著者
西村 勉
出版者
公益財団法人先端医療振興財団
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2015-04-01

過去40年分の日毎、都道府県別、疾患別の死亡データを厚労省から入手した。過去40年分の日毎の宇宙・気象等の環境要因を入手した。1972年から2013年のデータを用いて、各疾患による日毎の死亡者数と宇宙・地球に関連する環境要因との関連性を検証した。多くの環境要因と多くの疾患による死亡者数との間に相関がみられた。研究代表者が台湾の中国医薬大学との共同研究において、地磁気の擾乱と自殺者数との相関について日本の結果の再現性を台湾のデータで確認した。さらに他の疾患についても環境要因との関連性を検証し、重要疾患の増悪予測モデルを構築した。
著者
西村 勉 大寺 祥佑 田辺 健一郎 中谷 英仁
出版者
京都大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2020-04-01

ビッグデータの時代に入り、ビッグデータの構築・解析による成果を実社会へ還元することが課題となっている。台湾では、医療保険データが標準化され、一元的に管理されており、そのデータを用い、台湾の中国医薬大学では、7年間で1,000本以上の論文を出版し、実社会に大きなインパクトを与えつつある。日本においてもレセプト情報・特定健診等情報データベースが構築されている。本研究では、台湾及び日本の医療保険データを中心とするビッグデータを用い、宇宙要因、気象要因、大気要因とヒトの疾患の発症との関連性を検証し、自殺及び関連イベント、虚血性心疾患、及び脳血管疾患の発症予測モデルを構築する。
著者
多田 春江
出版者
京都大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2009-04-01

日本全体の月毎の自殺者数と月毎のK指数平均値との関連性を、他の要因を調整した上で、重回帰分析を用いて男女別に解析したところ、男性では、統計学的に有意な相関がみられたが、女性ではみられなかった。地磁磁気の擾乱が自殺に影響を与えるのであれば、地磁気の強い場所ほど、地磁気の変動も大きいため、自殺者数が増える可能性が考えられる。そこで、都道府県別の月毎の自殺による標準化死亡比と各都道府県の地磁気の強さとの関連性を、他の要因を調整した上で、重回帰分析を用いて男女別に解析したところ、男性では、統計学的に有意な相関がみられたが、女性ではみられなかった。
著者
長谷川 健 中川 光弘 伊藤 順一 山元 孝広
出版者
一般社団法人 日本地質学会
雑誌
地質学雑誌 (ISSN:00167630)
巻号頁・発行日
vol.117, no.12, pp.686-699, 2011-12-15 (Released:2012-03-26)
参考文献数
30
被引用文献数
7 6

テフラを用いて北海道東部の釧路地域に分布する第四系の編年を試みた.釧路地域の海成層(上位から,大楽毛層,釧路層)の各模式地において複数のテフラを記載・採取し,火山ガラスの主成分化学組成などの岩石学的特徴や層位関係から,阿寒・屈斜路火山地域のテフラと対比を行った(阿寒および屈斜路テフラはそれぞれ上位から,Ak1~17およびKpI~VIII).大楽毛層の上位にはKpVIが見いだされ,また大楽毛層上部と下部に挟まる2層の火山灰層は,それぞれAk5および給源不明の広域テフラ(LowK-1)に対比される.一方,釧路層中に含まれる軽石礫・溶結凝灰岩岩塊は,すべてAk13~Ak17由来である.以上の対比結果と既報のテフラ年代から,大楽毛層の堆積は,少なくとも,0.8 Maに開始し0.1 Maより前に終了したと推測できる.釧路層の堆積時期は,1.5 Ma以降,1.0 Maより前と考えられる.
著者
阿良田 洋雄 山崎 滋
出版者
一般社団法人映像情報メディア学会
雑誌
テレビジョン学会誌 (ISSN:03866831)
巻号頁・発行日
vol.40, no.8, pp.773-779, 1986
被引用文献数
2 1

