著者

Tatsuo Sawakami Kenji Karako Peipei Song Wataru Sugiura Norihiro Kokudo

出版者

International Research and Cooperation Association for Bio & Socio-Sciences Advancement

雑誌

BioScience Trends (ISSN:18817815)

巻号頁・発行日

pp.2021.01269, (Released:2021-07-13)

参考文献数

26

被引用文献数

10

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In Japan, the Law Concerning the Prevention of Infectious Diseases and Medical Care for Patients with Infectious Diseases (the "Infectious Diseases Control Law") classifies infectious diseases as category I-V infectious diseases, pandemic influenza, and designated infectious diseases based on their infectivity, severity, and impact on public health. COVID-19 was designated as a designated infectious disease as of February 1, 2020 and then classified under pandemic influenza as of February 13, 2021. According to national reports from sentinel surveillance, some infectious diseases transmitted by droplets, contact, or orally declined during the COVID-19 epidemic in Japan. As of week 22 (June 6, 2021), there were 704 cumulative cases of seasonal influenza, 8,144 cumulative cases of chickenpox, 356 cumulative cases of mycoplasma pneumonia, and 45 cumulative cases of rotavirus gastroenteritis; these numbers were significantly lower than those last year, with 563,487 cumulative cases of seasonal influenza, 31,785 cumulative cases of chickenpox, 3,518 cumulative cases of mycoplasma pneumonia, and 250 cumulative cases of rotavirus gastroenteritis. Similarly, many infectious diseases transmitted by droplets or contact declined in other countries and areas during the COVID-19 pandemic. One can reasonably assume that various measures adopted to control the transmission of COVID-19 have played a role in reducing the spread of other infectious diseases, and especially those transmitted by droplets or contact. Extensive and thorough implementation of personal protective measures and behavioral changes may serve as a valuable reference when identifying ways to reduce the spread of infectious diseases transmitted by droplets or contact in the future.

著者

伊藤 憲二

出版者

日本科学者会議 ; 1966-

雑誌

日本の科学者 (ISSN:00290335)

巻号頁・発行日

vol.56, no.4, pp.206-211, 2021-04

著者

勝俣 隆

雑誌

長崎大学教育学部紀要. 人文科学 (ISSN:13451367)

巻号頁・発行日

no.63, pp.1_a-14_a, 2001-06-27

著者

上條 諒貴

出版者

日本政治学会

雑誌

年報政治学 (ISSN:05494192)

巻号頁・発行日

vol.70, no.2, pp.2_264-2_288, 2019

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<p>本稿は、議院内閣制における 「内閣改造」 を、外部の政治状況の変化に応じた首相の人事権の戦略的行使と捉え、それが首相の地位維持にいかに資するかという観点から分析するものである。</p><p> まず、数理モデルを用いて、現政権 (首相) への有権者からの支持が低下すると、大臣職を与えることによって首相からの政策的距離が遠い議員の支持を取り付けることが困難になり、首相は地位維持に必要な党内支持を獲得できる可能性に賭けて自らに政策的に近い議員を大臣に任命するようになるという仮説を導く。</p><p> その後、「東京大学谷口研究室・朝日新聞共同調査」 および第一次安倍政権以降の日本の大臣人事データを用いた計量分析によってこの仮説を検証する。首相からの政策距離と内閣支持の交差項を含んだロジスティック回帰分析の結果、内閣支持が低下すると、経済政策に関する政策的距離が首相に近い議員の方が有意に大臣に任命されやすくなることが示される。</p>

著者

清水 英良 西村 眞一 仲野 良紀 シミズ ヒデヨシ ニシムラ シンイチ ナカノ リョウキ SHIMIZU Hideyoshi NISHIMURA Shin-ichi NAKANO Ryoki

雑誌

岐阜大学農学部研究報告 = Research bulletin of the Faculty College of Agriculture Gifu University (ISSN:00724513)

巻号頁・発行日

no.60, pp.25-33, 1995-12-28

著者

仮名垣魯文 著

出版者

聚芳閣

巻号頁・発行日

vol.初-15編, 1926

著者

曹 悦

出版者

関西大学大学院東アジア文化研究科

雑誌

東アジア文化交渉研究 = Journal of East Asian cultural interaction studies (ISSN:18827748)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.195-211, 2020-03-31

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Qing Dynasty was a very important period in the history of Chinese calligraphy. In this period, the system of calligraphy was completely, and the development of each script calligraphy became much more mature. Chinese calligraphy was not only influenced the Edo Japan, but also influenced Korea in Joseon dynasty. At that time, the Sino-Korean relationship during Ming-Qing period has been regraded as tributary relation, and the both side dispatched the diplomatic envoy to communicate. The Joseon dynasty of Korea was deeply influenced by the Ming-Qing period of China. The Seungjeongwon Ilgi is the most important official record of Korea, and there are many materials of seal script calligraphy. This paper will focus on the Seungjeongwon Ilgi, and then analyzing the materials of seal script calligraphy. Consequently, we can see the status of seal script calligraphy of China in the official Korea in Joseon dynasty.

