著者

Yushin Takemoto Yuki Ohmori Yasuyuki Kaku Akitake Mukasa Hiro Kiyosue

出版者

The Japanese Society for Neuroendovascular Therapy

雑誌

Journal of Neuroendovascular Therapy (ISSN:18824072)

巻号頁・発行日

pp.cr.2023-0015, (Released:2023-06-08)

参考文献数

14

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Objective: We report here an atypical case of cavernous sinus dural arteriovenous fistula (CSDAVF) with a septation that separates the cavernous sinus (CS) into two components, namely, normal cerebral venous drainage and shunted blood drainage into the superior ophthalmic vein (SOV) alone. The CSDAVF was successfully treated by selective transvenous embolization (TVE) through the septum with the trans-inferior petrosal sinus (IPS) approach.Case Presentation: A 74-year-old woman presented with right exophthalmos and tinnitus on the right side. Neuroradiological examination showed CSDAVF mainly supplied by multiple feeders from the bilateral ascending pharyngeal artery and meningohypophyseal trunk with a shunted pouch located medial-dorsally to the right CS. Blood from the CSDAVF drained via the anterior component of the CS to the right SOV only. Normal cerebral venous blood from the right superficial middle cerebral vein drained through the dorsolateral component of the right CS into the right IPS. These findings suggest that a septal barrier exists between the outflow tract of the dural arteriovenous fistula and the normal cerebral venous outflow tract within the CS. The CSDAVF was successfully treated by selective TVE through the septum with the trans-IPS approach after detailed evaluation of 3D rotational angiography (3DRA) and MRA/MR venography (MRV) cross-sectional images. The patient’s symptoms improved, and she was discharged uneventfully.Conclusion: Septation within the CS can completely separate the drainage route of the CSDAVF from the normal cerebral drainage route. Successful catheterization to the shunted pouch through the septum with the IPS approach and selective embolization were possible with detailed evaluation of anatomy on MRA/MRV cross-sectional images and 3DRA images.

著者

竹本 稔

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.106, no.4, pp.690-695, 2017-04-10 (Released:2018-04-10)

参考文献数

10

被引用文献数

1

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日々の日常診療で遭遇する脂質異常症患者の中には,なんらかの原因により脂質異常症を来たす二次性脂質異常症や冠動脈疾患の発症リスクが高い原発性高脂血症患者,さらには非常に稀な原発性高脂血症があり,治療法が通常の脂質異常症とは異なる疾患が紛れている. 脂質値の異常を来たす背景因子を鑑みることが,そのような疾患を見落とさないために重要と思われる.

著者

桐村 彰郎

出版者

奈良産業大学法学会

雑誌

奈良法学会雑誌 = Nara Law Review (ISSN:0914921X)

巻号頁・発行日

vol.2, no.3, pp.1-30, 1989-12-01

著者

マーク・A・ストーラー

出版者

防衛省

雑誌

戦争史研究国際フォーラム報告書

巻号頁・発行日

vol.第7回, 2009-03-31

著者

富永 京子

出版者

関西社会学会

雑誌

フォーラム現代社会学 (ISSN:13474057)

巻号頁・発行日

no.12, pp.17-30, 2013-05-18

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本研究は、グローバルな社会運動において運動体間の連携がどのように行われるのかを問う。先行研究は「社会問題の被害者=主要従事者」「被害者以外の人々=支援者」と定義して分析を行うが、グローバルな社会運動は被害者と加害者の境界が曖昧であるために、主要従事者と支援者を判別することが困難である。本稿はサミット抗議行動を事例とし、グローバルな運動の中で主要な運動従事者が決定される過程と、運動主体間におけるレパートリーの伝達過程を分析することにより、グローバルな社会運動における運動体間の連携のあり方を考察する。具体的には、サミット抗議行動においてレパートリーの伝達がいかになされたかを参加者50名の聞き取りデータを基に検討する。分析の結果、本運動の主要従事者はサミット抗議行動が行われる地域で普段から活動する人々であり、レパートリーは毎回の抗議行動と同様に定例化・定期化されて行われる。しかし、主要従事者は定例化されたレパートリーを義務的に行う一方、設営や資源調達といった場面で自らの政治主張や理念を反映させることがわかる。グローバルな運動における運動体の連携に関する結論として、第一に、「場所」が主たる運動従事者を決定する要素となり、第二にレパートリー伝達をめぐって「前例」が大きな役割を果たしており、第三に主要な従事者は表立ったレパートリーだけでなく資源調達によって政治的主張を行うことが明らかになる。

