著者

松山健二

出版者

国立国会図書館

雑誌

レファレンス (ISSN:1349208X)

巻号頁・発行日

no.783, 2016-04

著者

小賀坂 行也

出版者

日本農業市場学会

雑誌

農業市場研究 (ISSN:1341934X)

巻号頁・発行日

vol.22, no.3, pp.5-14, 2013-12-31

---

In the affected areas by the disaster, resumption of farming is in full swing despite facing many difficulties. Against such a background, this paper discusses the changes of food supply and the transaction structure in the affected areas of Miyagi prefecture. Specifically, with an understanding of the situation regarding food supply in JA farmers market after the 3.11 earthquake, the paper proposes countermeasures for future disasters. In particular, by focusing on the changes in the supply and demand structure and the transaction structure of rice and strawberries as typical agricultural products of Miyagi prefecture, the research identifies the challenges that affected areas are facing. Analysis of statistical data along with a hearing survey of relevant organizations showed the following results. It is necessary for JA to make use of the advantages as an agricultural cooperative and to strengthen the food supply by focusing on local agricultural products and simple processed goods. Changes in the transaction structure of the affected areas clarified that resilience, degree of structural change and future issues are dependent on the nature of the agricultural products. For example, supply and demand structure of rice experienced no large changes before and after the earthquake necessitating compensation, but changes in structure of the wholesale market may occur as new companies enter the market in the future. In contrast to rice, strawberry production appears to require more time to recover. To restore the lost market share, not only recovering the production but consideration of the needs of contemporary consumers and changing breeds is required.

出版者

農業食料工学会

雑誌

農業機械学会誌 (ISSN:02852543)

巻号頁・発行日

vol.27, no.4, pp.207-217, 1966-03-01 (Released:2010-04-30)

著者

福永 勝美

出版者

熊本大学

雑誌

熊本史学 (ISSN:03868990)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.44-48, 1952-10-25

著者

田崎 美弥子 山口 哲生 中根 允文

出版者

日本医事新報社

雑誌

日本医事新報 (ISSN:03859215)

巻号頁・発行日

no.4617, pp.87-90, 2012-10-20

著者

渡邊 勉 Tsutomu Watanabe

出版者

関西学院大学社会学部研究会

雑誌

関西学院大学社会学部紀要 (ISSN:04529456)

巻号頁・発行日

no.123, pp.103-122, 2016-03

出版者

日経BP社

雑誌

日経ヘルスケア (ISSN:18815707)

巻号頁・発行日

no.260, pp.52-56, 2011-06

---

東日本大震災に伴い、深刻化する電力不足。3月に東京電力管内で実施された計画停電では、多くの医療機関が混乱に陥った。電力需要が切迫する今夏には、再度の計画停電や大規模停電のリスクが高まる。自家発電装置をほとんど持たないなど、病院に比べ停電に弱い診療所でできる備えとは──。 3月の花粉症シーズン真っただ中。

著者

渡邊 勉 Tsutomu Watanabe

出版者

関西学院大学社会学部研究会

雑誌

関西学院大学社会学部紀要 (ISSN:04529456)

巻号頁・発行日

no.123, pp.103-122, 2016-03

出版者

早稲田大学図書館

雑誌

ふみくら : 早稲田大学図書館報 (ISSN:02898926)

巻号頁・発行日

vol.68, pp.14-14, 2001-12-15

著者

河野 孝央 安藤 佳明 泉 雄一

出版者

公益社団法人 日本アイソトープ協会

雑誌

RADIOISOTOPES (ISSN:00338303)

巻号頁・発行日

vol.64, no.12, pp.737-744, 2015-12-15 (Released:2015-12-29)

参考文献数

21

被引用文献数

1

---

インスタントコーヒーは天然起源の放射性核種:40Kを含んでいるため,自然放射能と自然放射線を説明するためのわかりやすい教材といえる。本研究ではインスタントコーヒー10種に圧縮成形法を適用してコーヒーブロック線源を製作し,形状,重量,40K含有量を調べた。その結果,形状と重量は10種ともほぼ同じで,40K含有量にも大差はなく,10種の平均で16.6Bq(レギュラーコーヒーの約1.7倍)であった。

著者

加藤 徹郎 Kato Tetsuro

出版者

法政大学サステイナビリティ研究所

雑誌

サステイナビリティ研究 (ISSN:2185260X)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.145-162, 2015-03

