著者

川畑 光希 松原 靖子 本田 崇人 今井 優作 田嶋 優樹 櫻井 保志

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第34回 (2020) (ISSN:27587347)

巻号頁・発行日

pp.4K2GS303, 2020 (Released:2020-06-19)

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顧客生涯価値(LTV)は顧客評価における重要な指標であり,LTVを正確に予測することで顧客に対しより適切なマーケティングを行うことが可能になる.本稿では,購買ログデータを対象とし,顧客ID,商品ID,時間の組みで表されるイベントシーケンスから潜在的な購買特性を発見し,それらに基づくLTV予測を行うための手法を提案する.実データを用いた実験では,提案手法が与えられた購買ログの中から有用な購買特性を発見し,従来手法よりも高い精度でLTV予測を行うことを確認した.

著者

竹内 翔子 堀内 成子

出版者

一般社団法人 日本助産学会

雑誌

日本助産学会誌 (ISSN:09176357)

巻号頁・発行日

vol.28, no.2, pp.173-182, 2014 (Released:2015-05-30)

参考文献数

16

被引用文献数

5 4

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目 的 妊娠中の会陰マッサージに対する女性の認識と実施の阻害因子を探索すること。方 法 首都圏の産科を有する医療施設8ヶ所において,妊娠37週0日以降の単胎児を経膣分娩した女性390名を対象に,質問紙を配布した。有効回答が得られた334名(85.6%)のデータを用いて,統計学的に分析した。結 果1.会陰マッサージを実施した女性は114名(52.1%),実施しなかった女性は105名(47.9%)であり,実施した女性のうち出産まで継続できたのは68名(59.6%)であった。また実施しなかった女性の45.7%が自分の会陰を触ることに抵抗を感じていた。2.会陰マッサージに関する情報源について,会陰マッサージ実施の有無を比較すると,実施した女性の割合が有意に大きかったのは「助産師による個別指導」のみであり(p=.000),実施しなかった女性の割合が有意に大きかったのは,「母親学級」であった(p=.000)。3.会陰マッサージの方法について,方法を知っている女性の半数以上が難しさを感じていたのは「指の動かし方」や「力加減」,「指の挿入の深さ」,「マッサージの実施時間」であり,マッサージを途中でやめてしまった女性は出産まで継続できた女性よりも難しさを感じていた(p=.012)。4.会陰マッサージの効果について,会陰マッサージを継続できた女性は途中でやめた女性に比べて,【出産準備への効果】および【出産時への効果】を有意に感じていた(p=.000)。5.出産に対する自己効力感について,初産婦では会陰マッサージを行っていた女性は行っていない女性よりも【自分らしいお産】に対する自己効力感が有意に高かった(p=.014)。結 論 会陰マッサージの実施を阻害する因子として,会陰部を触ることに対する抵抗感や知識不足,実施中の困難感が挙がった。また会陰マッサージはその効果を実感するためには継続することが重要であり,医療者は出産まで会陰マッサージを継続できるようサポートしていく必要がある。

著者

林 正人

出版者

一般社団法人 電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会 基礎・境界ソサイエティ Fundamentals Review (ISSN:18820875)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.4-13, 2016-07-01 (Released:2016-07-02)

参考文献数

84

被引用文献数

2 1

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近年の情報理論の発展の背景には,量子情報理論の成果がある.本稿ではそのような情報理論に対する量子情報理論の影響に注目し,これまで情報理論の発展に対して量子情報理論が果たしてきた役割について解説する.これにより,近年の量子情報理論の成果がその分野内に閉じたものでないことを説明する.

