著者

岡野 司 村瀬 哲磨 坪田 敏男

出版者

社団法人日本獣医学会

雑誌

The journal of veterinary medical science (ISSN:09167250)

巻号頁・発行日

vol.65, no.10, pp.1093-1099, 2003-10-25

被引用文献数

9 27

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岐阜県根尾村において,1998年から2000年にそれぞれ夏から秋にかけて合計21頭の野生雄ニホンツキノワグマ(Ursus thibetanus japonicus)を捕獲した.精巣の大きさを計測した後,精巣組織を採取し組織学的に観察した結果,精巣容量は1〜3歳でほとんど変化がなく,その後4歳で急激に増加し,5歳でピークを迎えた.精子形成は6〜8月に活発で,9月までに退行し,季節変化が明瞭であった.野生雄ニホンツキノワグマにおける性成熟年齢は3〜4歳であると推定された.血清中テストステロン濃度は0.05〜1.78ng/mlの範囲で,平均値±標準偏差は0.43±0.48ng/mlであった.免疫組織学的に4種類のステロイド合成酵素,すなわちcholesterol side-chain cleavage cvtochrome P450, 3β-hydroxysteroid dehydrogenase, 17-αhydroxylase cvtochrome P450およびaromatase cytochrome P450の局在を調べた結果から,ニホンツキノワグマにおいて,ライディッヒ細胞,セルトリ細胞および精細胞はアンドロジェン合成能を持ち,ライディッビ細胞,セルトリ細胞,精子細胞および精祖細胞はエストロジェン合成能を持つことが示された.

著者

田頭 章一

出版者

上智大学

雑誌

萌芽的研究

巻号頁・発行日

2000

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1 倒産企業への投資に関する内外の実務および研究の状況の整理(1)外国の状況文献調査および英国での現地調査により、次の知見を得た。米国では、少数の特別な投資家が倒産企業への投資によって莫大な利益を得るという一昔前の状況から、大規模の投資銀行系のファンドなどが競争しあう、より洗練された投資環境が整備されつつある。他方、ヨーロッパでは、米国系のファンドによる倒産企業への投資活動が日常的になってきてはいるが、このような投資活動への社会的な拒否反応もないではなく(とくに、独仏)、あわせて、法制の不備や専門家の育成の遅れなどもみられる。(2)わが国の状況わが国では、投資事例が重なるにつれ、わが国独自の投資スタイルが形成されてきている。その例としては、(1)わが国の倒産手続では、裁判所、管財人等手続機関の倒産手続への関与が強く、時として、その存在が、投資家側からすれば、円滑な投資を阻害する要因にもなること、(2)わが国では、企業再建プロセスで雇用関係の維持が重視されること、(3)私的整理における投資には、簿外債務の存在など、障害が多いこと、などがあげられる。2 わが国における法的問題点と法的規律の在り方(1)倒産法に関する問題点スポンサー選定過程の透明化、債権者の手続的地位の弱さ、などが問題点としてあげられる。これらの問題については、さしあたり現在進行中の会社更生法改正の論点と重なる。(2)その他の法制上の問題点投資ファンドの組織形態、租税(とくに外資系企業にとって)、アドバイサリー業務等と投資業務との間の利益相反関係などが、問題点として存在する。

著者

浅野 紘臣

出版者

日本雑草学会

雑誌

雑草研究 (ISSN:0372798X)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.13-18, 2001-03-30

被引用文献数

4

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神奈川県愛川町において1994-1996年の3年間にわたってアイガモ農法田と慣行農法田における表層土壌からの雑草の発生数を調査した。発生した雑草はヒエ類, コナギ, アゼナ類, ミゾハコベ, キカシグサ, カヤツリグサ類(主としてタマガヤツリとコゴメガヤツリ), チョウジタデ, ヒメミソハギ, アブノメ, イヌホタルイ, タネツケバナ, マツバイ, オモダカ, セリの14草種であった。雑草の発生総数をみると, アイガモ農法では土壌表層0-2cm層では少なく, 慣行農法は0-2cm層で多かった。この理由として, アイガモ農法は, アイガモによる抑草期間が8月上旬(放飼日数50-70日)に及び除草剤のそれよりも2-3倍長く, アイガモ農法田はアイガモを引き上げた後に発生する雑草が少ないことによると考えられた。土壌表層2-10cm層では, 両農法間で発生総数に差がみられなかった(第2表)。アイガモ農法を連用することによりコナギ, キカシグサなどは減少したが, チョウジタデ, ヒメミソハギおよびカヤツリグサ類は減少しなかった(第2表, 第1, 2図)。1994年と1995年の調査では, 慣行農法に比べてアイガモ農法は発生総数が少なかった。アイガモ農法田は, カヤツリグサ類とアブノメが増加する一方, チョウジタデとヒメミソハギは減少しなかったため, 慣行農法田に比べて発生総数が増加した(第3図)。

