著者

山口 二郎 杉田 敦 遠藤 乾 空井 護 吉田 徹 渡辺 将人 木宮 正史 川島 真 遠藤 誠治 高安 健将 村上 信一郎 宮本 太郎 小川 有美 中北 浩爾 水野 和夫

出版者

法政大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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20世紀後半に民主主義国で確立された二大政党制、二極的政党システムにおける政権交代というモデルは、1980年代の新保守主義的政治、1990年代後半の中道左派の復活までは、順調に作動し、民意の吸収と政策転換という効果をもたらした。しかし、2000年代に入って、経済のグローバル化の一層の進展と、雇用の不安定化や格差の拡大は政治的安定の基盤をなした経済的安定を侵食した。その結果、政権交代に対する国民の期待が低下し、ポピュリズムが現れた。こうした危機を打開するためには、従来の左右を超えた政党再編が必要とされている。

著者

吉田 徹

出版者

日本政治学会

雑誌

年報政治学 (ISSN:05494192)

巻号頁・発行日

vol.71, no.2, pp.2_37-2_54, 2020 (Released:2021-12-15)

参考文献数

90

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ポピュリズム研究は、ポピュリスト政治家の戦略や言説に着目するもの、有権者意識・投票行動に焦点を当てるもの、政治経済的動態から説明するものなどに分類される。ただし、それぞれの研究潮流では、通時的・歴史的な文脈は必ずしも考慮されておらず、時々の選挙や政党組織における支持構造や有権者の属性、その主観的態度などが、いわゆるポピュリズム政治といかに結びつくのかを検証したものが多い。本論は、こうしたポピュリズム研究の潮流における政党組織・政党システム研究に、歴史的原因をかけあわせてポピュリズム生成の原因を探る。すなわち、1. 既存の社民政党による新規の合理的戦略によって、2. 支持動員構造が変容したため、3. 右派ポピュリズム政治の台頭を招いたと主張するものであり、具体的には、現代フランス政治を対象に、断続的に与党の座にあったフランス社会党と、西欧において最も成功したと称されるに至った極右ポピュリスト政党たる国民戦線の1980年代から90年代までの支持構造を分析することで、上記の動態的変化を跡付ける。

著者

宗景 志浩 山本 由徳 吉田 徹志 宮崎 彰 加藤 伸一郎 加藤 伸一郎 バクタ ジャティンドラ ナース

出版者

高知大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2006

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ヴェトナムのエビ養殖池及びその周辺の底泥を採取して, 抗生物質, 重金属, 富栄養化物質の濃度を調べ, あわせて耐性菌の出現率や抗生物質の抵抗性に関する実験を行った。食料生産の場であるにもかかわらず, 重金属濃度は高く, 環境基準値を大きく超えるものもあった。多くの抗生物質や薬剤が使われており, 生物濃縮が危惧される。保全対策として光触媒と紫外線用いた蓄積抗生物質の分解, シリカセラミックを用いた重金属吸着除去法について研究した。

著者

吉田 徹 山田 等仁 津下 英明

出版者

日本結晶学会

雑誌

日本結晶学会誌 (ISSN:03694585)

巻号頁・発行日

vol.64, no.1, pp.69-76, 2022-02-28 (Released:2022-03-04)

参考文献数

20

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The iota toxin produced by Clostridium perfringens type E is a binary toxin comprising two independent polypeptides:Ia, an ADP-ribosyltransferase, and Ib, which is involved in cell binding and translocation of Ia across the cell membrane. Binary toxin family includes C. perfringens iota toxin, C. difficile CDT, C. spiroforme CST, C. botulinum C2, and B. anthracis anthrax toxin. Here we introduce the binary toxin complex structures using single-particle Cryo-EM structural analysis and the structural basis of toxin translocation system.