---

This paper uses metadata on terrestrial broadcasting programs in the greater Tokyo area collected and stored by the Hosei University Environmental Media Archive to analyze reporting on radiation in lifestyle information programs. Our analysis used the KH Coder text-mining software to analyze content by the terminology used in the metadata. First, the results of studying data split into half-year segments showed that while the topics reported on in each period did show some changes over time, when viewed from an overall perspective there were no sudden changes in the topics themselves. Rather, it could be pointed out that the structure of reports on radiation was formed through various coexistent topics increasing and decreasing in volume. At the same time, a look at the interrelations between words and phrases in monthly data shows that sporadic topics not directly related to the earthquake that was a topic of interest at the time, such as the criteria for choosing foods, issues related to resumption of operation or accidents at other nuclear power plants, and issues related to leakage of radioactive water, were reported in ways loosely connected to reporting on the accident at the Fukushima Dai-ichi Nuclear Power Plant. Lastly, this paper reconsiders the results of the above analysis within a theoretical interpretive framework, pointing out the importance of such an analysis for elucidating how the sequence of the flow of reporting on television forms what Derrida called an "artifactuality." We also discuss the limitations and possibilities of media theory analytical methods in the handling of archive data as case studies. 本稿は、法政大学環境報道アーカイブが収集・保管している関東地上波放送番組のメタ・データを使用し、生活情報番組における「放射」報道について分析したものである。分析にあたっては、テキストマイニング・ソフト、KH Coder を使用し、メタ・データにおいて使用される語彙についての内容分析を行った。まず、半年ごとに区切ったデータについて検討した結果、ここでは各期間に取り上げられるトピックは、その時々によって変化はみられるものの、全体的にみるとトピックそのものが突然入れ替わるわけではなく、むしろ並立する様々なトピックがそのボリュームの増減を変えていることで、「放射」報道の構成が成り立っていることが指摘できる。一方、月ごとのデータにおける語句の相関関係を見ると、食品の選定基準や他の原発における再稼働・事故問題、汚染水漏れ問題など、その時々で話題となっている震災とは直接に関係のない散発的なトピックが、福島第一原発の事故報道と緩く結びつけられて報道されていることが分かった。本稿では最後に、以上の分析結果を理論的な解釈枠組みのなかで捉えなおし、テレビの「流れ」としてのシークエンスが、J・デリダのいう「人為時事性」をどのような形で構築しているかを明らかにするためにも、こうした分析の重要性を指摘している。併せて、アーカイブデータを事例として取り扱う際の、メディア論的な分析手法の限界と可能性についても言及している。

著者

渋谷 和久

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンストラクション (ISSN:09153470)

巻号頁・発行日

no.530, pp.34-49, 2011-10-24

---

海岸保全施設などに過度に依存した防災対策には限界があった──。政府の中央防災会議の専門調査会が指摘するように、東日本大震災級の津波をハードだけで防ぐことはできない。しかし、被害軽減には、引き続きハード整備が重要なことも確認できた。経験を糧に、技術基準などの見直しが進められている。

著者

米谷和記 三好力

雑誌

第75回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2013, no.1, pp.461-462, 2013-03-06

---

KinectとはMicrosoft社のゲーム機Xbox360で使用できるゲームコントローラの一種である。人物を認識し追跡が可能であること、複数のセンサを搭載していることなどから、看護や医療といった幅広い分野で開発・研究が行われている。その利用法の一つにホームネットワークシステムへの応用というものがある。ホームネットワークシステムとは家電同士をネットワーク接続することで家電の遠隔操作や同時操作を実現するものであるが、特定の人物に操作させないなどの操作制限は現在行うことができない。そこで本研究では、Kinectの複数種のセンサを用いることでより高精度な個人識別を行うシステムを実現する。複数種のセンサから得た情報を相互に補完することで計測の精度を向上させる技術をセンサフュージョンといい、この技術を用いることでKinectを個人識別システムに利用することの有用性を確認する。

著者

海原 卓也 小林 薫 石橋 忠良

出版者

公益社団法人日本コンクリート工学会

雑誌

コンクリート工学年次論文報告集 (ISSN:13404741)

巻号頁・発行日

vol.21, no.3, pp.1171-1176, 1999-06-21

被引用文献数

3

---

RCラーメン高架橋柱やRC橋脚において、阪神大震災級の地震に対して部材の耐震性能を向上させるためには、より変形性能を大きくする必要がある。しかしながら、帯鉄筋を多量に配置し、変形性能として部材のじん性率が10以上となるRC柱の地震時変形性能はまだ明らかにされていない。本研究は、帯鉄筋比が0.6%以上となるRC柱部材の交番載荷試験結果より、RC柱の地震時変形性能評価の基礎となる部材降伏時変位算定法を提案するものである。

著者

桜井 良 小堀 洋美 菊池 貴大 中村 雅子

出版者

日本環境学会

雑誌

人間と環境 (ISSN:0286438X)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.40-47, 2015 (Released:2016-04-06)

参考文献数

22

被引用文献数

1

著者

久米 裕 藤田 尚子 阿部 勇太 石井 奈智子 石井 良和

出版者

秋田大学

雑誌

秋田大学大学院医学系研究科保健学専攻紀要 (ISSN:18840167)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.47-56, 2011-03

