著者

北原 仁

出版者

駿河台大学

雑誌

駿河台法学 (ISSN:09149112)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.137-219, 2011-09

著者

西村 行功

出版者

社団法人人工知能学会

雑誌

人工知能学会誌 (ISSN:09128085)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.9-14, 2005-01-01

著者

新見 槙子

出版者

三田図書館・情報学会

雑誌

Library and information science (ISSN:03734447)

巻号頁・発行日

no.66, pp.81-126, 2011

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原著論文【目的】本研究の目的は, 1990年代以降から現在までを中心とする, アメリカの学部学生用図書館のサービスと概念の変化の検討をとおして, 学部学生用図書館の変遷を明らかにすることである。【方法】まず, 既往文献をもとに従来から指摘されている学部学生用図書館の変化を整理した。その後, 2009年に学部学生用図書館を設置していた全23大学を対象とする現状調査を行った。調査方法は, ウェブサイトと文献を利用した文献調査とし, 1990年代以降のサービスの内容と実施の背景(理由やプロセスなど)を調査した。顕著な変化があった4大学, 学部学生用図書館を新設した2大学の事例を記述した後に, 1990年代以降の学部学生用図書館の傾向, 変化の背景をまとめた。最後に, 既往文献の整理と本研究の調査結果をもとに, 学部学生用図書館の概念の変化を検討した。【結果】1990年代以降の学部学生用図書館において, 1)サービス面での変化として, a)サービスの集約化, b)教育への関与の強まり, c)学生の学習成果への関与が見られ, 2)実施体制面での変化として, a)図書館システム内での協働, b)教員や他部署との協働が見られた。学部学生用図書館の概念は, 従来の「研究大学における学部学生のための図書館とその図書館によるサービス」から「図書館システム全体による学部学生に対するサービス」に変化した。さらに現在では, 図書館の枠を超え, 「研究大学における学部学生に対するサービス」に変化しつつある。この概念の変化は, 図書館の取り組みが大学全体の取り組みのなかに組み込まれるようになった, あるいは図書館が大学全体というなかに自らの存在を位置づけるようになった現れであるといえる。

著者

小川 修三

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理學會誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.51, no.2, pp.90-94, 1996-02-05

参考文献数

14

著者

大貫 義郎

出版者

素粒子論グループ 素粒子研究編集部

雑誌

素粒子論研究 (ISSN:03711838)

巻号頁・発行日

vol.82, no.6, pp.503-547, 1991-03-20

被引用文献数

1

著者

矢作 友行

出版者

環境社会学会

雑誌

環境社会学研究

巻号頁・発行日

no.10, pp.117-130, 2004-11-30

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近年,不確実性という事態に注目してこそ的確に把握しうるような環境問題が増加している。不確実性が焦点となる環境問題は,因果関係の不確実性に注目すれば,「原因の不確実性が主要な焦点となる問題」「結果の不確実性が主要な焦点となる問題」「原因の不確実性と結果の不確実性の両者が焦点となる問題」という3類型を区別できる。本稿では,原因と結果の不確実性が同時に焦点となっている杉並病問題を事例として取り上げて検討した。まず,準備的作業として,不確実性が焦点となる環境問題にアプローチするために「原因の不確実性/結果の不確実性」「原理的過誤/経験的過誤」「第1種の過誤/第2種の過誤」といった基礎概念枠組みを提起した。次に,杉並病問題の概要を紹介するとともに,原因と結果の不確実性の両面から杉並病問題の特徴を整理した。その上で,経験的過誤の諸類型として「基準主義の過誤」「対策時期の過誤」「問題設定の過誤」「便宜主義の過誤」を析出しつつ,杉並病問題が未解決状態にある要因連関を解明した。最後に,本稿の到達点の理論的含意と実践的意味についてまとめるとともに,今後の研究課題を示した。

著者

久保 知義 中川 成男 近藤 健次郎

出版者

神戸大学

雑誌

神戸大学農学部研究報告 (ISSN:04522370)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.140-150, 1971

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さきに, 皮革の製造工程における皮組織を偏光顕微鏡によっても十分に観察し得ることがわかった。それ故に, 本実験では, 未鞣製皮, ならびにクロム革, ジルコニウム革, 植物タンニン革および植物タンニン再鞣クロム革の線維構造の観察を行ない, また, これらの皮革を比較的高温熱処理を行なった場合のコラーゲンの結晶構造の変化を複屈折性について観察した。1. 皮および種々の鞣製革を偏光顕微鏡で観察すると, 未鞣製皮のコラーゲン線維束の直径は比較的小さく, クロム革あるいはジルコニウム革の鞣剤低含量革のそれは未鞣製皮とほぼ同じであった。しかし, 鞣剤含量がより増加すると, コラーゲン線維束の直径は大となり, 鞣剤を結合することによって線維密度は大きくなり, 多孔性が失われる傾向があった。2. 種々の皮革を比較的高温で処理することによって, 網様層のコラーゲン線維束の直径は減少する傾向が認められ, 熱変化がさらに進むと, 未鞣製皮ならびに鞣製革の鞣剤含量の少ない場合, コラーゲン線維は複屈折性が全面的に, あるいは部分的に失われた。この現象は, 未鞣製皮ならびに植物タンニン革とジルコニウム革において同じ様な傾向で認められ, 水分約30%, 熱処理温度, 130℃以上において認められた。しかし, クロム革はこれらよりきわめて安定であった。3. コラーゲンの結晶構造の熱処理による変化, すなわち複屈折性の変化は, 鞣剤の種類, その量および水分の量によって影響を受けることから, コラーゲンの非結晶部分への鞣剤の結合様式が, コラーゲンの結晶構造にもある程度影響を与えるものであることを示唆している。

