著者

〔伊能忠敬//測量・製作〕

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.第100図 甲斐・駿河(甲斐・山中村・南部宿・駿河・富士山・佐野村), 1873

著者

三木 貴弘 高﨑 博司 寒川 美奈 竹林 庸雄

出版者

一般社団法人 日本脊椎脊髄病学会

雑誌

Journal of Spine Research (ISSN:18847137)

巻号頁・発行日

vol.12, no.6, pp.825-830, 2021-06-20 (Released:2021-06-20)

参考文献数

32

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腰痛は世界や本邦において大きな問題となっており,非特異的腰痛は7割程度が4~6週で改善すると言われている一方で,残りの30%ほどは慢性化する.慢性化する非特異的腰痛において,構造的或いは機能的な問題に加えて,心理社会的因子が慢性化や改善の遅延化の原因であることが広く知られている.そこで,生物心理社会モデルに基づいて非特異的腰痛を考えることが必要である.また,腰痛をひとつの病態として捉えるのではなく,特徴ごとにsubgroup化し,それにより特異的な介入の方向性を見極めるclassificationやstratified careの概念が発展している.生物心理社会モデルに基づく非特異的腰痛に対する理学療法マネジメントは罹患期間により異なる戦略が取られ,慢性期においてはより多面的な戦略が必要である.近年提唱されている新たな介入として,“Making Sense of Pain”,“Exposure with Control”,“Lifestyle Change”の三つの構成からなる多面的な介入方法であるcognitive functional therapy(CFT)があり,一定の有効性が報告されている.腰痛における8割が手術の必要がない非特異的腰痛であることからも,理学療法の進化は腰痛に苦しむ人達の大きな一助となる可能性がある.

著者

大羽 和子

出版者

The Japan Society of Home Economics

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.39, no.10, pp.1051-1057, 1988 (Released:2010-03-10)

参考文献数

8

被引用文献数

1

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1) ジャガイモの総ビタミンC量は春イモ19.3 mg %, 秋イモ18.8mg%であったがイモの貯蔵に伴い減少した.貯蔵1~2ヵ月の間の減少が最も顕著で, 2ヵ月後には収穫時期の半分以下となった.また, 総ビタミン Cの減少と発芽の間に密接な関連はみられなかった.2) ジャガイモをスライスして放置すると, ビタミンC (AsA) 量が増大することを, DNP法, TLC法, 差スペクトル法で明らかにした.総ビタミンC量およびAsA量は2日後に最大となり, 以後減少した.3) 加熱調理に伴うビタミンC量の変化を経時的に追ってみると, オーブン加熱と電子レンジ加熱では, 加熱時間が長くなるにつれてAsA量が減少した.ゆで加熱と蒸し加熱では, 10分以内にAsA量が顕著に減少し, 以後ほぼ一定の値を示した.最適加熱時間で加熱した後の総ビタミンC残存率を比較すると, 電子レンジ加熱が最も高く (96%), ついで蒸し加熱 (67%) とオーブン加熱 (62%) が高く, ゆで加熱が最も低かった (28 %).4) イモをオーブンや電子レンジで加熱するさい, 1個を丸のままで加熱すると総ビタミンCの残存率は高いが, 切断して加熱すると低くなった.5) 市販の冷凍ジャガイモの総ビタミンC量は製品ごとのばらつきが大きく, 4mg%から18mg%のものまであった.夏以前に製造され秋まで保存されたものは全般に総ビタミンC量が少なかったが, 秋以降に製造され, 保存期間が5カ月までのものでは多かった.また, 秋から春にかけて貯蔵される場合には生イモよりも冷凍ジャガイモのほうが総ビタミンC量が多かった.