Es障害は近隣諸外国の電波がスポラディックE層 (Es層) によって反射され, 我が国のテレビ電波に混信する障害である.このEs障害の改善装置を開発し, その原理, 構成, 性能について述べた.本装置はテレビ中継放送局の中間周波段に挿入して妨害波を除去することを目的として開発したものであり, 最大4波までの妨害波を, 単一正弦波で50dB以上, FM妨害波で40dB以上自動的に除去する.千葉県銚子中継放送局において本装置の野外除去実験を行った.その結果, 妨害波の数が1波の場合, ほぼ確実に妨害波を除去できる.また複数の妨害波に対しても主観評価で1ランク以上改善でき, 今回最も妨害波の数が多かった8波の場合でも, 0.5ランクの改善ができる.また銚子において障害を受けている全期間中の妨害波数が2波以上ある時間率は約50%あり, 複数妨害波に対応できる本装置のEs障害に対する有効性を確認した.
著者
中田 光 竹内 志穂 橋本 淳史
出版者
日本臨床免疫学会
雑誌
日本臨床免疫学会会誌 (ISSN:09114300)
巻号頁・発行日
vol.40, no.4, pp.277b, 2017 (Released:2017-11-25)

前世紀末,我々は,特発性肺胞蛋白症の血液及び肺に大量のGM-CSF自己抗体が存在することを発見した(J. Exp. Med, 1999).GM-CSFあるいは受容体欠損マウスが同症を発症することから,同抗体が本症の病因であると唱えた(N. Engl. J. Med, 2003).その後,米国で患者自己抗体をサルに投与した疾患モデルができ,仮説が証明された.その後の検討で,本GM-CSF自己抗体は,GM-CSFに対して非常に強い親和性をもつこと,また,エピトープはGM-CSF分子の複数箇所にまたがり,ポリクローナル抗体であることが分かった.この抗体の多様性の起源として,1)複数のgermline alleleをもつnaiive B cellに由来するという考え方と,2)リンパ濾胞における体細胞超変異に由来するという考え方がある.そのどちらが正しいのかを明らかにするため,自己抗体陽性B細胞の軽鎖/重鎖可変部配列を次世代シークエンスと情報処理技術により大規模解析した.これにより,本症の発症機序解明に寄与したい.
著者
勝田 英紀
出版者
近畿大学商経学会
雑誌
商経学叢 = Shokei - Gakuso The Journal of Business Administration and Marketing Strategy (ISSN:04502825)
巻号頁・発行日
vol.55, no.2, pp.27-35, 2008-12-01

【要旨】医薬品産業では, M&Aが相次いでいる。そこで外資系製薬会社の合併事例はいかなるものであったか, 外資系製薬会社にとっての日本企業買収の主要な目的は何であるか, さらに今後の我が国の製薬会社の方向性について検証した。2007年5月より外資系企業による株式交換方式によるM&Aが日本でも可能となったことから, 日系製薬会社はM&Aを非常に警戒するようになった。各製薬会社は, 規模の拡大によって高騰する研究開発費を確保し, 革新的な新薬を開発してゆくことが目標となっていることから, 外資によるM&Aに対抗するには, 国内大手といえども, 新たな再編も視野に入れた対応を考える必要があると考える。さらに武田薬品,第一三共,アステラス製薬を先陣として, 他の製薬会社も企業規模を拡大し, 新薬の日米欧の3極での同時開発・同時発売をめざし, グローバル化を進めてゆくと思われる。 【Abstract】 M&A (Merger and Acquisition) cases have been recently occurred one after another in the world pharmaceutical industry. We, therefore, examine M & A cases by foreign pharmaceutical companies around the world and the purpose of the M & A by foreign companies in Japan. We also examine future course of Japanese pharmaceutical companies and their countermeasures for foreign companies' M & A. Japanese pharmaceutical companies came to watch M & A cases very carefully because the foreign companies become possible to conduct M & A by the stock exchange method in Japan from May, 2007. It is needed for Japanese all pharmaceutical companies to make a countermeasure for foreign companies' M & A including a new reconstitution or M & A within Japanese companies because each pharmaceutical company secures a R & D (research and development) cost by the increase of its sales scale, and its goal is to develop a innovative medicine. Moreover, I think that Japanese major pharmaceutical companies including Takeda, Daiichi-Sankyo and Astellas will globalize their activity by expanding their world sales scale and developing their new medicine in Japan, US and EU together.
著者
逓信省電気局 編
出版者
逓信省電気局
巻号頁・発行日
vol.大正6年, 1918

