著者

狩俣 繁久 Karimata Shigehisa

出版者

琉球大学法文学部

雑誌

日本東洋文化論集 (ISSN:13454781)

巻号頁・発行日

no.5, pp.27-51, 1999-03

著者

林 由華

出版者

総合地球環境学研究所・インダスプロジェクト

雑誌

地球研言語記述論集 = RIHN Descriptive Linguistics Series

巻号頁・発行日

no.1, pp.153-199, 2009-03-30

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本稿では、琉球語宮古諸方言(以下池間方言とする)に含まれる池間方言の談話資料及び簡易文法を提示する。談話資料については、筆者自身が収録した談話の書起しにグロスと訳を付している。簡易文法は談話資料解釈のための補助的資料として、形態論記述および機能語のリストを中心としている。

著者

藤谷 陽悦

出版者

日本建築学会

雑誌

建築雑誌 (ISSN:00038555)

巻号頁・発行日

no.1373, 1995-06-20

著者

金田 美世 清水 隆宏 河田 克博

出版者

日本建築学会

雑誌

建築歴史・意匠 (ISSN:18839363)

巻号頁・発行日

no.2013, pp.943-944, 2013-08-30

著者

大島 廣

出版者

日本動物学会

雑誌

日本動物学彙報

巻号頁・発行日

vol.13, no.5, pp.461-465, 1932

著者

大島,廣

出版者

日本動物学会

雑誌

日本動物学彙報

巻号頁・発行日

vol.13, no.5, 1932-12-10

著者

遠藤 守人

出版者

八戸大学

雑誌

八戸大学紀要 (ISSN:02873834)

巻号頁・発行日

no.32, pp.13-18, 2006-04

著者

飯島 久美子 小西 史子 綾部 園子 村上 知子 冨永 典子 香西 みどり 畑江 敬子

出版者

The Japan Society of Cookery Science

雑誌

日本調理科学会誌 (ISSN:13411535)

巻号頁・発行日

vol.39, no.2, pp.154-162, 2006

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A questionnaire survey was conducted to identify the regional variety of Japanese New Year's dishes and how they are prepared.<br>Questionnaires were sent out to students of universities and colleges throughout Japan in December 2001 and 2608 questionnaires were collected in January 2002.<br>Japanese soba was eaten by 74.8% of Japanese on New Year's eve, while Okinawa soba was eaten by 58.8% in Okinawa. Osechi dishes were eaten by 79.6% during the New Year period, most being homemade although some were bought from shops. Kuromame was most commonly eaten, followed by boiled fish paste, cooked herring roe, cooked sweet-potato paste, cooked vegetables, cooked sardines, fried eggs, rolled kombu and vinegared dishes. The cooked vegetables and vinegared dishes were mostly homemade, while fried eggs and boiled fish paste were mostly purchased from shops. The popularity of Japanese New Year's dishes varied according to the region although it has decreased compared to that of 23 years ago.

著者

堀田 千津子

出版者

鈴鹿医療科学大学

雑誌

鈴鹿医療科学大学紀要 (ISSN:13480227)

巻号頁・発行日

no.9, pp.136-146, 2002

著者

笹川 征雄

出版者

Meeting of Osaka Dermatological Association/Meeting of Keiji Dermatological Association

雑誌

皮膚の科学 (ISSN:13471813)

巻号頁・発行日

vol.3, no.4, pp.343-349, 2004

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シックハウス症候群と化学物質過敏症が同義語とされたり,シックハウス症候群を化学物質過敏症に包括する概念があったりして混乱を招いている。混迷した状況で情報が発信され,臨床診断,基礎研究にまで深刻な影響を及ぼしている。両疾患の歴史的な経緯や概念を比較し,関連研究論文や自験例の総括から,住環境との因果関係,室内の揮発性有機化合物と症状に関する量-反応関係,症状や症状の再現性,病態・発症機序の違いなどから,両疾患は明確に区別される。化学物質過敏症の発症には,社会心理学的要因が関与し,心因性や精神科疾患の関与が深いと考えられる。シックハウス症候群の定義を,「住環境による健康障害である」とした。

