著者

隅田 敦子

出版者

日本タイ学会

雑誌

年報タイ研究 (ISSN:18832121)

巻号頁・発行日

no.11, pp.107-123, 2011

著者

清水 憲人

出版者

毎日新聞出版

雑誌

エコノミスト (ISSN:00130621)

巻号頁・発行日

vol.97, no.39, pp.42-43, 2019-10-08

著者

古山 萌衣

雑誌

人間文化研究 (ISSN:13480308)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.15-29, 2014-12-30

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本論は日本が援助国として深く関わるカンボジアについて、そこでの障害者問題に注目したものである。既存の統計データをもとにカンボジアにおける障害者の現状を分析し、今後の障害者福祉・教育施策の課題について検討を行った。まず、内戦終結からの復興および開発途上にあるカンボジアにおける障害者の実態として、中高年層の男性障害者を中心に、現在も戦争被害による影響が色濃く残っている。一方で、若年層の障害者においては、農村部では医療体制の未整備、都市部では交通事故の増加等を背景とする障害比率が高くなっている。このような現状について、戦争・紛争時代の戦後処理の一環として、地雷・不発弾被害者を含む戦争被害者を中心とした障害者支援施策を図るというこれまでの取り組みから、今後は戦争被害者に対象を限定しない幅広い障害者問題への対応および支援施策の展開とともに、国民生活に関わる社会政策の推進が広く求められるということを主張した。また、カンボジアにおけるインクルーシブ教育の推進について、障害者教育は「Education for All」のコンテキストのなかで議論されるべき課題であることを指摘した。カンボジアにおける国民全体の識字率および就学率は向上する傾向にある一方で、障害者についてはその教育レベルは低調な状況にある。基礎教育の完全普及において、依然として貧困やジェンダー、都市部と農村部の地域差は、教育機会を制限する要因となっている。「Education for All」をめざす教育開発のなかでその課題解決・対応と同様に、「障害」による特別な教育的ニーズについての対応が求められるということを主張した。

著者

竹島 雄介 岩崎 由希子 岡村 僚久 藤尾 圭志 山本 一彦

出版者

日本臨床免疫学会

雑誌

日本臨床免疫学会会誌 (ISSN:09114300)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.12-20, 2017 (Released:2017-05-23)

参考文献数

64

被引用文献数

1 1

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細胞の代謝制御の重要性は,癌細胞においてエネルギー産生を解糖系に依存する現象がWarburg効果として報告されたことに始まる.近年,免疫担当細胞における代謝の制御が細胞の分化や機能において鍵となるという知見が蓄積されつつあり,免疫担当細胞が休止状態から活性化状態に入る際には,酸化的リン酸化に依っていたエネルギー産生から,解糖系に依存したエネルギー産生へと大きな代謝状態の変化を要することが明らかとなっている.特にT細胞においては,ナイーブT細胞からエフェクターT細胞への分化過程における代謝制御の研究がより詳細に解明されており,免疫代謝の分野では最も研究が進んだ分野となっているが,B細胞や骨髄球系の細胞においても特徴的な代謝制御が明らかにされつつある.現在,全身性エリテマトーデスを始めとする自己免疫疾患において,免疫担当細胞における代謝変調は慢性的な免疫系の活性化の結果としてばかりでなく,疾患の引き金としても極めて重要であると考えられている.本稿では,全身性エリテマトーデスにおける代謝制御について,T細胞およびB細胞を中心に概説し,病態と如何に関わっているか,更には将来的な治療ターゲットの可能性について考察する.