---

最近の作業療法では,クライアントの主観性を評価するアプローチが行われるようになってきた.本研究の目的は,作業活動における目標設定の違いがどのように自己効力に影響を及ぼすのかを検討することである.成人の健常群(n=42) と精神科に入院している患者群(n=28) を対象とし, それぞれの群を2つの条件で分けた.条件Aは手順冊子を見ながら最後まで行い,革細工のコインケースを完成させることである.条件Bは全工程を8分冊したものを順番に完成させながら最終的に一つの作品を完成させることである.一般性自己効力感尺度,課題特異的セルフエフィカシー尺度,難易度,技能,興味のデータを解析した.結果は,精神科の入院患者群では条件にかかわらず,General Self-Efficacy Scale (以下GSES) における失敗に対する不安因子が変わりにくい特性があり,この群の条件Bでは実際に最後まで行って完成に至っても,GSES における行動の積極性因子は改善されにくかった.しかしながら,課題の難易度の感覚は減少し,技能と興味の感覚に向上が見られた.本研究は,精神科入院患者グループの自己効力感を変化させることは健常群よりも難しいという結果を示したが,同時にクライアントの課題に対する難易度感,技能,興味に焦点を当てたアプローチが必要ということも示唆している.

著者

小田切 康彦 コタギリ ヤスヒコ Kotagiri Yasuhiko

出版者

同志社大学政策学会

雑誌

同志社政策科学研究 = Doshisha policy and managemant review (ISSN:18808336)

巻号頁・発行日

pp.45-57, 2016-02

---

20周年記念特集号本稿では、地方議会において市民との協働という潮流がどのように捉えられてきたのか、議会会議録を手掛かりにその言説を分析した。テキストマイニング等の手法を用いて、第1に、協働言説のトレンドを分析した。結果、協働関連語句の頻出傾向は、新聞記事等における頻出傾向と類似していることが明らかになった。第2に、協働関連語句の共起ネットワーク分析を行った結果、協働の理念・実践は議会において肯定的に捉えられる傾向にあることがわかった。

著者

相川 倫 藤田 郁代

出版者

国際医療福祉大学学会

雑誌

国際医療福祉大学学会誌 (ISSN:21863652)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.36-43, 2016-03-31

---

本研究の目的は,アルツハイマー病(AD:Alzheimer's disease)患者の潜在記憶についてプライミング効果から調べ,顕在記憶との関係を検討することである.対象は初期AD 患者15 名と健常高齢者15 名であった.潜在記憶については,先行学習として音読を用いた単語完成課題を実施してプライミング効果を調べ,顕在記憶については三宅式記銘力検査によってエピソード記憶を調べた.その結果,AD 患者においてもプライミング効果を示した.また,プライミング得点と三宅式記銘力検査得点の間に有意な相関は認めなかった.以上から初期AD患者では潜在記憶が保たれ,潜在記憶と顕在記憶は独立した機能単位をなすと考えられた.

著者

田畑 治

出版者

千葉大学

雑誌

千葉大学教育学部研究紀要 (ISSN:05776856)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.33-50, 1971-07-31

---

今日,教育は効果があるとかないとかといったことを,一般的に議論することは不毛であると同様に,カウンセリングや心理療法が効果をもたらすか否かについて,一般的に議論するのも意味がない。教育や治療において問題になるのは,「どのような人(教育者やセラピスト)が,どのような人(被教育者やクライエント)に対して,どのような目標・手段,あるいは条件でかかわるとき,どのような結果がもたらされるか」ということである。このことを,カウンセリングや心理療法にあてはめていえば,「セラピストとクライエントとが,どのようにかかわりあうとき,どのような変化が生じるか」ということである。すでに別のところで論じたように,心理療法の定義は,人によってまちまちである。しかし,セラピストとクライエントとが"相手"(Partner)としてかかわりあうというのが,心理療法の現代的意義である(田畑,1971)。ところで,心理療法の効果判定は,セラピストとクライエントとの両者の心理治療的活動にもとづいて起こるところの,クライエントの症状の軽減・除去,あるいは人格・行動の変容を,客観的に把握するために行なわれる。しかし,かかる効果を客観的に測定し,評価しようとする側面や方法は,多種多様である。なぜならば,治療による変容が,身体的因子,人格的因子,社会的因子,さらには文化的因子をも含み,多次元的であるからである。本論文は,心理療法によってもたらされる"結果的側面"に関する評価研究に,方法論的省察を加えようとするものである。すなわち,ここでは主題に関して,(1)心理療法の効果とは何か,(2)治療効果の評価法,(3)治療的人格変容の性質,(4)統制群法による効果判定の厳密化,(5)わが国の現状での問題点,の5点について考察をすすめる。それによって,心理療法の効果判定の評価研究の可能性と限界を明確にしたい。

著者

高瀬 正一

出版者

愛知教育大学

雑誌

国語国文学報 (ISSN:03898350)

巻号頁・発行日

vol.55, pp.29-40, 1997-03-17