著者
松元 秀次 小林 美香
出版者
公益社団法人 日本リハビリテーション医学会
雑誌
The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine (ISSN:18813526)
巻号頁・発行日
vol.55, no.9, pp.751-756, 2018-09-18 (Released:2018-10-29)
参考文献数
16
被引用文献数
4

電気刺激は,治療的電気刺激(TES)と機能的電気刺激(FES)に大きく分類される.神経筋電気刺激(NMES)はTESに含まれ,運動機能障害に対して神経支配筋の筋収縮を目的とした電気刺激を指す.電気刺激装置には,TES・FESの両方のモード設定ができるものがあるため,医療承認機器の名称も含めて十分理解しておく必要がある.中枢神経障害による麻痺や痙縮の改善,末梢神経損傷による神経原性筋萎縮などがNMESの適応であり,いずれにしても運動療法を併用することで治療効果を促進することができる.機器の特徴を知っていれば,下肢機能回復を図る電気刺激療法として,また歩行障害に対する電気刺激療法として装具の代行効果だけでなく,運動機能改善効果が期待できる.
著者
野津 亮 市橋 秀友 本多 克宏
出版者
横断型基幹科学技術研究団体連合(横幹連合)
雑誌
横幹連合コンファレンス予稿集 第1回横幹連合コンファレンス
巻号頁・発行日
pp.184, 2005 (Released:2006-06-27)

本研究は認知モデルを構築し,精神的なケアやカウンセリング,日常的なコミュニケーションを援助することを目標とするものである.認知的均衡理論をグラフ理論を用いて3項関係から多項関係に拡張し,そのバランスについて論じ,精神分析的アプローチにおける抑圧などの心的防衛機制を概念グラフ構造の変化として捉えることを検討する.
著者
小橋 暁子 山田 響子 南 銀祐 砂上 史子 佐瀬 一生 岡田 加奈子
出版者
千葉大学教育学部
雑誌
千葉大学教育学部研究紀要 (ISSN:13482084)
巻号頁・発行日
vol.61, pp.387-396, 2013-03

2006年WHO西太平洋地域事務局(WPRO)は,学校教育の中で健康教育を普及するための教材を開発した。その教材は7つの項目からなる冊子,紙芝居,ポスター,口腔内の模型,歯ブラシ,ボールなどの視覚教材,そしてそれらを納める箱で構成され,アーバニー・ヘルス・スクール・キット(USHK)と名付けられている。現在WPROは,その教材の普及のためにWPRO所在地のフィリピン国内において試験校をいくつか設定し,教員の研修,学校での実施,評価を行い,教材の普及と内容の充実を図っている。HPS(ヘルスプロモーティングスクール)プロジェクトを組む筆者らは,HPSの概念を実践に移す教材の基盤づくりのため,今回,USHKを使用している小学校を見学し,フィリピンの学校や児童の状況とともに使用状況の調査を行った。調査を通して,日本およびアジア地域のHPSを進めるための教材の在り方を考える手立てとしたい。冊子体では著者名部分の英語表記がMamu, Un Wooとなっているが、実際はNam, Eun Wooである。リポジトリでは修正済みのファイルを掲載。冊子体ではアーバニー学校健康教育キット(USHK)の略称がUHSKになっている部分が数箇所あるが、リポジトリでは修正済みのファイルを掲載。
著者
喜入 暁
出版者
法政大学大学院
雑誌
大学院紀要 = Bulletin of graduate studies = 大学院紀要 = Bulletin of graduate studies (ISSN:03872610)
巻号頁・発行日
vol.72, pp.13-26, 2014-03

本研究では,脚−身体比(leg-to-body ratio: LBR)が身体形状の魅力認知に及ぼす影響について検討した。実験には40名が参加した。LBRの異なる男女各11パターンの身体形状のシルエットを呈示し,参加者はその身体の魅力度を含む様々な項目について,7段階で評定した。この結果,女性刺激において,LBRが高いほど魅力的であると認知されることが示された。実験結果に関して進化心理学的考察を行い,研究の限界点と今後の展望をまとめた。
著者
野田 久美子 後藤 奨一 櫻井 秀彦
出版者
日本社会薬学会
雑誌
社会薬学 (ISSN:09110585)
巻号頁・発行日
vol.39, no.2, pp.72-78, 2020

