著者

仲野 巧 板橋 光義 Utama Andy 塩見 彰睦 今井 正治

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. CPSY, コンピュータシステム

巻号頁・発行日

vol.93, no.516, pp.79-86, 1994-03-17

被引用文献数

1

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本稿では,PARTHENONを用いたシリコンTRONの設計と評価について報告する.実時間処理システムでの高速な応答性を達成するために,リアルタイムOS(μITRON)の基本機能をハードウェアで実現した.性能評価の結果,シリコンTRONは,4クロックまでシステムコールの機能を実現できた.さらに,リアルタイムOSのためのソフトウェアの機能とハードウェアの性能ベースとしたシステム仕様の決定が可能となるハードウェア, ソフトウェア協調設計を提案する.

著者

土肥 伊都子

出版者

神戸松蔭女子学院大学

雑誌

研究紀要. 人文科学・自然科学篇 (ISSN:13421689)

巻号頁・発行日

vol.48, pp.17-33, 2007-03-10

著者

植村 貴裕

出版者

立正大学

雑誌

立正大学人文科学研究所年報 (ISSN:03899535)

巻号頁・発行日

vol.44, pp.1-16, 2006

著者

杉山愛 糸長 浩司 栗原 伸治 藤沢 直樹

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

日本建築学会学術講演梗概集, 2003 (ISSN:13414526)

巻号頁・発行日

pp.713-714, 2003

被引用文献数

1

著者

越山 健治

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題 (ISSN:13414534)

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.621-622, 2007-07-31

著者

八ッ塚 一郎

出版者

日本グループ・ダイナミックス学会

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.47, no.2, pp.146-159, 2008

被引用文献数

1

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阪神・淡路大震災(1995)を契機として発生し分離・変容を遂げた,被災地におけるひとつのボランティア活動の系譜を報告した。さらに,社会的表象論を援用してこの事例を検討し,震災を契機とする社会変動の構図と,それに対してボランティア実践が持つ意義とを考察した。①阪神大震災地元NGO救援連絡会議,②震災・活動記録室,③震災しみん情報室,④震災・まちのアーカイブ,⑤市民活動センター神戸,という一連の団体は,被災地における情報の交換や伝達,記録資料の保存など,記録に関わるボランティアとしてその活動を展開してきた。被災者の支援と被災体験の継承を企図して開始された記録活動は,復興に伴う被災地域の変化のなかで一時その目的を喪失し停滞に陥った。その後,団体の分裂と目的の特化により,活力を回復し現在に至っている。震災復興という状況における,記録活動,および,その変遷の意味を検討した。あわせて,社会変動へとつながる実践活動のあり方についても考察を行った。<br>

著者

長尾 光悦 須藤 一弘 大内 東

出版者

公益社団法人日本オペレーションズ・リサーチ学会

雑誌

日本オペレーションズ・リサーチ学会秋季研究発表会アブストラクト集

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.140-141, 2008-09-10

著者

住田 英穂

出版者

茨城大学

雑誌

茨城大學政経學會雑誌 (ISSN:02865734)

巻号頁・発行日

vol.73, pp.91-115, 2003-03-31

著者

野村 徹

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. US, 超音波 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.108, no.436, pp.41-46, 2009-02-17

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弾性表面波とその応用に関する研究に携わって30年がたった。この節目の年が、丁度著者の定年退職の年と重なった。このときに、これまで行ってきた研究を振り返ってみるもの悪くないと思い、古いことを思い出しながら、弾性表面波のこと、センサのこと等をまとめた。

著者

苅谷 剛彦 志水 宏吉 清水 睦美 諸田 裕子

出版者

東京大学

雑誌

学校臨床研究

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.41-46, 2003-03-31

著者

山岸

出版者

社団法人日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器病學會雜誌

巻号頁・発行日

vol.13, no.3, pp.79-80, 1924-10

著者

林 品章

出版者

日本デザイン学会

雑誌

デザイン学研究 (ISSN:09108173)

巻号頁・発行日

vol.46, no.6, pp.27-36, 2000-03-31

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本論文は1970年代以降の台湾視覚伝達デザイン運動について論述したものである。1970年以降, 「運動」と呼ばれる出来事は, 年代順に「アミーバ(変形虫)デザイン協会」, 「広告時代雑誌」, 「中国時報人間コラム」, 「連広会社」, 「時報広告アカデミ賞」, 「外貿協会デザイン推進センター」など, 六つがあげられる。本論文においては, それらの出来事やその動きが, 当時の台湾の視覚伝達デザインの発展に大きな原動力になっていることを明らかにする。また, それら出来事の考察から, 1970年代から現在に至るまで, 台湾の視覚伝達デザインにおいては, 表現技術や表現概念などが次第に複雑になり, 各領域に重視される度合いも大きくなってきたことが分った。それ故, 本論文は, その六つのデザイン運動の考察に加えて「その他」の項に, 視覚伝達テザインの発展に貢献した各々の組織について重点的に述べる。

