著者
上垣 豊
出版者
史学研究会 (京都大学文学部内)
雑誌
史林 (ISSN:03869369)
巻号頁・発行日
vol.70, no.5, pp.p766-795, 1987-09

個人情報保護のため削除部分あり過去復古的で、前時代的と思われがちな正統王朝派であるが、七月王政期には近代社会への適合を試みる努力がかなり精力的に行なわれていたのである。とくに、自由を擁護し、選挙権の拡大を求め、ナシオンへの奉仕を公言する潮流が存在したことは注目すべきである。しかし従来フランスの研究者は、こうした主張をデマゴギーとして片付け、その政治思想の分析を怠ってきた。最近になってシャンギーとリアルの二人の研究者が正統主義のより近代的な像をうちだし、通説の修正を迫っているが、逆に彼らの論では正統王朝派の反革命性が不鮮明になっている。本稿の諜題は、正統王朝派内の革新的潮流を代表する、自由正統王朝派のナシオン観と、選挙改革案の分析を通じ、彼らの近代性は、反革命プランの近代化―ナショナリズムと全体主義的要素―の中に求めるべきことを明らかにすることである。
著者
高石 恭子 Kyoko TAKAISHI
出版者
甲南大学カウンセリングセンター学生相談室
雑誌
甲南大学学生相談室紀要 = Bulletin of Konan Student Counseling Room
巻号頁・発行日
no.28, pp.62-75, 2021-02-28

This paper reports on the practices of the student counseling room of a medium-sized private university in a crisis situation where the university community introduced remote classes and restricted campus access to prevent the spread of COVID-19. By providing a hybrid of various counseling methods, including a web conference system (Zoom), this institution was able to continue its college counseling services without interruption. The factors considered for success were accurate information obtained from the crisis management committee, prompt information sharing and decision making within the student counseling room, and dissemination of the activity policy to the university.As a result, the trend of the use of the student counseling room over the past 10 months shows that in the first semester, there were more distance counseling cases than in-person counseling ones, but in the second semester, the ratio was reversed. This indicates that students prefer in-person counseling in situations where they have a choice, and that in-person meeting is important for students' psychological growth. From the perspective of the individuality and diversity of the COVID-19 disaster experience, there should be many more situations in which the findings of the college counseling will be useful in the future.
著者
川上 征雄
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木史研究 (ISSN:09167293)
巻号頁・発行日
vol.15, pp.61-70, 1995-06-09 (Released:2010-06-15)
参考文献数
6

The purposes of this article are to review an origin of the national planning policy in Japan, to describe its change in that doctorine up to an enactment of the Comprehensive National Land Development Act in 1950, and to examine how basic thoughts of policies are like.I conclude that there were two big streams of the thoughts on national planning policies, such as the Board of Planning descent one vs. the Ministry of Interior descent one during the war, and the Economic Stabilization Board descent vs. the Ministry of Construction descent in the almost same way after the war.The former stream is rather function-oriented, designed from above and the latter is space-oriented, designed from below.Furthermore, the present Comprehensive National Land Development Act is influenced and guided by General Headquarters of the Allied Powers which made much of resource development.
著者
真田 純子
出版者
公益社団法人 日本造園学会
雑誌
ランドスケープ研究 (ISSN:13408984)
巻号頁・発行日
vol.76, no.5, pp.639-644, 2013 (Released:2014-05-08)
参考文献数
18
被引用文献数
2 2

The concern with planning of compact city has been growing. But few city practices it. It is quite likely that Japanese people have a fixed idea as linear urban district. Because Japanese cities developed along the intercity roads, instead European cities developed in the walls. The actuality of linear commercial district may be the knowledge to consider about the compact city adapted for Japanese cities. For this reason, this paper aims to clear the actuality of linear commercial district in the connection with previous urban area or new city planning roads. It can be comprehend the image of the urban area or its ideal dimension. For this purpose this paper treats 120 cities that adopt land use control. The analysis gives the following results: 1)117cities adopt the linear commercial district, 2) 90cities fixed linear commercial district along the new planned roads, and it means create new roadside shops. 3) Almost cities fixed it along the wide roads. 4) The mean of zoning of linear commercial district described in documents didn’t reflect each cites’ condition. 5) About 60% of the cities planned networked linear commercial district on bigger area than existent urban district.
著者
篠田 健三
出版者
社団法人 東洋音楽学会
雑誌
東洋音楽研究 (ISSN:00393851)
巻号頁・発行日
vol.1965, no.18, pp.176-206, 1965-08-20 (Released:2010-11-30)

芝祐泰採譜「雅楽第二集催馬楽総譜」 (龍吟社、一九五六年) を用いて以下、催馬楽の旋法を考える。まず歌謡旋律の部分のみを対象として分析したい。
著者
越山 了一 川越 俊次郎 大塚 勝一
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
ドクメンテーション研究 (ISSN:00125180)
巻号頁・発行日
vol.28, no.11, pp.529-532, 1978

