著者

依岡 隆児

出版者

徳島大学

雑誌

言語文化研究 (ISSN:13405632)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.57-70, 2006-12

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Im Folgenden wird das Verhaltnis zwischen japanischen und deutschen illustrierten literarischen Zeitschriften vom Wendepunkt bis Anfang des 20. Jahrhunderts behandelt. Indem ich versuche, das Verhaltnis zwischen dem Japonismus oder Jugendstil in Deutschland und der Rezeption des neuen Romantizismus in Japan klar zu machen, sollen die diesen beiden gemeinsame Tendenzen gezeigt werden. Das heiβt, die Reaktion gegen das Christentum und den westlichen modernen Rationalismus in Deutschland zeigt auffallende Ahnlichkeiten mit dem Widerstand in Japan gegen die einseitige und oberflachliche Modernisierung der dortigen Gesellschaft und des Landes. Unter diesem Gesichtspunkt sollen hier verschiedene Zeitschriften und deren Beziehungen untereinander vorgestellt werden. Vor allem das Einfluβverhaltnis zwischen den deutschen Zeitschriften (Pan Die Insel Jugend) und den japanischen (Hosun Okujoteen) soil deutlich gemacht werden.

著者

西尾 章治郎

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会誌 (ISSN:13405551)

巻号頁・発行日

vol.141, no.3, pp.127, 2021-03-01 (Released:2021-03-01)

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変革に向けての好機大阪大学で開催されることになっていた令和3年電気学会全国大会は,新型コロナウイルス感染症(COVID-19)拡大の影響によりオンライン開催(ライブ配信)となった。COVID-19が,学会活動のみならず,我が国の社会,経済,そして大学の使命である教育研究に及ぼして

著者

角野 香織 増田 理恵 張 俊華 木島 優依子 中村 桂子 橋本 英樹 佐藤 菜々 中芝 健太 大久 敬子 藤井 伽奈 橋本 明弓 片岡 真由美 里 英子 小林 由美子

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

2021

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<p><b>目的</b> 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の急速な感染拡大を前に,保健所は感染者の把握・追跡の中核的役割を担う一方,その機能がひっ迫する事態に陥った。日本公衆衛生学会から保健所機能の支援を訴える声明が発出されたことを受け,教育研究機関に所属する筆者らは,都内保健所での支援に参加した。本報告は,支援の経緯を記述し支援体制への示唆をまとめ,保健所と教育研究機関が有機的に連携するうえで必要な要件を考察すること,支援を通して見えた保健所における新型コロナウイルス感染症への対応の課題を提示すること,そして支援活動を通じた公衆衛生学専門職育成への示唆を得ることなどを目的とした。</p><p><b>方法</b> 本支援チームは,2大学の院生(医療職13人・非医療職5人)から構成され,2020年4月から約2月の間支援を行った。支援先は人口約92万人,支援開始当初の検査陽性者累計は約150人,と人口・陽性者数共に特別区最多であった。本報告は,支援内容や支援体制に関する所感・経験を支援メンバー各自が支援活動中に記録したメモをもとに,支援体制の在り方,支援中に得られた学び,支援を進めるために今後検討すべき課題を議論し報告としてまとめた。</p><p><b>活動内容</b> 支援内容は,「新型コロナウイルス感染症相談窓口」「帰国者・接触者相談センター」での電話相談窓口業務,陽性者や濃厚接触者への健康観察業務,陽性者のデータ入力他事務業務であった。各自が週1~2日での支援活動を行っていたため,曜日間の情報共有や引継ぎを円滑に行うために週1回の定例ミーティングやチャットツール,日報を活用した。</p><p><b>結論</b> 教育研究機関が行政支援に入る際には,感染拡大期の緊張状態にある保健所において,現場の指揮系統などを混乱させないよう支援者として現場職員の負担軽減のために尽くす立場を踏まえること,学生が持続可能な支援活動を展開するための条件を考慮することが必要であることが示唆された。一方,本支援を通して保健所の対応の課題も見られた。行政現場の支援に参加することは,教育研究機関では経験できない現場の課題を肌で感じる貴重な機会となり,院生にとって人材教育の観点でも重要だと考えられた。新型コロナウイルスの感染再拡大ならびに他の新興感染症等のリスクに備え,今後も教育研究機関と行政がコミュニケーションを取り,緊急時の有機的関係性を構築することが求められる。</p>