<p>Objective : It is true that depressive patients receive instruction on the use of the medicines from community pharmacists, but it is unclear whether these patients themselves come in contact with pharmacists depending on the needs for relieving their worries about the therapy. This study aims to reveal what prevents depressive patients from consulting pharmacists in order to help improve the pharmacy environment for the patients. Methods : We addressed an online questionnaire to 1,038 depressive patients, asking "Have you ever consulted pharmacists about 1) medicine, 2) therapy and 3) difficulties in life caused by depression?" and "Have you ever given up consulting pharmacist about the same three items though you want to consult them?" If the answer was "No" for the former question, and if the answer was "Yes" for the latter, the reasons were also asked. Result : Available data from 988 patients were collected. 23.8%, 42.7%, 46.6% patients have not consulted about 1) medicine, 2) therapy and 3) difficulties in life caused by depression, respectively, though they wanted to consult pharmacists. One of the reasons for this was that they had felt refused by pharmacists before. Others were, for example, they didn't like crowded situation and lack of privacy in pharmacy. Conclusion : This study revealed the existence of patients hesitating to consult with pharmacists. Pharmacists need to recognize that their careful response to the patients could encourage the patients' recovery, and that they should provide comfortable circumstances for patients to consult pharmacists without hesitation.</p>
出版者
文部省
巻号頁・発行日
vol.明治17年, 1885
著者
菅原 民枝 大日 康史 川野原 弘和 谷口 清州 岡部 信彦
出版者
一般社団法人 日本感染症学会
雑誌
感染症学雑誌 (ISSN:03875911)
巻号頁・発行日
vol.85, no.1, pp.8-15, 2011-01-20 (Released:2015-04-06)
参考文献数
14
被引用文献数
4 5

【目的】新型インフルエンザ(2009 インフルエンザA(H1N1))対策では,発生時の早期探知,日ごとの流行状況をモニターするリアルタイムサーベイランスが必要である.そこで本研究は調剤薬局の院外処方せんによる薬局サーベイランスを運用し評価する.抗インフルエンザウイルス剤を処方された人数より,対策に必要な推定患者数を算出しその有用性も検討する. 【方法】全国3,959 薬局から自動的に抗インフルエンザウイルス剤データを収集し,インフルエンザ推定患者数を算出した.サーベイランスの評価は,感染症発生動向調査及び感染症法上届出の新型インフルエンザの全数報告との比較とした.推定患者数の比較は,感染症発生動向調査と岐阜県の全数調査に基づいた推定患者数で行う. 【結果】2009 年4 月20 日から新型インフルエンザ対策として薬局サーベイランスを強化し,翌日7 時には協力薬局および自治体対策関係者に情報提供した.2009 年第28 週から2010 年第12 週までの推定患者数は,9,234,289 人であった.発生動向調査との相関係数は0.992 であった.薬局サーベイランスのインフルエンザ推定患者数,感染症発生動向調査と2 倍強の違いがみられ,岐阜県全数調査で調整した発生動向調査の推定患者数は近似していた. 【考察】薬局サーベイランスは,流行の立ち上がり,ピークの見極め,再度の流行への警戒と長期間にわたってのリアルタイムサーベイランスとして実用的であった.発生動向調査と高い相関関係を示しており,先行指標となった.日ごとのデータによる早期探知,報告基準をかえずに自動的にモニタリングすること,常時運用という態勢は有用であると示唆された.インフルエンザ推定患者数は,発生動向調査の推定患者数の過大推計が示唆され,今後の課題点と考えられた.次のパンデミックを含むインフルエンザ対策として利用可能な手段であり,またインフルエンザに限定せず,アシクロビル製剤による水痘や抗生剤の使用状況のモニタリングといった広い応用が期待される.