著者

古賀 公也 白石 哲 内田 照章

出版者

The Ornithological Society of Japan

雑誌

日本鳥学会誌 (ISSN:0913400X)

巻号頁・発行日

vol.38, no.2, pp.57-66, 1989-09-25 (Released:2007-09-28)

参考文献数

19

被引用文献数

3 3

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長崎半島の脇岬漁港に隣接する丘陵地において,1983-1986年の2月から7月にかけてトビMilvus migrans lineatusの繁殖生態を調べた.その結果は以下の通りである.1) 丘陵地の一部(面積0.4km2)で1985年と1986年に番い密度を調査し,それぞれの年に33番いを数えた.このような集団的営巣は,本調査地がトビにとって餌の得易い,かつ営巣可能な樹木の多い環境であることによるものと考えられた.2) 1983-86年に計32巣を対象に繁殖成功率を調べた.産卵は28巣で行われ,これらの巣における一巣卵数は平均2.2個であった.少なくとも1羽の雛が24巣で巣立った.巣立ち雛数は1巣当たり平均1.0羽であり,これは個体群を維持するの十分な雛生産率であると思われた.3) 抱卵期から家族期までの親の行動を調べた結果,雌親は家族期前期まで縄張り内に留まった.雌親は育雛期中期から巣の周辺で採餌を再開したが,ほとんどの餌は雄親によって集められた.このことから,餌の豊富な環境では雄親は単独で,雌親と雛に十分な餌を供給し得ると考えられた.4) 以上の観察から,餌と営巣樹種の豊富な環境では,トビは集団的/TV1...営巣し,かつ安定した個体群を維持するのに十分な雛を産すること,さらに雄親の十分な餌供給により雌親は抱卵期から家族期前期まで縄張り内に滞留すると思われた.

著者

古賀 公也 白石 哲 内田 照章

出版者

The Ornithological Society of Japan

雑誌

日本鳥学会誌 (ISSN:0913400X)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.31-42, 1989-07-25 (Released:2007-09-28)

参考文献数

25

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1984年に,長崎県長崎半島の脇岬漁港周辺の丘陵地で,孵化日を知り得た4巣9羽のトビの雛の成長と発育を調べた.その結果は次の通りである.1)稠密な幼綿羽は9-12日齢,体羽は18-22日齢に出現した.雛は17-19日齢から両趾で立ち始め,27-31日齢から羽ばたきを開始し,45-47日齢で自から摂餌できるようになつた.2)ある種のワシタカ類は1羽の雛を巣立たせ(B1種),またある種のものは2羽以上の雛を育てる(B2種).調査した4巣のうち,3巣では2羽の雛が孵化し,残りの1巣では3羽の雛が孵化した.したがって,トビはB2種に属する.これらの巣のうち,1巣では年少雛は年長雛と等しい速度で成長し,他の2巣では年少雛は年長雛の成長よりも遅れ,残りの1巣では年少雛が餓死した.上記の4巣は餌の得易さに関する条件が同じであることから判断して,親鳥の採餌能力には個体差があり,それが年少雛の成長と生存に影響を及ぼすと考えられた.3) それぞれの雛の体重増加曲線をロジスチック式に当てはめた結果,成長速度係数の平均値0.133 を得た.この値は,27種のB2種における成長速度係数:および漸近体重の指数:相関式から予測された値(0.169)との間に有意差を示さなかった.4) ワシタカ類では,体羽の出現と立ち上がりの開始は,小型種よりも大型種でより早い成長段階に生じる傾向があった.トビは中型ワシタカ類に属するにもかかわらず,その発育様式は小型•中型 種よりもむしろ大型種に近かった.