著者

渡邉 斉志

出版者

三田図書館・情報学会

雑誌

Library and information science (ISSN:03734447)

巻号頁・発行日

no.58, pp.103-115, 2007

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短報Purpose: The Japanese public library community is struggling with the issue of protecting the confidentiality of user information, because this is a key point in obtaining users' trust. The purpose of this paper is to analyze whether the community's efforts are consistent with its aims.Results: Japanese libraries are often requested to delete user information as soon as possible in order to protect user privacy. This policy is not only based on strengthening sensitivity to privacy, but also on the fact that police have ordered the disclosure of user information repeatedly in the past, and, by complying with their legal duties, librarians get labeled asdisloyal. However, it is difficult to implement customized services like Amazon's recommendations without collecting user information, and the lack of such innovative client-centered services causes public libraries to stagnate. Therefore, it is obvious that the library community itself poses the largest hindrance to progress by refusing to improve its own services.

著者

西川 泰夫

出版者

科学基礎論学会

雑誌

科学基礎論研究 (ISSN:00227668)

巻号頁・発行日

vol.87, pp.23-29, 1996

被引用文献数

1

著者

八杉 昌宏 小島 啓史 小宮 常康 平石 拓 馬谷 誠二 湯淺 太一

出版者

情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌プログラミング(PRO) (ISSN:18827802)

巻号頁・発行日

vol.3, no.5, pp.1-17, 2010-12-10

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Scheme処理系は真に末尾再帰的であることが要求されており,アクティブな末尾呼び出しの数に制限がない場合もサポートしなくてはならない.Clingerは真の末尾再帰の形式的定義の1つを空間効率の点から与えており,その定義に従えば,末尾呼び出しの最適化(末尾呼び出しをトランポリンなどによりジャンプに置き換えて実装する方法)だけでなく,BakerのCPS(継続渡しスタイル)変換を用いたC言語におけるSchemeの実装手法も,真に末尾再帰的と分類できる.Bakerの実装手法は,CPS変換された末尾呼び出しにおいて新たな継続を生成せず,C言語の実行スタックに対してもごみ集めを行うため,空間効率が良い.本論文では拡張C言語による真に末尾再帰的なSchemeインタプリタの実装手法を提案する.本手法はCPS変換を用いず,Cの実行スタックがあふれそうになれば,残りの計算に必要な"Frame"オブジェクトのみを含むリストとして表現された空間効率の良い一級継続を生成し,すぐさまその継続を呼び出すというアイディアに基づく.ごみ集めや継続のキャプチャにおいては,実行スタックに合法的にアクセスできる,つまりデータ構造や変数の値としてアクセスできるL-closureという言語機構を用いている.ベースとなるSchemeインタプリタは,Javaアプリケーション組み込み用LispドライバであるJAKLDをもとにC言語で再実装されたものとした.Implementations of Scheme are required to be properly tail-recursive and to support an unbounded number of active tail calls. Clinger proposed a formal definition of proper tail recursion based on space efficiency. The definition covers systematic tail call optimization, where every tail call is converted to a jump (with an optional trampoline), as well as Baker's implementation of Scheme in the C language with CPS (continuation-passing style) conversion. Baker's implementation is space-efficient, since no new continuation is created on a CPS-converted tail call and garbage is collected even on C's execution stack. We propose techniques to implement a properly tail-recursive Scheme interpreter in an extended C language. Our approach does not convert a program into CPS. The key idea is to avoid stack overflow by creating a space-efficient first-class continuation represented as a list containing only the "Frame" objects necessary for the rest of computation and immediately invoking the continuation. We use a language mechanism called "L-closures" to access the contents of the execution stack as values of legal data structures and variables for implementing garbage collection and capturing continuations. This research is based on a Scheme interpreter which is developed in the C language by referring to an existing Lisp driver called JAKLD that is intended to be embedded in Java applications.