著者

矢野 耕也

出版者

一般社団法人 品質工学会

雑誌

品質工学 (ISSN:2189633X)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.10-14, 2018-02-01 (Released:2020-01-07)

著者

荒木 晶 松浦 修平

出版者

九州大學農學部

巻号頁・発行日

vol.49, no.3/4, pp.125-132, 1995 (Released:2011-03-05)

著者

藤原 茂樹

出版者

神戸山手大学

雑誌

神戸山手女子短期大学紀要 (ISSN:02880393)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.1-22, 1996-12-20

著者

佐藤 静夫

出版者

日本獸医師会

雑誌

日本獣医師会雑誌 (ISSN:04466454)

巻号頁・発行日

vol.44, no.6, pp.565-576, 1991

被引用文献数

11

著者

吉田 俊昭 山本 真志 大石 和徳 田口 幹雄 井手 政利 渡辺 貴和雄 松本 慶蔵

出版者

公益社団法人 日本化学療法学会

雑誌

CHEMOTHERAPY (ISSN:00093165)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.332-343, 1986

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本邦で合成開発された新アミノ配糖体系抗生物質HBKの蓬礎的・臨床的研究を, 他のアミノ配糖体系抗生物質を対照として行なった.呼吸器感染症由来の病原性の明礪な臨床分離株に対する本剤の抗菌力は, 他のデミノ配糖体系抗生物質と比較し, <I>S.aureus, E.coli, K.pneuronia, Entrbcter</I>, sp.に対1し他剤より優れ, <I>P.aeruginosa</I>に対し, ては中等度の成緩であった.<I>P. aeruginosa</I>に対し本剤と<I>Cefsulodin</I>との<I>in vitro</I>相乗作用が認められた.<BR>本剤75mg筋注時および100mg 1時間点滴静注時の血中濃度はピーク値で8.09μg/ml.半減期は109分, 108分であった.点滴静注時の局所疾中濃度の最高値は1.38μg/mlで, 喀痰中濃度は1. 15μg/mlであり, 喀痰中移行率ほ10.1%でありた.本剤気管内注入後の家兎血中濃度は30/分にピークを示し, 濃度依存性であった.<BR>呼吸器感染症10例に対し本剤75mg (または100mgないし50mg) を1日2回 (または1回) 筋注投与し, 著効1例, 有効9例, やや有効1例, 無効1例であった.2症例に本剤の吸入療法を行い有効性が認められた. 9症例に本剤100mg (または75mg) を1日2回点滴静注し, 有効6例, やや有効3例であった.有効以上の有効率は筋注, 吸入, 点滴静注でそれぞれ83%, 100%, 67%であった. 1例に耳閉感の副作用が認められた.<BR>以上より, 本剤は呼吸器感染症に対して臨床的有用性の高いアミノ配糖体系抗生物質であると結論される.

著者

大城 直雅 富川 拓海 國吉 杏子 木村 圭介 小島 尚 安元 健 朝倉 宏

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.8-13, 2021-02-25 (Released:2021-03-04)