著者

井深 雄二

出版者

日本教育行政学会

雑誌

日本教育行政学会年報 (ISSN:09198393)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.55-66, 1997-10-17 (Released:2018-01-09)

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The principle of defrayment of school expenses by the establishers of schools has been one of the basic principles of the educational finance system in Japan since World War II. There is, however, little common comprehension about the significance of this principle, either in the administrative world or in the academic world. In this paper, the significance of this principle in the school system is examined through analysis of the formation of School Education Law Article 5 that prescribes this principle. This sentence of School Educational Law Article 5 reads as follows; "The establishers of schools shall manage the school which they established and defray the expenses of the school except for the cases specifically stipulated by laws or ordinances." The first half of this provision calls for the principle that school management is carried out by the establishers of schools while the latter part is called the principle of defrayment of school expenses by the establishers of schools. It is often said that the principle of defrayment of school expenses by the establishers of schools was valid not only after World War II but also before World War II, even before the establishment of the School Educational Law. However, before World War II, although there were ten types of Imperial Ordinances for schools, the provisions concerning this principle were written in only four Ordinaces: the Elementary School Ordinance, the Youth School Ordinance, the Secondary School Ordinance and the School for the Blind and School for the Deaf and Dumb Ordinance. From this fact it may be deduced that in cases where cities, towns and villages (or prefectures) were obligated to establish schools by the state, these provisions were required specifically, because it was assumed that the affairs of education were those of the state. Accordingly, before World War II, this principle meant that, although the state managed the shcools, cities, towns and villages (or prefectures) were obliged to defray the expenses of these schools. After World War II, responsibility for educational affairs were changed from the state level to the local level by educational reforms as well as local government reforms. The authority for school management, together with responsibility for defrayment of school expenses, has since belonged to the founders of schools as specified in the School Educational Law, Article 5. In this case, the point should be emphasized especially that local education has been separated from the control of the state. It can therefore be said that the principle of the defrayment of shcool expenses by the establishers has come to obtain significance concerning the principle that financially secures the self-governing control of the schools which have been established by cities, towns and villages (or prefectures).

著者

高橋 正樹

出版者

日本分類学会

雑誌

データ分析の理論と応用 (ISSN:21864195)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.1-28, 2021-08-01 (Released:2021-11-09)

参考文献数

37

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日本分類学会初代会長の林知己夫先生を囲んで,「木曜会」と称する研究会が,1990 年代より2002 年に氏がお亡くなりになる前年頃まで月1 回程度のペースで開催されていた.村上征勝氏(当時,統計数理研究所)を事務局に,当初は渋谷駅に近い桜ヶ丘の林事務所で,後には参加者が増えたこともあり統計数理研究所の会議室で,数名から10 数名が集まっていた.初期には林先生の各方面での研究の講義,後には参加メンバーの各々が自分の研究を発表し,気楽な茶飲み話のような雰囲気で互いに講評をするというものであった.その中で高橋正樹氏の発案で林先生への公開インタビューが,2001 年に全3 回開催された.本稿はその第2 回分を収録したものである.第1 回及び第3 回(の一部)はそれぞれ『行動計量学』(高橋, 2004),『社会と調査』(高橋, 2012)に掲載された.今回で全3 回分が公開されることになり,すべてがJ-stage 等を通じてWeb 上で一般にダウンロードが可能となる.本インタビューを含め,戦後統計学の大きな柱の1 つであった林先生の科学者としての哲学と,また今日でも通ずる「科学者のあり方」,データ取得のプロセスからデータ解析,政策立案への提言までの全体を俯瞰した真正の「データの科学」,そして社会的課題解決のための本当の学際的「共同研究」のあり方について,読者の方々が深い思いを寄せる機会となれば幸いである.(編集委員長吉野諒三)本稿は公開インタビューとして行われた第2 回分をまとめたものである.事前に告知したタイトルは「共同研究の意義と方法:統計学者の立場から」であった.テープ録音を高橋が文章に起こし,林先生自身が一度目を通され,テープの余白部分の追加・加筆,録音時に不明だった点や表現,人名の確認などといった修正・補足をしていただいている.なお,一連のインタビューは,実は当初から3 回分を予定していたわけではなく,この2 回目の「共同研究」というテーマは林先生自身から発案があったものである.「日本人の読み書き能力調査」をはじめ数多くの共同研究に関わり,その中で数量化理論等が創り上げられていったことを考えれば納得できるテーマ設定である.様々な調査や研究の経験については,それまでにも書かれたり話されたりする機会は少なくないのに対し,共同研究という切り口からのものはほとんどない1.内容は大きく3 つのパートに分けられる.冒頭ではまず共同研究とはどのようなものかについて語り,続いてその背景となった個人の研究史や共同研究の経験について触れている.そのうえで,共同研究はどうあるべきかについて言及している.その内容は研究そのもののあり方にも及び,3 回の中で最もメッセージ色が強いものともなっている.あらためて整理していると,統計学さらには「データの科学」の発展には共同研究が欠かせないのだという強い思いが,この発案にあったことを感じる.(なお,以下,全体を通じて,林文編集顧問と吉野編集長が論文誌の体裁に整備してある.脚注の中で,(T)及び(Y)はそれぞれ高橋と吉野による注釈を示す.)(高橋正樹)

