著者
佐藤 兼太 川崎 浩司 越村 俊一
出版者
日本混相流学会
雑誌
混相流 (ISSN:09142843)
巻号頁・発行日
vol.37, no.3, pp.316-323, 2023-09-15 (Released:2023-10-08)
参考文献数
18

Characteristics of tsunami flow in cities are three-dimensional, highly non-linear and non-hydrostatic. A fully three-dimensional free-surface fluid model is required to simulate such a flow field. Fluid simulations in the field of coastal engineering are often large-scale since large areas are the subject of the simulations. The numerical model must be not only accurate but also efficient. In recent years, the lattice Boltzmann method (LBM) has attracted much attention as a novel simulation method and has been successfully applied to various engineering fields. Moreover, the cumulant LBM has attracted attention because it has excellent numerical stability even for high Reynolds number flows. The single-phase free-surface flow model using the cumulant LBM is a suitable approach for simulating violent flow fields in coastal engineering. In this study, we propose a single-phase free-surface flow model based on the cumulant LBM using the volume-of-fluid (VOF) model. We demonstrate that the cumulant LBM is stable under violent flows and reproduces the pressure field well compared with the traditional single relaxation time model. We find that a larger bulk viscosity can reduce the numerical oscillation of the impact pressure acting on a structure, although a bulk viscosity that is too large reduces the accuracy and stability. The results of the proposed model are in good agreement with previous experimental results.
著者
石橋 徳雄
出版者
公益財団法人 日本醸造協会
雑誌
日本醸造協会誌 (ISSN:09147314)
巻号頁・発行日
vol.84, no.6, pp.360-366, 1989-06-15 (Released:2011-09-20)
参考文献数
52
被引用文献数
1

最近, ビール各社から新製品が次々と発売され, ビール愛好家にとっては商品選択が一つの楽しみになっているが, 一方では商品間の識別が困難な例にも遭遇する。今回は, このような新製品開発にも深くかかわりをもつビールの官能評価全般について専門家の立場から解説していただいた。
著者
濱田 知宏 佐久間 康夫
出版者
日本医科大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2018-04-01

脳には解剖学的な性差があり、視索前野性的二型核は雄で有意に大きい神経核として有名である。本研究の目的はこの神経核を中心とする神経回路が性指向性に寄与し、その神経回路形成に思春期エストロゲンが重要であるという仮説を検証することである。結果として、思春期エストロゲンにより発情雌が雄の匂いを好むようになり、性差のある脳領域が活性化され、視索前野性的二型核ニューロンが雌の性行動中枢である視床下部腹内側核に投射していることが示され、思春期エストロゲンの性指向性に対する作用の一端が明らかとなった。
著者
田中 成典 中村 健二 山本 雄平 今井 龍一 窪田 諭 姜 文渊
出版者
日本知能情報ファジィ学会
雑誌
知能と情報 (ISSN:13477986)
巻号頁・発行日
vol.28, no.5, pp.826-845, 2016-10-15 (Released:2016-11-12)
参考文献数
26
被引用文献数
4 2

高度経済成長期に建設された多くの高架道路橋は老朽化を迎えているため維持管理が必要である.しかし,これらの高架道路橋は,設計時や竣工時の図面が紙媒体であり,廃棄されているケースが多く維持管理業務に支障をきたしている.そこで,MMSの点群データから高架道路橋の維持管理用のSXF図面を自動生成する研究がなされている.既研究では,高架道路橋の継ぎ手の位置で点列を分割しスパンごとに道路橋の線形を生成している.しかし,継ぎ手を抽出できない場合や設計図に記載された線形の起終点が継ぎ手の位置から離れている場合,生成したクロソイド曲線と直線や円弧との連続性が失われる問題がある.そこで,本研究では,平面の直線,クロソイド曲線,円弧と縦断面の直線と2次曲線の起終点を算出し,各線形を連続に接続する解析手法を提案する.それにより,継ぎ手の情報なしで,高架道路橋上部工のSXF図面を高精度に生成することを実現する.
著者
伊藤 貴之 大島 宏之 岡本 孝司
出版者
The Visualization Society of Japan
雑誌
可視化情報学会誌 (ISSN:09164731)
巻号頁・発行日
vol.31, no.122, pp.104-109, 2011 (Released:2013-02-23)
参考文献数
5