著者

安江 健 平山 望 武田 愛生 小針 大助 岡山 毅 小松﨑 将一 山川 百合子 佐々木 誠一 豊田 淳

出版者

公益社団法人 日本畜産学会

雑誌

日本畜産学会報 (ISSN:1346907X)

巻号頁・発行日

vol.92, no.2, pp.191-197, 2021-05-25 (Released:2021-07-09)

参考文献数

21

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ウシの飼育管理作業が農学系大学生の心理・生理的状態に及ぼす影響を調べた.ブラッシング,体重測定,除糞,給餌作業を各5分間実施し,各作業の前後には5分間の安静を含んだ.被験者の心電図と体軸の加速度を連続記録し,試験開始前と終了後には唾液アミラーゼ(sAA)とストレスレスポンススケール(SRS)を測定した.心電図のR-R間隔をスペクトル解析し,それぞれ交感神経と副交感神経活性の指標であるLF/HFとHF nuを比較した.ストレス指標であるsAA濃度は試験開始前と終了後で差はなかったが,SRSは有意(P<0.01)に低下した.心拍変動解析の結果では,LF/HFとHF nuのどちらも作業間には差がなかった一方で,安静間ではブラッシング前より後でLF/HFは低く,HF nuは高くなり(どちらもP <0.05),ウシへのブラッシングが農学系大学生にリラックス効果をもたらすことが示唆された.

著者

松沢 成文

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.977, pp.85-88, 1999-02-08

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1999年1月18日に行われた民主党の代表選挙に立候補しましたが、菅直人代表に敗れました。私を支援してくれた仲間には、本当に申し訳なく思っています。 選挙は、民主党の国会議員と全国の党支部の代表者による投票で行われ、菅代表180票に対して私は51票と大きな差がついてしまいました。

