著者
河口 和也
出版者
日本社会学会
雑誌
社会学評論 (ISSN:00215414)
巻号頁・発行日
vol.61, no.2, pp.196-205, 2010-09-30 (Released:2012-03-01)
被引用文献数
1
著者
今井 浩三 山下 健太郎 林 敏昭 村上 理絵子 高橋 裕樹 杉山 敏郎 千葉 進 谷内 昭
出版者
The Japan Society for Clinical Immunology
雑誌
日本臨床免疫学会会誌 (ISSN:09114300)
巻号頁・発行日
vol.16, no.4, pp.324-328, 1993-08-31 (Released:2009-01-22)
参考文献数
10

31歳女性.数年の経過で全身倦怠感があり,自宅で臥床していたが,全身倦怠感,関節痛,頭痛および眼瞼下垂を主訴として,精査を求めて平成4年4月当科入院.諸検査より慢性疲労症候群(CFS),シェーグレン症候群ならびに重症筋無力症を疑われたが,アメリカCDCの診断基準に基づいてCFSと診断した.一方, CFSは他の慢性疾患が除外されなければ診断できないため,鑑別診断を試みた.シェーグレン症候群に関しては唾液分泌能試験およびSchirmer試験陽性であり,疑い例とされたが,自己抗体を含めて他の検査は陰性であった.重症筋無力症については眼瞼下垂,外眼筋麻痺が認められ,またテンシロンテスト陽性と判断されたが,誘発筋電図,抗AChR抗体は陰性で確定診断に至らなかった. CFSは注目すべき疾患と思われるが,本症例のようにいくつかの自己免疫疾患と鑑別が困難な場合もあると思われ,その点で興味がもたれたので報告した.
著者
久米 裕
出版者
一般社団法人 日本老年療法学会
雑誌
日本老年療法学会誌 (ISSN:2436908X)
巻号頁・発行日
vol.2, pp.1-6, 2023-02-17 (Released:2023-02-20)
参考文献数
29

睡眠,食事,仕事,余暇活動を含む一日を通した生活リズムを整えることは,人の健康を保つために周知の事実である。認知症高齢者に観察される夜間せん妄や徘徊などの不穏行動には,生活リズムの障害が背景にあると指摘されており,毎日の生活にリズムをもたせ,そのリズムに沿って休息をとり活動することは,認知症の行動・心理症状(Behavioral and Psychological Symptoms of Dementia, BPSD)を軽減させるのみならず,心身の健康を維持または改善するために重要である。しかしながら,日々の活動や休息を自力では管理が難しい認知症高齢者に対して,周囲が認知症における生活リズムの特徴を捉えて支援しなければならない。近年のInformation and Communication Technology(ICT)が応用されたウェアラブル技術は,認知症の生活リズムをより定量的に把握する上で有用であることがわかってきた。特に,腕時計型ウェアラブル端末Actigraphを応用した国内外の研究知見は,認知症における休息・活動リズム(Rest-Activity Rhythm)の特徴を明らかにしている。認知症の生活リズムを適切に理解することによって,専門職による治療的介入の発展につながるだけでなく,対象者本人とその関係者の健康を保つ一助となることを期待する。
著者
北村 宗彬
出版者
一般社団法人 日本メディア英語学会
雑誌
時事英語学研究 (ISSN:21861420)
巻号頁・発行日
vol.1979, no.18, pp.74-81, 1979-09-10 (Released:2012-11-13)

語学教育研究所の故比屋根安雄主事は常に「英語は実技として身体で覚えさせなければならない」と主張されていた。そして「そういう指導のできる先生があまりいない」と嘆きながら他界された。その比屋根先生のご推薦で語研の研究員にしていただいた私は、英語の教師というより、英語のコーチまたは監督として生徒の指導をしようと決心し、現在に至っている。幸い西脇順三郎先生のお宅が近く、ご子息の順一君が慶応義塾普通部で私の授業を受けることになったのがきっかけで、 (1) 外国語教育について同先生から徹底的な教えを受けたこと、 (2) 3年間のミシガン大学大学院留学中に、高名なFries, Lado, Pike, Marquardt, Twaddell, Peterson, その他の教授方の授業でいろいろな教育上のヒントを得たこと、さらに (3) 慶応普通部では1学年生徒250名の殆んど慶応高校へ進学するため、最低線上にある生徒にも、外部からの受験合格者に劣らない実力をつけねばならなかったこと-この3つの原因乃至理由によって、私は、普通部教諭時代に、いわゆる〈受験英語〉とは異った形式の英語の教え方をいくつか考案し実行することができたのである。現在、慶応義塾大学工学部で〈口語英語〉に基礎をおいた授業を担当しているが、その基本はこの時代につくられたものである。
著者
小松 輝久 大瀧 敬由 佐々 修司 澤山 周平 阪本 真吾 サラ ゴンザル 浅田 みなみ 濱名 正泰 村田 裕樹 田中 潔
出版者
日本海洋学会 沿岸海洋研究会
雑誌
沿岸海洋研究 (ISSN:13422758)
巻号頁・発行日
vol.54, no.2, pp.117-127, 2017 (Released:2020-02-12)
参考文献数
41