著者

円谷 裕二

出版者

駒澤大学

雑誌

駒沢大学文化 (ISSN:02896613)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.31-52, 1986-03

著者

大矢 一人 伊井 義人

出版者

藤女子大学

雑誌

藤女子大学QOL研究所紀要 (ISSN:18816274)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.17-26, 2009-03

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実施より丸10年を経過した介護等体験について、藤女子大学の総括を行う。11年間での実施者数は約900人であり、その人数は最近減少傾向にある。お世話になった特別支援学校数は26校となった。また社会福祉施設数はのべ700以上となり、施設での体験実施は夏に集中している。事前指導は、少なくとも初期に比べれば丁寧になっており、他大学と比べても遜色はない。しかし現実には、いくつかのトラブルが発生してきており、その事例を紹介した。また、他大学との違いを事前指導のあり方とともに実施時期の点から行い、執筆者自身による介護等体験の経験についても述べた。最後に、今後の課題として、事前指導のさらなる検討と実施時期について触れた。

著者

下田 一太 中川 武

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.71, no.602, pp.211-218, 2006

被引用文献数

1 1 1

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Sambor Prei Kuk monument is identified as ISANAPURA where was a capital city of Chanla dynasty in the 7^<th> century. A lot of the remains such as brick shrine, moat, rampart, embanked causeway and so on were newly documented by the exploratory investigation in this ancient city. This paper discussed on the distribution of these remains and some features; the causeway extended from the temple complex to the Sen river, and moated site where conjectured as a core area of this ancient city.

著者

潘 郁紅

出版者

すずさわ書店

雑誌

比較文學研究 (ISSN:0437455X)

巻号頁・発行日

no.89, pp.118-145, 2007-05

著者

沖 真帆 塚田 浩二 椎尾 一郎

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.72, pp.187-188, 2010-03-08

著者

大野 邦夫

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告デジタルドキュメント(DD) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2002, no.53, pp.1-8, 2002-05-31

参考文献数

20

被引用文献数

8

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セマンティックWebは、W3CディレクターであるTimBerners-Lee氏による今後のWebがその進化の過程で具備すべき機能への考察と提案である。その概要は、サイエンティフィックアメリカ[1][の記事で紹介されたが、それによると、個人を支援するネットワーク上のエージェントという位置づけであるる。セマンティックWebの具体的な技術はDAML+OILといった言語を用いた実装が試みられているが、実現の見通しは十分とは言えない。ここでは上記のようなセマンティックWebの現状について紹介し、考察を加えるとともに、携帯電話の世界から見た未来のWebに関する提言を行う。Scmantic Web is a concept of the future Web proposed by Dr. Tim Berners-Lee, W3C Director. He wrote an article[1] about Semantic Web to Scientific America magazine. According to the article Semantic Web was introduces ad an personal agent on the Web. Although implementation is tried through a language of DAML+OIL now, realization of Semantic Web is still unknown. This paper describes the situation above and the problems that prevent its realization. Finally, a proposal of future web through mobile phones is added.

著者

青柳 翔 服部 哲 速水 治夫

雑誌

研究報告グループウェアとネットワークサービス(GN)

巻号頁・発行日

vol.2012, no.6, pp.1-7, 2012-03-14

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近年,SNS として流行している Twitter は,日々思ったことや出来事などを自由に文章として投稿できるサービスであり,いろいろな目的を持って利用できる.しかし,その Twitter において,悪ふざけや冗談で犯罪を告白するようなツイートをするユーザーが後を絶たない.犯罪の告白の真似をし,自らネット上における炎上を起こしたり,周囲の評判を悪くするような投稿ができるのは問題がある.そこで,Twitter を利用する上で,この問題点を解決した擬似犯罪発言抑止システムの提案をする.In recent years, Twitter which is in fashion as SNS is the service which can contribute having considered every day, an occurrence, etc. as a text freely, and it can use it with various purposes. However, in the Twitter, the user who does tweet which confesses a crime with a practical joke or a joke does not sever the back. Imitating a criminal confession, it has a problem that cause the destruction by fire on a network oneself, or contribution which worsens the surrounding reputation is made. Then, when using Twitter, the false criminal utterance deterrence system which solved this problem is proposed.

著者

Boyd Darlene

出版者

科学技術と経済の会

雑誌

技術と経済 (ISSN:02859912)

巻号頁・発行日

no.414, pp.29-34, 2001-08

著者

藤垣 裕子

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理學會誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.65, no.3, pp.172-180, 2010-03-05

被引用文献数

1

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本稿では,現代における科学者の社会的責任について考える.責任を呼応可能性,応答可能性という意味で捉え直して再整理すると,現代の科学者の社会的責任は,(1)科学者共同体内部を律する責任(Responsible Conduct of Research),(2)知的生産物に対する責任(Responsible Products),(3)市民からの問いへの呼応責任(Response-ability to Public Inquiries)の3つに大きく分けられることが示唆される.この3つの区分を,ジャーナル共同体(専門誌共同体)との関係を用いながら考察し,最後にカテゴリー間の葛藤について考える.

著者

木元 拓 小川 大輔 田村 圭一郎 新井 清久 前田 有紀 宮本 愛理

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理學會誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.65, no.3, 2010-03-05