると考えられるものの,まとまった時間を必要とする方略のため,主観的な「時間のなさ」から避けられやすいと考えられた。ノート作成に関する認識の変化 ノート作成に関する質問紙の項目のうち相関の高い組み合わせを選び,「工夫」「有効性の認知」「コスト感」の4尺度を作成した。第6回・14回の小テストと総合テストの際の尺度得点を,一要因被験者内計画分散分析で検討した結果,コスト感と有効性の認知には有意な変化が見られなかった (それぞれF(2,60)=2.24, 1.65) が,工夫は有意な主効果が得られ(F(2,62)=6.19, p=.004, η2p =.166),総合試験と各小テスト間に有意な差が見られた。総合試験では,小テストのときよりノート作成を工夫したことが示された。これは,ノート作成経験に加え,小テストより広い範囲の情報を精査・圧縮する必要が生じたためだと考察できる。ノート作成とテスト成績 2名の評定者が,総合テストのために作成されたノートの①記入量,②偏り,③構成の工夫,④図表,⑤具体例,⑥全体的な印象,を5段階で評定し(評定者間の評定の相関r>.73),2名の平均値を評定得点とした。また,授業者が授業中に配布した資料にはない表現や独自の整理が見られるかを3段階で判定し,⑦精緻化の評定得点とした。これらの評定得点を独立変数,総合テストの成績を従属変数とした重回帰分析(ステップワイズ)の結果,有意なモデルが得られ(R2=.300)④構成の工夫と⑦精緻化の偏回帰係数が有意であった(それぞれβ=.406, p=.006; β=.305, p=.036)。ノート作成における授業内容の構造把握と精緻化が,内容理解を促進することが示唆された。

著者

内田 伸子

出版者

日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.162-177, 1986-03

被引用文献数

2 1

著者

榊原 彩子

出版者

日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.52, no.4, pp.485-496, 2004-12

被引用文献数

3

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絶対音感の発達には臨界期が存在し, 6歳を超えると絶対音感習得が困難であることが指摘されている。加齢にともなう変化が絶対音感の習得可能性を減じていると考えられるが, 本研究では年齢の異なる幼児(2歳児4名, 5歳児4名)に対し, 同一の和音判別訓練法による絶対音感習得訓練を実践して彼らの絶対音感習得過程を縦断的に明らかにし, 年齢によって習得過程の様相も異なるのか調べることで, 加齢にともなう変化を検討した。音高という属性に「ハイト」と「クロマ」の2次元があるという考えに従えば, 絶対音感とはクロマの特定能力であり, その習得とはクロマの参照枠形成とみなせる。訓練課題のエラーから聴取傾向を記述すると, 習得過程中, 年少児は早い段階でクロマに着目し, 全体的にクロマ次元を重視した聴取傾向を示したのに対し, 年長児はクロマ次元の利用が少なく, 一貫してハイト次元に依存した聴取傾向を強く示した。加齢にともなう変化として, クロマ次元に依存する傾向が減じ, 逆にハイト次元に依存する傾向が増すという変化が示唆され, クロマの参照枠形成である絶対音感習得が, 加齢により不利になる様が示された。

