著者

白鳥 英 中村 耀 杉原 伊織

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能 (ISSN:21882266)

巻号頁・発行日

vol.38, no.3, pp.335-344, 2023-05-01 (Released:2023-05-01)

著者

関 淳

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

MEDCHEM NEWS (ISSN:24328618)

巻号頁・発行日

vol.22, no.3, pp.46, 2012-08-01 (Released:2020-08-01)

著者

松尾 和典

出版者

九州大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2021-04-01

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サシバエは吸血性の畜産害虫である。吸血には強い痛みをともなうため、肉用牛・乳用牛ともに多大なストレスを受け、生産性への悪影響が報告されている。さらに、サシバエは牛伝染性リンパ腫ウイルスをはじめ、多くの家畜病原体の媒介者でもあることから、有効な防除法の確立は喫緊の課題である。こうした中、申請者は国内で初めてサシバエの天敵寄生蜂を発見した。この寄生蜂の持続的な活用を目標に、本研究では、下記3点の調査結果を総合しサシバエの保全的生物的防除の基盤を整備する。①全国各地での寄生蜂の種構成の解明、②寄生蜂の発生消長の解明、③サシバエと主要寄生蜂の地理的遺伝構造の解明

著者

土井 健司

出版者

日本新約学会

雑誌

新約学研究 (ISSN:02869055)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.53-57, 2002 (Released:2021-09-07)

著者

中山 聖子 木村 将士 金子 誠也 山崎 和哉 外山 太一郎 池澤 広美 加納 光樹

出版者

アクオス研究所

雑誌

水生動物 (ISSN:24348643)

巻号頁・発行日

vol.2024, pp.AA2024-2, 2024-01-11 (Released:2024-01-11)

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東南アジア諸国の水産上重要種であるウシエビPenaeus monodonは、インド・西太平洋の熱帯から温帯地域で生息が確認されており、その分布の北限は東京湾もしくは房総半島沿岸とされてきた。しかしながら、2021年9月から2023年11月にかけて両海域よりも北に位置する茨城県の江戸上川・久慈川・那珂川・利根川河口域と汽水湖涸沼において本種の稚エビ計20個体(頭胸甲長4.8–28.3 mm)が採集されるとともに、江戸上川産の標本に基づいて本種の北限記録を更新した。これらの採集年については、黒潮からの暖水波及と部分的に関連付けられる20 °C以上の高水温の期間が平年と比べて長かった。本種は低水温への耐性がないため茨城県沿岸海域で越冬する可能性は低いものの、今後、海水温の上昇によって稚エビの加入が増えていく可能性がある。

著者

平井 聖子 山本 貴和子 樺島 重憲 福家 辰樹 庄司 健介 小澤 克典 左合 治彦 大矢 幸弘

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.72, no.10, pp.1223-1229, 2023 (Released:2023-12-13)

参考文献数

25

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【背景】抗菌薬アレルギー(Antimicrobial allergy:AA)の申告の多くは,真のアレルギーでないといわれている.近年,妊婦においても,AA評価は安全に実施できるという報告が増えている.【目的】AA疑いの妊婦に対する分娩前のAA評価の有用性について,検討することを目的とした.【方法】対象は,AAを申告しアレルギーセンターに紹介された妊婦とした.問診・皮膚テストを行い,分娩時に使用できる薬剤を選定した.【結果】合計25症例(のべ24妊婦)が対象となり,最多の被疑薬はセフェム系で13例(52.0%),次いでペニシリン系で9例(36.0%)であった.問診のみでAAを否定された妊婦は5例で,即時型10例,非即時型6例,不明4例であった.分娩時に抗菌薬が必要と判断された21名全員が当センターが定める第一選択薬(βラクタム系)を使用し,手術部位感染を認めなかった.抗菌薬使用によるアレルギー反応は,認めなかった.【結論】AAを申告した妊婦に対して,分娩前にAA評価を行い,分娩時に安全に第一選択抗菌薬を使用できた.