1 0 0 0 OA 官報

著者
大蔵省印刷局 [編]
出版者
日本マイクロ写真
巻号頁・発行日
vol.1929年12月26日, 1929-12-26

1 0 0 0 OA 官報

著者
大蔵省印刷局 [編]
出版者
日本マイクロ写真
巻号頁・発行日
vol.1919年07月22日, 1919-07-22
著者
渋谷 綾子
出版者
一般社団法人 経営情報学会
雑誌
経営情報学会 全国研究発表大会要旨集
巻号頁・発行日
vol.2002, pp.51, 2002

本研究は、シナリオ法と確率ネットワークによる資産配分問題へのシステムアプローチの適用について考察する。システムアプローチは, シナリオ集合に対応する資産配分問題全体を組織とみなし、個別シナリオ問題をOperational levelに位置づけ、Operational levelの活動を調整するために新たに設定された上位問題をOrganization levelに位置づける。このようにして、階層的に再構築された問題を階層システム論の統合原理で統合することにより, Organizational levelでCoordination goalが達成されたときに組織の目的が達成され、同時に、元の資産配分問題の最適解が得られる。
出版者
厚生出版社
巻号頁・発行日
1988
著者
Toshiya Hikita MasaoJ.Matsumoto
雑誌
情報処理学会研究報告ソフトウェア工学(SE)
巻号頁・発行日
vol.1995, no.25(1994-SE-103), pp.73-80, 1995-03-09

In recent years particular CASE tools/languages called the application builders has enabled major part of programming process in software development to be automated. This paper discusses the approaches to simplify specifications giving for application builder which is based on concepts and terms of business application domain. We proposed a domain-oriented specification language called "kusanagi" using knowledge of business application domain. At last this paper reports that productivity has been largely improved by kusanagi in real software developments.
著者
Arseny Tolmachev Daisuke Kawahara Sadao Kurohashi
出版者
The Association for Natural Language Processing
雑誌
自然言語処理 (ISSN:13407619)
巻号頁・発行日
vol.27, no.1, pp.89-132, 2020-03-15 (Released:2020-06-15)
参考文献数
34
被引用文献数
2 3

An NLP tool is practical when it is fast in addition to having high accuracy. We describe the architecture and the used methods to achieve 250× analysis speed improvement on the Juman++ morphological analyzer together with slight accuracy improvements. This information should be useful for implementors of high-performance NLP and machine-learning based software.
著者
張 倩 曾我部 春香 森田 昌嗣
出版者
一般社団法人 日本デザイン学会
雑誌
日本デザイン学会研究発表大会概要集
巻号頁・発行日
vol.67, 2020

<p>本研究は、ショッピングモールにおける公共サービス施設(トイレ、ベビールーム、喫煙室など)のゾーン配置に着目し、アリオ亀有、イオンモール日の出、ららぽーと立川立飛のケース調査を通じて、動線と組み合わせた機能分布を分析する。サービス施設の設備の調査と定量分析の結果による、公共サービス施設ゾーンの類型を明らかにし、様々なユーザーを考慮した機能分散を検討する。以上のことから、本研究では、多様な利用者に配慮したサービス施設を整備するため、公共サービス施設の設計企画を提案する。</p>