参考文献数

18

被引用文献数

10

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世界最大規模の自然毒食中毒シガテラの未然防止のために,地方自治体では可能性のある魚種を指定して販売自粛を指導している.水産卸売市場で販売が自粛された魚類7種18試料についてLC-MS/MSによりシガトキシン類(CTXs)を分析した結果,5試料(バラフエダイ4試料およびバラハタ1試料)からCTXsが検出された.含量の高かった2試料(No. 5: 0.348 μg/kg, No. 8: 0.362 μg/kg)は200 g程度の摂食で発症すると推定され,販売自粛がCFPを未然に防止したことが示唆された.産地不明のバラフエダイ(1試料)からはCTX1B系列(CTX1B, 52-epi-54-deoxyCTX1Bおよび54-deoxyCTX1B)のみが検出され,沖縄・奄美産バラフエダイと組成が類似していることから沖縄・奄美海域で漁獲された可能性が示唆される.一方,和歌山産バラフエダイ(2試料)からはCTX1B系列とCTX3C系列(2,3-dihydroxyCTX3C, 2,3,51-tri­hydroxyCTX3C, 2-hydroxyCTX3C)の両方が検出された.なお,本州沿岸産魚類からCTXsを検出したのは初めての例である.

著者

小林 麻紀 酒井 奈穂子 大町 勇貴 森田 有香 根本 了 大塚 健治

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.1-7, 2021-02-25 (Released:2021-03-04)

参考文献数

6

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畜産物中のアシュラム分析法について検討を行った.アシュラムは試料からアセトンで抽出し,アセトニトリル-ヘキサン分配で脱脂後,エチレンジアミン-N-プロピルシリル化シリカゲル(PSA)およびオクタデシルシリル化シリカゲルミニカラム(C18)で精製し,LC-MS/MSで測定を行い,絶対検量線法で定量した.4品目の畜産物(牛の筋肉,牛の脂肪,牛の肝臓,牛乳)を対象に残留基準値濃度または一律基準値濃度(0.01 ppm)における添加回収試験を行った結果,真度(n=5)は92.7~98.7%,併行精度は3.1~11.6%と良好であり,定量限界は0.01 mg/kgであった.

著者

西島 千陽 佐藤 薫 千葉 剛

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.20-27, 2021-02-25 (Released:2021-03-04)

参考文献数

7

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消費者がセルフケアの一環として機能性表示食品を適切に利用するには専門家のサポートが必要であり,管理栄養士・栄養士の役割が重要である.そこで,管理栄養士・栄養士を対象に制度施行1年後と4年後に機能性表示食品の理解と利用状況,指導時の対応についてインターネット調査した.その結果,制度施行4年後において機能性表示食品の利用経験は56.4%であったが,正しく理解していたのは41.7%にとどまった.機能性表示食品の利用相談を受けた者は22.2%あり,その対応は管理栄養士・栄養士自身の利用経験により異なっていた.機能性表示食品の利用を含めた消費者のセルフケアへの支援には,管理栄養士・栄養士が機能性表示食品の特徴を正しく理解し,適切な指導につなげるための教育の場が必要と考えられた.

著者

大久保 祥嗣 八木 正博

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.14-19, 2021-02-25 (Released:2021-03-04)

参考文献数

9

被引用文献数

1

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農産物中に含まれる農薬の分析を,セルフクリーニングイオン源搭載GC-MS/MSにより行うことについて検証を行った.セルフクリーニングイオン源は,測定終了後または測定中常時,イオン源内に水素を一定圧で注入することにより,イオン源の汚染を防ぐ機能を有したイオン源である.セルフクリーニングイオン源搭載GC-MS/MSにより,農産物中の農薬分析を行ったところ,明瞭なイオン源の汚染防止効果がみられた.251種類の農薬成分において良好なピーク感度が得られ,253成分について決定係数(R2) 0.990以上の検量線が得られた.6作物による添加回収試験では180~221成分が,真度70~120%,併行精度25%未満の目標基準に適合した.