著者

飯村周平

出版者

日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会第59回総会

巻号頁・発行日

2017-09-27

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問題と目的 心的外傷後成長(posttraumatic growth: PTG)は,トラウマあるいはストレスフルな経験との心理的な奮闘により生じるポジティブな変化を指す(Tedeschi & Calhoun, 1996)。その変化には,他者との関係の改善,新たな可能性の発見,人間としての強さの獲得,精神性の成長,人生に対する感謝に関する5つの領域が含まれる。これまでPTGは,レトロスペクティブな横断的調査に大きく依存した方法論に基づいて研究されてきた(Jayawickreme & Blackie, 2014)。そのために自己報告された成長が本当の変化を表しているのか,PTGの構成概念妥当性に疑問を抱く研究者も多い。Frazier et al.(2009)はこの疑問を解決するため,ストレス経験前後でPTG領域の現状の機能レベルを測定し,その差得点を実際のPTGと定義した。その際に作成されたのが,現状測定版のPTG Inventory(PTGI)である。Frazier et al.は,この尺度を用いて実際のPTGを測定し,従来のレトロスペクティブな方法で測定されたPTGとの関連を検討した。 本研究では,Iimura & Taku(2016)によって作成された日本人の子どもを対象とする現状測定版PTGI(Table 1)の再検査信頼性と基準関連妥当性を報告する。方 法手続き 2016年3月に第1調査(T1),2016年5月に第2調査(T2)を実施した。2つの調査間で,対象者は青年期のストレスフルなライフイベントとして高校移行を経験した。インターネット調査を用いて,参加者は日本全国から募集された。対象者 T1は310名(男子155名,女子155名,14―15歳)の中学3年生であり,そのうち262名(男子130名,女子132名,15―16歳)がT2に参加した。測定した変数 T1では,PTGの現状の機能レベル(Iimura & Taku, 2016),レジリエンス(徳吉・森谷,2014),Big Fiveパーソナリティ特性(小塩他,2012)を測定した。T2では,前述したT1に含まれる変数,PTG(Taku et al.,2012),中核信念の揺らぎ(Taku et al., 2015),出来事中心性(Berntsen & Rubin, 2006),侵入的反すう・意図的反すう(Taku et al., 2015),知覚されたサポート(岩瀬・池田,2008)を測定した。分析方法 現状測定版PTGIの再検査信頼性を検討するため,T1とT2における得点の相関係数を算出した。基準関連妥当性を検討するため,現状測定版PTGIのT1とT2の潜在差得点(McAdre & Nesselroade, 1994; i.e.,得点が正であればプラスの変化を示す)を算出し,他の変数との偏相関係数(現状測定版PTGI のT1潜在得点を統制)を計算した。結果と考察再検査信頼性 T1とT2における各合計得点間および各下位尺度得点間の相関はr = .35―.47(ps 基準関連妥当性 尺度全体の差得点は,T1の変数と大きな相関はなく,T2のレジリエンス(r = .14),勤勉性(r = .19),開放性(r = 15),中核信念の揺らぎ(r = .35),出来事中心性(r = .24),侵入的反すう(r = .17),意図的反すう(r = .19),知覚されたサポート(r = .18)と正の相関を示した(ps < .01)。これらの変数は,PTGの生起メカニズムを説明する理論モデルに含まれる(Calhoun & Tedeschi, 2006)ため,現状測定版PTGIで測定した変化は,PTGを反映している可能性が高いと考えられる。

著者

上長 然

出版者

日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.21-33, 2007-03-30

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本研究は,思春期の身体発育と抑うつ傾向との関連について,思春期の身体発育の発現が直接抑うつ傾向に影響するのか,思春期の身体発育が発現に対する受容感や身体変容行動を媒介として抑うつ傾向と関連するのかを検討することを目的として実施した。中学生870名(男子445名,女子425名)を対象に思春期の身体発育の発現状況,思春期の身体発育の発現に対する受容感,身体変容行動(体重減少行動・体重増加行動),露出回避行動,身体満足度,抑うつ傾向について測定した。その結果,1)男子においては思春期の身体発育の発現は抑うつ傾向と直接的にも間接的にも関連していなかった。2)女子においては,皮下脂肪がついてきたことにおいて抑うつ傾向と直接的な関連がみられたが,他の身体発育では見られなかった。3)女子においては,思春期の身体発育の発現は,発現に対する受容感が身体満足度と露出回避行動を媒介にして抑うつ傾向に関連するという構造が示された。

著者

千島 雄太 村上 達也

出版者

日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.64, no.1, pp.1-12, 2016

被引用文献数

4

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本研究では, 現代青年に顕著なキャラを介した友人関係について, 中学生と大学生の比較から検討が行われた。本研究の目的は, キャラの有無による心理的適応の相違に加えて, キャラの受け止め方とキャラ行動が心理的適応に及ぼす影響を明らかにすることであった。中学生396名と大学生244名に質問紙調査を行った。分析の結果, 大学生は中学生よりもキャラがある者の割合が多く, キャラがない者よりも自己有用感が高いことが示された。因子分析の結果, キャラの受け止め方は, "積極的受容", "拒否", "無関心", "消極的受容"の4つが得られた。得点とパス係数の比較を行った結果, 学校段階で違いが見られた。中学生では, 友人から付与されたキャラを受容しにくく, キャラに合わせて振る舞うことが, 心理的不適応と関連することが明らかになった。一方で, 大学生ではキャラ行動と適応には有意な関連が見られず, 付与されたキャラを消極的にでも受け容れることが, 居場所感の高さと関連していた。以上の結果から, 中学生におけるキャラを介した友人関係の危うさについて議論された。