本稿では,原子力プラントの計測情報とシミュレーション結果に対して,階層型データおよび時系列データの可視化手法を適用したシステムを紹介する.本システムでは,数百,数千個の物理量が時系列データとして与えられることを仮定する.本システムでは,まずこれらの物理量を位置や単位系に基づいて階層的に分類し,「平安京ビュー」という階層型データ可視化手法を用いて可視化する.それと同時に,本システムでは「今昔物語」という時系列データ可視化手法を用いて,物理量の時系列変化も可視化する.本稿では,本システムによる可視化の例,およびユーザテスト結果を示し,本システムの有効性について議論する.
著者
西澤 恒二 八田原 広大 大西 裕之 吉田 徹
出版者
一般社団法人 日本泌尿器科学会
雑誌
日本泌尿器科学会雑誌 (ISSN:00215287)
巻号頁・発行日
vol.112, no.2, pp.53-57, 2021-04-20 (Released:2022-04-20)
参考文献数
10

(背景) 近年去勢抵抗性前立腺癌治療薬が複数登場し,予後の延長が期待される一方,治療は高額になる可能性がある.そこで,当院で行われた去勢抵抗性前立腺癌治療薬の費用を検討した. (対象と方法) 2014年から2017年に当院で診断された前立腺癌のうち,転移ありか前立腺特異抗原(PSA)が100ng/ml以上の進行性癌症例を中心に,手術か薬剤で去勢治療を行った.去勢抵抗性が確認されたのちはドセタキセル,カバジタキセル,アビラテロン,エンザルタミドによる治療を行い,治療経過と費用を検討した. (結果) 257例に前立腺癌が検出され,進行性癌は56例(21.8%)だった.81例(31.6%)に去勢治療が行われ,進行性前立腺癌の30例が中央値10カ月(範囲3~39)で去勢抵抗性癌となった.去勢抵抗性癌治療薬は,25例に中央値20カ月間(範囲3~50)投与された.診断からの観察期間中央値48カ月(範囲13~75)で,15例が前立腺癌で死亡した.薬剤による去勢治療のみの症例では,治療費は中央値で年間23.4万円(範囲5.0~31.5)だった.一方,去勢抵抗性癌症例では,去勢抵抗性癌治療のみでも中央値で年間204.1万円(範囲34.6~501.7)に達した. (結論) 去勢抵抗性癌治療の費用は非常に高額で,医療費抑制の観点から,去勢抵抗性癌に至りやすい進行性前立腺癌を減らすことは重要と考えられた.
著者
村上 繁 中西 英敏
出版者
日本武道学会
雑誌
武道学研究 (ISSN:02879700)
巻号頁・発行日
vol.18, no.2, pp.21-22, 1985-11-30 (Released:2012-11-27)
参考文献数
3
被引用文献数
1
著者
季武 嘉也
出版者
公益財団法人 史学会
雑誌
史学雑誌 (ISSN:00182478)
巻号頁・発行日
vol.96, no.6, pp.979-1009,1105-, 1987-06-20 (Released:2017-11-29)