著者

土田 英人

出版者

日本生物学的精神医学会

雑誌

日本生物学的精神医学会誌 (ISSN:21866619)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.33-38, 2010 (Released:2017-02-15)

参考文献数

19

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今日わが国では,薬物の多様化と薬物乱用の低年齢化が認められ,その問題は医学モデルのみに留まらず,社会経済や政策などの領域とも広く関わりを持っている。覚せい剤や PCP などは,統合失調症の疾患モデルとして解析が進められており,これらを手掛かりとした統合失調症の病態・病因の解明が期待される。本稿では,薬物依存の共通の基盤のひとつである脳内報酬系と,分子レベルでみた依存の形成過程について概説する。

著者

タルモン 著

出版者

拓殖大学海外事情研究所

巻号頁・発行日

1964

著者

近藤 一博

出版者

日本生物学的精神医学会

雑誌

日本生物学的精神医学会誌 (ISSN:21866619)

巻号頁・発行日

vol.24, no.4, pp.218-221, 2013 (Released:2017-02-16)

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現代はストレス時代と言われ,ストレスの蓄積状態である「疲労」による,うつ病や自殺が増加している。このような状況を打開するためには,疲労を客観的に測定して予防することが必要となる。 我々はこの目的のために,人の意志では変化しない疲労のバイオマーカーを検索し,唾液中に放出されるヒトヘルペスウイルス(HHV-)6による疲労測定法を開発した。HHV-6は突発性発疹の原因ウイルスで,100%の人の体内でマクロファージとアストロサイトに潜伏感染している。マクロファ ージで潜伏感染しているHHV-6は,1週間程度の疲労の蓄積に反応して再活性化し,唾液中に放出される。このため,唾液中のHHV-6の量を測定することによって中長期の疲労の蓄積を知ることができた。 さらに我々は,HHV-6の再活性化の分子機構を研究することにより,疲労因子(FF)と疲労回復因子(FR)の同定に成功した。FF と FRは末梢血検体で測定可能で,被験者の疲労の定量だけでなく,回復力の評価も可能であることが明らかになってきた。 HHV-6は,ほぼ 100%のヒトで脳の前頭葉や側頭葉のアストロサイトに潜伏感染を生じている。この潜伏感染HHV-6も,ストレス・疲労によって再活性化が誘導されると考えられる。 我々は,脳での再活性化時に特異的に産生される,HHV-6潜伏感染遺伝子タンパクSITH-1 を見出した。SITH-1発現は,血液中の抗体産生に反映され,血中抗SITH-1抗体を測定することによって,脳へのストレスと疾患との関係を検討することが可能であった。抗 SITH-1抗体陽性者は,主としてうつ病患者に特異的にみられ,抗 SITH-1抗体がうつ病のバイオマーカーとなることが示唆された。 さらに,SITH-1タンパクを,ウイルスベクターを用いてマウスのアストロサイト特異的に発現させたところ,マウスはうつ症状を呈することがわかった。これらのことより,脳へのストレス・疲労負荷は,潜伏感染HHV-6の再活性化を誘導することによって,潜伏感染タンパクSITH-1を発現させ,うつ病の発症の危険性を増加させるというメカニズムが示唆された。

著者

塩月 亮子 名嘉 幸一

出版者

学校法人 開智学園 開智国際大学

雑誌

日本橋学館大学紀要 (ISSN:13480154)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.109-123, 2002-03-30 (Released:2018-02-07)

著者

Akira Miyawaki

出版者

Japanese Society for Plant Biotechnology

雑誌

Plant Biotechnology (ISSN:13424580)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.15-25, 1999 (Released:2010-04-30)

参考文献数

20

被引用文献数

28 33

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Ecological devastation is becoming a serious problem locally to globally, inproportion as people seek affluent living circumstances. Environmental devastation originated mainly from nature exploitation and construction of cities and industrial institutions with non-biological materials. Humans have ignored the rules of nature, biodiversity and coexistence.One of the best measures we can take anywhere, in order to restore ecosystems indigenous to each region and to maintain global environments, including disaster prevention and CO2 absorption, is to restore native, multi-stratal forests following an ecological method.I would like to refer to the experimental reforestation projects based on ecological studies and their results at about 550 locations throughout Japan and in Southeast Asia, South America, and China. We have proved that it is possible to restore quasi-natural multi-stratal forest ecosystems in 20 to 30 years if we take the ecological method.