著者

鳴海 一雅 齋藤 勇一 千葉 敦也 高橋 康之

出版者

独立行政法人日本原子力研究開発機構

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2010

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複数の原子が結合しイオン化したクラスターイオンが高速領域(ボーア速度以上)で固体と衝突する際に誘起される二次電子放出には、近接効果と呼ばれる未解明の物理過程がある。本研究では、この効果に、励起電子の生成過程に由来するものと励起電子の固体表面までの輸送過程に由来するものがあること、さらにどちらの寄与が支配的であるかは解離したイオン間の固体中での距離に依存することを明らかにした。

著者

笹嶋 唯博 久保 良彦 小窪 正樹 和泉 祐一 稲葉 雅史 佐藤 綾子 鮫島 夏樹 笹嶋 由美 岸山 和敬

雑誌

脈管学 (ISSN:03871126)

巻号頁・発行日

vol.24, no.6, pp.463-468, 1984-06

被引用文献数

1

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雑誌掲載版

著者

洪 金子 関口 恵美 金 東洙

出版者

東京福祉大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2002

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平成14年度:依存症と共依存に関する文献と共依存尺度に関する収集及び、探索に重点を置きながら、共依存症者のためのグループワークプログラムの方向性を模索するため、Meadowsのワークショップに参加した。研究としては、DVの研究に重点を置いた。依存症者の環境的要因の中で、逆機能的家族と依存症との高い相関関係は多くの研究結果で証明されている。家族の逆機能は、依存症者自身への自傷をはじめ、相手に対する暴力やDVの原因であるため、当該年度は暴力をテーマとする研究に重点をおき、論文を発表した。平成15年度:主にグループワークに関わる研究に重点を置きながら、30個に達する共依存尺度を日本語に翻訳し、アンケート調査に備えた。グループワークが自我成長に及ぼす影響については、専門的社会福祉援助技術であるグループワークを通して自我の成長を促すことができるかを解明しようとした。自我成長は防御機制の変化をもって測り、未成熟防御機制はグループワークの介入が減ることによって、成熟防御機制は増えることによってその有効性を評価した。結果、特に依存症の特徴とも言える否認が減り、依存症の介入策としてのグループワークの有効性を証明した。平成16年度:研究のまとめ作業として、共依存尺度の項目を完成させ(12の下位尺度とそれぞれの下位尺度に5つの質問項目を入れ、60個の質問項目になっている)、共依存患者グループ(91名)と健常者グループ(114名)を対象として調査を行った。本研究の結果、信頼度が非常に高い独自の共依存尺度を開発することができた(総11下位尺度に53質問項目で構成される)。(Reliability Coeffcients Alpha=.9283)なお、グループワークモデルとしては目標形成モデルに基づき、目標が社会的である場合と治療的である場合の両方の関係性に分け、共依存症者に適用するプログラムを開発した。

著者

中野 美代子

出版者

北海道大学教養部人文科学論集編集委員会

雑誌

北海道大学人文科学論集 (ISSN:03856038)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.77-95, 1979-03-21

著者

泉 秀幸

出版者

医歯薬出版

雑誌

パワーリハビリテーション

巻号頁・発行日

no.1, pp.50-55, 2002-09

著者

浜地 格 三原 久和 杉本 直己 養王田 正文 金原 数

出版者

京都大学

雑誌

特定領域研究

巻号頁・発行日

2005

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細胞機能を制御する生体機能シグナルは、物理シグナルだけでなく分子が担う化学シグナルが重要な位置を占める。具体的には、局所的な電位や温度、pHから金属イオン、アニオン種、有機小分子、糖類や核酸、脂質、ペプチド、タンパク質などが色々な局面で生体機能のデジタル情報を担っている。細胞内外の機能情報を網羅的に解析するために、このような非常に多様で複雑かつ微量な分析対象それぞれをハイスループットに検出・分析できるセンサーやプローブ、種々の材料を、人工小分子から核酸、ペプチド、タンパク質、ナノ構造体を基盤として開発することに成功した。

著者

泉 秀幸

出版者

医歯薬出版

雑誌

パワーリハビリテーション

巻号頁・発行日

no.1, pp.56-81, 2002-09

被引用文献数

2

著者

耳塚 寛明

出版者

東京大学大学院教育学研究科付属学校臨床総合教育研究センター

雑誌

学校臨床研究

巻号頁・発行日

vol.2, no.3, pp.10-15, 2003-03-12

著者

笹谷 めぐみ

出版者

広島大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2010

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放射線発がんにおける点突然変異誘発機構を明らかにするために、損傷乗り越えDNA合成機構で中心的役割をもつRev1に着目をした。Rev1 の機能を欠失させた遺伝子改変マウスを用いることで、損傷乗り越え DNA 合成機構による突然変異誘発が発がんに及ぼす寄与について検討を行った。

著者

齋藤 益子 木村 好秀

出版者

一般社団法人 日本女性心身医学会

雑誌

女性心身医学

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.202-206, 2009

著者

星 正治 ズマジーロフ カシム 遠藤 暁 石川 正純 高田 真志 佐藤 斉

出版者

広島大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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加速器を使ったホウ素中性子捕捉療法のシステムを開発するため、水流によるターゲット冷却システムを新規に開発した。放射線医学総合研究所の3MeVの陽子を照射し目的とする単位面積あたりの必要な冷却能力を達成した。これにより実機の設計に入る事が可能となった。加速器を使った試験は6回行った。線量評価のための測定器として新しくボロン入りのポリエチレンとボロンの入っていないポリエチレン使用した電離箱を作成し実用可能な事を証明した。