神奈川県資料室研究会(神資研)では,京浜地区にある専門情報機関のうち,82機関を収録した「情報源マップ-首都圏版-」を作成した。"マップ"というのは地図入りだからである。これまでも専門情報機関のリストはあったが,地図入りのものはなく,この点が本書の最大の特徴である。収録した82機関は,神資研の会員がこれまで主として利用した機関である。それぞれが特徴を持ち,全体として広い分野をカバーしている。ほとんどが無料で利用できる公開機関であることも特色の一つである。その内容は,道順,複写の可否・価格まで記載してある。本書は作り方が簡単な割には有用度が高い。首都圏版以外の情報源マップの作成が望まれる。
著者
阿部 亮吾
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
日本地理学会発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.2006, pp.15, 2006

1.はじめに<BR> 東京都区部の山手台地では、戦後の住宅地の急増により都市型水害が発生するようになった。加えて、最近30年間において50mm/hを超えるような豪雨が増加傾向にあり、予想をはるかに超えるような水害が発生している。山手台地を流れる神田川流域や石神井川流域では、1960年代から都市型水害に対する研究が行われ、様々な水害対策も行われてきた。しかし、いずれの流域でも、流域全体を対象とした都市型水害の研究が1980年代以降は行われていない。また、水害対策の効果については、個々の水害対策箇所において研究が行われているが、流域全体を対象とした長期的な検討がおこなわれていない。そこで本研究では、流域が隣接し、浸水域の発生箇所、発生年代、水害対策の進展の過程に大きな違いのある神田川・石神井川両流域を対象とした。両流域を対象として1974年から2002年の期間において、浸水発生域の変化と水害対策の進展過程との関係を検討した。なお細密数値情報(10mメッシュ土地利用)の首都圏版1974から1994によると、この期間には両流域において著しい土地利用変化が見られないため、その影響を考慮することなく分析が行えた。<BR>2.調査方法<BR> 神田川・石神井川両流域における浸水地域は、東京都建設局発行の『水害記録』を、水害対策のうち下水道幹線の整備の進展については東京都下水道局発行『下水道事業概要』を、下水道支線の整備の進展については『東京23区の下水道』を、河川改修と地下貯留施設の整備の進展については東京都第三建設事務所発行『事業概要』を使用した。それらをGIS(MicroImages社製.TNTmips)を用いて数値地図化した。得られたデータを谷底低地と台地に分けたが、得られた浸水域と水害対策のデータの精度が粗く、『1/25000土地条件図』の精度と合わなかった。そのため文献をもとにして谷底低地を河道から両幅200mの範囲としてGISで作成した。<BR>3.結果と考察<BR> (1)両流域における浸水域の変化1974年から1993年までは、谷底低地内に面積規模の大きな浸水域が多数発生し、台地上に小面積の浸水が点在していた。しかし1994年以降、谷底低地の浸水域は著しく減少し、台地上の小面積の浸水は依然として点在していた。このことは、両流域の水害対策が大規模な浸水が発生していた谷底低地から進み、小規模に浸水が発生していた台地上では遅れたことと対応している。また、1999から2002年に発生した浸水域は、1973年以前に整備された排水機能の小さい下水道幹線の周辺に多く発生していた。(2)神田川流域と石神井川流域の比較神田川流域の浸水対策は1974年以前から進んでいたが、1974年以降の進展が遅く浸水域の減少は多くなかった。逆に1974年以前の石神井川流域の浸水対策は神田川流域に比べて遅れていたが、1974年以降の進展が著しく浸水域の減少も急速に進んだ。そのため、1984年以降は石神井川の浸水域は大幅に減少したが、神田川流域の浸水域は石神井川流域と比べると多く発生していた。1979年から1993年には、本来は浸水発生を現象させるはずの河川改修によって、神田川と善福寺川の合流付近に新たな浸水域が発生していた。これは、河川改修が下流より先に上流で整備されたことが原因である。両流域の浸水対策の違いと河川改修の実施順序の逆転による浸水は、長期展望を持った計画的な浸水対策の重要性を示唆する。
著者
中島 祥好
雑誌
研究報告音声言語情報処理(SLP) (ISSN:21888663)
巻号頁・発行日
vol.2020-SLP-132, no.10, pp.1-2, 2020-05-30

言語音が時間上でどのように分かれ,互いに関係づけられるかを探る分野である「音韻論」は,環境における音がどのようにまとまったり分かれたりして聴こえるかを探る「聴覚心理学」に結びつけられるべきである.我々の研究グループは,「聴覚の文法」と称する理論的枠組みを作り,非言語音が知覚体制化によって音脈を形成することについても音韻論のような考えかたが有効であることを示した.もう一つの理論的枠組みである「音響的音韻論」は音節形成の原理などを音響分析に基づいて探るもので,その第一歩として,音声のスペクトル変化の中に,言語学において鳴音性 sonority と呼ばれる性質がどのように現れるかを解明している.言語音と非言語音との研究を同じ精神物理学の方法論に則って進めることは実り多いと思われる.
著者
三和 秀平 外山 美樹
出版者
一般社団法人 日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.63, no.4, pp.426-437, 2015 (Released:2016-01-28)
参考文献数
38
被引用文献数
13 6

