著者

笹原 和俊 田口 靖啓

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集

巻号頁・発行日

vol.2018, pp.3O1OS1a01, 2018

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<p>多くの人に好かれる邦楽には日本人の道徳性が関わっていると考えられる. 本研究では, 道徳基盤辞書(MFD)の日本語翻訳版(J-MFD)を使用し, オリコンチャートにランクインした人気アーティストの歌詞を道徳基盤理論の観点から分析した. その結果, 歌詞に反映されている道徳性は, 人を守りたい・傷つけるなどの道徳性を表す「擁護」ときれい・汚いなどの道徳性を表す「純潔」の割合が多いことが分かった. また, アーティストごとにみると, 道徳性に関係する単語を使うアーティストほど非道徳性に関する単語も使うという正の相関関係が見られた.</p>

著者

英 邦広

出版者

關西大學商學會

雑誌

關西大學商學論集 (ISSN:04513401)

巻号頁・発行日

vol.63, no.4, pp.21-35, 2019-03-10

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JSPS科研費『非伝統的金融政策実施による所得・消費格差に関する研究』(16K17149),『金融政策正常化を規定する社会経済的要因を考慮したマクロ経済分析:理論・実証・歴史』(16H03618)からも研究助成を一部受けた。

著者

栗栖 和孝

出版者

The Phonetic Society of Japan

雑誌

音声研究 (ISSN:13428675)

巻号頁・発行日

vol.6, no.3, pp.93-103, 2002-12-30 (Released:2017-08-31)

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Flemming(1995)は,拡散理論(Dispersion Theory)を最適性理論の枠組みで具現化し,相反する有標性制約が,音韻論において重要な役割を果たすことを論じている。この理論では,各制約が対立する音声的,機能的根拠によって動機付けられ,その階層化が音韻現象を説明する。言語の音素目録を説明する有力な理論は存在しなかったが,拡散理論がこの点で有効であることを,デンマーク語の分析を通して例証する。更に,拡散理論が音韻理論に重要な示唆を与えることを論じる。特に,有標性制約が相互に対立するという概念が,最適性理論を含めた他の音韻理論で仮定されている単一的な有標性制約の概念では捉えられない現象の説明に大きな貢献をすることを示し,拡散理論の中核を成す対立的有標性制約が,音韻理論に吸収される必要があることを論じる。

著者

静岡市市史編纂課 編

出版者

静岡市

巻号頁・発行日

vol.第5卷, 1928

著者

辻 元

出版者

一般社団法人 CIEC

雑誌

コンピュータ&エデュケーション (ISSN:21862168)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.30-35, 2014

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デジタル教科書の特性は情報量の多さにあるが,情報量の多さは必ずしも教育効果の向上につながらない。むしろ,情報量を切り詰めた方が,教育効果は高い。

著者

小柳 和喜雄 信田 和則 松本 哲

出版者

奈良教育大学教育学部附属教育実践総合センター

雑誌

教育実践総合センター研究紀要 (ISSN:13476971)

巻号頁・発行日

no.18, pp.165-171, 2009-03

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教科学習などにおけるデジタルコンテンツの教育活用が進められてきている。しかしながら、その利用に関わっては、その所在情報、内容情報について、学校や教員に十分に認識されているとは言い切れず、その活用可能性に関わって見通しがもてていない状況がある。そこで本研究報告では、現在出版されている教科書準拠のデジタルコンテンツ(国語科・社会科)に着目し、授業場面におけるその利用可能性とさらに改善が求められる点について検討を行った。

著者

奥田 真結子

出版者

校倉書房

雑誌

歴史評論 (ISSN:03868907)

巻号頁・発行日

no.782, pp.73-86, 2015-06

著者

小島 秀信 Hidenobu Kojima

出版者

同志社大学商学会

雑誌

同志社商学 = Doshisha Shogaku (The Doshisha Business Review) (ISSN:03872858)

巻号頁・発行日

vol.69, no.6, pp.1261-1279, 2018-03-15

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ポランニー晩年の共著『意味』の読解を通じて、彼の暗黙知論、社会論、宗教論を統体的に把握する。

著者

三石 庸子

出版者

東洋大学社会学部

雑誌

東洋大学社会学部紀要 = The Bulletin of Faculty of Sociology,Toyo University (ISSN:04959892)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.165-178, 2005-02

著者

山口 真民

出版者

一般社団法人 日本デザイン学会

雑誌

デザイン学研究特集号 (ISSN:09196803)

巻号頁・発行日

vol.1, no.4, pp.30-33, 1994-03-20 (Released:2017-11-27)

著者

加納 学 山下 善之

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測と制御 (ISSN:04534662)

巻号頁・発行日

vol.44, no.2, pp.125-129, 2005-02-10 (Released:2009-11-26)

参考文献数

9

被引用文献数

5

著者

馬場 秋継

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会誌 (ISSN:13426907)

巻号頁・発行日

vol.69, no.9, pp.693-696, 2015 (Released:2017-09-01)

参考文献数

6

著者

奥村 裕一 米山 知宏

出版者

日本情報経営学会

雑誌

日本情報経営学会誌 (ISSN:18822614)

巻号頁・発行日

vol.34, no.4, pp.104-115, 2014

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Open Government is now a popular political movement in the world since Obama administration announced "Open Government Initiative". We examine how the open government and it's affiliation, open data policy are spreading world-wide. Then we compare the open government and open data policy. We propose the concept of Open Governance which expands open government in two ways. First, open governance changes positions of citizens to be a real master in the public sphere, traditionally government has been and still now government behaves as a lord. Second, it includes legislative branch in the government as well as administrative branch. And we show a maturity model for open governance. In both open government and open governance system, digital technology including Internet and Social media plays a vital infrastructural role.