著者

Takumi Momosaka Junko Saito Aki Otsuki Akiko Yaguchi-Saito Maiko Fujimori Aya Kuchiba Kota Katanoda Reo Takaku Taichi Shimazu

出版者

Japan Epidemiological Association

雑誌

Journal of Epidemiology (ISSN:09175040)

巻号頁・発行日

pp.JE20230177, (Released:2024-01-06)

参考文献数

47

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IntroductionIn Japan, heated tobacco products (HTPs) are promoted by the tobacco industry as reduced-risk tobacco products despite the lack of evidence for this claim. This study determined the distribution of HTP-harmfulness perception and identify the explanatory factors associated with the perception of HTP as less harmful than conventional cigarettes.MethodsA nationwide cross-sectional survey was conducted with Japanese people aged 20 years or older (INFORM Study 2020) using a self-administered questionnaire. We performed descriptive analysis and weighted logistic regression analysis to examine the relationship between explanatory factors (e.g., individual characteristics, socioeconomic status, and trusted sources of cancer information) and the perception of HTPs as less harmful.ResultsAmong 3,420 participants (response rate: 35.2%), the proportions of those who perceived HTPs as less harmful were 40.3% and 18.3% for users and non-users of tobacco, respectively. For participants aged 20–39 years, the proportion were 49.9% and 30.4%, respectively. Among 1,160 non-tobacco users who were familiar with HTPs, male, aged under 39 years, and had lower education were associated with the perception of HTPs as less harmful. Trusted sources of cancer information were not associated with the perception of HTPs as less harmful.ConclusionsThis study showed that, among non-tobacco users, being male, aged under 39 years, and lower education were associated with a perception of HTPs as less harmful. Public health stakeholders should provide the latest evidence about HTP harmfulness in their daily practice, and strengthen the regulations on HTP marketing directed at both tobacco- and non-tobacco users.

著者

髙橋 秀子

出版者

修紅短期大学

雑誌

修紅短期大学紀要 (ISSN:13498002)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, pp.23-30, 2022-09-01 (Released:2022-10-06)

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L-アスコルビン酸は熱に対して安定で、酸化型のデヒドロアスコルビン酸は熱に対して不安定で分解 されることが報告されている。本研究は、L-アスコルビン酸の熱に対する安定性を詳しく調べることを 目的とし、4mg/ml L-アスコルビン酸標準溶液とレモン果汁を試料として、40℃・60℃・80℃・水の 沸騰温度において、加熱をはじめてから90分間あるいは120分間までのL-アスコルビン酸濃度の経時 変化を調べたものである。両試料とも40℃および60℃で120分間加熱ではL-アスコルビン酸濃度に有 意な減少はなく、80℃ 90分間加熱では両試料とも緩やかな減少がみられた。沸騰温度90分間加熱で有 意に減少し、4mg/ml L-アスコルビン酸標準溶液とレモン果汁で加熱前よりそれぞれ47.8%と40.0% に減少した。なお、レモン果汁の減少率が高かった。L-アスコルビン酸は熱に対し60℃までは120分 間の長時間加熱でも安定であること、沸騰温度では90分間加熱で半分以下になると判明した。

著者

松中 亮治 大庭 哲治 米田 光佑

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.56, no.1, pp.73-84, 2021-04-25 (Released:2021-04-25)

参考文献数

23

被引用文献数

5 4

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本研究では,津波,地震,洪水,土砂災害の四災害について,現在と将来における災害曝露人口を算出し,その経年的変化を定量的に明らかにした.また,同様の分析を都市圏別,都市計画上の地域区分別に行うことで,災害リスクの変化をより詳細に評価した.そして,現在の将来人口推計よりも,さらに三大都市圏に人口が集中した場合,ならびに,地方に人口がより分散した場合について,災害曝露人口の増減を推計した.その結果,三大都市圏に人口が集中した場合,仮に被害レベルを考慮した上で人口の移動を誘導したとしても,四災害全ての災害リスクを低下させることはできないが,地方に人口が分散した場合,四災害全ての災害リスクを低下させることが可能であることを明らかにした.