著者

Takashi Nomiyama

出版者

Japan Atherosclerosis Society

雑誌

Journal of Atherosclerosis and Thrombosis (ISSN:13403478)

巻号頁・発行日

pp.ED130, (Released:2020-06-05)

参考文献数

10

著者

河原 秀次郎

出版者

医学書院

巻号頁・発行日

pp.461-464, 2017-04-20

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【ポイント】◆機能的端々吻合は2つの腸管の側々吻合であるが,腸管内容の移送の面からは端々吻合と同等と考えられてきた吻合法である.◆吻合法には,順行式(normograde)と逆行式(retrograde)の2つがある.◆順行式吻合術は小腸結腸吻合に最も用いられてきた吻合法であるが,逆行式吻合は結腸結腸吻合あるいは結腸直腸吻合に有用な吻合法である.*本論文中、[▶動画]マークのある図につきましては、関連する動画を見ることができます(公開期間:2019年4月末まで)。

著者

細木 真紀 西川 啓介 前田 直樹 細木 秀彦 松香 芳三

出版者

一般社団法人 日本顎関節学会

雑誌

日本顎関節学会雑誌 (ISSN:09153004)

巻号頁・発行日

vol.30, no.3, pp.261-265, 2018-12-20 (Released:2019-02-04)

参考文献数

6

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患者は68歳の女性であり,初診約10年前に自律神経失調症の診断を受けた。同時期より頸部の違和感のために週2回程度,カイロプラクティックで施術を受けていた。4~5年前から嚙みにくさを自覚し,右側で嚙めなくなったため,2013年に開業歯科医で下顎右側臼歯部に暫間被覆冠が装着された。経過観察されていたが,右側臼歯部の離開が進むため,2015年に徳島大学病院に紹介された。臨床所見としては,左側顎関節雑音を認め,開口制限や頭頸部の圧痛は認めなかった。パノラマエックス線写真では,両側下顎頭の吸収と下顎枝の短縮を認め,CT画像では両側下顎頭と下顎窩の著しい形態異常を認めた。かかりつけ内科の検査ではリウマトイド因子は陰性で,本院整形外科においても軽度頸椎症の診断であった。両側変形性顎関節症と診断し,スタビライゼーション型スプリントを装着し,経過観察後,歯冠修復を行った。本症例ではスプリントを用いた咬合接触の安定化と段階的な補綴治療が咬合状態の改善に効果的であった。

著者

曲渕 詩織 黒沢 高秀 山ノ内 崇志

出版者

Pro Natura Foundation Japan

雑誌

自然保護助成基金助成成果報告書 (ISSN:24320943)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.249-261, 2020 (Released:2020-09-29)

参考文献数

26

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東日本大震災の津波と地盤沈下により仙台湾沿岸の海岸林の多くは壊滅的な被害を受け,現在,復旧事業として盛土とクロマツの造林が行われている.一方,復旧事業の範囲外にある海岸林跡地にはクロマツの実生が自然更新し始めた場所もある.このような海岸林の植生を把握するために,本研究では仙台湾沿岸の自然更新地4カ所と比較対象として造林地4カ所の植生を調査した.種の在不在を用いたNMDSによる解析では,自然更新地と造林地はそれぞれでまとまり混在しなかった.このことは両地点の種組成が異なることを示す.自然更新地の構成種には高木,低木および海岸生植物の種類数が多く,造林地に比べ種組成の違いが相対的に大きかった.このような差異の原因として,攪乱からの経過年数の違いのほか,盛土を伴う造林地では種子の供給が乏しく,また均一化されていることが考えられた.このことは,自然更新地が海岸林生態系の種多様性の保全の上で重要であることを示唆すると考えられた.

著者

四衢 深 小林 隆史 石井 儀光 大澤 義明

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.1483-1489, 2019-10-25 (Released:2019-11-06)

参考文献数

19

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日本国内の仏教寺院数は7万を超え,極めてありふれた施設である.しかし,地方を中心に寺院を支えてきた檀家数が減少し,かつ葬儀形態の変容によって,寺院経営は困難な状況となっており,ストックの未利用化すら進行している.本研究の目的は,僧侶による檀家の見守り機能と,寺院を地域の拠点として利用することによって,寺院維持とストック活用を検討することである.先ず,僧侶による檀家の見守りサービスについて,岐阜県の不遠寺を事例に分析した.寺院と檀家の距離は年々増加しているものの,寺院と同一市内の檀家については概ね2km以下の距離となっていること.また,1日あたり3,4軒程度の檀家を巡回して読経を行っており,移動時間を含めて概ね午前中には巡回が終了することより,僧侶にとって過大な負担とはならずに,僧侶による見守り機能が実現可能であることを示した.次に,寺院の地域拠点化について,埼玉県において,面積と施設のジニ係数,及び施設と人口との距離分布の分析を行った.面積あたりで寺院が小学校やコンビニエンスストアよりも均一に分布していること,宗派による協力で小さくなる距離分布を数量的に表し,地域拠点としての活用可能性を示した.