From the late years of Meiji to the Taisho period, Goto was brilliantly active in such fields as colonial policy, transportation policy, foreign policy and National Enlightenment. As a politician as well, he had an unusually unique and splendid political career, joining Katsura's New Party, serving first as the Home Minister under Terauchi's "National Unity" Cabinet and again under the second Yamamoto "National Unity" Cabinet, and joining the movement of the Preliminary Committee on universal Suffrage. Previous studies on Goto have been so mesmerized by this brilliance that they have consequently neglected the fundamental problem of his basic political attitude or his position in the political arena during this period. This article represents an exhaustive reconsideration of his political activity. The conclusions reached herein may be summarized as follows : first, concerning Goto's fundamental political attitude, we find that his basic goal was that, rather than the military and political foreign expansion which Japan had been continuously carrying out since the Meiji Restoration, Japan needed to realize external economic expansion and thus truly. become an accepted member of the inner circle of most powerful nations, and a State relatively independent of the Western powers. Secondly, he had a strong interest in the National People's Organization that would be able to realize this goal. It was most characteristic of him at this time that he tried to mobilize scholars and journalists, regardless of their political persuasion or ideology, and to organize, according to their age or ability, those people (for example, members of youth organizations, physicians, educators, etc.) those who were even more committed to the localities than were the class of so-called "Chiho Meiboka". He also cooperated with men such as Okuma Shigenobu and Tanaka Giichi. But it was not possible to fully organize the nation in the Japan of his day. If we look next at his activities within the political arena, we notice that, first, in order to accomplish his goal, he responded to the power of the political parties and the bureaucracy with great flexibility. In particular, he was on constantly good terms with party politicians of the Seiyukai and the Kenseikai. Further, due to his emphasis on "reform", he had many supporters in both the bureaucracy and in the political parties that served him well as a political asset. However, the expectations of his supporters were varied and he ultimately failed to meet them all. Thirdly, and most importantly, he placed the greatest political importance on cooperation with Inukai