著者

田村 哲樹 千葉 眞 加藤 雅俊 藤田 菜々子 武田 宏子 杉田 敦 森川 輝一 五野井 郁夫 乙部 延剛 齋藤 純一 吉田 徹 中田 瑞穂 山崎 望 高橋 良輔

出版者

名古屋大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2019-04-01

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本研究は、資本主義と民主主義は今後も両立可能なのか、もし両立可能だとすればどのような形でなのか、というテーマを探究する。これは大きな問題であり、かつての社会科学あるいは政治学の主題の一つだったが、次第に顧みられなくなった。本研究は、このテーマそのものを今日的状況を踏まえつつ復興するとともに、両立可能性と不可能性のあり得る複数のシナリオを政治理論的に解明する。そして、この作業を通じて、「経験的事象に根差した政治理論」研究の新たなモデルの提示を目指す。

著者

吉田 徹 堤 健 栗栖 美由希 岩井 俊介 三上 翔平 吉田 稔 若竹 春明 北野 夕佳 桝井 良裕 藤谷 茂樹 平 泰彦

出版者

日本救急医学会関東地方会

雑誌

日本救急医学会関東地方会雑誌 (ISSN:0287301X)

巻号頁・発行日

vol.40, no.3, pp.221-225, 2019-12-31 (Released:2019-12-31)

参考文献数

11

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向精神薬によるARDS (acute respiratory distress syndrome) の報告は限られており, また, ARDSや薬物中毒に対してECMO (extracorporeal membrane oxygenation) の有用性が指摘されている。【症例】20歳代女性。うつ病等で精神科通院中。フェノチアジン系抗精神病薬, ベンゾジアゼピン系催眠鎮静薬, オレキシン受容体拮抗薬, ノルアドレナリン再取り込み阻害薬の過量服薬を行い, 服用後約5時間で救急搬送された。来院時意識レベルE3V5M6, その他バイタルサインに大きな所見はなかった。入院後に低酸素血症出現, 胸部単純X線で肺水腫の所見を認めた。人工呼吸管理を施行するも心停止し, VA-ECMOを導入した。頭部・上肢の酸素化不良に対しVVA-ECMOとした。第6病日にVVA-ECMOを離脱, 第32病日に転院した。【考察・結語】本症例は, ARDSから心停止, VVA-ECMOを必要とした。過量服薬した原因薬剤のうち, フェノチアジン系抗精神病薬以外は今までARDSの報告はなく, 注意が必要と考えられた。

著者

吉田 徹也

出版者

札幌大谷大学

雑誌

紀要 (ISSN:18832105)

巻号頁・発行日

no.41, pp.37-43, 2011-03-31

著者

林 典雄 吉田 徹 見松 健太郎

出版者

日本腰痛学会

雑誌

日本腰痛学会雑誌 (ISSN:13459074)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.165-170, 2007 (Released:2008-01-22)

参考文献数

14

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馬尾性間欠跛行を主訴に運動療法を実施した23例を対象とし,その効果について検討した.初診時実測した歩行距離に対し,硬膜管面積とわれわれが考案した腰椎後弯可動性テスト(PLF test)において,有意な正の相関を認めた.また22例に腸腰筋と大腿筋膜張筋に拘縮を認めた.われわれが行った,股関節ならびに腰椎の拘縮改善を目的とする運動療法は,21例(91.3%)に有効であり,初診時平均102.1 mの歩行距離が,1カ月後で8例(38.0%),2カ月後で15例(71.4%)で1 km以上の連続歩行が可能となった.その他の6例も,平均640 mの歩行が可能であった.股関節の拘縮の改善は,歩行時の骨盤前傾トルクの軽減ならびに腰椎過前弯の減少に寄与すると考えられた.また,腰椎後弯域の改善による動的pumping effectの促進は,硬膜外静脈叢の還流改善に作用し,歩行改善を得たと考察した.拘縮要素が存在する間欠跛行例では,2カ月程度を目処に運動療法を試みる価値があると考えた.

著者

吉田 徹

出版者

日本腰痛学会

雑誌

日本腰痛学会雑誌 (ISSN:13459074)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.15-22, 2003 (Released:2008-06-30)

参考文献数

11

被引用文献数

1

著者

ジャック カプドヴィエル 吉田 徹(訳)

出版者

北海道大学グローバルCOEプログラム「多元分散型統御を目指す新世代法政策学」事務局

雑誌

新世代法政策学研究 (ISSN:1883342X)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.365-375, 2009-12

著者

吉田 徹也

出版者

札幌大谷大学・札幌大谷大学短期大学部

雑誌

紀要 (ISSN:18832105)

