著者

黒崎 靖嘉 出水 美佐子 益江 毅 吉積 宏治 東 敏昭

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:1349533X)

巻号頁・発行日

vol.47, 2005-04

著者

山本 正明 永野 重史 赤城 愛和

出版者

一般社団法人日本科学教育学会

雑誌

年会論文集

巻号頁・発行日

vol.6, pp.23-24, 1982

著者

横田 誠 薦田 幸一

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.42, pp.327-328, 1991-02-25

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近頃,主に物理系で問題化している人間原理に関して,伝送工学の立場で考えて行こうしている。今回の絵画パタン等は,楽曲パタンと同様に,確かに物理的線路空間の問題あって,これ等のパタンの形成と認識は従来,主に人間にのみよってなされて来た。これ等性の問題に対して,部分的ながら人間に代行する人工のステム回路を考える事態に立ち至ている。ここで基本的イデアとしは,人間あるいは,そのモデル回路が物理的パタンを産出、形成し、且それ等を認識するということが,そのモデル回路とそれに対時する物理的タンが共通の因子を内蔵するということが基にあるということをとる。このような観点から、従来のTEMにおける伝送工学の基本的イデア対であ「線路」「回路」を生物系,人文系とも学際的に整合とる必要から、伝子工学として一般化,特に今回は人間の情報的パーフォーマンスの基本として,絵画環境の形成と認知に関する「線路」「回路」について考えてみた。線路系には電話線のような「沿線」系と,アンテナとしての「射線」系があり,楽曲パンは「沿線」系であり、今回の絵画パタンは「射線」系である。TEM系の線路系の基礎,単相伝送の線路長l=λ/4の,いわゆるue(:unit element)であり,その系はueの分布措置集合である。この分布電気通信大学措置集合は、一般に相互直交関係にある「沿線」系である衡伝送(b)系と,「射線」系である不平衡伝送(u)系との混在系である,これから絵的に放射され,これが人間の外皮系(ここでは視覚系の一次入力端子としてのンテナ系としての眼球系)を通して,中皮覚系を経由して,内皮(大脳皮質系)に至り,絵画的認謝され、絵画的創作等のバーフォーマンスに結びついてゆく。ー方,このような感受系の(部分的ながら)人工回路系を考えゆく為に,これと共通内蔵の因子としての入力系,この場合の絵画的線路系を,味覚的素子としての分類の必要が出てくる。赤,青等を,白絵画的原子として,これ等が絵画的分子的に画面に分布配置され,絵画的(意)味を供するとして,どのような分子構造が,それに相当するかを考える。ここで絵画系の源系系と元型系を考える。今回の「モンドリアン系」は人類の絵画史上,西欧的ルネッサンスの延長上、近世日本美術の抽象化の影響下の印象派のある種の帰結と考えられる。これは源系系的見地であるが,もう一方の,元型系としては幾何学的と心理学的方向が考えられる。幾何学的としては、ノンメトリックとメトリックが考えられる。形成された絵画パタンは色彩面素のワク内分布系であるが,これに取り組むのに2通りあって,1つは全体を2分割することから複雑多分割を進め基礎的パタンの集合とする方向,もう1つは,画面の1部点あるいは複数部点の,局部的基礎的パタンの成長系と見る方向が考えられる。モンドリアンが残した習作では,その成分の叉点(交差点)がT分岐と十字分岐のみからなっている。今回は,これを一般化して,加えて延長(-),鈎型(L)を含めた系としたものを考えた。そして今回のは;このように,一般の曲線交叉や斜線交叉でない,直角交叉メッシュ系に属するものである。アミダ・メッシュとか楽曲パタンの乗る5線譜様のMM(ミュージカル、メッシュ)等も直交メッシュ系である。但しこれ等の例は「沿線」系であり,これ等の一般系はデダール(迷路)系である。この線路パタンを絵画パタンととしても受け取ることも可能で,特に各区画面に彩色を施せばそれ等は一般的モンドリアン系に含まれることになる。ここで問題はマクロ的画面分割,ミクロな部分核画素に関して,いかに原子的絵画パタンと,その結合系としての絵画的(意)味を与える分子的絵画パタンをを抽出し,そして,これを味覚する代行の回路の建設に向かうことになる。