著者

木村 光雄 上田 静男 傍島 善次 青木 朗 国村 昇

出版者

京都府立大学

雑誌

京都府立大學學術報告. 農學 (ISSN:00757373)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.15-20, 1959-09-01

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1958年の8月6日&acd;10月28日にわたり, 葡萄のMuscat of Alexandria種の1年生1芽挿苗木を材料として砂耕栽培を行い, これに有機界面活性剤として, Polyoxyethyleneglycol Octyl Phenol Etherの4種類を夫々濃度を(10)^<-3>, (10)^<-4>及び(10)^<-5>としLauryl Alcohol (30mol) Ethylene Oxyde Co-polymerを濃度(10)^<-4>, (10)^<-5>及び(10)^<-6>として培養液に添加し, 有機界面活性剤の存在が葡萄の生育に及ぼす影響を調査した。その成績は次の如くである。1)有機界面活性剤の濃度がPolyoxyethleneglycol (×) Octyl Phenol Etherは(10)^<-3>, Lauryl Alcohol (30mol) Ethylene Oxyde Co-polymerは(10)^<-4>では高濃度に過ぎて供試樹は途中で枯死した。2)有機界面活性剤の濃度をPolyoxyethyleneglycol (×) Octyl Phenol Etherは(10)^<-4>, Lauryl Alcohol (30mol) Ethylene Oxyde Co-polymerは(10)^<-5>で添加すると供試樹の生育に好影響を及ぼす可能性がある。

著者

大見 サキエ 宮城島 恭子 坪見 利香 河合 洋子 金城 やす子 岡田 周一

出版者

浜松医科大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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研究1.小児がんに関する啓蒙のための研修会実施。(1)例年実施しているA地区小中学校教員(13名の希望者)11名の参加者あり、医師、看護師等の講演の後、教員が実際直面している問題等についてディスカッションした。具体的には、クラスメートへの情報提供の方法、特別支援学校の子どもたちのことをどう説明したらよいか、復学時の校内での教員全体の勉強会の必要性、指導要録の枚数と診断書の枚数、提出について、保護者の協九が得られない場合の対処について等である。そこで作成した子ども理解のための小冊子を回覧したところ、学校の教員向けでも活用できるとの意見があり、配布することとにした。(2)C市の小中学校教員43名を対象に同様の研修会を実施。教員は病院の医師や看護師の話を熱心に聞いていた。研修会の結果はアンケートを配布し、郵送にて返送してもらうことになっており、結果の整理はこれからである。研究2.調整合同会議を実施し、退院した子どもの保護者の面接調査を実施し、退院時合同会議を実施した全員の子どもの保護者12名の面接調査を実施した。データは逐語記録におこし、現在、分析中である。学校に慣れていく(適応していく)それまでの保護者の気持ちを重点的にデータを収集した。全員、復学後登校していたが、まだ、治療中の子どももあり、多様であった。研究3.H20年度からのこれまでの活動を振り返り、教育支援プログラムや連携構築に必要な事項について研究者間打ち合わせ会議を実施し、今後の活動の方向性について、主には研修会の継続、周囲への働きかけ(特に教育委員会)、連携のための文書、子どもが入院した時から、どのような働きかけが必要かを見極めるマトリックスの作成等検討した。

著者

山分 茂浩 小室 憲司 猪口 敦

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)

巻号頁・発行日

vol.26, no.32, pp.17-20, 2002-05-24

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これまでTV送信設備において、様々な冗長システムが提案されてきた。デジタル放送の導入に伴い、クリフ・エフェクトによる放送エリアヘの影響を避けるため、装置の故障時や保守作業時においても出力を低下させないシステムが望まれている。また、アナログ送信機との併設の必要性から設置面積の少ないシステムが必要とされる。本稿では、これらの要求に応えるために一台の予備送信機で複数の現用送信機のバックアップができるN+1送信システムを開発したので、その構成及び特徴を紹介する。

著者

富永 誠 佐野 裕昭 太田 順一

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会ソサイエティ大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.1996, no.2, 1996-09-18

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近年、大規模なユーザビルにおいて、パイプケープルの垂直布設を主としたABF配線システムが盛んに導入されつつある。このシステムを経済的かつ効率的に構築するために我々はパイプケーブル、圧送用光コード、キャビネットを含めたトータルシステムとしての開発を行っている。本稿では、光ファイバ余長収納部の構造およびその配列法を工夫することにより、小型化を図ったABF用キャビネットの構造について報告する。

著者

原田 守夫

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン学会誌 (ISSN:03866831)

巻号頁・発行日

vol.49, no.8, 1995-08-20

著者

桂島 渉 坂部 至 太田 順一 佐野 裕昭 森川 元 富永 誠

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会ソサイエティ大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.1998, no.2, 1998-09-07