巻号頁・発行日

no.41, pp.37-43, 2011-03-31

著者

畔上 由佳 内山 友里恵 笠原 ひとみ 上田 ひろみ 吉田 徹也 宮坂 たつ子 長瀬 博 藤田 暁

出版者

長野県環境保全研究所

雑誌

長野県環境保全研究所研究報告 (ISSN:1880179X)

巻号頁・発行日

no.7, pp.57-61, 2011

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1992年から2010年までの間,長野市におけるスギ・ヒノキ科花粉の飛散状況調査を継続して実施した.その結果,長野市でのスギ花粉飛散開始は,前年11月の日最高気温が平年よりも高いシーズンでは1月1日からの日最高気温積算値が295℃から388℃を超えるころに確認された.一方,前年11月の日最高気温が平年並みから平年より低かったシーズンでは,229℃から317℃で飛散開始が確認された.スギ花粉最高飛散日の平均は3月27日であった.飛散開始から最高飛散日までの日数は,平均23日であった.スギ花粉総数の中央値は1988.4個/cm2であった.スギ花粉総数が1000個/cm2を超える年では「環境省花粉観測システム(はなこさん)」のデータと,ダーラム型花粉捕集器によるデータは高い相関が認められた.

著者

吉田 徹也

出版者

北海道大学大学院メディア・コミュニケーション研究院

雑誌

メディア・コミュニケーション研究 (ISSN:18825303)

巻号頁・発行日

vol.53, pp.85-98, 2007-12-14

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Im zweiten Kapitel von 《Faktizität und Geltung》 wird ein Ansatz skizziert, “der die Spannweite zwischen soziologischen Rechts- und philosophischen Gerechtigkeitstheorien in sich aufnimmt.” Dabei geht Habermas von dem Perspektivenwechsel aus, den die Politische Ökonomie (Adam Smith und Ricard) und die Kritik der Politischen Ökonomie (Marx) herbeigeführt haben. Die Tradition des Vernunftrechts wurde erschüttert und die Kategorie des Rechts hat ihre theoriestrategische Schlüsselrolle verloren. Der Marktmechanismus und damit das Modell einer anonymen Vergesellschaftung gehen auch in der Gesellschaftstheorie in Führung. In dieser Weise versucht Habermas, einen theoriegeschichtlichen Hintergrund bis zu Systemtheorie in Bezug auf “die soziologische Entzauberung des Rechts” in einer Übersicht darzustellen. Die Rechtssoziologie von Niklas Luhmann markiere den vorläufigen Endpunkt auf dieser Achse. Bei ihm handelt es sich um die Objektivierung des Rechts zu einem selbstgesteuerten System und diesen Sachverhalt stellt Habermas in Frage, weil damit “die Kommunikation über Recht und Unrecht ihres sozialintegrativen Sinnes beraubt” wird. Aber dann, nach der sozialwissenschaftlichen “Unterminierung des vernunftrechtlichen Normativismus” hat die Rechtsphilosophie eine Wendung genommen und seit Rawls’ 《Theorie der Gerechtigkeit》 sei das Pendel zur anderen Seite ausgeschlagen. Rawls’ Theorie der Gerechtigkeit interessiert Habermas, weil Habermas in diesem Werk “die lange Zeit verdrängten moralischen Fragen als Gegenstand wissenschaftlich ernst zu nehmender Untersuchungen rehabilitiert” sieht. Rawls erörtert hier die Bedingungen der politischen Akzeptanz seiner Theorie der Gerechtigkeit und untersucht das alte Problem, wie das Vernunftprojekt einer gerechten Gesellschaft verwirklicht werden kann. Auch in 《Versöhnung durch öffentlichen Vernunftgebrauch》 beschäftigt er sich mit Rawls’ Theorie der Gerechtigkeit. Nach Habermas hat Rawls bei der Betrachtung des gerechten Zusammenlebens von Bürgern eines politischen Gemeinwesens die Kantische Formulierung der moralischen Grundfrage erneuert und eine intersubjektivistische Lesart für Kants Begriff der Autonomie vorgeschlagen. Im Ganzen hält Habermas Rawls’ Projekt und die wesentlichen Ergebnisse seines Unternehmens für richtig und seine Zweifel sollen sich deshalb auf drei Punkte beschränken: (1) ob das Design des Urzustandes geeignet ist,um den Gesichtspunkt der unparteiischen Beurteilung von Gerechtigkeitsprinzipien zu klären, (2) ob er die weltanschauliche Neutralität seiner Gerechtigkeitskonzeption mit der Preisgabe ihres kognitiven Geltungsanspruch erkaufen will, (3) ob er die liberalen Grundrechte dem demokratischen Legitimationsprinzip überordnet. Nach diesem Schema werden hauptsächlich etwa die Begriffe der Schleier des Nichtwissens, der übergreifende Konsens und die Grenzziehung zwischen privater und öffentlicher Autonomie erörtert. Im Hinblick auf die Autonomie weist Habermas nachdrücklich darauf hin, dass Rawls den Akzent vom Kantischen Begriff der Autonomie auf ethisch-existentielle Selbstbestimmung verschiebt und infolgedessen die öffentliche Autonomie in erster Linie als ein Mittel für die Ermöglichung der privaten Autonomie erscheint. Habermas hält am demokratischen Prozess fest, wo sich beide reziprok voraussetzen und immer wieder von neuem die Grenzen dazwischen definieren.