著者

舘野 幸司 木村 利定

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー

巻号頁・発行日

vol.14, no.7, pp.387-388, 1965

著者

石橋 直樹 細川 宜秀 清木 康

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌データベース(TOD) (ISSN:18827799)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.128-145, 2002-03-15

被引用文献数

3

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膨大な既存のデータベース群を連結する機構の実現により,それらの既存データベース群の価値は飛躍的に増大する.同一性,同義性,類似性,包含性などの多様な関連性を用いて異種データベース間を連結する場合,それらの関連性を明示的,かつ,静的に記述することにより,異種データベース間でのデータ結合を行う方法が用いられる.しかしながら,多くのデータベースが接続された広域ネットワーク環境では,この明示的記述のオーバヘッドはきわめて大きいものとなる.また,ローカルデータベース内のデータ間の多様な関連性を計量する方式は多く提案されているが,これらはそれぞれが固有の適用範囲を持っており,それらを統合する環境は実現されていない.本論文では,データ間の多様な関連性を動的に計量し,異種のデータベース群を連結するメタレベルシステムのデータ統合方式を提案する.提案方式は,時空間を対象とした多様な計量機能をメタレベルに設定することにより,応用に応じた多様な時空間的計量を実現し,マルチデータベースシステムから適切な情報を検索・結合する.具体的には,時間的な計量空間,および,空間的な計量空間の設定,さらに,その機構における関連性の計量に要する文脈の定式化,および,実現を行った.また,提案方式はメタレベルシステムにおいて異種の計量システム群を統合することにより,それら計量システム固有の適用範囲を拡大する.提案方式の有効性を示すために時間的,および,空間的なデータ間の計量機構群を例示し,それらを用いた異種データベース間連結実験,および,その結果を示す.By creating an interconnection mechanism among a lot of legacy databases, the importance of those databases is enhanced significantly. To interconnect heterogeneous legacy databases, with conventional methods, as computing various inter-relationships like equality, synonymity, similarity or topological relationships, it is necessary to implement static and explicit pattern descriptions which represent various inter-relationships. However, the creation overhead of the static description is not ignorable specially in the global area network where many legacy databases are connected. There are many methods for computing various relationships among local data items. Those methods have their own applicative scopes, and an integration frame-work for those methods is not available. In this paper, we present a data integration method for the meta-level system which interconnects heterogeneous legacy databases by dynamically computing various inter-relationships. Our method has a capability to implement multiple computational mechanisms in the meta-level, so the method provides abilities to compute spatial and temporal relationships according to various applications. This method integrates these heterogeneous computational systems in the meta-level system. The applicative scopes of the computational methods are expanded through hybridization with others. The method provides data integration among heterogeneous databases by evaluating spatial and temporal relationships in context-dependent and independent ways.

著者

野沢 孝之助

出版者

城西大学

雑誌

城西経済学会誌 (ISSN:02872072)