著者

元木貞雄 編

出版者

文盛堂

巻号頁・発行日

vol.巻之3, 1895

著者

内村 有邦

出版者

大阪大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2012-04-01

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私たちがこれまでに樹立した「ヒト可聴音域で小鳥のように鳴くマウス変異体(Sng変異体)」を利用して、新しい「音声コミュニケーションの実験動物モデル」の構築に取り組んだ。本研究では、行動学や遺伝学に基づいて解析を行うことで、Sng変異体が発する音声の特徴やその機能について明らかにした。これにより、Sng変異体が示す発声行動が、音声コミュニケーションの進化を理解する上で有用なモデルになることが示された。

著者

静岡在来作物研究会企画編集

出版者

[静岡在来作物研究会]

巻号頁・発行日

2015

著者

鈴木 悠茉 市毛 弘一

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会論文誌 A (ISSN:09135707)

巻号頁・発行日

vol.J105-A, no.9, pp.106-110, 2022-09-01

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本論文では,従来の学習モデルに複数スケールの画像特徴量を追加することで,低光量画像を高精度に鮮明化する手法を提案する.提案手法の有効性は,画像鮮明化のシミュレーションを通して評価される.

著者

Guido Fabiola

出版者

国立研究開発法人日本原子力研究開発機構

雑誌

若手研究

巻号頁・発行日

2018-04-01

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数種類のきのこが生産する有機酸を同定したところ、それらは既知の数種類の有機酸を生産し、共通する有機酸も生産することがわかった。それらと同じ有機酸試薬水溶液に予め137Csを吸着させた粘土鉱物を入れたところ、Csはほとんど溶出しなかった。次に土壌からシデロフォアという鉄キレート化物質生産性を持つバクテリアを単離した。その内の細菌一種類及びきのこ菌糸一種類を懸濁した水溶液中に黒雲母の粉末を投入したところ、きのこ菌糸からより多くの鉄とケイ素が黒雲母から溶出した。この結果は、用いたきのこから鉱物溶解力の高い有機物が分泌されている可能性を示唆する。

著者

Alexis Mojica Bolívar Duarte Fidedigna Vergara Milagros Pinto-Núñez Reinhardt Pinzón José Pérez María Gabriela Castrellón Carlos A. Ho Margie Gómez

出版者

Japan Society of Hydrology and Water Resources (JSHWR) / Japanese Association of Groundwater Hydrology (JAGH) / Japanese Association of Hydrological Sciences (JAHS) / Japanese Society of Physical Hydrology (JSPH)

雑誌

Hydrological Research Letters (ISSN:18823416)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.18-24, 2022 (Released:2022-03-11)

参考文献数

29

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Monitoring and quantifying hydrological flows in the vadose zone is complicated to analyze due to the effects of rainfall in the tropics, the dynamic interactions among rains, the vegetation layer, moisture in the soil, and the entire regolith. Quantifying subsurface hydrological flows at specific scales and high resolution presents further difficulties. To overcome these issues, resistivity methods can play an important role. This paper examines the results of gravimetric moisture content monitoring in the Panamanian tropics through time-lapse electrical resistivity tomography analysis. Changes in the electrical properties of soil were quantified through six tomographic tests performed between February 2012 and March 2013 along with a profile. Significant changes in resistivity were identified between February (dry season) and May, and August and October (rainy season), with negative percentages (–60%) indicating the effects of rain infiltration at the surface and positive percentages (60%) linked to moisture absorption in the soil, electrode relocation for each test or inversion processes. Additional laboratory analyses of soil samples were carried out to obtain gravimetric moisture content tomograms. The changes of this parameter in the subsurface horizons, and the percentage differences in the calculated resistivity values, are helpful for determining the impact of rain on the soils.

著者

曽根 素子 ソネ モトコ Motoko SONE

雑誌

名古屋女子大学紀要. 人文・社会編 = Journal of Nagoya Women's University. Humanities・social science

巻号頁・発行日

vol.38, pp.213-221, 1992-03-05

著者

酒向慎司 宮島千代美;徳田恵一 北村正

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.719-727, 2004-03-15

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隠れマルコフモデルに基づく音声合成方式を歌声合成に拡張することにより構築した歌声合成システムについて述べる.本システムでは,歌い手の声の質と基本周波数パターンに関する特徴をモデル化するため,スペクトルと基本周波数パターンをHMMにより同時にモデル化している.特に,自然な歌声を合成するうえで重要な要素となる音符の音階や音長の基本周波数パターンへの影響を精度良くモデル化するため,楽譜から得られる音階と音長を考慮したコンテキスト依存モデルを構築している.これらのモデルに対して決定木によるコンテキストクラスタリングを行うことで,未知の楽曲からの歌声合成が可能となっている.実験から,歌い手の特徴を再現し歌声の合成が可能であることを示す.