著者

原田 奈美

出版者

プロジェクトマネジメント学会

雑誌

プロジェクトマネジメント学会誌 (ISSN:1345031X)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.17-22, 2003-02-15

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ITエンジニアの「メンタルヘルス」が問題になっている.人的資源はプロジェクトマネジメントにおいて非常に重要であり,スキルをもったメンバーが十分に能力を発揮することが,プロジェクト成功の鍵である.そのためには,プロジェクトマネージャー自身がITエンジニアの心の状態(メンタルヘルス)についての知識をもち,良好な状態を保つよう対策を取らなくてはならない.しかしながら,メンタルヘルスやメンタルケアについて,IT業界の特性を考えた取組みが足りないように思われる.本稿では,ITエンジニアのメンタルヘルスの現状と原因,対策としてのメンタルケアについて述べる.さらに,プロジェクト管理領域の一つとして,PM自身がメンタルケアの必要性を認識し,この分野の知識を持つこと,貴重な人材を失わないための取組みについて提言する.

著者

寺田 佳代 高柳 英明 安藤 恵美子

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. E-2, 建築計画II, 住居・住宅地, 農村計画, 教育 (ISSN:13414526)

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.35-36, 2009-07-20

著者

坂下 勲

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.48, no.4, pp.268-271, 2009-08-15

著者

大谷 実

出版者

同志社大学

雑誌

同志社法學 (ISSN:03877612)

巻号頁・発行日

vol.12, no.6, pp.120-131, 1961-03-30

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資料

著者

荒井 克弘

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.45, pp.35-50, 1989-10-01

被引用文献数

4

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Reforming graduate programs in the university has become one of the most popular issues in Japanese higher education. Many recommendations such as RINKYOSHIN TOSHIN (reports on educational reform) which recommend reform have been presented to the government. The recommendations suggest that the graduate engineering programs in the university should be restructured to cope with Japan's socio-industrial demands, thereby reflecting Japan's present emphasis on high technology. The study consisted of four sections: (1) pressures for re-structuring programs in graduate schools of engineering, (2) the new graduate engineering programs established after 1975, (3) informal training programs in the university KENKYUSHITSU (unit of research laboratories), and (4) conclusion. Issues such as the new development of science and technology, the expansion of graduate engineering programd in the university, and the internationalization of those programs, including the issue of the increase of foreign students, were discussed in the 1st section as pressures for the reform. The 2nd section discussed the new graduate engineering programs which were established after 1975. Programs were classified into five groups according to the types of articulational relationships between undergraduate and graduate programs in the university. It was found that the apprenticeship-type informal training in the KENKYUSHITSU is still the dominant type in the university graduate programs. Furthermore, a structural simplification based on the managerial efficiency was observed as well. In the 3rd section, the educational quality of the 116 graduate schools of engineering in 1988 was examined. In order to examine each school, the ratio of teachers to students was used as the quality indicator for this analysis. This analysis revealed that 1/3 of 116 graduate schools of engineering were not qualitatively satisfactory. The last section concluded that there was no single and clear proposal to reform this educational system. Any single system would not be able to replace it. Therefore, it was recommended that diversification of graduate programs in engineering schools, including re-structuring the present KENKYUSHITSU system, be encouraged in Japan.

著者

松藤 元

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業医学 (ISSN:00471879)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, 1981-01-20

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理學會誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.46, no.11, pp.970-971, 1991-11-05

著者

宮原 俊之 鈴木 克明 阪井 和男 大森 不二雄

出版者

教育システム情報学会

雑誌

教育システム情報学会誌 (ISSN:13414135)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, pp.187-198, 2010

被引用文献数

1

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<p>Systematic organizational support is necessary to use e-Learning effectively at higher education institutions. This paper suggests the "University e-Learning Management Model" which considers the characteristics of management structure of higher education institutions and the problems of e-Learning. The model has been created based on prior research and our experiences and gone through revisions by applying to e-Learning management of a college in two iterations. Empirical data confirmed the effects of the Model on improved communication and better reaction among stakeholders.</p>