著者
山本 正三 田林 明
出版者
The Human Geographical Society of Japan
雑誌
人文地理 (ISSN:00187216)
巻号頁・発行日
vol.27, no.6, pp.611-637, 1975-12-28 (Released:2009-04-28)
参考文献数
38

Part-time farmers (farming families who devote themselves to both farming and side business) have been increasing in number in recent rural regions, and a “Worker-Peasants” phenomenon (Clout, H.D., Rural Geography, pp. 43-81, Oxford, 1972) can be observed in many parts of Japan. The side business has often become important even to define or limit the farm management. In a countryside of this kind real regional characters can not be revealed by an examination of farming activities only. It is therefore necessary to make a different geographical approach to the rural area, including a study of side jobs as well as farming activities. Considering this point, the present writers pay attention in this paper, to the employment structure of farming population, a combination of economic activities in which members of farming families are engaged. Therefore, a discussion will be centered on the processes how the present rural region is being transformed (or evolved) into another by analyzing the general situation of employment of the farming families in the region.The study area, Urayamashin, is a village located on the Kurobe Alluvial Fan in the Toyama Plain of Central Japan facing the Japan Sea (Fig. 1). From 1964 to 1970, land consolidation was in progress in this area, and it could be concluded that this land improvement work has accelerated the transformation of this rural region. In this connection, a sample survey of a village where land consolidation has already been finished was done since processes of transformation can be explained relatively easily through the writers' observation during a rather short period.Around 1965, most of the farming families of Urayamashin attached importance to farming activities, which were sometimes a combination of rice and tulip farming and sometimes that of rice and dairy farming. Besides, farmers were engaged in construction work for the season free from farming either in areas near or far away from home for long (Table. 3). Even at that time, the farmers' sons rarely farmed, but commonly found employment in cities and worked as commuters. With the development of land consolidation, size of fields was enlarged, irrigation and drainage canals paths in the fields were improved (Figs. 2 and 3). Various kinds of machines began to be used for rice production. The mechanization and cooperative work of rice farming provided labour surplus, but it was devoted not to other farming activities such as dairy farming and tulip and vegetable growing, but to employment in manufacturing and tertiary activities which have been introduced into the Kurobe Alluvial Fan since about 1965 (Fig. 4). Today, not only farmers' successors but also the head of a family and his wife go out to urban and factory jobs, yet continue to work their farms in the evenings, over weekends, and during annual holidays from factory (Table 4). Worker-Peasants undoubtedly gain higher incomes than could be derived either from just farming or from industrial work. The extra income might be used to improve the family's living conditions or to purchase farming equipment.Based on this study of analyzing the employment structure of farming family, an experiential and tentative classification of rural areas of the Toyama Plain is formulated. As a result, the plain can be divided into the following five regions. In A region part-time farming, the head of a family and often other members participating in non-agricultural pursuits, is dominant throughout this region. The farmers keep their fields in expectation of higher value of land. In B region the members of farming family have just begun to commute to urban industrial jobs. Side business of farmers' wives is not so stable as those in A region. In C region farming families still regard farming activities as important.
著者
伊藤 俊一 久保田 健太 隈元 庸夫 森山 秀樹
出版者
日本腰痛学会
雑誌
日本腰痛学会雑誌 (ISSN:13459074)
巻号頁・発行日
vol.15, no.1, pp.45-51, 2009
被引用文献数
2

慢性腰痛に対する筋ストレッチングとセルフエクササイズの効果に関して検討した.<br> 研究デザインは無作為化対照試験とし,外来受診からの治療期間を最大3カ月間として,コントロール群と,SLRと体幹筋強化を行ったエクササイズ1(E1)群,SLRと体幹筋強化とさらに腰背部ストレッチング加えたエクササイズ2(E2)群として,3カ月後,6カ月各群の痛みと身体機能変化と健康関連QOLをご検討した.<br> 結果,E2群では痛みおよび身体機能は3カ月以内の改善を認め,E1群も6カ月では同様の結果を示した.痛みの軽減と最も関連が高かった項目は,体幹の柔軟性と伸展筋力であった.<br> 以上の結果,慢性腰痛にけるセルフエクササイズによる体幹伸展筋力強化と柔軟性の改善を優先しての外来でのフォローアップは,疼痛および身体機能改善と患者満足度の改善により効果的と考えられた.
著者
黒田 宏治 クロダ コウジ Kohji KURODA
雑誌
静岡文化芸術大学研究紀要 = Shizuoka University of Art and Culture bulletin
巻号頁・発行日
vol.7, pp.69-77, 2007-03-31

第3セクターをめぐっては、批判的な論調が強いが、近年でも全国で毎年数十社が設立されるなど、今日でも事業分野や条件整備により地域活性化プロジェクトの有効な事業手法の一つである。ここでは、設立以来順調に経営が展開されている第3セクターの株式会社川根町温泉を取り上げて、事業の組み立てやマネジメントについて評価・検討を行った。そこから地域資源の適正な評価、ベンチャービジネス的な展開、着実かつ慎重な事業化推進、地域外人材・ノウハウの導入など6つのポイントを抽出することができた。いずれも、小規模地域におけるプロジェクトの事業化にあたって、有用な行動指針といえるだろう。
著者
久田 健一郎
出版者
一般社団法人 日本地質学会
雑誌
日本地質学会学術大会講演要旨 (ISSN:13483935)
巻号頁・発行日
vol.2018, 2018

