著者

君島久子文 後藤仁絵

出版者

岩波書店

巻号頁・発行日

2013

出版者

京都大学大学院人間・環境学研究科

雑誌

人環フォーラム

巻号頁・発行日

vol.33, 2013-12-20

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<巻頭言>大阪人と東京人と西洋人 / 高橋 義人

著者

小室由三 編

出版者

創生社

巻号頁・発行日

1925

著者

矢板 晋

出版者

北海道大学大学院文学研究科

雑誌

研究論集 = Research Journal of Graduate Students of Letters (ISSN:13470132)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.531-551, 2013-12-20

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近年グローバル化する日本社会において,移民の子どもをめぐる教育問題 が顕在化している。そこでは,彼/彼女らが周辺化―不就学・不登校・学業 不達成―される実態がある。では,移民子弟はどのように周辺化されている のか。また,それはなぜか。さらに「日本の教育」は,どのような教育的公 正を実現すべきか。 筆者は2010年に栃木県真岡市で,2012年に同市と群馬県伊勢崎市で調査 を行った。調査対象は,真岡市の公立小中学校,国際交流協会,教育委員会, NPO法人「SAKU・ら」,伊勢崎市のNPO多言語教育研究所ICS(InternationalCommunitySchool) である。調査方法は主に半構造化面接調査と参与 観察である。 まず,周辺化の実態には大きく二つ考えられる。即ち,「親の周辺化」と「子 の周辺化」である。さらに,前者は「地域」「学校」において,後者は「学校」 「教育機会」「家庭」という空間で周辺化されている。 次に,周辺化の原因は大きく3つ考えられる。第一に,積極的ラベリング と消極的ラベリングというラベリング論からのアプローチである。第二に, 移民子弟や教員の使用言語をめぐる,言語コード論的アプローチだ。第三に, 就学段階における必須要素の欠如である。移民子弟の就学には,学校に「接 触」し,学校生活に「適応」,最後に「継続」して学校に通い続けるという3 段階が存在し,各段階で言語資本や社会関係資本などの不足がキーとなる。 最後に,移民子弟を考慮した教育的公正が必要である。「公正」とは,「平 等」の十分条件と解釈され,日本における多文化共生や多文化教育の重要な 概念である。移民子弟の教育的公正に関しては,各就学段階における公正を 実現すべきである。即ち「接触」段階では言語や文化的背景に着目した「象 徴的公正」,「適応」段階においては学習資源や人間関係を中心とする「資源 的公正」,「継続(移行)」段階では進級や進学制度における「制度的公正」の 達成が望まれる。

著者

中垣 浩平 尾野藤 直樹

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

体育学研究 (ISSN:04846710)

巻号頁・発行日

pp.13034, (Released:2014-01-23)

参考文献数

16

被引用文献数

1

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The purpose of this study was to evaluate the utility of simplified quantification of training in for a Japanese national canoe sprint team using the modified session rating of perceived exertion method. We recorded the team's training using a method that integrates the original weighting factor (WF) and the duration (time) of the training session. Training load was quantified as the product of WF and time. Training monotony was calculated by as the mean daily load divided to the standard deviation of load. Training strain was calculated by multiplying the weekly training load by training monotony. A fitness-fatigue model was applied to the relationships between training load and performance. The model-predicted performance using the training load was significantly correlated with actual paddling performance. The training load and strain were significantly correlated with resting heart rate in the early morning. These results suggest that simplified quantification of training can be used to prescribe training for the improvement of performance and the prevention of overtraining syndrome.

著者

五雲亭貞秀,貞秀

出版者

藤慶

雑誌

三都涼之図

著者

阿部 三樹夫

出版者

久留米大学法学会

雑誌

久留米大学法学 (ISSN:09150463)

巻号頁・発行日

no.47, pp.106-83, 2003-08

著者

小椋 宗一郎

出版者

日本生命倫理学会

雑誌

生命倫理 (ISSN:13434063)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.207-215, 2007-09-20

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ドイツでは、医学的に適応がある場合等を除き、中絶手術の少なくとも3日以前に「妊娠葛藤相談」を受けることが法的に義務付けられている。この相談に関しては少なくとも二つの問題が指摘されている。第一に、自発的対話を旨とする相談が法的に義務付けられているという問題がある(「強制としての相談」)。第二に、同相談は「〔胎児の〕生命保護」を目的とすると同時に、「〔相談後に女性たちが出産か中絶かの決断をすることについて〕結果を問わない」ものでなければならないとされる点について議論がある。本論文は、相談の現場に即してこれらの問題について考察する。ドイツのカウンセラーたちによると、実際、これらの問題は実務上の困難をもたらしている。しかしその困難は、カウンセラーと来談者による「率直さ」へ向けた努力によって乗り越えられうる。われわれはこの相談を、生命保護と同時に妊娠した女性たちの援助へ向けたドイツの人々による長期的な努力として理解することができる。