巻号頁・発行日

vol.2, no.2, pp.113-127, 1966-12-15

著者

中野 正敏

出版者

日本作物学会

雑誌

九州作物談話會報

巻号頁・発行日

no.11, pp.45-50, 1957-03

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従来水田裏作の菜種栽培と言えば,移植栽培が普通であり又,菜種は移植するものだと認識されていた観があった。しかし近年に於いて菌核病の発生が非常に多くなり,しかも此の病害が菜種に致命的な打撃を与えるものであることから,これが対策には種々研究もされて来たが未だに完全な方法は発見出来ない現状である。しかし乍ら著者等は,直播する1二とにより最も恐るべき菌核病と合せて萎縮病の発生が少なく,しか'も労力賢材等の節約如出来て・経営的に見ても一石二鳥の効果があることがわかった。此の点佐賀県に於いては上記効果の認識と,苗床を必要としない為,近年直播栽1書が急速に増加し,昭和28年播付けでは,県計面積4,556町に対し其の25.2%,昭和29年度では,5,486町の45.1%,昭和30年度では,67.7%と言うように毎年増加し又,本県に於いては昭和25年より菜種多牧穫競作参を実施しているが,29年は約半数が直播栽培で出品し30年でほ県審査の対照となった21点中,1点だけが移植で殆んどが直播栽培であった。佐賀県に於ける菜種の多收穫地帯は山麓部の畑地で菌核病の発生の少ない地帯に限定されていたが,最近は直播栽培の普及により,菌核病の為半ばあきらめ的与感があった。平坦部の水田裏作地帯から高位多收穫者が続出するようになった。以上の事実から如何に菌核病の被害が致命的なものであったかが思考される。然しながら菜種は元来移植によって栽培され発達もして来たものであり,(北海道及び南九州の畑地帯では一部分直播されているが)水田裏作に於ける菜種の直播栽培についての研究は,殆んど行なわれていない現状であったので,著者等はこれ等直播に関する幾らかの問題について,試験を実施して来たが尚今後究明されねばならない問題も多々あるが,今回はすでに実施した研究

著者

岩田 一明 小野里 雅彦 西田 修三 西中 大之

出版者

公益社団法人精密工学会

雑誌

精密工学会誌 (ISSN:09120289)

巻号頁・発行日

vol.57, no.8, pp.1399-1405, 1991-08-05

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This paper describes a three-dimensional model of a human hand considering the softness of fingers and the revolving resistance of finger joints. They are expressed by nonlinear springs that can set limits to their possible displacements. To measure the elastic characteristics of nonlinear springs and the friction coefficients of finger ball skin, three measuring devices are developed. Based on the model with elasticity of fingers and joints, a simulation method is proposed which makes it possible to estimate torques by muscle, torques by elasticity, the distribution of acting forces between fingers and an object, and the stability of a grasped object. An example of the simulation in which a square object is grasped with a thumb and a middle finger is exlpained to evaluate the effectiveness of the simulation method proposed.

著者

小川 清 澤井 新 飯田 登 萬代 雅希 渡辺 尚

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. B, 通信 (ISSN:13444697)

巻号頁・発行日

vol.88, no.11, pp.2251-2262, 2005-11-01

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単一の端末に複数の通信インタフェースを接続し, 複数経路を利用するマルチホーミング通信環境においては, 往路と復路で異なる経路を利用すれば, より効率的な情報通信が可能となる場合がある. これを可能とするためには, 片方向の遅延を考慮して適切なインタフェースを選択する必要がある. しかしながら, 通信経路の負荷が時間帯, 通信量などによって変動することや, 往路遅延と復路遅延を簡単には分離できないことなどから, 正確な片方向遅延を直接求めることは一般的には困難である. 本論文では, 複数のパターンの往復概遅延の組から片方向の概遅延差を簡便に求め, これに基づいて経路を選択する方式を提案する. 本方式は, 通信相手との時刻同期, 測定のための制御パケットが不要で, ネットワーク層に依存しないため拡張性があることなどの特徴をもつ. また, 提案方式をICMPで計算機上に実装し, 種々のマルチホーミング通信環境で実験評価する. その結果から片方向経路選択が可能であり, 提案方式が有効であることを示す.

著者

前川徹

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理 (ISSN:04478053)

巻号頁・発行日

vol.42, no.9, pp.932-933, 2001-09-15

著者

中込 賢明

出版者

学術雑誌目次速報データベース由来

雑誌

経済集志 (ISSN:03873048)

巻号頁・発行日

vol.57, no.3, pp.31-60, 1987

著者

米澤 政昭

出版者

近畿大学

雑誌

近畿大学理工学部研究報告 (ISSN:03864928)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.401-410, 1985-09

著者

足立 由美 高田 茂樹 雄山 真弓 松本 和雄

出版者

関西学院大学

雑誌

教育学科研究年報 (ISSN:02889153)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.7-14, 2003-03-25