【災害のためプログラム中止】 平成30年北海道胆振東部地震により学術大会のプログラムが大幅に中止となりました.中止となったプログラムの講演要旨については,著者のプライオリティ保護の見地からJ-STAGEに公開し,引用可能とします.ただし,学術大会においては専門家による議論には供されていませんので「災害のためプログラム中止」との文言を付記します.(日本地質学会行事委員会)
著者
室伊三男
雑誌
INNERVISION
巻号頁・発行日
vol.21, no.5, pp.85-90, 2006
被引用文献数
1
著者
高橋 朋也 藤野 全弘 白神 弘介 辻 英明
出版者
日本ペストロジー学会
雑誌
ペストロジー学会誌 (ISSN:09167382)
巻号頁・発行日
vol.14, no.2, pp.13-15, 1999

<p>蚊の被害が著しい,関東のある工場で調査を行い,次の結果を得た.</p><p>1.アンケート調査の結果,蚊の被害は工場全域に及び,その度合は労働環境悪化にまでもつながるものであった.主要加害種はイエカ属,特にチカイエカで,その発生源も確認できた.</p><p>2.捕獲調査の結果,捕まった蚊の99%がイエカ属で,捕獲地点近くのし尿浄化槽でチカイエカの成虫が多発活動していることが確認され,本工場の主要加害種はこれらであると云える.</p>
著者
越智 啓太
出版者
法政大学文学部
雑誌
法政大学文学部紀要 = Bulletin of the Faculty of Letters, Hosei University (ISSN:04412486)
巻号頁・発行日
vol.80, pp.97-112, 2020-03-13

本研究では,恋愛の進展・崩壊のプロセスとデートバイオレンス,ハラスメントの関連について明らかにする。まず,恋愛の進展と崩壊について,カップルが現在どのような交際フェイズにいるのかについて査定するある程度の信頼性と妥当性を持つ尺度を構成した。つぎにこの尺度とデートバイオレンス・ハラスメント尺度の相関を算出した。その結果,デートバイオレンス・ハラスメントは恋愛進展フェイズでは,あまり発生せず,崩壊フェイズにおいて発生することが示された。
出版者
日経BP社
雑誌
日経X trend : 新市場を創る人のデジタル戦略メディア (ISSN:24340219)
巻号頁・発行日
no.5, pp.2-5, 2018-09

本誌は2018年4月、購入意欲の喚起に長けている企業・ブランドを探るべく、5600人規模の消費者アンケートを実施した。本特集では、その調査結果である「マーケティング実力ランキング300」について解説する。
著者
井原 久光
出版者
長野大学
雑誌
長野大学紀要 (ISSN:02875438)
巻号頁・発行日
vol.25, no.4, pp.313-331, 2004-03

本稿は、ブランドに関する定義や理論を整理し、その具体的な事例としてハーゲンダッツのブランド構築についてまとめたものである。前半では、ブランド識別の主体を、売り手(企業)、買い手(消費者)、第三者(法的機関)に区分し、ブランド機能を①識別機能、②品質保証機能、③意味づけ機能に分けて整理した。さらに、ブランドカを「知名度」→「信頼度」→「魅力度」というランクで示したモデルも提示した。情報化社会の進展にともなって「企業」が示す「識別機能」や「品質保証機能」に加えて、「消費者」のいだく「意味づけ」が重要になりつつある。そのため単に「知名度」や「信頼度」を上げることより「魅力度」を向上させる必要性が高まっている。また、個別の製品ブランド管理よりも企業全体のイメージを向上させる全社的戦略が求められており、そのためのヒントも提供した。後半は、日本におけるハーゲンダッツの成功事例を通じてブランド構築の過程を具体的に検証した。
著者
吉森 賢
出版者
公益財団法人 医療科学研究所
雑誌
医療と社会 (ISSN:09169202)
巻号頁・発行日
vol.21, no.2, pp.121-135, 2011-07-28 (Released:2011-08-04)
参考文献数
27
被引用文献数
1 1