2011年3月11日の東日本大震災は,東北地方の沿岸に甚大なる被害を与えた.津波は,沿岸漁業の社会的インフラである,港,市場,漁船,養殖筏はもちろんのこと,魚介類の再生産の基盤である沿岸のエコトーンであり自然的インフラである藻場など(本論文ではブルーインフラと定義)にも被害を及ぼした可能性があった.そこで,岩手県大槌湾および宮城県志津川湾において,藻場の被害状況とその後の変化を調べた.海藻藻場の被害は大きくなかったが,2014年からは震災後に加入したウニによる磯焼けが生じており,積極的な駆除を行う必要がある.砂地に生育するアマモでは,津波の波高が大きくなったために壊滅的な被害を受けた湾奥部では,2011年6月に埋土種子から実生に生長しており,アマモ場の回復が始まっていた.また,地形的に津波による被害を受けにくい湾央や湾口にあるアマモ場は残っていた.これらのアマモ場は種子供給源になるため,次の大津波に備えて保護することが望ましい.津波と地盤沈下により埋め立てで失われていた塩性湿地や干潟というブルーインフラは再生したが,復旧の埋立や巨大防潮堤などの工事で消滅した.繰り返される将来の大津波に備え,次世代のために持続的で健全な海洋環境および社会を育む沿岸域を実現するという視点から,ブルーインフラの回復を織り込んだグランドデザインを平時につくる必要がある.
著者
桜井 芳生 サクライ ヨシオ SAKURAI Yoshio
出版者
鹿児島大学
雑誌
人文学科論集 (ISSN:03886905)
巻号頁・発行日
no.66, pp.1-21, 2007

日本の現代の若者は,どのような交友関係をもっているのだろうか?。本論文,文末の【文献】にあげたとおり,日本人の交友関係について実証的に分析した研究はないことはない。しかし,「友人」の「双方」からデータをとった調査はほとんど知られていない。われわれは,さまざまな問題意識の者との「あいのり」調査(オムニバス調査)ではあったが,現実の「いま交友している友人たち(同性)」同士からデータを採集することができた。いまだ「探索的」段階ではあるが,非常に興味深い知見をうることができた。おもに,二点指摘できる。第一は,「友人同士」における「親の収入の類似」である。この現象を,「「収入」依存選択的「交友」仮説」と呼ぼう。われわれは,すでに,「恋愛中の両人」からのデータ収集を行い,そこにおいて,一見似てはいるが,異なった現象を見いだしていた(桜井2006)。すなわち,「交際中の恋人同士」は,その双方の家計の「不動産の所有の有無」が類似していたのであった。この現象を,「「資産」依存選択「交際」仮説」と呼んだ。「交友」はおもに同性の友人関係を,「交際」は恋愛関係を示すとする。以上の「交友←→収入依存」「交際←→資産依存」の対照的関係は,非常に興味深い。第二の知見は,「恋愛しているのに,性交渉をしていない」度合の,友人同士における類似である。少なくとも自己申告のアンケートから見る限り,恋愛をしていても性交渉していないカップルはある程度存在する。ただし,恋愛期間に依存するので,この恋人たちがずっとセックスレスであるとはがんがえるべきではない。友人たち同士は,この「恋愛しながらも未性交渉である」度合が,類似しているのである。ただし,この相関は,「年齢」で統制すると有意性をなくしてしまった。今後の大規模な調査が待たれる。この「恋愛しながらも末性交渉である」度合は,年齢以外にも,いくつかの変数から影響を受けている。もっとも注目されるのは,「経済的豊かさ」である。自己を「経済的に豊か」と感じている若者ほど,「恋愛しながらも未性交渉」である比率が高い。経済的格差の進行が云々される今日,この知見は非常に興味深い。
著者
藤 桂 吉田 富二雄
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
vol.80, no.6, pp.494-503, 2010 (Released:2012-03-20)
参考文献数
29
被引用文献数
3 3