著者

大阪樟蔭女子大学国文学会

出版者

大阪樟蔭女子大学国文学会

巻号頁・発行日

1964

著者

山本 敦 牧野 遼作

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会研究会資料 言語・音声理解と対話処理研究会 100回 (2024/02) (ISSN:09185682)

巻号頁・発行日

pp.90-94, 2024-02-20 (Released:2024-02-20)

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「非典型的相互行為atypical interaction」とは、会話分析を主な分析手法としてコミュニケーション障害の相互行為的側面に着目した研究を行う比較的新しい学際的領域である。本発表では、非典型的相互行為者("障害を呈する"相互行為参与者)について従来の"能力が損なわれている不完全な典型者"という見方から、"限定された能力を駆使して相互行為状況に適応しようとする非典型者"、さらには"典型者とは異なる形の能力を持つ非典型者"という見方が提示されてきた流れを概観する。そのうえで、この流れを推し進め非典型者の"コミュニケーション能力の特有性"を分析していく際には、会話分析の手法には理論上の限界があるだけでなく、誤った知見を体系的に生み出してしまう危険がある可能性を指摘し、その問題の解決策についても論じたい。

著者

三藤 邦彦

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測と制御 (ISSN:04534662)

巻号頁・発行日

vol.30, no.9, pp.775-780, 1991-09-10 (Released:2009-11-26)

参考文献数

10

著者

福永 大輝 越智 景子 大淵 康成

出版者

芸術科学会

雑誌

芸術科学会論文誌 (ISSN:13472267)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.10-18, 2019-03-15 (Released:2023-05-02)

参考文献数

14

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「リズムアクションゲーム」というジャンルに分類されるゲームにおいては、プレイヤーの操作に応じたサウンドが再生されることで楽曲演奏を体験できることに重点を置いたものが多く存在する。本稿では、このリズムアクションゲームを対象に、ゲームデータの自動生成を目的に「キー音」の自動推定を行った。「キー音」とはプレイヤーの操作に応じて発音されるサウンドのうち、もともと楽曲中に含まれる音を切り出したものである。ある発音時点に存在するサウンドがキー音となるか否かについて、音響的特徴とサウンドが再生される時系列情報を使用して機械学習による推定を行った。その結果、同じ楽曲のみから学習を行う場合では90%程度、他の楽曲とデータを混合して学習を行う場合であっても60%以上の精度を得られることがわかった。キー音の音響的特徴、またサウンドの再生時系列についての分析結果は、今後リズムアクションゲームのゲームデータの自動生成を目指すにあたり、大きな基盤になると考えられる。

著者

大橋 基博 佐々木 享

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

教育学研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.50, no.4, pp.373-382, 1983-12-30 (Released:2009-01-13)

参考文献数

31

著者

若林 悠

出版者

日本行政学会

雑誌

年報行政研究 (ISSN:05481570)

巻号頁・発行日

vol.57, pp.179-182, 2022 (Released:2023-11-06)

著者

岩佐 由貴 加藤 真紀 原 祥子

出版者

一般社団法人 日本看護研究学会

雑誌

日本看護研究学会雑誌 (ISSN:21883599)