著者

MIAH Mohammad Noor Hossain 吉田 徹志 山本 由徳 新田 洋司

出版者

日本作物学会

雑誌

日本作物學會紀事 (ISSN:00111848)

巻号頁・発行日

vol.65, no.4, pp.672-685, 1996-12-05

参考文献数

31

被引用文献数

5

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多収性の半矮性インド型水稲品種(桂朝2号, IR36; SDI)と日印交雑型水稲品種(アケノホシ, 水原258号; JI)の乾物生産特性と穂重に対する出穂期前後に生産された乾物の分配率などについて, 日本型水稲品種[農林22号, コガネマサリ; 穂重型(JP), 金南風, 中生新千本; 穂数型(JN)]を対照品種として, 作期を2回[移植日1992年5月15日(ET), 6月9日(LT)]設けて圃場試験を行い検討した. 多収性品種(JI, SDI)の穂揃期の葉面積指数(LAI)は両作期ともJP, JNより高かったが, 登熟期間での減少割合が大きく, 収穫期には低い値を示した. SDIとJIの穂揃期地上部乾物重は, LTのアケノホシを除いて, 両作期ともJP, JNより高かったが, 登熟期間の乾物重の増加量に有意差はみられなかった. 特にSDIでは登熟期間のLAIの減少割合が大きく, また, 登熟期後半のSPAD値が大きく低下したことと相まって, 登熟期間の個体群生長速度は最も低くなった. SDIおよびJIの収穫期の穂重はJP, JNと比較してETでは20〜30%, LTでは18〜20%高かった. また, 両作期のSDIとJIの収穫期の地上部乾物重に対する穂重の割合は, JP, JNと比較して有意に高く, この差が穂重差に反映されたものと考えられた. 穂重に対する出穂期までに茎葉に蓄積された乾物の分配率をみると, ETではJPとJNの平均値よりSDIとJIが約2倍, LTではSDIが約4倍それぞれ高い値を示した. 穂揃期の穂重(シンク容量)は収穫期の穂重と有意な相関関係を示し, シンク容量の大きい品種は登熟期間の地上部乾物重増加量が少なくなる傾向がみられた. また, 茎葉に蓄積された同化産物の穂重への分配率はシンク容量と関係が深いことが認められた.

著者

西澤 恒二 八田原 広大 大西 裕之 吉田 徹

出版者

一般社団法人 日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科学会雑誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.112, no.2, pp.53-57, 2021-04-20 (Released:2022-04-20)

