著者
井上 えり子 藤田 加代 水島 あかね 前田 明日香
出版者
京都教育大学教育学部附属環境教育実践センター
雑誌
京都教育大学環境教育研究年報 = Annual report of researches in environmental education (ISSN:09193766)
巻号頁・発行日
no.15, pp.11-22, 2007

2006年6月から12月に附属桃山小学校で実施したトイレ改善プロジェクトについて報告する。昨年に引き続き2階女子トイレと2階3階の男子トイレを改善するため,ボランティア委員会の子どもたちと学生・教員が協力して磨き清掃とペンキ塗装を行った。くわえて,保護者とともに作成したトイレットペーパーホルダーとトイレブラシを全ブースに設置した。事後調査の結果,プロジェクトにより児童のトイレ回数が増加し清掃意欲も高まったことが確認された。さらに参加学生の教育的指導力や実践力も向上した。
著者
宮崎,和英
出版者
太平洋学会
雑誌
太平洋学会学会誌
巻号頁・発行日
no.44, 1989-10
著者
上釜 兼人 栗原 正目呼 平山 文俊
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
日本化学会誌(化学と工業化学) (ISSN:03694577)
巻号頁・発行日
vol.1990, no.10, pp.1195-1199, 1990-10-10 (Released:2011-05-30)
参考文献数
25
被引用文献数
1

アルキル化β-シクロデキストリン誘導体[ヘプタキス(2,6-ジ-O-メチル)-β-シクロデキストリン(DM-β-CyD), ヘプタキス (2,6-ジ-O-エチル)-β-CyD (DE-β-CyD)] を用いて,プロスタグラソジンE1(PGE1)の安定性の改善と錠剤からの放出速度の制御を企図した。PGEユの固体状態における安定性はCyD複合体化により向上し,その効果はDE-β-CyD≦ β-CyD<DM-β-CyDの顧であった。錠剤からのPGE雲の放出速度は,複合体の溶解性を反映して,β-CyDまたはDM-β-CyD複合体化により促進され,一方,DE-β-CyD複合体化により抑勧された。また,PGE,単独錠の放出速度は溶出液のpHの影響を受けたが,複合体錠の場合はpH依存性は小さかった。速放出性のDM-β-CyD複合体と徐放姓のDE-β-CyD複合体を組み合わせたマトリックス錠ならびに二層錠を調製し放出制御を試みた結果,二層錠からの放出挙動は速放部と徐放部の放出速度の和として観察され,一方,マトリックス錠はゼロ次に近い放出パターンを与えた,これらの結果は,親水性と疎水性のCyD複合体を混合使用することにより,薬物の放出速度を任意に鯛御可能なことを示唆した。
著者
吉川,宏一
出版者
土質工学会
雑誌
土と基礎
巻号頁・発行日
vol.51, no.4, 2003-04-01

Biotope gardens are construction projects aimed at preserving and restoring regional ecosystems. These projects require a great deal of geoenvironmental engineering with clean soils and groundwater. However, since Biotope related projects are at an early immature stage, it is important to examine as many case studies as possible for their better promotion. In this paper, the Biotope garden in Fujinomiya city is described, where the earth structures were especially designed to restore the ecosystem including fireflies.
著者
伊藤 史子 菰原 義弘 髙石 清美 本田 律生 田代 浩徳 竹屋 元裕 片渕 秀隆
出版者
日本生殖免疫学会
雑誌
Reproductive Immunology and Biology (ISSN:1881607X)
巻号頁・発行日
vol.29, pp.24-31, 2014 (Released:2015-11-20)
参考文献数
9

腹水中には様々な種類の細胞が存在し,腹腔内環境を形成している。その中でもマクロファージは免疫機構の中心的役割を担い,微小環境の変化によってM1マクロファージとM2マクロファージに分化することが示されている。子宮内膜症患者では腹腔マクロファージが増加・活性化し,その発生や進展に関与すると考えられている。また,子宮内膜症が経卵管性に逆流する月経血に暴露される骨盤内に好発することから,月経血に含まれる子宮内膜組織がその発生に不可欠と考えられている。しかし,これまで腹腔マクロファージと子宮内膜間質細胞の細胞間相互作用については十分な解析が行われていない。本研究では,子宮内膜症患者の腹腔マクロファージの活性化状態について解析した。さらに,マクロファージと子宮内膜間質細胞の細胞間相互作用について,マクロファージの分化や子宮内膜間質細胞の活性化に関与するシグナル分子,さらに両細胞の産生する液性因子に注目して検討を行った。その結果,子宮内膜症患者の腹水中でM2マクロファージが有意に増加していることが明らかとなった。また,M2マクロファージと子宮内膜間質細胞の共培養実験では,両細胞のsignal transducer and activator of transcription 3,corosolic acid(Stat3)の活性化やGM-CSFなどの液性因子の産生増加,さらに子宮内膜間質細胞の増殖促進が認められた。以上のことから,腹腔内で共存する両細胞の相互作用が腹腔内環境の変化を誘導し,子宮内膜症の発生や進展が促進されることが示唆された。