Tsuyoshi and Ito Miyoji (the "Triangular Alliance"). Moreover, he fundamentally tried to adiministrate political affairs in tune with them and men of the same generation (including the Head of the Seiyukai, Hara Kei, and the Head of the Kenseikai, Kato Takaaki). However, the Second Constitutional Preservation Movement rendered support of his third position difficult. Finally, in the end, this significancy reduced Goto's political power and fixed his place in history as only a minor politician on the periphery of the Seiyukai.
著者
塚田 雅弘 新居 美紗子 明本 聡 瀧内 敏朗
出版者
日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)
雑誌
理学療法学Supplement Vol.40 Suppl. No.2 (第48回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.48100265, 2013 (Released:2013-06-20)

【はじめに、目的】成長期腰椎分離症は、椎弓の関節突起間部の疲労骨折と考えられており、その発生には活発なスポーツ活動が深く関わっている。近年、MRIでの早期診断が可能となり保存療法の成績は向上しているものの、病態などにより治療期間が長期に及ぶ症例も少なくない。活動期間が限られる成長期のスポーツ選手は、一日も早い確実なスポーツ復帰を望んでおり、そのための保存療法確立が重要な課題である。骨折の治療では近年、低出力超音波パルス(low intensity pulsed ultrasound : LIPUS)の臨床利用が広がっている。LIPUSの骨折治癒促進効果は、これまで多くの臨床試験や基礎的研究により証明されているが、本症に対する臨床利用、治療成績の報告は散見される程度である。当院では2010年7月より本症患者全例に対し、従来の保存療法と患部へのLIPUS治療併用を開始し、これまでの治療期間を約40%短縮した。本研究では、症例数を増やしてLIPUS効果の検証を進めるとともに、照射頻度と治療期間との関係を調査し、より効果的な治療法を検討することを目的とした。【方法】2009年4月から2012年9月までに当院を受診し、MRI T2強調像で椎弓根部に高信号変化を認め、初期の腰椎分離症と診断された18歳以下の患者のうち、治療が完結した84例86椎弓を対象とした。全例共通の治療として、従来からの保存療法であるコルセットでの外固定、運動量の制限、運動療法を実施した。LIPUS治療の有無は、当院に治療機器が導入された2010年7月以前の受診か、それ以後の受診かによって決定した。治療機器導入後は対象を限定せず全例にLIPUS治療を併用した。治療機器は日本シグマックス社製アクセラスを用い、通院毎に1回、患部に20分照射した。MRI T2強調像で高信号変化の消失を治癒の条件とし、それまでを治療期間とした。すべての診断は同一の整形外科医が一人で行った。通院治療回数や頻度は全対象者自身が任意に決定した。従来の保存療法とLIPUSを併用して治癒に至った62例64椎弓(男性59例、女性3例、年齢14.5±1.6歳)を超音波群、従来からの保存療法のみで治癒に至った22例22椎弓(男性21例、女性1例、年齢15.1±1.4歳)を対照群として治療期間を比較した。また、照射頻度による影響を検討するため、超音波群を照射頻度が週1回以上であった高頻度群32例33椎弓(男性30例、女性2例、年齢14.3±1.7歳)と週1回未満であった低頻度群30例31椎弓(男性29例、女性1例、年齢14.6±1.5歳)に分け、治療期間を群間比較した。統計処理は、対応のないt検定、χ²独立性の検定を用い、有意差判定基準は5%未満とした。【倫理的配慮、説明と同意】治療開始にあたり、対象者および保護者に口頭での説明と、書面による同意を得て実施した。【結果】超音波群と対照群および高頻度群と低頻度群の年齢、性別、分離椎弓高位、分離椎弓根(右、左、両側)の分布は有意な偏りを認めなかった。平均治療期間は、超音波群98.1±50.8日で、対照群の175.8±89.4日に比べ有意に短く(p<0.01)、その短縮率は、44.2%であった。また、高頻度群の治療期間は82.8±33.8日で低頻度群の114.3±60.6日に比べ有意に短かった(p<0.05)。【考察】本症の保存療法に際し、LIPUSを併用すると、従来の治療期間を有意に短縮することが明らかとなった。その短縮率は44.2%であり、LIPUSが本症分離部の治癒促進に有効である事が示唆された。照射頻度による比較では、週1回以上照射した症例がそれ未満の症例より有意に治療期間が短かったことから、高頻度に照射することが、患部治癒をより効果的に促進する可能性が示唆された。【理学療法学研究としての意義】成長期腰椎分離症分離部に対するLIPUS照射の高い有効性を示唆した。また、照射頻度による検討も加えており、より効果的な治療法の確立に向け、新たな知見を示した。
著者
塚田 雅弘 新居 美紗子 明本 聡 山科 彩乃 池田 大佑 瀧内 敏朗
出版者
日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)
雑誌
理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.0526, 2015 (Released:2015-04-30)