著者

長井 隆行 原田 研介 石黒 浩 細田 耕

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能 (ISSN:21882266)

巻号頁・発行日

vol.35, no.4, pp.558-567, 2020-07-01 (Released:2020-09-29)

著者

藤田 雄介 (2023) 藤田 雄介 (2021-2022)

出版者

広島大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2023-03-08

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自然界にはながれと関係しているにもかかわらず流線型ではない凹凸形状が観察される.トンボ翼と砂丘はその代表例といえる.それぞれは,流れとの関係において翼性能の向上や,形成維持のメカニズムとの関係が示唆されているが,詳細な研究は不十分である.本研究では流れと凹凸形状の関係に的を絞って理解することを考える.数値計算や実験により,トンボ翼や砂丘の凹凸形状をモデル化した模型周りの流れを解析し,流体力学的に考察する.最終的に,両者の研究を統合し,自然界に見られる流線型でない凹凸形状の普遍的機能やその設計原理を明らかする.

著者

橋本 直子

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.71, no.4, pp.704-728, 2021 (Released:2022-03-31)

参考文献数

277

著者

石川 伸一

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.70, no.10, pp.692-695, 2019 (Released:2019-11-02)

著者

Sei Harada Miho Iida Naoko Miyagawa Aya Hirata Kazuyo Kuwabara Minako Matsumoto Tomonori Okamura Shun Edagawa Yoko Kawada Atsuko Miyake Ryota Toki Miki Akiyama Atsuki Kawai Daisuke Sugiyama Yasunori Sato Ryo Takemura Kota Fukai Yoshiki Ishibashi Suzuka Kato Ayako Kurihara Mizuki Sata Takuma Shibuki Ayano Takeuchi Shun Kohsaka Mitsuaki Sawano Satoshi Shoji Yoshikane Izawa Masahiro Katsumata Koichi Oki Shinichi Takahashi Tsubasa Takizawa Hiroshi Maruya Yuji Nishiwaki Ryo Kawasaki Akiyoshi Hirayama Takamasa Ishikawa Rintaro Saito Asako Sato Tomoyoshi Soga Masahiro Sugimoto Masaru Tomita Shohei Komaki Hideki Ohmomo Kanako Ono Yayoi Otsuka-Yamasaki Atsushi Shimizu Yoichi Sutoh Atsushi Hozawa Kengo Kinoshita Seizo Koshiba Kazuki Kumada Soichi Ogishima Mika Sakurai-Yageta Gen Tamiya Toru Takebayashi

出版者

Japan Epidemiological Association

雑誌

Journal of Epidemiology (ISSN:09175040)

巻号頁・発行日

pp.JE20230192, (Released:2024-01-06)

参考文献数

40

被引用文献数

1

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The Tsuruoka Metabolomics Cohort Study (TMCS) is an ongoing population-based cohort study being conducted in the rural area of Yamagata Prefecture, Japan. This study aimed to enhance the precision prevention of multi-factorial, complex diseases, including non-communicable and aging-associated diseases, by improving risk stratification and prediction measures. At baseline, 11,002 participants aged 35–74 years were recruited in Tsuruoka City, Yamagata Prefecture, Japan, between 2012 and 2015, with an ongoing follow-up survey. Participants underwent various measurements, examinations, tests, and questionnaires on their health, lifestyle, and social factors. This study used an integrative approach with deep molecular profiling to identify potential biomarkers linked to phenotypes that underpin disease pathophysiology and provide better mechanistic insights into social health determinants. The TMCS incorporates multi-omics data, including genetic and metabolomic analyses of 10,933 participants and comprehensive data collection ranging from physical, psychological, behavioral, and social to biological data. The metabolome is used as a phenotypic probe because it is sensitive to changes in physiological and external conditions. The TMCS focuses on collecting outcomes for cardiovascular disease, cancer incidence and mortality, disability, functional decline due to aging and disease sequelae, and the variation in health status within the body represented by omics analysis that lies between exposure and disease. It contains several sub-studies on aging, heated tobacco products, and women's health. This study is notable for its robust design, high participation rate (89%), and long-term repeated surveys. Moreover, it contributes to precision prevention in Japan and East Asia as a well-established multi-omics platform.