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著者
千葉県
出版者
千葉県
巻号頁・発行日
vol.平成18年, no.(号外18), 2006-03-30
著者
吉永 鐵大郎 岩崎 浩満 河野 賢太郎
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
日本化学会誌(化学と工業化学) (ISSN:03694577)
巻号頁・発行日
vol.1990, no.11, pp.1256-1262, 1990-11-10 (Released:2011-05-30)
参考文献数
28
被引用文献数
1

有機化合物のpKaあるいは酸,塩基の強さと分子構造の関係についてはこれまで多くの研究がなされているが,いずれも,単独の方法あるいは指標を用いただけで十分満足できるものはない。著者らは今回,半経験的分子軌道法(PPP法,CNDO/2法,Ext-HMO)を用い,従来から利用されている指標すなわち・H+の授受に関与す為原子位置(X)でのπ電子密度(I1)と中島らの提案したイオン化ポテンシャル(ΣQp(pp|XX)δZ)(12)とを組み合わせて線形結合をつくり,指標の重みぬくキ ラをパラメ._..ターとして変化させ,pKaとの相関係数が最大になるような条件下での指標を新しい指標とした。この方法をMCC法(Maximum Correlation Coefficient Method) と名付けた。この方法を用いるとほとんどの場合,単独の指標を用いる場合より相関係数がかなり高くなるが,各化合物群に対して得られた最適化パラメーターの値から逆に基本骨格分子の特定の原子のクーロン積分値の変化量を見積れる可能性も得た(なんらかの補正を要するとしても)。今回,対象とした化合物群は主としてN原子を含む共役系化合物であったが非共役系化合物にも適用できる可能性がある。
著者
高橋 登枝子 徳村 治彦
出版者
[愛知県食品工業試験所]
巻号頁・発行日
no.22, pp.28-32, 1982 (Released:2011-03-05)
著者
廣瀬 英晴 菊地 久二 友清 直 高野 守 吉橋 和江 安斎 碕 西山 實
出版者
一般社団法人 日本歯科理工学会
雑誌
歯科材料・器械 (ISSN:02865858)
巻号頁・発行日
vol.10, no.4, pp.477-482, 1991
被引用文献数
11

本研究は, 可視光線重合型レジンの重合率を改善することを目的とし, 3種の2元系レジンのモノマー組成と重合率との関係を検討したものである.可視光線重合型アンフィルドレジンは, モノマーとして合成したシクロホスファゼン系のP_4N_4(CF_3CH_2O)_2[CH_2=C(CH_3)COOCH_2CH_2O]_6, [4PN-(TF)_2-(EMA)_6]と市販のUDMA, Tri-EDMAおよびBMPEPPとを用い, 4PN-(TF)_2-(EMA)_6に市販メタクリレートモノマーを20〜80wt%配合して調製した.試作したレジンについて, フーリエ変換赤外分光光度計を用い, KBr液膜法に準じて吸光度スペクトルを測定した.測定は, 光照射前および90秒間光照射した後の所定時間に経時的に行った.硬化させたレジン中の残存二重結合量(RDB)は, いずれの系の場合も, 光照射開始5分以降対数時間と直線関係で減少した.また, RDBは, 4PN-(TF)_2-(EMA)_6に配合する市販モノマーの配合量の増加にともない単調に減少し, 重合率が増大した.4PN-(TF)_2-(EMA)_6に, UDMAあるいはBMPEPPを配合した場合, 粘度が増大するが, RDBは減少した.
著者
髙綱 康裕 長谷川 博
出版者
日経BP社
雑誌
日経ニューメディア (ISSN:02885026)
巻号頁・発行日
no.1594, pp.11-12, 2018-01-29

東京放送ホールディングスや日本経済新聞社など6社の共同出資会社であるプレミアム・プラットフォーム・ジャパン(PPJ)は2018年4月に新たな動画配信サービス「Paravi (パラビ)」を開始する。Paraviでは、サービスの中心と位置付けるSVOD(定額制動画配信サービ…
著者
久保 篤史
出版者
日本海洋学会
雑誌
海の研究 (ISSN:09168362)
巻号頁・発行日
vol.31, no.1, pp.23-38, 2022-02-15 (Released:2022-02-15)
参考文献数
66