参考文献数

10

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(背景) 近年去勢抵抗性前立腺癌治療薬が複数登場し,予後の延長が期待される一方,治療は高額になる可能性がある.そこで,当院で行われた去勢抵抗性前立腺癌治療薬の費用を検討した. (対象と方法) 2014年から2017年に当院で診断された前立腺癌のうち,転移ありか前立腺特異抗原(PSA)が100ng/ml以上の進行性癌症例を中心に,手術か薬剤で去勢治療を行った.去勢抵抗性が確認されたのちはドセタキセル,カバジタキセル,アビラテロン,エンザルタミドによる治療を行い,治療経過と費用を検討した. (結果) 257例に前立腺癌が検出され,進行性癌は56例(21.8%)だった.81例(31.6%)に去勢治療が行われ,進行性前立腺癌の30例が中央値10カ月(範囲3~39)で去勢抵抗性癌となった.去勢抵抗性癌治療薬は,25例に中央値20カ月間(範囲3~50)投与された.診断からの観察期間中央値48カ月(範囲13~75)で,15例が前立腺癌で死亡した.薬剤による去勢治療のみの症例では,治療費は中央値で年間23.4万円(範囲5.0~31.5)だった.一方,去勢抵抗性癌症例では,去勢抵抗性癌治療のみでも中央値で年間204.1万円(範囲34.6~501.7)に達した. (結論) 去勢抵抗性癌治療の費用は非常に高額で,医療費抑制の観点から,去勢抵抗性癌に至りやすい進行性前立腺癌を減らすことは重要と考えられた.

著者

吉田 徹

出版者

一般財団法人 日本国際政治学会

雑誌

国際政治 (ISSN:04542215)

巻号頁・発行日

vol.2014, no.177, pp.177_57-177_69, 2014-10-30 (Released:2015-11-13)

参考文献数

60

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François Mitterrand was elected as the President of French Republic in 1981. The article asks if this change of government in France had a substantial and direct effect to the foreign policy of the country, especially when one compares it with the previous administration. It starts with an examination of the existing literature of the relationship between national politics and foreign policy. The author states that there is no direct and mechanical effect between the change in national politics and in the diplomacy; however, the latter is activated by the former when some conditions are met. When analyzing the case of “Euro-missile Crisis” in the early 1980’s, we clearly see that the Mitterrand Presidency has changed its policy stance as compared to the opposition period and also to its predecessor. The Mitterrand Presidency showed a clear preference to the “Atlantist” policy, and supported the deployment of the U.S Pershing Missile in West Europe. At least this case leads to the fact that there is an obvious shift in policy that has been made by the change of government, and that the literature stressing on the continuity in French diplomacy doomed to be false. In fact, the reasons of the decision made by the new presidency were multi-faced: 1) to give assurance to the U.S. that the new presidency, even there are Communists inside the government and to be recognized as the legitimate Left government, 2) to show its electorates the difference compared to the former government, 3) to exclude the possibility that the West Germany possess a nuclear weapon, and finally 4) to keep French strategic independence. But the decision was not clearly taken from the beginning; the above-mentioned policies were consequence of a strategic consideration after failure of the Socialist diplomatic agenda which intended to change the U.S monetary policy and to strengthen North-South cooperation. The French diplomatic historian Pierre Renouvin and Jean-Baptiste Duroselle pointed out that in the age of democratic governance, political leaders had to be careful about the “mood” generated by the direct and indirect demand from the internal politics. If they are only adaptive to the international environment, it can be contrary an obstacle to the diplomacy. In other words, a skilful diplomacy means to conciliate the state as an actor and as an arena. After a close examination of the Mitterrand diplomacy in the early 1980’s, we can conclude, despite many miscalculations, that at least the maneuver on missile deployment has been a success as a result of the change of government, and has restore the equilibrium between France and conditions of the New Cold war.

著者

吉田 稔 吉田 徹 齋藤 浩輝 川畑 亜加里 松嶋 真哉 森 佑紀 森 みさ子 小野寺 英孝 桝井 良裕

出版者

一般社団法人 日本臨床栄養代謝学会

雑誌

学会誌JSPEN (ISSN:24344966)

巻号頁・発行日

vol.2, no.2, pp.158-162, 2020 (Released:2020-11-27)

参考文献数

16

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【目的/方法】2011年国際栄養調査で,本邦ICUの栄養療法における環境体制や実施状況の遅れが示唆された.2011年以降,それらに関する調査は殆どなく,神奈川県内ICUでの栄養療法の実態や栄養チーム内での栄養療法に対する見解を明確にする目的でオンライン質問票を用いた横断研究を行った.【結果】神奈川県内12施設13ICUから回答が得られ,経腸栄養プロトコール使用が54%,ICU常在管理栄養士が31%,ICU常在リハビリテーションスタッフが54%と以前と比し高水準であった.一方,エネルギー・たんぱく質の目標投与量に関し『わからない』と答えた施設が39%を占めた.【結論】ICUにおける栄養療法の環境体制は,以前と比し整えられてきている.一方,栄養チーム内での栄養療法の目標に対する共通見解にばらつきがある可能性が考えられた.今後,栄養チーム内での栄養療法の目標に関する共通見解を深めていく必要がある.