被引用文献数

1

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近年,コミュニケーションメディアの多様化やその普及・影響について論じられているが,携帯電話の急速な変化・普及とそのことが与える影響については研究・議論が追いついていない感さえある.本稿では,2回の調査によって携帯電話コミュニケーションの実態から見えてきた大学生の対人関係について考察することを目的とする.特に携帯メール利用についての実態を報告するとともに,性別分析の結果も報告する.調査は関西学院大学の学生に対して,質問紙調査を行った.1回目の調査(以下調査1)では携帯電話の所有率や利用実態について,2回目の調査(以下調査2)では調査1の結果に基づき,携帯メールの利用実態についてより詳細に尋ねた.調査1は2000年6月中旬から8月末にかけて,調査員5名が大学内,または大学周辺で個別に調査を実施した.収集したデータ数は197名分であり,有効回答数は195名(男性94名,女性101名)となった.調査2は2002年1月中旬から1月末にかけて,調査員2名が学部の講義に出席していた学生を対象に集団または個別に調査を実施した.収集したデータ数は305名分であり,有効回答数は302名(男性161名,女性141名)となった.調査結果から,大学生にとって携帯電話は単なる情報伝達手段ではなく,最も身近なコミュニケーションメディアであることが明らかになった.特に携帯メールによる文字コミュニケーションは同世代の対人関係の絆や依存意識を高めるものとして機能していると考えられる.本研究から携帯電話の通話相手および携帯メール相手と普段の依存対象との正の相関が示された.携帯電話によるコミュニケーションの対象を見ると,音声通話ではほとんど出てこないきょうだいや先生が携帯メールでは挙げられている.このことは携帯メールコミュニケーションが対人関係を広げる可能性を示唆したものだと言えるだろう.その反面,不特定相手とのEメールへの希望は減少してきていること,恋人との音声通話および携帯メールの頻度の高さ,そして恋人への依存度との高い正の相関などから,狭い選択的人間関係の中で絆を深めるのに携帯メールが使用されていることも読み取れる.また,携帯メールは男性よりも女性に利用頻度が高いという先行研究の結果が再確認された.男性にとって携帯電話は積極的に新しい人間関係(特に異性関係)を広げるもの,女性にとっては親しい仲間(特に同性の友人と)の絆を強めるものとして機能する可能性が考えられる.携帯電話というメディアが対人関係に与える影響についてさらなる研究が期待される.

著者

西村 元一 篠原 文陽児

出版者

一般社団法人日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会研究会研究報告

巻号頁・発行日

vol.16, no.3, pp.33-38, 2001-11-23

著者

鬼塚真 磯部 成二

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告データベースシステム(DBS) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.1997, no.7, pp.33-40, 1997-01-21

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設計業務や分析業務では手戻りが頻繁に起きやすいため,ある時点での一貫性のあるデータをデータベース管理システムが自動的に保持することが要求される.また業務処理の手順が決定している場合は,この手順をデータベースで管理することによってデータの一貫性を保障することも要求される.前者の要求を実現するため,本稿では共用データベース上に,オブジェクトの状態とオブジェクト間に関する静的制約を定義することによって,チェックイン・チェックアウトを自動化する方式を提案する.一方後者の要求を実現するため,事象の事前条件・事後条件をデータベース上に定義することによって,長期トランザクションを構成する短期トランザクションの実行順序を保障する方式を提案する.We present two mechanisms of long transaction for engineering database management systems, one is to automate check in and check out control and the other is to insure the execution order of short transactions that compose a long transaction. The former mechanism automates the control of transferring objects from group database to private database and vice versa by the static constraints of objects. The latter mechanism insures the short transactions execution order by the dynamic constraints which manage pre-condition and post-condition of each event in short transactions.

著者

佐藤 和文

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告 (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2001, no.24, pp.57-64, 2001-03-09