巻号頁・発行日

vol.42, no.5, pp.5_889-5_897, 2019-12-20 (Released:2019-12-20)

参考文献数

17

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目的:初発脳卒中で急性期病院に入院した高齢患者の子が親の入院中に抱く思いを明らかにする。方法:急性期病院に入院した65歳以上の初発脳卒中患者の子10名に半構造化面接を行い質的記述的に分析した。結果:高齢脳卒中患者の子は,親が突然に【脳卒中になったことに衝撃を受ける】思いを抱いていた。親の命が危機にさらされることで改めて【親の生は尊い】とし,親が脳卒中を発症したことや障害を負ったことに【自分にはどうしようもないから心が痛む】と思っていた。それでもやはり,親には脳卒中発症前の【もとの姿を取り戻してほしい】と願い,治療にのぞむ親に対して【子としてできることをしてあげたい】が,障害を負った親と自分の【今後の生活が悩ましい】という思いを抱いていた。考察:看護師は高齢脳卒中患者の子が抱く思いを理解し,衝撃や苦悩を和らげるとともに,子としての役割を果たせるよう支援することの重要性が示唆された。

著者

久保 琢也 伊藤 広幸

出版者

大学評価コンソーシアム

雑誌

大学評価とIR (ISSN:24358959)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.15-24, 2020-12-04 (Released:2024-03-29)

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科研費において、より大型の研究種目へとステップアップすることは研究者だけでなく研究機関にとっても関心の高い課題の1つである。しかし、より大型の研究種目への挑戦にはリスクが伴うため、その意思決定には客観的なデータによる支援が必要であると考える。本研究はこのような問題意識のもと、基盤研究(A)に採択された研究者の過去10年間の科研費採択履歴の調査を行い、基盤研究(A)にステップアップした研究者の特徴を検討した。

著者

中村 紘子 松尾 朗子 眞嶋 良全

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

pp.95.22217, (Released:2024-02-10)

参考文献数

43

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Anthropomorphism is the attribution of human-like mental states to nonhuman entities. The purpose of this study was to develop a Japanese version of the Individual Differences in Anthropomorphism Questionnaire (IDAQ-J) and to examine its factor structure, reliability, and validity through three studies. Factor analysis revealed that the IDAQ-J has three first-order factors (anthropomorphizing natural entities, technological devices, and nonhuman animals) and one second-order factor (general anthropomorphism). The IDAQ-J showed high internal consistency and moderate test-retest reliability. In terms of validity, the IDAQ-J showed moderate positive correlations with anthropomorphism of nature and machines, and predicted low negative emotions about interacting with robots and teleological beliefs. On the other hand, the IDAQ-J showed weak relationships with anthropomorphism of nonhuman animals, attitudes toward nature conservation, and fear of robots. Further research is needed to interpret the validity of the IDAQ-J.

著者

谷口 忠大 高橋 佑輔

出版者

The Society of Instrument and Control Engineers

雑誌

計測自動制御学会論文集 (ISSN:04534654)

巻号頁・発行日

vol.47, no.11, pp.571-580, 2011 (Released:2012-01-21)

参考文献数

30

被引用文献数

1 3

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In this paper, we proposed a simple urban model including individuals' travel behavior and residential choice behavior. Multi-agent simulation framework is described. We performed several experiments to evaluate political measures which will solve problems about motorization. As a result, drastic mobility management scheme increased the number of travelers using a train, and the distribution of residences became compact. However, it also increased many agents' total costs of living because of high rent and several kinds of cost including time cost and fatigue cost to reach a station. On the other hand, raising gas price made CO2 emission less and kept total cost of living lower than the drastic mobility management measure. This suggests that to have people use train or bus by changing their attitude might be socially more expensive than to make people chose whether they use car or not under the condition that gas price is raised.