著者

吉田 稔 平 泰彦 尾崎 将之 斎藤 浩輝 吉田 徹 桝井 良裕 藤谷 茂樹

出版者

日本救命医療学会

雑誌

日本救命医療学会雑誌 (ISSN:18820581)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.14-18, 2022 (Released:2022-09-30)

参考文献数

6

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集中治療領域での分離肺換気 (independent lung ventilation, 以下ILV) は稀であり, 適切な呼吸器設定は不明である. 近年, 人工呼吸器関連肺障害に関連する因子を統合したエネルギー量を示すMechanical power (以下MP) が注目されている. MPは駆動圧や1回換気量に加え, 呼吸数, 最高気道内圧から計算され, MPと死亡率の関連が報告された. われわれは片側に偏った重症肺炎2例に対し, double-lumen tubeを用いて左右別々の呼吸器設定で患側肺のrest lungを念頭においたILVを行い, 良好な結果を得た. ILVでの肺保護戦略を探索するため, MPを用いて後ろ向きに2例を検証した. ILV後の左右合計したMPはILV前に比べ低減した (症例1: 28.7 J/分→9.3 J/分, 症例2: 8.8 J/分→5.2 J/分). また, 障害肺のMPは1.0 J/分以下であった (症例1: 0.1 J/分, 症例2: 0.7 J/分). 患側rest lungの設定では, 左右合計のMP はILV前と比較し低減, さらに, 患側のMPは1.0 J/分以下であった. ILVによる患側rest lungが健側に大きな影響を及ぼさずに管理でき, MPの観点からも, 適正な人工呼吸器設定であった可能性が示唆された.

著者

吉田 徹

出版者

日本比較政治学会

雑誌

日本比較政治学会年報 (ISSN:21852626)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.61-80, 2008-09-30 (Released:2010-09-09)

参考文献数

71

著者

小林 徹也 宮崎 彰 松澤 篤史 黒木 美一 島村 智子 吉田 徹志 山本 由徳

出版者

日本作物学会

雑誌

日本作物学会紀事 (ISSN:00111848)

巻号頁・発行日

vol.79, no.1, pp.10-15, 2010 (Released:2010-02-12)

参考文献数

8

被引用文献数

3 1

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ウコンおよびハルウコンの根茎におけるクルクミンの蓄積経過を調査した.ウコンにおいてクルクミン含有率は種イモで最も高く,次に2次分岐根茎,1次分岐根茎,主根茎,3次分岐根茎であり,地上部および根にはほとんど含まれていなかった.ウコンおよびハルウコンを5月に植付けると,種イモの乾物重は7月にかけて減少し,1次分岐根茎重は9月から11月にかけて急激に増加した.特にハルウコンでは9月から10月の生育中期に,ウコンでは生育中期(2006年)または10月から11月の生育後期(2007年)に根茎生長が最も盛んであった.ウコンにおいて種イモのクルクミン含有率は乾物重の減少に伴い増加し,1次分岐根茎より高濃度となった.1次分岐根茎のクルクミン含有率は9月から10月の根茎形成直後に増加したが,10月から11月の根茎肥大期にほとんど増加しないかやや減少した.一方,ハルウコンのクルクミン含有率は種イモにおいて5月から11月まで緩やかに増加したが,1次分岐根茎において9月から10月の根茎形成直後に有意に減少した.このようなクルクミン含有率の減少の結果,成熟期のクルクミン含有量(含有率×乾物重)はウコンに比べハルウコンで有意に低くなった.株当たりのクルクミン含有量は根茎収量の増加に伴い増加し,クルクミン含有量の増加のためには根茎収量の増加が重要であることが示唆された.貯蔵期間中のクルクミン含有率はウコンおよびハルウコンともほとんど変化しなかった.