【はじめに,目的】成長期腰椎分離症は椎弓の関節突起間部の疲労骨折と考えられており,その発生には活発なスポーツ活動が深く関わる。MRIによる早期診断が可能になったことで,骨癒合を目的とした保存療法の成績は向上しているものの,実際には治療期間すなわち運動離脱が長期に及ぶ者,またその期間の心身の負担に耐えられず骨癒合を放棄してドロップアウトする者も少なくない。近年,骨折治療に低出力超音波パルス(low intensity pulsed ultrasound:LIPUS)が使用されるようになり,疲労骨折への効果も報告されている。当院では2010年より本症に対して従来の理学療法とLIPUSの併用を開始し,これまでの治療期間を約40%短縮した事を報告した。また,治療期間の短縮にはLIPUSを用いた理学療法の実施頻度が関与する可能性を示唆したが,効果的な治療法を提示するには至らなかった。彼らが望む一日も早い運動再開には,固定や運動量の管理法,また受療とLIPUSの照射法などを具体的に提示し徹底させることが重要である。本研究の目的は,本症の治療期間に関わる因子を明らかにし,効果的な治療法を検討することである。【方法】対象は2013年1月から2014年9月までに初期の腰椎分離症(X線上分離を認めず,MRI T2強調像で椎弓根部に高信号変化を認める)と診断された18歳以下の84名88椎弓のうち,治療を完結した48名48椎弓(男性45名,女性3名,14.3±2.1歳)とした。2椎弓以上の分離4名,治療途中での脱落16名,定期通院中の16名は除外した。治療は外固定,運動量制限,運動療法,LIPUSを通院毎に1回20分(日本シグマックス社製アクセラス)に統一した。全対象者外来対応で,1ヵ月毎にX線,2ヵ月毎にMRIを撮影した。これ以外の通院に関しては患者自身が決定した。X線で分離がなく,MRI所見の消退が認められた時点でスポーツ完全復帰を許可し,ここまでを治療期間とした。すべての診断は同一整形外科医が行った。全対象者の治療期間中央値を境界に2群に分類し,年齢,性別,身長,体重,BMI,分離椎弓高位,分離椎弓根,腰痛自覚から診断までの週数(以下,診断週数),治療開始時および復帰許可時の柔軟性評価3項目(立位体前屈で指先接地の可否,腹臥位で殿部と踵部の接触可否,踵接地状態でのしゃがみ可否),治療開始1ヵ月時点でADL上の疼痛有無(以下,疼痛),診断から復帰許可までの治療回数,治療期間を治療回数で除して得られた日数(以下,治療間隔)を調査し比較した。また,治療期間を従属変数,群間比較で有意差を認めた因子を独立変数としてロジスティック回帰分析を実施した。さらに,ロジスティック回帰分析で抽出された有意な項目でROC曲線分析を行い,カットオフ値を求め,検査特性を算出した。有意水準は5%とした。【結果】全対象者の治療期間中央値は63.5日で,A群(男性24名,14.0±2.3歳,中央値59.5日,四分位範囲55.8-61.3日)と,B群(男性21名,女性3名,14.7±1.9歳,中央値122日,四分位範囲75.8-164.0日)に分類した。より早期に復帰を果たしたA群は,B群に比べ治療期間,治療間隔,診断週数が有意に短く,疼痛を有する者は有意に少なかった。ロジスティック回帰分析の結果,治療間隔(オッズ比0.67,95%信頼区間0.51-0.89,p<0.01)と疼痛有無(オッズ比5.19,95%信頼区間1.19-22.7,p<0.05)が有意に選択された(モデルχ2検定p<0.01)。Hosmer-Lemeshowの検定結果はp=0.82,判別的中率は77.1%であった。ROC曲線分析から得られた治療期間を鑑別する治療間隔のカットオフ値は4.8日(感度62.5%,特異度87.5%,曲線下面積0.809)であった。【考察】本症の一般的な治療期間(3~5ヵ月)やLIPUS併用での治療期間(2~4ヵ月)を鑑みて今回の対象者の治療成績は概ね良好であり,A群に割り付けられた者は,特に優良な成績を得た者と判断した。本結果から,治療期間には治療間隔および治療開始後1ヵ月時点での疼痛が関与することが示唆された。治療間隔の短さ,すなわち高頻度にLIPUS併用理学療法を実施することが治療期間短縮に関わるという従来の推察が支持された。集中的な受療,LIPUS照射によって治癒が効果的に促進される可能性が示唆された。また,今回得られたカットオフ値(4.8日)は,今後具体的な指示を可能にする有益な知見と考えられる。さらに,ADL上で疼痛が1ヵ月以上持続すると治療期間が延長する可能性が示された事で,固定や運動量に関わる生活指導の重要性が確認された。【理学療法学研究としての意義】本症の治療期間に関わる因子について知見を示した。治療期間短縮,治療完遂者増加の一助になる可能性があるものと思われる。
著者
油川 英明
出版者
公益社団法人 日本雪氷学会
雑誌
雪氷 (ISSN:03731006)
巻号頁・発行日
vol.74, no.5, pp.345-351, 2012 (Released:2023-03-01)
参考文献数
7

社会的に話題となっているいわゆる「水の結晶」について実験的に検証を行った.その結果,この結晶は過冷却水滴の凍結過程において形成され,それは,ある条件が満たされた水滴の凍結氷球上に雪結晶状の形態となって形成されるものである.そして,その条件から外れた水滴には結晶が形成されないか,あるいは歪んだ形状の,いわゆる「醜い結晶」ができる.その水滴に関わる条件とは,氷点下で比較的長い冷却時間を経過することであり,加えて,その粒径について適当な大きさのもの(本実験では0.15〜0.52mm)が選択されることである.このように,いわゆる「水の結晶」は当然ながら科学的な成因によるものであり,言葉をかけるとか音楽を聴かせるなどの呪術的な「根拠」は問題外としても,科学的見地から具体的に検証されるべきであり,今回は相応に検証され得たものと考える.
著者
森川 香子
出版者
日本転倒予防学会
雑誌
日本転倒予防学会誌 (ISSN:21885702)
巻号頁・発行日
vol.7, no.1, pp.17-20, 2020-06-10 (Released:2021-03-05)
参考文献数
16
被引用文献数
1