著者

内薗 幸亮 原 正文 緒方 隆裕 伊藤 平和 黒木 将貴 外間 伸吾

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.CbPI2205, 2011

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【目的】<BR> 当院ではプロ野球選手を対象に障害予防およびコンディショニング目的で、シーズン終了後にメディカルチェックを行っており、同時に超音波検査を用いた測定を実施している。当院山田らや松谷らは超音波検査を用いた先行研究において、投球動作の繰り返しが棘下筋厚に影響を及ぼすと報告している。超音波検査による棘下筋厚の量的側面からの報告は散見されるが、質的側面からの報告については少ない。<BR>また、プロ野球投手は先発投手と中継・抑え投手ではコンディショニング方法の違いから棘下筋にかかる負担が異なると考えられる。そこで今回は、先発投手と中継・抑え投手のシーズン終了時における超音波検査の結果より、棘下筋の質的評価を行ったので報告する。<BR><BR> <BR>【方法】<BR> 対象は2007年から2009年のシーズン終了後にメディカルチェック目的で当院を受診したプロ野球投手計53名中(2007年:16名 2008年:15名 2009年:22名)、シーズンを通して一軍で競技した37名とした。この37名を先発群16名と中継・抑え群21名(以下中継群)に分類した。<BR> 超音波検査は測定部位を肩甲骨内側1/4・肩甲棘下方30mmとした。安静時および収縮時の棘下筋厚を測定し、棘下筋の質的評価として、両者の比率より収縮率を計測した。さらに、安静時の棘下筋々腹層から、ヒストグラムのL値を計測した。ヒストグラムとは、硬い組織は明るく、軟らかい組織は暗く抽出される超音波の特性を応用し、指定した領域の組織の明暗を階調値に置き換えたもので、硬化度を数値化したものと考えている。L値は計測領域内にて最も多く含まれる階調レベルであり、L値が高くなれば水分量の低下を示す。 <BR> 肩関節理学所見は当院で実施している肩関節理学所見11項目テストを実施し、それぞれ陽性率を算出した。さらに肩関節可動域として2nd ER、2nd IRの計測を行った。<BR> 上記超音波検査の結果および肩関節理学所見より先発群と中継群の棘下筋の質的状態について比較、検討を行った。<BR><BR>【説明と同意】<BR> 対象には本研究の趣旨について説明し、同意を得た。<BR><BR>【結果】<BR> 収縮率は先発群:135.9%、中継群:127.3%であった。L値は先発群25.17、中継群:25.47であった。<BR> 肩関節理学所見11項目テストの陽性率は、1)SSD先発群:68.8%、中継群:85.7%、2)CAT先発群:87.5%、中継群:90.5%、3)HFT先発群:100%、中継群:90.5%、4)HERT先発群:6.3%、中継群:4.8%、5)Impingement test先発群:37.5%、中継群:33.3%、6)Loose test先発群:81.3%、中継群:47.6%、7)EET先発群:62.5%、中継群:42.9%、8)EPT先発群:68.8%、中継群:42.9%、9)ER先発群:50%、中継群:38.1%、10)IR先発群:25%、中継群:100%、11)SSP先発群:43.8%、中継群:42.9%であった。また、肩関節可動域として2nd ERは先発群:126.8°、中継群:122.2°。2nd IRは先発群:32.9°、中継群:27.2°であった。<BR><BR>【考察】<BR> 今回の結果より、中継群は先発群に比べL値は高く収縮率は低下していた。当院山田らは先行研究において、L値が高い状態での収縮率の低下は棘下筋委縮により線維化を起こし、水分量が低下した状態であると述べている。このことから、中継群は先発群に比べ棘下筋が線維化を起こしている状態ではないかと考えられる。<BR> また、理学所見との関連性をみると、中継群は先発群に比べ、肩関節可動域を示す2)CAT、3)HFTの陽性率が高く、2nd ER、2nd IRの可動域低下がみられた。しかし、筋機能バランスを示す7)EET、8)EPT、棘下筋の筋力を示す9)ERでは先発群の陽性率が高かった。このことから、先発群は収縮率、L値などの質的異常はみられないが、棘下筋の筋機能低下が生じていると考えられる。<BR>投球動作時に棘下筋にかかる負担について、投球動作におけるフォロースルー期の棘下筋遠心性収縮による筋自体の損傷などが棘下筋萎縮の原因と報告されている。さらに、松谷らはシーズン終了後のプロ野球投手の安静時棘下筋厚が変化する要因として登板数の影響が考えられたと述べている。これらの報告から、ほぼ毎日投球動作を繰り返す中継群は、ローテーションで登板する先発群とは異なり、棘下筋にかかる遠心性収縮による筋損傷が大きく、棘下筋の線維化が起こっているのではないかと考えられる。<BR> <BR>【理学療法学研究としての意義】<BR> 投球動作の繰り返しにより棘下筋にかかる負担について、プロ野球投手を先発群、中継群に分類し、理学所見と超音波検査から棘下筋の質的側面からの検討を行った。<BR>今回の結果より中継群は先発群に比べ棘下筋が線維化を起こし可動域の制限につながっていると考えられ、先発群は棘下筋の筋機能の低下が起こっていると考えられる。棘下筋の質的評価は投球障害予防、コンディショニングに応用できると考える。<BR>

著者

大竹 文雄 犬飼 佳吾 千田 亮吉

出版者

札幌学院大学総合研究所

巻号頁・発行日

2020-03-05

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開催:札幌学院大学総合研究所シンポジウム 開催日:2019-11-02 会場:札幌学院大学B館1階 B101教室

著者

太田 健一郎

出版者

Japan Society of Corrosion Engineering

雑誌

防食技術 (ISSN:00109355)

巻号頁・発行日

vol.33, no.5, pp.297-298, 1984-05-15 (Released:2009-10-30)

参考文献数

3

著者

八巻 正治

出版者

日本ニュージーランド学会

雑誌

日本ニュージーランド学会誌 (ISSN:18839304)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.90-101, 1999

著者

八巻 正治

出版者

弘前学院大学大学院社会福祉学研究科

雑誌

弘前学院大学大学院社会福祉学研究科社会福祉学研究

巻号頁・発行日

no.4, pp.41-54, 2009-03

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本小論は、対人支援活動において支援実践者が保有すべき理念について、経験主義的支援観から論じたものである。系統主義的支援観は、そこに能力主義的視点を内包するがために、インクルーシヴ支援論を構築するうえでふさわしくない。これに対して経験主義的支援観は、一人ひとりの支援ニーズに即した支援理念をそこに内包しているため、利用当事者を主軸としたインクルーシヴな支援実践論として志向されるべき理念である。