著者

橋本 修 須賀 良介

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会論文誌 C (ISSN:13452827)

巻号頁・発行日

vol.J107-C, no.1, pp.2-8, 2024-01-01

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電波環境の悪化にともない,電波吸収体には吸収特性のみならず付加価値として,薄型化,軽量化,透明性,加工性などが要求されている.WPT (Wireless Power Transfer) 分野においても室内で,反射や透過を繰り返すことで多数の伝搬経路が形成されることから生じる室内の電波環境の悪化を良好にすることが要求されている.本論文では,このような目的で室内用の電波吸収体として,発泡剤を用いた軽量電波吸収体,分割導電膜(DCF: Divided Conductive Film)を用いた薄型電波吸収体,円形パッチを配列した超薄型電波吸収体,導電紙を用いた電波吸収体など代表的な研究例について解説する.

著者

森 晶子 清水 佑輔

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

pp.S47076, (Released:2023-07-21)

参考文献数

7

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2021年4月に,東京大学先端科学技術研究センターの中に発足した「先端教育アウトリーチラボ(AEO)」では,主に高校生以下を対象に,多様な教育実践に取り組んでいる.その教育実践の一つに,全国の高校等による個別の希望に応じ,先端研で取り組まれている学際的な研究内容に関して,当該研究が行われている場で,研究者及び大学院生等と生徒が対話し学びを深める「先端研リサーチツアー」がある.本研究では,このような体験によって,高校生がどのような学びを得ているのか,アンケート結果から分析した.その結果,相当数の生徒が,教科や科目の枠組を超え,教科横断型で文理融合的な視座を得たことが示唆された.

著者

田嶋 晶子 鈴木 克明 戸田 真志 合田 美子

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

pp.S47118, (Released:2023-11-24)

参考文献数

7

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本研究は,スイスの語学学校における旅行の日本語コースを,旅行の文脈を残しながら日本文化を中心に学ぶコースへと改善することを目的とした.コースはゴールベースシナリオ(GBS)理論に沿って設計・開発し,その妥当性と有用性を検証した.その結果,eラーニングの主教材であるストーリー型教材のみの文化学習では中程度の学習効果となり,ストーリー型教材と課題,授業への参加,振り返りを組み合わせたブレンド型学習では高度な学習効果があげられることが示唆された.また,ストーリー型教材による疑似体験は学習の魅力を向上させられることが示唆され,教材を続けることに対して積極的な態度を育てられたことも示唆された.

著者

上岡 伸 中藤 路子

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

pp.47087, (Released:2024-01-09)

参考文献数

44

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本研究の目的は,学校事務職員を対象に企画された研修プログラムによって,所属校の業務改善に向けた自己調整学習が促進されるかどうかを検証することである.研修プログラムには学習者中心のデザインが取り入れられ,研修のタスクは,事前学習・業務改善の取組・成果報告会で構成された.そして4か月の研修期間中,それぞれ異なる学校に勤務する受講者たちは,6・7名の研修チームとなって互いにメンタリングを行いながらタスクを遂行した.5時点の縦断的調査から有効な26名分の回答が得られ,分散分析の結果,研修期間を通じて職場における自己調整学習は大きく促進されていた.ただし,研修終了後2か月経過時点での有意な逆戻りも見られ,研修前時点と比較すると差の効果量は中程度であった.

著者

太田 満

出版者

日本社会科教育学会

雑誌

社会科教育研究 (ISSN:09158154)

巻号頁・発行日

vol.2012, no.117, pp.16-26, 2012 (Released:2016-12-01)

著者

山口 剛司 高崎 恭輔 鈴木 俊明

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.37 Suppl. No.2 (第45回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.A3O2045, 2010 (Released:2010-05-25)