東京湾は大都市である東京を流域に持っており,人間活動の影響,特に下水処理水の影響を強く受けている。本稿では,筆者がこれまでに行ってきた東京湾における炭素循環・栄養塩類循環研究の成果を紹介する。東京湾における二酸化炭素収支は世界の沿岸海域と異なり二酸化炭素の吸収域となっていた。東京湾では植物プランクトンの光合成による二酸化炭素消費が陸域起源有機物の分解による二酸化炭素供給を上回った結果だと考えられる。これは,流域での下水処理により易分解性有機炭素や粒状有機炭素の大部分が除去され,主に難分解性有機炭素が東京湾に供給されていることに由来する。同様に東京湾流域の下水処理場における高度処理開始は東京湾に流入する栄養塩負荷量を低下させ,東京湾内の栄養塩濃度を低下させていた。流域の下水整備・処理効率の上昇や高度処理の開始により,東京湾の有機炭素・栄養塩類濃度は減少していた。それに伴い東京湾は二酸化炭素の放出域から吸収域へと変化していた。すなわち,栄養塩類濃度の減少を上回る易分解性有機炭素や粒状有機炭素除去の寄与が相対的に大きい結果と考えられる。
著者
中村 妙子
出版者
国際基督教大学
雑誌
ICU日本語教育研究センター紀要 (ISSN:13447181)
巻号頁・発行日
vol.7, pp.99-103, 1998-03-31

In the Teaching Methods in Japanese as a Foreign Language course at ICU we analyze the Japanese language textbooks which are used in the ICU Japanese Language Programs classes. The purpose of this analysis is for the students to learn what items are presented and how they are taught in the beginning level Japanese language classes. We developed a questionnaire on what the students think about the textbooks, Japanese for College Students: Basic 1, 2, 3, asking for their comments on "overall impression of the books", "lesson structure", "models of modern Japanese conversation", "topics and situations" and "grammatical items." In this paper the responses on grammatical items are discussed. Results showed that the selection of the grammatical items and the explanations for the items are good. The description of Japanese grammar in the Japanese language teaching is different from what the Japanese students learned before they came to ICU. The main differences are: verb grouping, particles, auxiliary verbs, adjectival nouns, conditionals, giving and receiving, passive and polite expressions. The goal of the presentation of Japanese grammar in teaching is simplicity and ease of explaining to the learners. Through the analysis of the textbooks students learn what should be taught in Japanese language classes; such analysis is important to enable the teaching methods students to acquire a basis for their future teaching.
著者
阪本 弘子 佐野 恂子 山田 令子
出版者
一般社団法人 日本家政学会
雑誌
日本家政学会誌 (ISSN:09135227)
巻号頁・発行日
vol.39, no.2, pp.149-157, 1988

愛知県・岐阜県に在住する女子短大生の母親424名を対象に, 和服の着用に関するしきたり, 結婚支度として和服を調製する程度, 衣裳みせの風習の3行動について調査し, 因襲にとらわれた日本の伝統的慣習がいかに受けとめられているかを考察した.方法としては, 和服に対する一般的態度とのクロス集計, 数量化第II類, 重回帰分析 (Fishbeiaの予測式) を行ったが, その結果は次のようにまとめられる。<BR>1) 和服着用に関するしきたりについて<BR>この行動意図は, 行動に対する態度よりも主観的規範の影響を強く受けて生起し, その結果, しきたりは改めたほうがよいという者が約半数であった.しかし, 残る半数は現状の肯定者であり, 古くからのしきたりは無視できないと考えられる.和服に対する一般的な態度との関係は, 好意的な者ほど現状を肯定しており, 主観的規範の影響も非好意的な者より強く受ける傾向が認められた.<BR>2) 結婚支度に和服を調製する程度について<BR>この行動意図は, 主観的規範よりも行動に対する態度の影響を強く受けて生起し, 「人並み」という中立的な者が大半を占める結果をみた.この行動も, 和服に対する一般的態度が好意的な者ほど, 「入並み~人並み以上」に調製しようとしている.また, 数量化第II類で分析した結果, この行動に強く影響を与えるアイテムは, 和服着用程度, 居住地, 世帯主職業, 世帯の全収入であった.<BR>3) 衣裳みせの風習について<BR>この行動意図は, 行動に対する態度と主観的規範が同程度に影響して生起するという特徴があるが, 結果としては衣裳みせはしないという者が大多数であった.和服に対する一般的態度との関係は, 好意的な者ほど, 衣裳みせを肯定している傾向が, わずかばかりみられた.<BR>今回の調査で取り扱った三つの行動は, いずれもその行動意図を形成する過程において, 自分の意志以外に世間体を配慮していることが明確である.このように本音と建前という相反する意識が交錯して実行に移るという一連の概念は, Fishbe海の予測式に示される (態度+規範=行動意図) に適合していると考えられた。さらに彼の予測式を特徴づける重回帰分析を適用することにより, 態度と規範の行動意図へのかかわり方を, 数量的に把握することができたといえよう.