本研究は, 教師の学習の特徴を踏まえた“教師の教科指導学習動機尺度”を作成しその妥当性および信頼性を検討すること, またその特徴を検討することを目的とした。研究1では教師202名を対象に, 予備調査によって作成された原案54項目を用いて因子分析を行った。その結果, “内発的動機づけ”, “義務感”, “子ども志向”, “無関心”, “承認・比較志向”, “熟達志向”の6因子29項目から構成される教師の教科指導学習動機尺度が作成され内容的な側面の証拠, 構造的な側面の証拠および外的な側面の証拠が一部確認され, 尺度の信頼性も確認された。研究2では現職教師243名および教育実習経験学生362名を対象に, 分散分析により教師の学習動機の違いについて検討した。その結果, 特に現職教師と教育実習経験学生との間に学習動機の差が見られ, 教育実習経験学生は“承認比較志向”が高いことが示された。研究3では教師157名を対象に, 教師の学習動機とワークエンゲイジメントとの関係について重回帰分析により検討した。その結果, 特に“内発的動機づけ”, “子ども志向”, “承認・比較志向”がワークエンゲイジメントと正の関連があることが示された。
著者
水島 昌英 岡本 学
雑誌
日本音響学会研究発表会講演論文集 (ISSN:13403168)
巻号頁・発行日
vol.2003, no.1, pp.463-464, 2003-03-18
参考文献数
4
著者
奥村 寿子 一谷 正己 瀧原 孝宣 国本 浩喜
出版者
日本食品化学学会
雑誌
日本食品化学学会誌 (ISSN:13412094)
巻号頁・発行日
vol.14, no.3, pp.128-133, 2008-01-10 (Released:2017-12-01)
参考文献数
18

UV absorption spectra of authentic tea catechins were measured in the pH range between 5.0-10.0. Gallated and non-gallated catechins exhibited quite different pH dependence to each other. On raising the pH from 5.0 to 8.7, the UV absorption maxima of gallated catechins typically shift from 274 nm to 322 nm with a distinct isosbestic point around 290 nm. On further raising the pH to 10, the absorption intensity at 322 nm became more intense with the spectra deviating from the isosbestic point. On the other hand, non-gallated catechins showed small spectral changes upon these pH changes. The content of gallated catechins contained in commercial tea beverages and tea extracts are determined on the basis of the UV absorption difference between gallated and non-gallated catechins. Results of the UV absorption method showed good correspondence with those by the HPLC method.
著者
二藤 優 渡部 誠也 佐々木 信也
出版者
公益社団法人 自動車技術会
雑誌
自動車技術会論文集 (ISSN:02878321)
巻号頁・発行日
vol.52, no.3, pp.574-581, 2021 (Released:2021-04-13)
参考文献数
20

金属ベルト式CVT用潤滑油下で摩擦試験を行い,形成されたトライボフィルムの機械的特性を,ナノインデンテーション装置で測定した.加えて表面分析を行い,トライボフィルムの構成元素および膜厚さを測定した.トライボフィルムの機械的特性ならびに表面分析結果と摩擦現象との関係性について考察した結果を報告する.

1 0 0 0 OA 外務省職員録

出版者
外務大臣官房人事課
巻号頁・発行日
vol.昭和15年10月1日現在, 1940
著者
中村 美穂 Miho NAKAMURA
出版者
長崎国際大学
雑誌
長崎国際大学論叢 = Nagasaki International University Review (ISSN:13464094)
巻号頁・発行日
no.21, pp.17-27, 2021-03

本研究では、長崎国際大学の学生にとって有益な相談環境の整備を目指し、学生相談室を利用しようとする学生の情報ニーズを把握した。学生は、安心かつ信頼して相談できる環境を求め、カウンセラーの人となりや相談室内外の環境、学生相談の利用状況などを確認したいということが明らかになった。また、情報提供の仕方については、学生がアクセスしやすい Web 上のホームページをはじめ、学生の目に入りやすい媒体で行う必要があることが示された。さらに、学生にとっての相談相手として友人、家族、教員、学生相談カウンセラーそれぞれのイメージや相談することに対する抵抗感や不安を把握した。その結果、学生は、自分の問題や状況などに応じて相談相手を選択し、相談することによる良好な予後を期待していることが推察された。つまり、学生相談カウンセラーは、学生の問題や状況などに合う学内外の援助資源の情報を提供し、必要に応じて学生相談カウンセラー自ら学生と支援者との橋渡しをする必要もあると考えられた。