著者

西山 教行

出版者

日本歴史言語学会

雑誌

歴史言語学 (ISSN:21874859)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.161-169, 2023-12-27 (Released:2024-04-15)

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フランスはヨーロッパ諸国の中でも比較的早い時期に言語整備を行い,1635年に リシュリューによって設立されたアカデミーフランセーズはフランス語の標準化に 重要な役割を果たした。アカデミーフランセーズは辞書,文法書,修辞学,詩学の 編集を通じてフランス語の純化と整備をめざしていた。辞書の編集は現在にいたる まで継続しているものの,文法書は1932年にいちど限り刊行され,また他の著作に ついてはひとたびも刊行されていない。 アカデミーフランセーズの辞書は1693年に刊行されたが,その重要な目的は「ひ とつのフランス語」を提示し,フランス語の顕彰を通じて国王の威信をヨーロッパ 諸国に誇示することであった。そこでのフランス語の規範は宮廷や上流社会の「良 き慣用」に基づくもので,古典主義文化のオネットオムに向けられていた。 このフランス語は時代とともに変化し,アカデミーフランセーズの辞書も科学技 術用語などを取り入れていた。ところが大革命のただなかで刊行された第 5 版はフ ランス語の標準化にもまして,革命イデオロギーや革命の生み出した新語の表明に 専念し,また王政廃止後の共和国市民へ向けたフランス語の整備を標榜している。 19世紀以降,アカデミーフランセーズはイデオロギー装置としての第 5 版を否認し たが,革命の生み出した社会現象を表現する新語はその後の言語生活に統合されて いった。 20世紀におけるフランス語の標準化は政府機関によっても実施され,法制上の規 定を伴っているのに対し,アカデミーフランセーズの辞書は言語法ではなく,機関 の権威や威信を根拠とするもので,公的な文化機関としてフランス語への介入を実 施しており,これが統制されたフランス語の表象の構築にも貢献している。

著者

小林 隆一 千葉 浩行 藤原 康平 渡部 雄太 滝沢 耕平 桑原 聡士 竹村 昌太

出版者

公益社団法人 精密工学会

雑誌

精密工学会学術講演会講演論文集 2020年度精密工学会春季大会

巻号頁・発行日

pp.680-681, 2020-03-01 (Released:2020-09-03)

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近年、AMの電気的応用への期待が高まっている。我々は構造物であり、かつ電気的特性も求められる導波管に着目した。樹脂AMでは光造形、材料噴射、粉末床溶融結合(めっきによって表面に導電性を付与した)、金属AMでは粉末床溶融結合を用いて導波管を造形した。各導波管の75-110GHzの透過損失を測定したところ、市販の導波管と比較すると性能は劣るものの、粉末床溶融結合(樹脂)の損失が最も小さい結果となった。

著者

三浦 直樹 氏家 弘裕 大倉 典子

出版者

一般社団法人 日本人間工学会

雑誌

人間工学 (ISSN:05494974)

巻号頁・発行日

vol.54, no.Supplement, pp.1A4-4, 2018-06-02 (Released:2018-07-10)

被引用文献数

1

著者

山本 ゆうか

出版者

情報処理学会

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.65, no.5, pp.274-275, 2024-04-15

著者

本川 哲哉 手塚 太郎

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第34回 (2020) (ISSN:27587347)

巻号頁・発行日

pp.4B3GS105, 2020 (Released:2020-06-19)

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ニューラルネットワークの学習において、Adamをはじめとする適応的最適化手法はSGDよりも早く収束することで知られており、近年様々な深層学習タスクでよく利用される。その反面で、SGDよりも最終的な収束パラメータの汎化性能が悪いという報告も見られる。しかしながらその原因解明はまだ進んでいない。本研究ではこの問題に対するアプローチとして、損失関数におけるヘッセ行列の固有値分布(Hessian spectrum)を分析することで収束パラメータ付近での損失関数の形状によってパラメータの良し悪しを考察した。近年、このようにHessian spectrumを分析することで学習のメカニズムを解釈する研究が増えてきている。本研究では、ニューラルネットワーク学習後のパラメータ空間においてSGD方がAdamに比べて局所的に平坦な形状に収束することを、いくつかの実用的な深層学習モデルを用いて実験的に示した。