著者

笹川 征雄

出版者

日本皮膚科学会西部支部

雑誌

西日本皮膚科 (ISSN:03869784)

巻号頁・発行日

vol.68, no.3, pp.239-243, 2006

被引用文献数

1

著者

斎藤 育江 大貫 文 戸高 恵美子 中岡 宏子 森 千里 保坂 三継 小縣 昭夫

出版者

一般社団法人日本リスク研究学会

雑誌

日本リスク研究学会誌 (ISSN:09155465)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.91-100, 2011

被引用文献数

1

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In the 1990s, the so-called &lsquo;sick house syndrome&rsquo; became an area of public concern. Consequently, the Ministry of Health, Labour and Welfare of Japan established Indoor Air Guidelines for 13 compounds as a preventive measure against sick house syndrome. In recent years, lower concentrations of the 13 chemicals in newly built houses diminished the health risk from those chemicals. As a result, instead of the regulated chemicals, unregulated chemicals such as methylcyclohexane, dichloromethane and acetone became common in building materials. These chemicals have also been found to cause sick house syndrome. Thus, in addition to the regulation of individual chemicals, it is now believed that it is necessary to minimize the total amount of volatile organic compounds (VOCs) in order to diminish the health risk from indoor air chemicals.

著者

菅野 陽平 坂田 こずえ 中村 公亮 野口 秋雄 福田 のぞみ 鈴木 智宏 近藤 一成

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.58, no.3, pp.113-123, 2017

被引用文献数

8

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<p>ツキヨタケは,シイタケやヒラタケ,ムキタケと誤認されやすい毒キノコの一種で,日本でのキノコによる食中毒の主要な原因キノコである.本研究では,ツキヨタケを迅速に判別する分子生物学的手法としてPCR-RFLPを用いた判別法を構築した.Sau96I, Bpu10I, SfcI, DrdI/HincIIの4組の制限酵素を用いたPCR-RFLPにより,有毒のツキヨタケと食用キノコのシイタケ,ムキタケ,ヒラタケを明確に判別することに成功した.また,加熱調理や消化によりDNAの一部が断片化した試料でも判別可能な200 bp程度の領域を対象としたShort PCR-RFLPも構築し,リアルタイムPCRによる確認試験法についても検討した.これらは,ツキヨタケが疑われる食中毒事例の原因究明に有効な検査法として有用と考えられた.</p>

著者

近藤 一成 坂田 こずえ 加藤 怜子 菅野 陽平 武内 伸治 佐藤 正幸

出版者

[日本食品衛生学会]

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.60, no.5, pp.144-150, 2019

被引用文献数

3

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<p>日本国内で食中毒事例が多いクサウラベニタケと考えられてきたきのこは,3種類の近縁種から構成される.これら近縁種を特異的に感度よく検出できるリアルタイムPCR法を開発した.有毒と考えられるクサウラベニタケ近縁3種および食用のウラベニホテイシメジに特異的なプライマーおよびプローブ(FAM,VIC,Texas Red,Cy5標識)を用いて検討した.クサウラベニタケ近縁3種とウラベニホテイシメジITS全領域を有する標準プラスミドを用いた検討から,いずれの検出系も12.5コピーまで検出可能あり,目的以外の標的には反応しなかった.本法を用いて中毒事例から回収した検体を分析したところ,PCR-RFLP法では十分解析できない検体でも確実に種の同定検出が可能であることが分かった.食中毒の防止および中毒発生時の原因種特定に役立つと考えられる.また,北海道内におけるクサウラベニタケ近縁種は,本州のものとは異なり<i>Entoloma eminens</i>または<i>Entoloma</i> sp.であることを同時に明らかにした.</p>

著者

江口 裕

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.31, no.5, 1990

著者

武内 伸治 髙橋 正幸 菅野 陽平 高野 敬志 佐藤 正幸 藤本 啓

出版者

北海道立衛生研究所

雑誌

北海道立衛生研究所報 = Report of the Hokkaido Institute of Public Health (ISSN:04410793)