著者

高木 哲一

出版者

国立研究開発法人 産業技術総合研究所

雑誌

Synthesiology (ISSN:18826229)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.15-25, 2016 (Released:2016-03-19)

参考文献数

13

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新興工業国の経済発展により、21世紀に入り金属資源価格が高騰し、さらに2009-2012年には中国のレアアース輸出制限によるレアアース危機が勃発した。これらを受けて、2010年より産総研では、レアメタル資源研究拠点の整備、海外地質調査機関との協力関係の構築を進めた。さらに、南ア、米国、ブラジル、モンゴル等でのレアアース資源調査を積極的に進めた。特に南アでは、有望な重レアアース鉱徴地を発見した。2011年秋以降、レアアース価格の暴落により、世界中のレアアース資源開発計画が頓挫し、レアメタル資源開発のリスクの高さを露呈した。民間にそのリスクに耐えて次のレアアース危機へ備えを求めるのは困難であり、産総研による調査研究体制の継続が求められている。

著者

中西 陽 石川 信一

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.11-21, 2021-01-31 (Released:2021-05-18)

参考文献数

33

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本研究の目的は、小中学生の自閉症的特性と抑うつ症状の関連およびその媒介要因としてソーシャルスキルと友人との関係性を仮定したモデルを検証することであった。対象者は、小学4年生から中学3年生までの子ども(392名)とその母親であった。自閉症的特性とソーシャルスキルは母親の評定、友人との関係性と抑うつ症状は対象児の自己評定により測定した。構造方程式モデリングによる多母集団同時分析の結果、小学生男子、中学生男子、中学生女子においては、自閉症的特性のうち社会性の問題が、ソーシャルスキル、友人との関係性を媒介して抑うつ症状と関連することが示された。小学生女子においては、ソーシャルスキルと友人との関係性に関連が見られなかった。本研究は、自閉症的特性のうち社会性の問題が強い子どもの抑うつの予防において、ソーシャルスキル介入が重要であることを示唆した。

著者

森野 和弥

出版者

静岡大学教育学部

雑誌

静岡大学教育学部研究報告. 人文・社会科学篇 (ISSN:02867303)

巻号頁・発行日

vol.47, pp.163-177, 1997-03-24

著者

木村重行 編

出版者

陸軍主計団記事発行部

巻号頁・発行日

1914

著者

松尾 知明 蘇 リナ 笹井 浩行 大河原 一憲

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.59, no.6, pp.219-228, 2017-11-20 (Released:2017-11-30)

参考文献数

19

被引用文献数

6 9

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目的:労働安全衛生総合研究所(JNIOSH)では疫学調査での活用を企図し,労働者の座位行動評価を主目的とした「労働者生活行動時間調査票(Worker's Living Activity-time Questionnaire)(JNIOSH-WLAQ)」(以下WLAQ)を開発した.本研究の目的はWLAQの再検査信頼性と基準関連妥当性を検討することである.方法:国内在住の労働者138名が本研究に参加し,WLAQによる質問紙調査を1週間の間隔をあけて2回おこなった.妥当性の基準値評価のため,対象者には1週間,身体活動量計(activPAL)の装着と生活行動に関する日誌記録を求めた.WLAQにより,勤務時間,通勤時間,勤務間インターバル,睡眠時間および一般的な労働者を想定し分類した4つの時間区分,すなわち,(A)勤務中,(B)通勤中,(C)勤務日の余暇時間,(D)休日それぞれにおける座位時間が算出される.本研究では,信頼性の評価値として級内相関係数(intraclass correlation coefficients:ICC)を,妥当性の評価値として順位相関係数(Spearman's ρ)を算出した.また,系統誤差の分析にBland-Altman図を用いた.結果:ICC値は,勤務時間,通勤時間,勤務間インターバル,睡眠時間,座位時間すべてにおいて良好(0.72-0.98)であった.Spearman's ρ値は,勤務時間(0.80)と勤務間インターバル(0.83)が“strong”,通勤時間(0.96)が“very strong”,睡眠時間が勤務日(0.69),休日(0.53)ともに“moderate”,座位時間は,勤務中(0.67)と勤務日の余暇時間(0.59)が“moderate”,通勤中(0.82)が“strong”,休日(0.40)が“low”であった.Bland-Altman分析では,勤務中の座位時間に有意な加算誤差が,休日の座位時間に有意な加算誤差と比例誤差がみとめられた.結論:WLAQで得られる勤務時間,通勤時間,勤務間インターバル,睡眠時間および座位時間の信頼性や妥当性は一定水準を満たすものである.今後の疫学調査での活用が期待される.