著者

工藤 大介 中谷内 一也

出版者

日本社会心理学会

雑誌

社会心理学研究 (ISSN:09161503)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.35-44, 2014-08-18 (Released:2015-06-06)

参考文献数

42

被引用文献数

3

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This study investigated why the restrained buying called reputational risk occurred after The Great East Japan Earthquake, focusing on the psychological factors influencing consumers. A preliminary investigation (N=112) identified affective (System 1) factors—“negative affect,” “association with Fukushima,” “support for quake-hit areas,” and “radiation anxieties”—and reason (System 2) factors—“knowledge-based judgment” and “rational decision”—based on the dual-process theory. Initially, the results of structural equation modeling (SEM) conducted on the main survey data (N=310) indicated the influence of multi-collinearity. Accordingly, the factors “negative affect,” “association with Fukushima,” and “radiation anxieties” were integrated as “anxiety over radiation and nuclear power.” The result of SEM on the refined model suggested this factor causes restrained buying while “support for quake-hit areas” is effective in its mitigation. Finally, future contingency plans to combat reputational risk were discussed based on the findings of this study.

著者

新津 藍

出版者

公益社団法人 日本生物工学会

雑誌

生物工学会誌 (ISSN:09193758)

巻号頁・発行日

vol.101, no.8, pp.431-434, 2023-08-25 (Released:2023-08-25)

参考文献数

24

著者

肥田 弘明 吉田 篤正 木下 進一

出版者

人間‐生活環境系学会

雑誌

人間‐生活環境系シンポジウム報告集 第45回人間-生活環境系シンポジウム報告集 (ISSN:24348007)

巻号頁・発行日

pp.77-80, 2021 (Released:2022-12-03)

参考文献数

1

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暑熱環境下における歩行時のマスク着用が生理量変化に与える影響について、被験者実験により検討した。夏の屋外で歩行速度4 km/h、人工気候室で基本条件(気温、相対湿度、歩行速度が30℃、40%、4.0 km/h)と高負荷条件(気温、相対湿度、歩行速度が35℃、60%、5.5 km/h)の3条件でトレッドミルによる運動負荷実験を行った。屋外実験においてマスク着用によって代謝量、深部温度、発汗量に差異が生まれた。一方、日射の影響のない人工気候室で基本条件においては発汗量のみに差異が生まれた。基本条件に対してより気温の高い高負荷条件ではマスク着用の影響は見られなかった。歩行時のマスク着用の影響は呼吸放熱の阻害により発汗量に表れ、気温が高くなると小さくなる。屋外環境下では呼気抵抗の影響が表れ、代謝量、深部温度上昇にも及ぶことがわかった。

著者

貫井 克次郎 石塚 功 鈴木 康介 木村 博靖

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会技術報告 21.15 (ISSN:13426893)

巻号頁・発行日

pp.31-36, 1997-02-27 (Released:2017-06-23)

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This paper describes about 525line pro-gressive scan system of EDTVII using 4 : 2 : 2P interface standarlized in SMPTE294M. This system is complied with parallel operation of two-525 interlaced system. Operability of this system is not very much different from conventional composite system. Delay caused by the conversion of the signals is also minimized in this system.

著者

湯川 やよい

出版者

東京女子大学

雑誌

挑戦的研究(萌芽)

巻号頁・発行日

2017-06-30

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本研究は、非触法ぺドファイル(子どもを性的な対象とする小児性愛者のうち、性加害を実行したことがない人々)の実態を、当事者の語りから読み解く仮説生成型の研究である。2年目にあたる2018年度は、特に(1)前年度の国内調査についての海外発表(中間報告)、(2)海外調査、(3)関連領域における調査法関連での文献調査とまとめ、(4)国内での継続調査を行った。まず、(1)については、国際社会学会(7月、トロント)において報告を行った。日本国内の非触法ぺドファイルの自己形成が、北米中心に発信される診断文化の文脈とセクシュアリティのポリティクスの交差のなかで独自の位置取りを占めることを報告し、当該テーマにおいて先駆的な実践が報告される西欧非英語圏で活動する関連研究者と議論できたことは、貴重な成果と言える。また、ナラティブ分析の方法という観点から英語圏言説の分析を行った論文を共著『自己語りの社会学』に収録した(8月に出版)。(2)については、米国フィラデルフィアおよび米国シアトルにおいて、関連研究者とのディスカッションおよびフィールド調査を行った。現地の運動当事者との面会は実現しなかったものの、関係者への間接的な調査は行うことができた。(3)については、周辺関連領域における性的マイノリティ一般の調査技法にかんする論稿をまとめ、発表した(和文、2019年3月)。また、(4)国内調査についても継続インフォーマントへの聞き取りを行っている。