This study examined the influences of online gaming on sociability and aggression in real life. It was hypothesized that the effects of online gaming would differ depending on the interaction style of the online-gamers. Online-gamers in Japan (n=1 477) were asked to respond to questionnaires that measured interaction style during online gaming, the effects of sociability and aggression, as well as social and individual orientation in real life. Factor analysis of the scores for interaction style extracted five factors. Covariance structure analysis indicated that sociable interactions such as “Broadening relations” and “Feeling of belonging” promoted sociability in real life. In addition, “Release from daily hassles” promoted sociability and decreased aggression. In contrast, non-sociable and aggressive interactions decreased sociability and increased aggression. The results also suggested that a social orientation in real life promoted sociable interactions during game playing, while an individual orientation promoted non-sociable and aggressive interactions. These results supported the hypotheses and suggested that online gaming resulted in positive outcomes for those who are socially, but negative outcomes for those who are not.
著者
堀田 みゆき
出版者
日本法政学会
雑誌
日本法政学会法政論叢 (ISSN:03865266)
巻号頁・発行日
vol.36, no.1, pp.58-67, 1999-11-15
被引用文献数
1

Recently, the concern over human rights has gradually spread from the part of individual nations to the whole international community. At the same time in a large part of western countries, i.e. the northen part of Europe and USA, the view of society for homosexuality has become much more tolerant than before. As the result of these facts, the Registered Partnership Act constituted for the first time in Denmark in 1989. Next to it Norway(93), Sweden(94) and Iceland(96)followed introducing similar acts. These laws approved substantial marriage between the same sex and regulated the same legal effects as general marriage with some exceptions. The exceptions are concerned about getting parenthood. One of them is concerned about adoption and guardianship, the other is artificial insemination. The present thesis handles at first the right to marry and found a family from the public international law, i.e. the Universal Declaration, UN Covenant on Civil and Political Rights, etc. And it takes up the legal position of homosexual persons as to marriage and even more of transsexual persons. According to norms of public international law, the right to marry is not absolute and marriage between the same sex is not recognized. The right to marry and found a family,however, is essential to the pursuit of the individual happiness, therefore their rights should be approved at least in the different form as general marriage as far as it doesn't act against the public interests. And in addition, the attitude of clergy and general people for the homosexuals is mentioned around Sweeden and Denmark.
著者
村田 典生
出版者
佛教大学総合研究所
雑誌
佛教大学総合研究所共同研究成果報告論文集 = Supplement to the bulletin of the Research Institute of Bukkyo University (ISSN:21896607)
巻号頁・発行日
no.6, pp.95-110, 2018-03

奈良・斑鳩の吉田寺はぽっくり寺として知られている。特に1970年代に全国的なブームで一躍「流行神」になった寺院である。当時は老人たちが群参したのだが,文献や石標からみるとぽっくり寺としては少なくとも近世や明治から昭和前期にかけては確認ができないのである。しかし,戦後女性たちが「顔を隠すように」訪れ今でいう介護の相談などをするうちにブームがやってきたのである。ぽっくり往生のための祈祷は恵心僧都源信の生母が浄衣を着て安楽往生という伝承から,源信の二十五三昧会や『往生要集』に影響により,下着を死に臨む人に見立てた臨終行儀を特化させた様式で,本尊阿弥陀如来坐像に安楽往生を願う祈祷なのである。吉田寺が群参を呼んだ頃は,日本が高齢化社会や低成長時代に突入する直前であり,女性が舅・姑の介護をすることが当然とされた時代だった。そんな中で吉田寺は老人や病者が自身のぽっくり往生を願うだけでなく,そうした女性達が介護からの解放を願うために参詣した寺院でもあったのである。ぽっくり寺流行神恵心僧都源信『恍惚の人』介護
著者
三橋 順子
出版者
金曜日
雑誌
金曜日
巻号頁・発行日
vol.17, no.22, pp.22-23, 2009-06-12
著者
馬場 淳
出版者
和光大学現代人間学部
雑誌
和光大学現代人間学部紀要 = Bulletin of the Faculty of Human Studies (ISSN:18827292)
巻号頁・発行日
vol.10, pp.179-194, 2017-03-10

男性のホモソーシャリティ(同性間の社会的連帯)は、ミソジニーやホモフォビアと並んで、異性愛主義的男性中心社会の構成要素である。アダルトビデオ(以下、AV)の制作現場と視聴空間には、現代日本社会において抑制され、解体に向かうホモソーシャリティが依然として看取される。本論の目的は、ぶっかけというジャンルのAVを具体的な素材に、本来的に異なるこの二つのホモソーシャルな空間がいかに緊密かつ相互浸透的な関係にあるのかを記述・分析することである。とくに本論は、作品のドキュメンタリー的性格から映し出された大量の精液が制作現場のホモソーシャリティを視聴空間に運ぶ越境的局面に注目する。筆者は物質的存在(モノ)が社会的行為の遂行者(エージェント)となりうる可能性を論じた社会人類学者A・ジェルの議論を援用して、そうした精液の行為主体性(エージェンシー)を理論的に考察する。