著者

堀出 稔 ホリデ ミノル Minoru HORIDE

雑誌

名古屋女子大学紀要 = Journal of the Nagoya Women's College

巻号頁・発行日

no.30, pp.247-253, 1984-03-31

著者

堀出 稔 ホリデ ミノル Minoru HORIDE

雑誌

名古屋女子大学紀要 = Journal of the Nagoya Women's College

巻号頁・発行日

no.30, pp.241-245, 1984-03-31

著者

金澤 誠一

出版者

佛教大学総合研究所

雑誌

佛教大学総合研究所共同研究成果報告論文集 = Supplement to the bulletin of the Research Institute of Bukkyo University (ISSN:21896607)

巻号頁・発行日

no.5, pp.1-17, 2017-03

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本論は,現代の貧困の特徴を雇用の不安定化と国民生活の崩壊への進行にあることを,主に家計調査の分析に基づいて究明している。その現代の貧困を克服するために必要なナショナルミニマム=最低生活とは何かをめぐる最低生活費について探求している。「構造改革」「雇用の不安定化」「生活崩壊」「家計の硬直化」「最低生活費」

著者

畑本 裕介 畑本 裕介 HATAMOTO Yusuke ハタモト ユウスケ Hatamoto Yusuke

出版者

山梨県立大学

雑誌

山梨県立大学人間福祉学部紀要 (ISSN:21874344)

巻号頁・発行日

no.11, pp.17-30, 2016-03-16

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この論文の目的は、戦後日本におけるナショナル・ミニマム論の展開を追いかけ、この議論の可能性と限界を探ることである。ナショナル・ミニマム概念は、その起源から、最低生活費保障に留まらない多義的なものであった。その多義性が歴史的にどう展開したかを追い、ナショナル・ミニマム概念の現代社会福祉行政における位置付けを明らかにする。まずは、第2節において、本来多義的であったウェッブ夫妻が生み出したナショナル・ミニマム概念が、ベヴァリッジ報告に受け継がれる際に最低生活費保障に意味合いを限定させたことを確認する。第3節において、1960年代後半にナショナル・ミニマム概念が、シビル・ミニマム概念やソーシャル・ミニマム概念といった概念に姿に変え、その多義性を取り戻す状況について確認する。第4節では、多義的となったナショナル・ミニマムが、中央集権的再分配機構の手段に転嫁した結果、地方分権論者によって批判の対象となってしまったことを確認する。その後、ナショナル・ミニマム論を擁護する立場からの抵抗が起こったことについても確認したい。最終節においては、ナショナル・ミニマム概念の今後を考察し、社会福祉行政におけるこの概念の可能性について検討することにしたい。

著者

堀出 稔 ホリデ ミノル MINORU HORIDE

雑誌

名古屋女子大学紀要 = Journal of the Nagoya Women's College

巻号頁・発行日

no.27, pp.247-253, 1981-03-31

著者

菱川 朋人 平松 匡文 杉生 憲志 伊達 勲

出版者

日本脳神経外科コングレス

雑誌

脳神経外科ジャーナル (ISSN:0917950X)

巻号頁・発行日

vol.28, no.3, pp.120-126, 2019 (Released:2019-03-25)

参考文献数

19

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未破裂脳動脈瘤における自然歴, リスクスコア, 治療成績, 高齢者未破裂脳動脈瘤に関する最新の知見を紹介する. 本邦の自然歴の理解はUCAS Japanが基本となる. UCAS Japanのデータから構築された3年間の破裂リスク予測スコアは信頼性が高く有用である. 本邦の未破裂脳動脈瘤の治療成績はクリッピング術, コイル塞栓術ともに良好である. 本邦での高齢者未破裂脳動脈瘤は年間破裂率1.6%で年齢, サイズ, 部位が破裂に関与する. 当科の治療成績はクリッピング術とコイル塞栓術でほぼ同等であったが, 海外からの報告ではコイル塞栓術がより良好とするものが多い. 本邦独自の治療リスクスコアの確立や高齢者未破裂脳動脈瘤に対するガイドライン策定が望ましい.

著者

電気式化学計器研究所

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測 (ISSN:04500024)

巻号頁・発行日

vol.6, no.5, pp.250, 1956-05-01 (Released:2010-01-21)

著者

清水 真奈美 田村 かおり 平野 智彦 高橋 正哲 石川 奈緒 大谷 真司 小西 克幸

出版者

愛媛県作業療法士会

雑誌

愛媛県作業療法士会誌 (ISSN:18834914)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.6-8, 2015