著者

八巻 正治

出版者

弘前学院大学大学院社会福祉学研究科

雑誌

社会福祉学研究

巻号頁・発行日

no.4, pp.41-54, 2009-03-17

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本小論は、対人支援活動において支援実践者が保有すべき理念について、経験主義的支援観から論じたものである。系統主義的支援観は、そこに能力主義的視点を内包するがために、インクルーシヴ支援論を構築するうえでふさわしくない。これに対して経験主義的支援観は、一人ひとりの支援ニーズに即した支援理念をそこに内包しているため、利用当事者を主軸としたインクルーシヴな支援実践論として志向されるべき理念である。

著者

田中 康雄 遠藤 剛 山本 良一 岡邨 直人 関根 裕之 大野 健太 山本 智章

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.C3P1458-C3P1458, 2009

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【はじめに】昨年報告した平成19年度の少年野球検診の結果より、成長期投球肘障害の要因として少年野球選手の身体機能面だけでなく、指導方法や大会運営など選手を取り巻く環境の問題が考えられた.今回、投手に絞ったメディカルチェックを行なうと共に、指導者に対するアンケート調査と大会中の各試合における投球数の調査を実施した.その結果から障害予防活動の課題・展望について報告する.<BR><BR>【方法】対象は学童新人野球大会に参加した51チーム中検診を希望した39チームの投手74名(5年生63名、4年生10名、3年生1名)である.大会会場にて医師、PTによる直接検診として四肢の理学所見および肘関節の超音波診断を行った.異常ありの投手に医療機関の受診をすすめた.検診後に問診票を配布し、身長、体重、野球開始時期、投球側、練習時間、疼痛の有無、ポジション、痛みがある時の対応などについて調査した.また指導者に対してアンケートを配布し、野球経験、指導経験、練習時間、検診の必要性、投球制限、日本臨床スポーツ医学会の提言の認知などについて調査し、大会期間中の投手の投球数報告を義務化した.<BR><BR>【結果】直接検診で異常ありの投手は74名中23名(31.1%)でこのうち12名(52.2%)が医療機関を受診し、そのうち11名に内側型野球肘が確認された.問診票は74名中59名(79.7%)から回答があり、身体に疼痛を訴えている選手は35人(59.3%)で、その中で医療機関を受診しているのは2名(5.7%)であった.複数回答による疼痛部位は、肘25名、肩13名、踵7名などであった.また指導者のアンケートでは20名(51.3%)から回答があり、年齢42.9±6.8歳、指導経験7.1±6.5年で日本臨床スポーツ医学会の提言を知らない指導者は15名(75%)であった.今回から採用されたコールドゲームを含めた大会全102試合での投球数は平均73.5球であったが、コールドゲームを除いた65試合の平均投球数は94.0球で投手交代の無かった試合での一人あたりの投球数は平均87.8球であった.<BR><BR>【考察】少年野球検診の目的は障害の早期発見であるが、投手を中心に直接検診を実施し、11名(13.9%)の内側型野球肘を発見することが出来た.一方問診票の結果から、痛みを有している選手が35名で、そのうち医療機関へ受診しているケースは2名と極端に少なく、成長期投球障害が進行した状態で始めて医療機関を受診する可能性があるため、早期から障害予防に取り組む必要性がある.今回の投球数カウントではコールドゲームを除いた一人投手試合では平均87.8球と日本臨床スポーツ医学会の提言における50球という制限をはるかに越えている.今後大会準備委員会への医療側からの参加、投球制限などの特別ルールの提案など障害を予防するために現場と医療側との連携が求められる.

著者

松山由布子

出版者

愛知県

雑誌

愛知県史研究 (ISSN:18833799)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.57-72, 2017

著者

黒田 一充

出版者

関西大学博物館

雑誌

関西大学博物館紀要 (ISSN:13414895)

巻号頁・発行日

no.15, pp.1-17, 2009-03-31

著者

松下 孜

出版者

愛知県総務部法務文書課県史編さん室

雑誌

愛知県史研究 (ISSN:18833799)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.15-37, 2010

著者

黒田 一充

出版者

関西大学博物館

雑誌

関西大学博物館紀要 (ISSN:13414895)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.1-17, 2009-03-31