著者

松島 正浩 桑原 孝

出版者

一般社団法人 日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科学会雑誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.104, no.4, pp.569-578, 2013-07-20 (Released:2014-08-04)

参考文献数

74

被引用文献数

1

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(目的)我が国の職業性膀胱癌の歴史と現状,及び膀胱癌の化学発癌研究歴と現状について検討した.(対象と方法)化成品工業会の資料と厚生労働省労働基準局労災補償部の資料を中心に症例を検討し,更に文献的考察を行った.(結果)我が国では1920年頃より芳香族アミンの製造が開始され,1940年に最初の職業性膀胱癌症例が報告された.1955年に中共貿易による業界の起死回生策で芳香族アミンの最大生産量時期に到達した.1972年に安全衛生法発令によりbenzidine, 2-naphthylamineの製造・輸入が禁止された.この間に3,310名がこれらの物質に暴露し,1985年までに357名の職業性膀胱癌が発生した.労災補償が開始された1976年から2006年に認定された数はbenzidineに曝される業務による尿路系腫瘍341例,2-naphthylamineに曝される業務による尿路系腫瘍150例,o-dianisidineによる尿路腫瘍1例の合計492例である.職業性尿路癌患者はほぼ定年を迎えており,2025年頃に終焉を迎えると推測する.(結語)我が国における芳香族アミン暴露者3,310名より発生した職業性膀胱癌の歴史と現状を報告し,文献的考察で最近の職業性膀胱癌の動向について解説した.

著者

塚本 昌彦 松坂敬太郎

雑誌

情報処理学会研究報告高度交通システム(ITS)

巻号頁・発行日

vol.2006, no.120(2006-ITS-027), pp.111-118, 2006-11-16

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コンピュータが小型化,高性能化し,コンピュータを実空間のなかのさまざまなものに埋め込んで使うユビキタスコンピューティングが現実的になってきた.ユビキタスコンピュータの次のステップは「飛ぶコンピュータ」である.センサやカメラ,マイクやスピーカ,LED,ディスプレイなどをそなえた小型のコンピュータが空中を自由に動き回れるようになれば,災害救助,気象観察,設備点検,安全巡視,その他あらゆる実世界での人々の活動において有効に活用できる.本稿では,超小型ヘリと超小型コンピュータを融合した「飛ぶコンピュータ」の構想と,それに向けての筆者らのグループによる取り組みについて述べる.

著者

三宅 義明

出版者

日本食生活学会

雑誌

日本食生活学会誌 (ISSN:13469770)

巻号頁・発行日

vol.24, no.3, pp.149-153, 2013-12-30 (Released:2014-01-28)

参考文献数

22

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This study examined the influence of lemon drink intake during exercise on the autonomic nervous system activity. Four test drinks (500g each) of lemon water, lemon fruit water, honey lemon water, and honey lemon fruit water were prepared. The lemon water and lemon fruit water were prepared by the addition of lemon juice (40g) and lemon fruit powder (1g) to water, respectively. The honey lemon water and honey lemon fruit water were prepared by the addition of honey (4g) to the above lemon drinks. Six healthy male subjects (average age, 21.3 years) exercised using an exercise bike for 20 min at the heart rate from 110 to 120 bpm. They freely ingested all the test drink during the exercise. The autonomic nervous system activity was examined by measuring the variation in the fingertip heart rate before exercise, after exercise, and after a 30-min. rest. For the intake of the honey lemon water, the LF/HF level (sympathetic nerve activity) after exercise was shown to significantly increase in comparison to that before exercise (p<0.05). For the intake of the lemon fruit water, the HF level (parasympathetic nerve activity) after rest was shown to have a tendency to significantly increase in comparison to that before and after exercise (p<0.1). Based on these results, it was suggested that the intake of the honey lemon water during exercise increased the sympathetic nerve activity after exercise and that of the lemon fruit water has a tendency to increase the parasympathetic nerve activity after exercise rest.

著者

池長孟 編

出版者

創元社

巻号頁・発行日

1937

著者

嶺崎 寛子 ミネサキ ヒロコ Minesaki Hiroko

出版者

「宗教と社会貢献」研究会

雑誌

宗教と社会貢献 (ISSN:21856869)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.27-51, 2013-04

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本稿の目的は、在日ムスリムが東日本震災時に行った支援を、巻き込むこと、エンパワーメント等の開発学のタームを援用しつつ論じ、その意義を日本社会とイスラームという二つの文脈から整理・分析することである。事例としてイスラーム系の新宗教、アフマディーヤの在日メンバーらが、NGO・ヒューマニティ・ファースト(HF)として石巻市湊小学校避難所で行った支援を扱う。被災者たちが避難所という特殊な状況下でムスリムにどのような印象を持ったかを語りから検討し、避難所における「強制」がもたらした相互影響を具体的に見る。次に慈善の構造を恩/恩返しを援用し、受援者にとっての支援の意味という視座から整理し、一神教の慈善の構造よりは、被災者を巻き込んだエンパワーメント・アプローチが、効果的な支援を生んだ要因であると結論づけた。