巻号頁・発行日

no.68, pp.23-27, 2018

著者

鈴木 久美子 采 輝昭 山崎 幹夫

出版者

公益社団法人日本薬学会

雑誌

藥學雜誌 (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

vol.108, no.3, pp.221-225, 1988

被引用文献数

7

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A fraction causing diarrhea to mice with a hemolytic activity was previously isolated from the aqueous extract of a poisonous mushroom Rhodophyllus rhodopolius. In order to clarify the relationship between the enterotoxicity and hemolytic activity, the hemolysin was purified. The hemolysin which was partially purified by DEAE-cellulose column chromatography, ammonium sulfate precipitation, and Sephacryl S-300 column chromatography, caused diarrhea and intestinal hemorrhage to suckling mice. The molecular weight of the hemolysin was estimated to be about 40000 by SDS-slab polyacrylamide gel electrophoresis and gel filtration. The hemolytic activity of the hemolysin was observed to be relatively heat-stable in the crude extract and dependent on the temperature and concentration of erythrocytes.

著者

松本 雅道 田金 秀一郎

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 = / the Japanese Society of Revegetation Technology (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.355-360, 2006-11-30

参考文献数

44

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絶滅危惧植物であるキスミレの自生地における緑化に際して,配慮すべき点を検討するために,阿蘇山での生育環境の特性と日本における自生地の土壌型を調査した。キスミレは春植物の生活環をもち,春先に充分な光が得られる環境を要求するため,野焼きによる草地の管理は必要である。キスミレの生育環境は土壌が深く,ススキの生育の良い,多様な種組成の群落が成立する環境である。斜面崩壊の発生して3 年経過したすべり面にはキスミレは生育していないが,14 年経過したすべり面の一部には生育を始めており,崩壊地でキスミレが群生する草地が回復するにはさらに時間がかかると推定された。日本におけるキスミレの自生地の土壌型は,草原性の環境において生成した黒ボク土の分布域に遺存することが多い。崩壊によって失われた黒ボク土を再生することにより,ススキ草原を再生することが,緑化に際して配慮すべき点と考えられる。

著者

植田 康孝 田口 祥一

雑誌

情報と社会 = Communication & society

巻号頁・発行日

no.19, 2009-03-14

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現在, 映画業界では「革命」とも呼ぶべき事態が起きている。デジタルシネマにより, ブロードバンド・インターネットや衛星を通じて映画が配給されるため, 高価な銀塩フィルムを複製する必要はなくなり, 全世界同時リリースが可能となる。製作費を安く抑えることができ, ニッチマーケットへの配給および上映も速く安く, 簡単に行えるようになる。さらに, 繰り返し上映しても画質が劣化しないため, 最終上映日も封切り時と同じ映像を提供できる。デジタルシネマ映画以外の利用を「ODS (Other Digital Stuff)」と呼ぶが, さまざまなコンテンツや広告が上映できるようになるため, 映画館が「映画」という従来の枠にとらわれることなく, 新たなビジネスモデルを模索することが可能になる。デジタルシネマは, このようにフィルム時代になかった多くの利点を有しながら, 映画館のデジタル化はあまり進展していない。設備投資金額の高さにより回収計画が見込めないためである。本稿では, めまぐるしく市場環境が変化するデジタルコンテンツ事業の事業特性に起因する将来の不確実性を考慮して, 金融オプション理論を実物設備に拡張したReal Option の理論を活用, そのOption 価値を事業価値として評価に含めて検証した実証結果から, デジタルシネマの投資の有効性が十分に示された。日本の年間映画人口は1 億6,000 万前後にとどまっており, 平均映画鑑賞回数でも欧米に比べ大きく劣る環境下, デジタル化が進展することにより, 良質の映画作品を映画館の大きなスクリーンで見ることの楽しさ, 映画文化の持つ良さを若年層に感じてもらえる環境が早急に整備されることを期待したい。どの映画を「どこで」見たかは, 若者の記憶の中で一体となるはずである。

著者

眞崎 睦子

出版者

北海道大学大学院メディア・コミュニケーション研究院

雑誌

メディア・コミュニケーション研究 (ISSN:18825303)

巻号頁・発行日

vol.65, pp.47-60, 2013