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【目的】足部不安定性に対する運動療法は、閉鎖性運動連鎖でのエクササイズが有用であると考える。なぜなら実際の動作と類似した肢位でのエクササイズは、安定した動作を遂行するための機能的な筋活動を獲得できるからである。我々は第44回本学会において、片脚立位での一側下肢の運動課題時に生じる支持脚足部内のCOP変化と足部周囲筋群、膝屈筋群の筋活動について報告した。その結果、運動課題に伴うCOP移動は一定の傾向を示し、COP移動方向と筋活動には、次のような傾向を認めた。足部周囲筋群では、COP移動方向により腓骨筋と後脛骨筋の筋活動が明確に切り換る場合や同時活動する場合を認め、膝屈筋群ではCOP移動方向により大腿二頭筋と半膜様筋は明確に切り換る場合を認めた。この結果から膝屈筋群は、主に膝関節の回旋運動の制御に機能することが考えられた。しかしながら一般的には膝伸筋群が、膝関節の安定性に関与すると考えられるため、同運動課題における膝伸筋群の機能を把握する必要があると考えられた。そこで今回は、同運動課題でのCOPと足部周囲筋群、膝屈筋群に加え、膝伸筋群の筋電図評価を実施したので報告する。【方法】対象は、整形外科的・神経学的に問題のない男女7名(平均年齢29.7±3.7歳)の支持脚7肢とした。方法は、被験者に重心計のプレート上で片脚立位をとらせ、非支持脚下肢での運動課題を行わせた時の支持脚の筋電図ならびにCOPを記録した。支持脚は、股関節・膝関節を各々30゜屈曲位と規定した。筋電図では、支持脚の腓骨筋、後脛骨筋、半膜様筋、大腿二頭筋、内側広筋、外側広筋の筋活動を記録した。運動課題の開始肢位は、立位の状態から非利き足側(以下、運動側)下肢の足底が接地しないよう前方で空間保持した状態とした。運動課題は、開始肢位より運動側股関節を内転する課題を内側運動、外転する運動を外側運動とした。なお下肢の運動と筋電図記録、COP記録を同期するためにフットスイッチを運動側の母趾と小趾に配置し、内側運動、外側運動の両端に台を設置してスイッチと接触させた。運動課題の施行は開始肢位より内側運動から行い、外側・内側の3回の運動を1施行として、各被検者で3施行測定した。分析方法は、運動課題中のCOP軌跡の時間的変化とそれに伴う導出筋の筋活動パターンを分析した。【説明と同意】各被験者には本研究目的と内容について十分に説明を行い、同意を得た後に測定を実施した。【結果】 運動課題時のCOPは、内側運動課題中は小趾側方向へ移動し、外側運動課題中は母趾側方向へ移動した。一方筋電図では、次のような傾向を認めた。まず足部周囲筋群では、COPの移動方向により腓骨筋と後脛骨筋の筋活動が明確に切り換る場合や、後脛骨筋が持続的に活動する場合が見られた。具体的には、COPの小趾側移動中には後脛骨筋が活動し、母趾側移動中には腓骨筋の活動を認めた。次に膝屈筋群は、COPの小趾側移動中には半膜様筋が活動し、母趾側移動中には大腿二頭筋の活動を認め、COPの移動方向により両筋の明確な切り換りを認めた。膝伸筋群では、外側広筋がCOPの移動方向に関わらず持続的な活動を認め、内側広筋はCOPが母趾側移動中に活動する傾向を認めた。【考察】本運動課題中の足部周囲筋群では、先行研究と同様に腓骨筋と後脛骨筋の活動が切り換ることによりCOPの移動を円滑にすると考えられる。この中でも後脛骨筋が持続的な活動を認める場合は、課題中にCOPの移動が不安定な場合に生じる傾向が見られた。この時後脛骨筋は、足部内側の剛性を形成し足部安定化作用を担うため、運動課題時の足部不安定性を補償する目的で持続的に活動したと考えられる。次に膝伸筋群では内側広筋がCOP母趾側移動中に活動を認めた。COP母趾側移動中は、下肢では股関節屈曲位での軽度内転、膝関節屈曲位での外反外旋運動が観察される。このアラインメントでは膝外反外旋運動により、膝蓋骨は外方へ移動する力が生じる。この時内側広筋は、外側広筋との同時活動により膝蓋骨の外方移動を制動すると考えられる。内側広筋は、この膝蓋骨の外方移動を制動し、膝蓋骨を介して間接的に膝外反外旋運動を制動するのに最も効率の良い筋走行であると考える。そのためCOP母趾側移動中には、内側広筋が活動したと考えられる。【理学療法学研究としての意義】 足部不安定性に対する運動療法は、閉鎖性運動連鎖でのエクササイズが有用であると考える。本運動課題では、安定した姿勢を保持し、支持脚のCOPが円滑に移動するには、足部周囲筋群に加え膝周囲筋群の筋活動により下肢アラインメントを制御することが必要となる。また本運動課題はサイドステップやクロスオーバーステップ動作の肢位と類似することから、これら動作練習の前段階のエクササイズとして有用であると考える。