著者

川島直美 堀口裕正 伏見清秀

雑誌

デジタルプラクティス

巻号頁・発行日

vol.4, no.3, pp.268-275, 2013-07-15

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国立病院機構本部診療情報分析部は2010 年度, 診療情報データバンクを整備し, 機構144 の病院から診療データを集め分析を行っている. ここでは収集データの特性と問題点, 分析のためのデータセットの構築に至るまでの各種問題の解決,およびそれらを元に行っている分析を紹介する.

著者

井樋三枝子

出版者

国立国会図書館

雑誌

外国の立法 : 立法情報・翻訳・解説 (ISSN:13492071)

巻号頁・発行日

no.251, 2012-03

著者

神谷 浩夫

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

pp.100198, 2012 (Released:2013-03-08)

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1.本発表の目的 発表者はこれまで,海外で働く若い現地採用の日本人女性を中心に調査を実施してきた.1980年代初頭のバブル崩壊以降,国内労働市場は二極化が進展する一方,これまで以上に流動化が進んだ.それと同時に,海外で働くことが大きなブームとなった.こうしたブームを支えたのは,現地採用で雇用される未婚の女性であった.最近では,現地採用として海外で就職する日本人は女性だけでなく男性にも広がりつつある.そこで本研究では,シンガポール,サンフランシスコ,ホーチミンで実施したこれまでの調査をふまえながら,2011年2月にバングラデシュで行った現地で働く日本人若者の調査結果を報告する.2.バングラデシュの特徴 バングラデシュは世界の最貧国のひとつに数えられることが多く,海外からの民間投資額も多いわけではない.むしろODAなど政府関連の援助による投資が主流である.そのため2010年の外務省海外在留邦人数調査統計によれば,バングラデシュに住む日本人は569人,そのうち長期滞在者が504人,永住者が65人である.長期滞在者の内訳は,民間企業関係者が101人,同居家族が20人,政府関係職員が131人,同居家族が66人,その他が97人,同居家族が58人となっている.つまり民間企業関係者よりも政府関係職員の方が多い.近年日系企業の進出が活発化していると言われているが,その水準は低位に留まっている. 一方,シャプラニールやマザーハウスに代表されるように日本人によるNGOや社会的企業の活動がバングラデシュで活発に繰り広げられている.さらに,グラミン銀行やBRACなどマイクロクレジットが世界的に注目されるようになり,BOPビジネスも脚光を浴びるようになっている.2010年には,ユニクロがグラミン銀行と提携してソーシャルビジネスを開始し,安い賃金を生かした縫製産業が成長を遂げつつある.3.調査結果の概要 当該国において日本企業の進出が進むには,日本への送金が可能となる制度枠組みの整備が重要である.ダッカで実施した現地調査では,16人の男女から話を聞くことができた(表1).ヒアリング結果を要約すれば,①高学歴の人が多い,②未婚の男性が多い,NGOや社会的企業などの職に就いている人が多い,といった特徴が浮かび上がった.なお,その他の詳細な結果については,当日に報告する.

著者

白井 伊三郎 脇阪 一郎 佐藤 伝 百束 千恵子

出版者

一般社団法人日本体力医学会

雑誌

体力科学 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.6-12, 1963-03-01 (Released:2010-09-30)

参考文献数

8

著者

赤石 哲也 菊池 昭夫 長谷川 隆文 竪山 真規 青木 正志

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.102, no.6, pp.1464-1466, 2013-06-10 (Released:2014-06-10)

参考文献数

9

被引用文献数

1 2

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首下がり症候群は,頸部筋群の機能異常から頸が常に垂れ下がった状態を示す病態である.症例は87歳,男性,糖尿病に対してDPP-4阻害薬のvildagliptin導入後1カ月程で歩容の不安定化から杖歩行となり,約半年で頸が常時前屈位となった.血清CK値の軽度上昇に加え,頸部MRIで頸半棘筋および頸板状筋に一致してT2高信号域を認め,薬剤性の筋障害に伴う首下がり症候群を疑った.同薬を中止して3週間程で症状は改善し,杖なしで歩行可能となった.

著者

青木 毅

出版者

徳島文理大学比較文化研究所年報編集委員会

雑誌

徳島文理大学比較文化研究所年報 = Annual report (ISSN:09103430)

巻号頁・発行日

no.29, pp.41-52, 2013-03

著者

関 剛

出版者

日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.50, no.1, pp.60-64, 2000-04-25