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「シニア世代」という、年齢で区分される社会的集団は、いわゆる「デジタルデバイド(デジタル格差)」の発生領域として位置付けられなければならない。デジタル技術やネットワーク技術の発達を背景に、日本の情報化はますます多様かつ急激な展開をみせ、その質的な変容も、著しい。特徴的なのは、日本の情報化が、急速に進む「高齢化」と同時進行している点である。デジタルデバイドの問題は、インターネット先進国である米国において、主に低所得層や障害者が抱える社会問題として論じられてきたが、「情報化」と「高齢化」が同時進行する日本社会においては、シニア世代IT(情報技術)のかかわりがとりわけ重要である。デジタルデバイドは高齢化対策の視点でも、適切かつ有効な対応が求められる。にもかかわらず、例えば政府が推進しようとしている「IT講習」は、1人の講師が20人に教える枠組みで、組み立てられている。シニア世代特有の身体的・社会的条件を考えれば、1人の講師が20人に教えるような一般的形態の講習は、効果がない。「IT講習」は「シニア世代はITと無縁であっていい」と宣言しているかのごときであり、シニア世代を「社会的に用済みの存在」としてきた日本の伝統的な高齢者観と通ずるものがある。「高齢化」と「情報化」が同時進行しているという意味で、日本の「デジタルデバイド」は、世界的にみても、固有の意味を持ち、その対応策は、日本固有の状況を十分見極めながら導きだされる必要がある。そのためにはコスト重視の企業的アプローチではなく、ボランタリーなエネルギーによって支えられる「NPO的な可能性」を生かす視点が重要である。

著者

土本 康生 三川 荘子 大川 恵子 村井 純

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. D-I, 情報・システム, I-情報処理 (ISSN:09151915)

巻号頁・発行日

vol.87, no.9, pp.855-863, 2004-09-01

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社会基盤として定着したインターネットは,広帯域化を進め,新しいアプリケーションが登場し,常に発展を続けている.このような状況においてディジタルデバイドが存在する地域がある.その地域に対して政府開発援助や民間資金により支援が行われているが,それらの援助は一時的なものであり,常に進化し続けるインターネットに対して,ディジタルデバイドを根本的に解決していない.そこで,ディジタルデバイドを解決する手法として情報通信基盤構築と人材育成を密接に連携させて行うブリッジインセンティブモデルを提案した.ブリッジインセンティブモデルは,(1)利用する技術に注目しディジタルデバイドが存在する環境を明確化し,(2)ディジタルデバイドが存在する環境間を先端インターネット技術を用いて相互接続し,(3)最先端のアプリケーションを利用できることをインセンティブとして情報通信基盤構築と人材育成を行う.また,ディジタルデバイドの解消に向けてブリッジインセンティブモデルに従ってSOIASIAプロジェクトを実施した.活動は,A)ディジタルデバイドが存在する日本と東南アジアの間で人工衛星回線を用いて情報通信基盤を構築し,それらを管理する人材の育成として,B)基礎知識獲得支援,C)実戦訓練プログラム,D)先端インターネット技術プログラムを実施した.その結果,上記,A)〜D)の活動を通じ,7か国11組織を相互接続する情報通信基盤が構築され,育成された29名のネットワーク管理者が現在に至るまで継続的にプロジェクト推進業務に活躍している.これらのことから,ブリッジインセンティブモデルが継続的に先端技術を用いることで継続的な発展を促し,解消したディジタルデバイドが新たに拡大しないことを実現し,ディジタルデバイド解消に大きく貢献できることを明らかにした.

著者

清水 隆子

出版者

日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集

巻号頁・発行日

no.42, 2000-07-25

著者

島田 達巳

出版者

日本情報経営学会

雑誌

オフィス・オートメーション (ISSN:0389570X)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.82-85, 1995-06-09

著者

小澤 英昭 上野 香里 鈴木 健也

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.54, pp.321-322, 1997-03-12

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マニュアルやカタログのような大量の文書情報を一元的に管理したり, 組織間や異種のシステム間で情報の流通を促進することを目的として, SGML (Standard Generalized Markup Language) を利用する例が増えている. SGML は, 例えば章や節と言った論理的な構造を付与した電子的な情報の記述法を規定しているだけであり, 電子的な文書情報システムとして誰もが簡単に利用するためには, 簡単に SGML データを作成できるエディタや, ディスプレイ上で SGML データを見易いビューワといった, 各種のツールが必要である. 我々はディスプレイ上で誰でもが簡単にマルチメディア情報を閲覧, 検索するためのインタフェースとして, 本のメタファを用いたブックメタファシステムを提案してきた.本稿は, このブックメタファシステムをべースとして, マニュアルの様な大量の SGML で記述された情報を, 電子的な本に自動的に展開し, 利用者に提供する SGML ブックメタファを提案する.