著者

河本 洋一

出版者

日本音楽表現学会

雑誌

音楽表現学 (ISSN:13489038)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.33-52, 2019-11-30 (Released:2020-11-30)

参考文献数

46

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人間の音声を駆使した “ヒューマンビートボックス” という新たな音楽表現は日進月歩の発展をみせており、海外では愛好者のコミュニティや研究者らの間で、活発な議論が展開されている。一方、日本では技術面への関心は高いものの、 概念形成に関する議論は不足しており、その拠り所となる日本語の資料が必要であった。 そこで本稿は、世界最大の愛好者コミュニティの様々な論考や世界初の解説書などが示す内容に、国内外の “ビートボクサー” と呼ばれる演奏者らへの聞き取り調査の結果を加え、ヒューマンビートボックスの歴史的背景や音楽表現としての様々な特徴や可能性を整理した。その結果、日本におけるヒューマンビートボックスの捉え方と世界的な流れにはずれがあったことや、ビートボクサーAfra(本名:藤岡章)が世界と日本との架け橋となり、日本におけるこの音楽表現の発展に大きく貢献したことなどが明らかとなった。

著者

金子 正人

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌 (ISSN:00047120)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.24-28, 2007 (Released:2019-04-05)

参考文献数

8

被引用文献数

1 1

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チェルノブイリ事故による死者は, 数万とも数十万とも報道されたが, 2005年9月にウィーンで開催された国際会議では, 「事故の放射線による死亡は4,000」と発表された。事故20周年にあたる2006年4月には世界保健機関 (WHO) が, 9,000というがん死亡予測数を発表するなど, 事故の影響については議論が絶えない。国連8機関とベラルーシ, ロシア連邦, ウクライナ3ヵ国で構成する「チェルノブイリ・フォーラム」の調査報告は, 100人以上の国際的専門家がまとめたもので, 科学的であり妥当なものと考えられるが, 事故影響が過小評価されているとの批判がある。しかしながら, 事故の影響とされる健康障害の原因は放射線そのものではないことが明らかになりつつある。

著者

山口 久瑠実

出版者

日本経営学会

雑誌

日本経営学会誌 (ISSN:18820271)

巻号頁・発行日

vol.50, pp.45-58, 2022-08-25 (Released:2023-08-26)

参考文献数

51

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In the field of business ethics, “unethical behavior” by employees has received much attention. In the United States and Europe, empirical studies on clarifying the antecedents of unethical behavior began around 1970, and research is ongoing. In particular, Journal of Business Ethics has published five review articles every few years with the aim of contributing to the development of empirical unethical behavior research. However, in Japan, scarce empirical research on unethical behavior exists compared to other countries. Therefore, this study seeks to clarify the trends and issues in empirical unethical behavior research in the United States and Europe from 1970 to 2020 to encourage empirical research on unethical behavior in Japan. First, we organize five review articles on 393 empirical studies from 1970 to 2011 (Section 2). Next, we review 60 empirical studies (including 206 hypothesis tests) on unethical behavior from 2012 to 2020, and then compare pre-2011 and post-2012 studies for each factor (Section 3). Finally, we provide an overview of the trends and issues of these empirical studies (Section 4). We found that there were two trends: (1) transition from a “bad apples approach” to a “bad barrels approach,” and (2) developing original concepts in the business ethics field. Two issues emerged: (1) the need for verification of interaction or indirect effects, especially the combination of individual and organizational factors, or between organizational factors; and (2) the importance of examining the consistency between the validation results of empirical and theoretical research.

著者

平川 新

出版者

近世史サマーフォーラム2009実行委員会

雑誌

近世史サマーフォーラムの記録

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.1-29, 2010-03-03

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帝国の技法 : 個から迫る歴史世界 (近世史サマーフォーラムの記録 ; 2009)

著者

日野 智 岸 邦宏 佐藤 馨一 千葉 博正

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.827-834, 2000-09-30 (Released:2010-06-04)

参考文献数

13

被引用文献数

1 2

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整備新幹線である東北新幹線盛岡-新青森間が開通した後、並行在来線である東北本線盛岡-青森間は第三セクターとへ経営が移管される。しかし、同区間は北海道と本州とを結ぶ鉄道貨物列車の主要経路であるため、第三セクター化後の鉄道貨物輸送存続が懸念されている。そこで、本研究は鉄道貨物の必要性を示し、代替経路や代替機関による輸送についても検討する。結果として、東北本線経由の鉄道貨物輸送は大きな役割を果たしており、鉄道貨物を存続させた方が関係主体合計の負担は少ないことが明らかとなった。