著者

Rui Liao Peipei Song Yuxin Duan Wentao Ye Kunli Yin Meiqing Kang Yanxi Yu Jian Yang Wei Tang

出版者

International Research and Cooperation Association for Bio & Socio-Sciences Advancement

雑誌

BioScience Trends (ISSN:18817815)

巻号頁・発行日

pp.2022.01373, (Released:2022-09-11)

参考文献数

20

被引用文献数

2

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Hepatocellular carcinoma (HCC) remains a health challenge with increasing incidence worldwide. Radiofrequency ablation (RFA) is a potentially curative option for patients with early-stage HCC. However, the high rate of tumor recurrence limits long-term survival when the tumors are larger than 2 cm and undergoing insufficient RFA (iRFA). Notably, in situ tumor necrosis due to thermal ablation is assumed to be a source of antigens that induce antitumor immunity. Therefore, mounting studies and trials have attempted to provide a rational and effective therapeutic strategy combining RFA and immunotherapy to treat HCC. Nowadays, many controversies and challenges with this combined therapeutic strategy remain to be resolved, such as the indications for adjuvant immunotherapy along with RFA in early HCC, the sequence of the two treatments in advanced HCC, and the optimal timing of immunotherapy before or after RFA. In addition, individualized treatment strategies need to be perfected for patients with HCC.

著者

Kenji Karako Peipei Song Yu Chen Takashi Karako

出版者

International Research and Cooperation Association for Bio & Socio-Sciences Advancement

雑誌

BioScience Trends (ISSN:18817815)

巻号頁・発行日

pp.2022.01390, (Released:2022-09-12)

参考文献数

8

被引用文献数

6

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During a six-week period from July 20 to August 31, 2022, Japan experienced its highest level of COVID-19 infection ever, with an average of nearly 200,000 new infections per day nationwide. Cases requiring inpatient care peaked at 1,993,062. Twenty-seven prefectures (out of 47 prefectures) had an average hospital bed occupancy of 50% or higher, and bed occupancy in Kanagawa in particular reached 98% in mid-August. In Tokyo, bed occupancy by patients with severe COVID-19 reached 57% and peaked at 64% in mid-August. Although the number of new infections per day has decreased since September, hospital bed occupancy, the number of severe cases, and deaths remain high nationwide. Efforts including vaccination campaigns, domestic surveillance, and routine infection control measures based on the varied knowledge that the Japanese public already has should be thoroughly implemented to reduce the number of the infected in order to avoid an increase the number of serious cases and deaths.

著者

有馬 敏則

出版者

滋賀大学経済学部

雑誌

滋賀大学経済学部研究叢書

巻号頁・発行日

no.第5号, pp.1-173, 1979-03

著者

吉田 光成 山田 茉奈 下斗米 淳

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集 第63回総会発表論文集 (ISSN:21895538)

巻号頁・発行日

pp.331, 2021 (Released:2021-08-25)

著者

小関 俊祐

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.67-77, 2015-01-31 (Released:2019-04-06)

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本研究の目的は、教員が機能的アセスメントを行うことで対応方針を立案し、客観的なデータ収集を行ううえでの教員の負担を減らす工夫を行った行動コンサルテーションの有効性について検討することであった。本報告においては、授業中の課題逸脱行動は依然として一定の出現頻度が確認されたものの、問題行動として挙げられた行動のほとんどが消失あるいは大きく減少した。コンサルテーションを実施するにあたって工夫した点は、学校や授業の文脈に沿った形での介入方法の立案を、コンサルティとともに検討したことが挙げられる。本研究は、限られた情報や状況の中で、仮説検証的に機能的アセスメントを行い、対応方針を立案したところに意義がある。