著者

虻川 東嗣 松尾 朗 近津 大地

出版者

社団法人 日本口腔外科学会

雑誌

日本口腔外科学会雑誌 (ISSN:00215163)

巻号頁・発行日

vol.56, no.12, pp.735-739, 2010-12-20 (Released:2013-11-12)

参考文献数

16

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It is beneficial for postdoctoral Japanese oral and maxillofacial surgery (OMFS) training to evaluate postdoctoral OMFS programs in other developed countries. Such studies should contribute to improving the quality of oral health in Japan. Currently there have been no research articles introduced for Japanese oral and maxillofacial surgeons that report on the postdoctoral OMFS training programs in the United States of America (USA). We therefore report the current status of oral and maxillofacial surgery training programs in the USA.Eleven topics are discussed. OMFS residency programs in the USA are speciality programs designed for oral and maxillofacial surgeons. Certification by the American Board of Oral and Maxillofacial Surgery is achieved after 4 to 6 years of training. A medical school curriculum is included in 46 of 102 OMFS residency programs. The average duration of the medical school curriculum was 28.4 months. Such curricula are designed to train OMFS residents who possess standard knowledge and techniques. The programs are strictly managed by a program director.

著者

大野 ロベルト

雑誌

国際基督教大学学報 3-A,アジア文化研究 = International Christian University Publications 3-A,Asian Cultural Studies

巻号頁・発行日

no.39, pp.183-201, 2013-03-30

著者

土井 祥子

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.83, no.754, pp.2347-2357, 2018 (Released:2018-12-30)

参考文献数

24

被引用文献数

1

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Entering an era of shrinking population, the space under overhead railway attracts attention as a resource for revitalizing the area, and various utilizing cases are increasing. In Japan, the railway viaduct spread widely contemporaneously with the progress of modern urban planning. However, there has been no prior research that discussed the birth of the space under overhead railway and its utilization plan from the viewpoint of urban planning history. This paper aims to clarify how the space under the overhead railway, which runs through the center of Kobe City, was designed in the process of modern urban planning by using the original sources about the arguments among the agencies, organizations and persons involved. The problem of overhead railway that appeared in modern Kobe caused intense controversies mainly on the city council in the conviction that the underground way is the “city's policy” and the chamber of commerce, but from the beginning there was not a single "public opinion" in Kobe. The result of adopting the overhead way of national railway and Hankyu Railway reflected that real situation of the Kobe side. This problem proceeded in the change of overhead railway image brought about by the advance of civil engineering technology. The decision of adopting the overhead way of national railway greatly affected the way of extension into the center of the city by private railways. The attitudes towards the public business system by the Hanshin Railway and Hankyu Railway were just contrasting. Hankyu's idea that skillfully used the decision of national railway, in particular, greatly changed the circumstances surrounding the subjects involved, which led to the formation of a large-scale space under the parallel tracks of national railway and Hankyu. This paper revealed that the background of this idea was suggested by Dr. Kiichiro Morigaki, a technical official of Kobe City who tried to find a compromise point while the city council's opposition to Hankyu's overhead plan overheated. The detailed design of the viaduct was decided through repeated changes of the range, structure and usage as the urban planning projects progressed. Kobe City Office's initial idea of laying the track of municipal streetcar under the viaduct was abandoned due to the progress of the street plan and lack of financial resources, but the range was greatly expanded and the structure was considerably changed suitable for utilizing far beyond the initial expectation of Board of Railway, because of the consistent insistence of the importance of the space under the viaduct from the viewpoint of urban planning by Kobe City Office. Especially, in the most important area between Sannmiya and Kobe the city office patiently sought the way to properly manage the space. Based on Morigaki's argument, the initial report of Hyogo Urban Planning Local Committee that was supposed to be used for public roads was changed to using the part of 4 m wide as sidewalk. Then, publicly controlled space under the viaduct between Sannomiya and Kobe was reserved. This paper showed that the decision at that time became one factor to survive the shopping street formed from Yami-ichi (black market) under the viaduct after the war.