著者

丸山 工作

出版者

千葉大学

雑誌

一般研究(C)

巻号頁・発行日

1987

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アクチン調節タンパク質No.1のβ-アクチニン(1965)は, 本申請者によって発見されたものであるが, アクチンフィラメントの自由端(即矢じり端)に結合すると1977年に報告した. ところが, ジョンズ, ポプキンス大学のグループは, β-アクチニンと同じサブユニットからなるタンパク質をニワトリ筋肉から純化し, 反対の反矢じり端に結合して, しかもZ線に存在することを示し, キャップZと命名した(1986-87). 本研究は, この違いを解明するためにおこなわれたものである.本研究において, まず明らかになったのは, ジョンズ・ホプキンスグループの方法で純化したキャップZは, たしかにアクチンフィラメントの矢じり端ではなく反矢じり端に結合すること, 35Kと32Kのサブユニットからなることである. 後者は, β-アクチニンのサブユニット(βIとβII)と同じサイズであり, しかも抗β-アクチニン抗体と反応することから, 同一とみなされる. すなわち, キャップZとβ-アクチニンは同じタンパク質にほかならない. すると, どうしてアクチンフィラメントの異なる末端に結合するのかが問題となる.ウサギやニワトリの筋肉からβ-アクチニンを調整すると, アクチンフィラメントの両端に結合しうることがわかった. その結合の方向性がぎのようにしてきまるのかは, なお不明である. また, 抗β-アクチニン抗体は, 筋原線維の2点ならびにM線ふきんに結合することが蛍光抗体法によって示された. 抗βII抗体はZ線にのみ局在するタンパク質と反応し, 抗βI抗体はM線近く)すなわちアクチンフィラメントの自由端)を染色した. そこで, β-アクチニンは, βIとβIIのなんらかの相互作用によって, アクチンフィラメントのどちらの端にも結合しうるのではないかと思われる. この点は, さらに研究を進めていきたい.

著者

柳田 博明

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.10, no.5, pp.73-75, 2005

著者

矢野 孝雄 小坂 共栄 緑 鉄洋 河野 重範

出版者

市立大町山岳博物館

雑誌

市立大町山岳博物館研究紀要 (ISSN:24239305)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.47-68, 2020 (Released:2020-09-01)

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北部フォッサマグナ南部域において上部新生界の層序・堆積年代を整理し、水内帯中央部の別所層~柵層産底生有孔虫化石および大町市美麻竹ノ川産大型動物化石に関する新たなデータを加えて、後期新生代の古環境変遷を考察した。分析された底生有孔虫群集は一般に中部漸深海帯下部~上部漸深海帯を示し、柵層中部・上部では急速に浅海群集に変化する。竹ノ川産大型動物化石は中新世型要素を含む大桑・万願寺動物群で、浅海内湾の平行群集を構成する。北部フォッサマグナ南部域における古環境変遷はユースタシーに規制されていて、さらに、それに重なるテクトニックな昇降運動が前期中新世末の急速沈降、中新世末期~前期更新世の浅海化、中期更新世前半の急速隆起をひきおこし、古環境に長期的で根本的な変化をもたらした。北部フォッサマグナ南部域におけるテクトニクスにかかわるもっとも重要な課題は、①前/中期中新世のグリーンタフ変動第1次火成活動と漸深海堆積盆の発生、ならびに②中期更新世前半における急速な山地隆起、のメカニズムと要因である。

著者

野中 洋一 福本 勲 山本 宏 高梨 千賀子

出版者

研究・イノベーション学会

雑誌

研究 技術 計画 (ISSN:09147020)

巻号頁・発行日

vol.33, no.4, pp.299-314, 2018-12-27 (Released:2020-01-31)

参考文献数

6

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This article reported on the latest industry-level activities and national policies of Industrial IoT in US, Germany and Japan.All of the three countries positioned the development of Industrial IoT in the higher-level policies to make solutions toward social challenges, but their approaches are different. US takes an approach from IT, based on their remarkable IT competency and data analysis techniques. On the other hand, Germany and Japan take an approach from manufacturing, based on their manufacturing factories in the world. Those Industrial IoT-related activities establishes a partnership with each other and also with other players like China to bring their own advantages together.It is considered that there are at least two common elements among the activities. One is the marketing that the function is much more enhanced to reduce uncertainty of market and technology and explore partnership. The other is "value co-creation scheme" such as reference architecture and test bed which enables members to design a new ecosystem beforehand from the perspective of open and close strategy.

著者

成井 浩二 竹ノ内 清彦 野口 雅久 笹津 備規

出版者

東京薬科大学

雑誌

東京薬科大学研究紀要 (ISSN:13438956)

巻号頁・発行日

no.7, pp.1-4, 2004

著者

成井 浩二 竹ノ内 清彦 野口 雅久 笹津 備規

出版者

東京薬科大学

雑誌

東京薬科大学研究紀要 = The Journal of Tokyo University of Pharmacy and Life Science (ISSN:13438956)

巻号頁・発行日

no.7, pp.1-4, 2004