本研究はドイツの医療関連の同族大企業二社メルク株式合資会社とフレゼニウスSE社の企業統治制度を明らかにすることを目的とする。ドイツの企業統治の背景として日本と比較して,同族大企業が多い。この所有構造の原因と結果は同族企業に適した会社の多様な法的形態の選択可能性にある。両社に共通する企業統治の目的は企業の独立性永続化と外部資金調達手段の確保である。メルク社は株式合資会社の採用により無限責任出資者としての経営権を確保しつつ市場から資金を調達する。フレゼニウス社は公益財団を持株会社として利用しつつ,これが二次持株会社を支配し,これがさらに事業会社を支配するピラミッド方式により企業集団の独立性を確保する。資金調達は資本金の50%の無議決権優先株発行によりなされると同時に敵対的買収から防衛される。2010年12月時点でフレゼニウス社は法的形態を現行のFresenius SEを無限責任出資者とする株式合資会社SE&Co.KGaAに変更中である。この新組織を説明した。これにより公益財団の独立性は向上すると期待される。また発行済の無議決権優先株を議決権付き普通株に転換中であり,株主による監督機能が向上する。両社の企業統治を評価し,日本の医療関連企業への示唆を提示する。
著者
假野 隆司 土方 康世 清水 正彦 河田 佳代子 日笠 久美 後山 尚久
出版者
一般社団法人 日本東洋医学会
雑誌
日本東洋医学雑誌 (ISSN:02874857)
巻号頁・発行日
vol.59, no.5, pp.699-705, 2008 (Released:2009-04-30)
参考文献数
21
被引用文献数
2 2

妊娠12週以内の初期流産を3回以上繰り返した,ANA,抗カルジオリピン抗体(ACA IgG, IgM)陽性習慣流産87例に柴苓湯療法を行い,抗体価(量)の推移を検討した。この結果,妊娠例(49例)の流産阻止率は63.3%,ANA陽性例(32例)の流産阻止率は65.6%,ACA IgG, IgM(fetal calf serum使用ELISA法)陽性(29例)は65.5%,両抗体陽性例(12例)は75.0%であった。ANAに対しては有意な低下作用は認められなかったが,ACA IgMに対しては有意な低下作用が認められた。文献的に柴苓湯の有効作用はTh1/Th2サイトカインバランス調整作用による液性免疫の抑制作用によると推察された。しかし,ACAが低下しなかった二生児獲得例が存在する事実から,構成生薬の人参,茯苓による低用量アスピリン療法と同様な血小板凝集抑制作用,さらに茯苓,蒼朮,沢瀉,猪苓による利水作用なども流産を阻止に関与していると推察された。
著者
前川 喜久雄 西川 賢哉 Kikuo Maekawa Ken'ya Nishikawa
出版者
国立国語研究所
雑誌
言語資源活用ワークショップ発表論文集 = Proceedings of Language Resources Workshop
巻号頁・発行日
no.4, pp.205-221, 2019

会議名: 言語資源活用ワークショップ2019, 開催地: 国立国語研究所, 会期: 2019年9月2日−4日, 主催: 国立国語研究所 コーパス開発センター『日本語話し言葉コーパス』コア中の母音に、声質研究用に各種音響特徴量を付与する試みについて報告する。母音の無声化等によって測定不可能な母音を除いたすべての母音を対象に、F0, インテンシティ, F1, F2の平均値、jitter, shimmer, signal to noise ratio, H1*-H2*, H1*-A2, H1*-A3*等の声質関連情報、さらに発話中の位置に関するメタ情報などを付与し、RDBで検索可能とした。この情報の応用上の可能性を示すために、主要な音響特徴量が発話中の位置に応じてどのような変化を示すかを検討した。F0やインテンシティだけでなく、H1関連指標などにも発話末において一定の値に収束する傾向が認められた。
著者
田野村 忠温 Tanomura Tadaharu タノムラ タダハル
出版者
大阪大学大学院文学研究科 日本語学講座 現代日本語学研究室
雑誌
現代日本語研究
巻号頁・発行日
no.12, pp.18-37, 2020-12

動詞-名詞という形をした日本語の漢語複合名詞には,"N をV"などの動詞句に相当する意味と"V したN"などの連体修飾句に相当する意味の両方を表すものがある。しかし,前者の意味しか表さないものもあれば,後者の意味しか表さないものもある。複合名詞の事例ごとに事情が異なり,全体としてきわめて複雑な様相を呈しているが,その中にも一定の原理があるのではないかという見込みに基づき,動詞-名詞型漢語複合名詞の意味のあり方を統一的に説明するための観点を仮説として提示する。ここで論じる問題を大きく支配しているのは,中国語を範とした語形成と日本語の感覚による再解釈という2つの要素である。現代日本語の共時的な分析では見えてこない現象の論理を,通時的な要素を加えた考察を通じて探ってみたい。
著者
外山 昌樹 西尾 チヅル
出版者
日本観光研究学会
雑誌
観光研究 (ISSN:13420208)
巻号頁・発行日
vol.30, no.2, pp.27-37, 2019 (Released:2019-09-01)
参考文献数
27

本研究は、観光地に対する愛着とスイッチング・コストが観光地に対するロイヤルティへ与える影響につい て明らかにすることを目的に実施した。箱根町への旅行者を対象とした調査データを対象に共分散構造分析を実施した結果、観光地に対する愛着とスイッチング・コストは、共に観光地に対するロイヤルティへ正の影響を与えることが確認された。また本研究では、観光地に対する愛着は、観光資源評価、累積的経験評価、新奇性評価、対人接客ベネフィット評価によって規定されることと、スイッチング・コストは、新奇性評価と対人接客ベネフィット評価によって規定されることも明らかになった。
著者
村尾 次郎
出版者
東京大学
巻号頁・発行日
1961

博士論文