著者

杉山 滋郎

出版者

北海道大学 高等教育推進機構 オープンエデュケーションセンター 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)

雑誌

科学技術コミュニケーション = Japanese journal of science communication (ISSN:18818390)

巻号頁・発行日

no.19, pp.105-115, 2016-06

著者

水野 毅 井村 順一

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測と制御 (ISSN:04534662)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.114-118, 2018-02-10 (Released:2018-02-20)

参考文献数

8

著者

三島 斉紀 Mishima Munenori 河野 昭三 Kono Shozo

出版者

神奈川大学経済学会

雑誌

商経論叢 (ISSN:02868342)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2-3, pp.35-48, 2010-01-30

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論説

著者

池野 範男

出版者

日本体育大学大学院教育学研究科

雑誌

日本体育大学大学院教育学研究科紀要 (ISSN:24338656)

巻号頁・発行日

vol.3, no.2, pp.235-244, 2020

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本稿の目的は,教科教育の一つ,社会科教育の研究論文事例を通して,研究法のひとつ,質的研究の特質を,解明することである。量的研究,質的研究が共に持っている研究手続きが研究に及ぼす特質とともに,量的研究とは異なる,データの質性がもたらす特質を明らかにした。質的研究の特質として,次の5 つを指摘した。① 研究手続きは量的研究,質的研究ともに同一であること② 教育実態を解明すること③ 教科教育研究における質的研究は個別の教育実態を対象にするため,個別的になりがちであること④ 質的データを取り扱う質的研究は,研究者の個人的解釈や操作に陥りやすいが,解釈における独創性も発揮することができること⑤ 個別性にこだわるために,教育の個々の特徴を引き出し,各教育機関,教育者,時には学習者への大きな支援を示すことができることこれらの5 つの特質は,一つの質的研究の結果がもたらすものであるが,その中で⑤の特質は個々の教育現場,学校,教育,教師,個々の子どもへの寄り添った対応策を見つけ,提案することができることを示している。The purpose of this study is to clarify the characteristics of qualitative research. It is one research method, through examining case study of research paper in social studies education, which is an area of subject pedagogy. This study clarified the characteristics that research procedures in both quantitative studies and qualitative studies have on research, as well as the characteristics imparted by the qualitative nature of data, which differs from quantitative study.The following five points were addressed as the characteristics of qualitative research.① Research procedures are the same for both quantitative and qualitative research.② Qualitative research clarifies the actual conditions of education.③ Qualitative research in the field of subject pedagogy is likely to target specific actual conditions of education; hence, it is likely to be individuated.④ Qualitative research that deals with qualitative data tends to descend into individual interpretation and manipulation by researchers, yet, on the other hand, it can also demonstrate originality in interpretation.⑤ Due to its emphasis on individuality, qualitative research can bring out the individual characteristics of education and demonstrate great support to each educational institution, educators and, sometimes, learners.These five characteristics are generated by the results of a single qualitative research. In particular, the characteristic of ⑤ suggests that coherent countermeasures can be discovered and proposed for individual educational sites, schools, education, teachers and individual children.

著者

岡田 了祐

出版者

日本社会科教育学会

雑誌

社会科教育研究 (ISSN:09158154)

巻号頁・発行日

vol.2014, no.121, pp.91-102, 2014 (Released:2016-12-01)

被引用文献数

1

著者

吉村 真性

出版者

日本評論社

雑誌

法律時報 (ISSN:03873420)

巻号頁・発行日

vol.89, no.10, pp.123-126, 2017-09

著者

吉村 真性

出版者

現代人文社

雑誌

刑事弁護

巻号頁・発行日

no.61, pp.75-78, 2010

著者

吉村 真性

出版者

龍谷大学法学会

雑誌

龍谷法学

巻号頁・発行日

vol.39, no.3, 2006-12-29