著者

片岡 祥 園田 直子

出版者

日本パーソナリティ心理学会

雑誌

パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.13-28, 2014-07-30 (Released:2014-08-26)

参考文献数

26

被引用文献数

1 1

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本研究は恋人の行動を制限する行為を“恋人支配行動”と定義し,恋人支配行動の生起メカニズムの解明を試みた。研究1では,恋愛関係において生じる状態不安を測定するために,恋人分離不安尺度の作成を行った。調査は2回にわたって行った。1回目の調査対象者は大学生291名,2回目の調査対象者は大学生370名であった。分析の結果,十分な信頼性と妥当性を持った恋人分離不安尺度が開発された。研究2ではまず,さまざまな種類の恋人支配行動を測定する尺度の開発を試みた。調査対象者は大学生586名であった。収集した項目を元に因子分析を行ったところ,“暴力的支配行動”因子と“束縛的支配行動”因子が見出された。次に,恋人分離不安,愛情の3因子,交際期間と恋人支配行動の各因子との関連について検討した。その結果,恋人分離不安と交際期間の交互作用が2つの支配行動において重要であるという知見がえられた。

著者

[吉田兼好] [著]

巻号頁・発行日

vol.[1], 1600

著者

油田 信一

出版者

The Robotics Society of Japan

雑誌

日本ロボット学会誌 (ISSN:02891824)

巻号頁・発行日

vol.16, no.4, pp.431-435, 1998-05-15 (Released:2010-08-25)

被引用文献数

1

著者

瀧 雅人

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.71, no.1, pp.6-15, 2016-01-05 (Released:2017-04-22)

参考文献数

18

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遠い未来の論文誌が手に入り,問いの数々への解答が垣間見れたならば,と夢想された事のある方は少なくないのではないだろうか?もちろんこのような事は不可能だが,双対性という不思議な性質は,しばしば「未来の知識を垣間見る」ような感覚を引き起こす.二つの異なる理論が同じ物理を記述しているとき,それらの間には「双対性」(duality)がある,という.ひとたび非自明な双対性が発見されれば,伝統的な手法の射程を大きくこえて理論を理解する事ができる.実際AdS/CFTに代表されるような様々な双対性の発見が,近年の弦理論の発展を牽引してきた.そして2009年,Alday,Gaiottoおよび立川は,超対称ゲージ理論に関する,全く新しいタイプの双対性を発見する.それが本稿の主題「AGT予想(AGT対応)」である.この予想における主役は4次元時空中のN=2超対称理論と,それに付随して定まる2次元の共形場理論であり,それらの分配関数と相関関数が厳密に一致するというのが,彼らの予想である.この数十年の研究により,どちらの理論も,量子効果と対称性による拘束が競合した結果,とても非自明な形で解けてしまう理論である事がわかっている.その両者が実は密接に関係しているという事実は,その物理の重要な「何か」がいまだに理解されていない事を示唆する.これまでにAGT予想に対する数多くの拡張やチェックがなされ,この予想は広汎な理論たちの間に対して成立している一般的な性質だと考えられている.特にGaiottoの発見したクラスSというグループに属した4次元理論であれば,AGT予想が成立している証拠がある.そこで次に理解すべきは,このような現象の起こる物理的なメカニズムである.完全では無いものの,有望なシナリオがいくつかある.その一つは,超弦理論の親玉であるM理論に起源を求める考え方である.M理論には,M5ブレインという6次元的な広がりを持つ高次元の膜的な物体が存在する.このブレインの広がりを2次元と4次元時空に分け,一方をつぶしてしまうと,残された空間にのみ住む理論が得られる.これによりゲージ理論と共形場理論が結びつくという説明法がそれである.M5ブレイン上に励起する物理的自由度に関してはよくわかっていない事が多く,この「導出」は完全ではないが,いくつもの傍証が見つかっている.また興味深い事に,AGT予想を理解する事でM5ブレインに関する理解が進展する可能性もある.AGT予想に関する数学的な理解にも進展がみられる.特にMaulikとOkounkovは,ゲージ理論側を記述するインスタントン解のモジュライ空間のコホモロジーに,2次元共形対称性の表現空間としての構造が入る事を示し,予想の一部の証明に成功した.また逆にAlbaらは,2次元共形対称性の表現の上に,インスタントンモジュライ空間と類似の組み合わせ論的な構造が隠れている事を示す事で,予想の一部を証明した.

著者

和田 弥恵子

出版者

北海道大学留学生センター

雑誌

北海道大学留学生センター紀要

巻号頁・発行日

vol.2, pp.41-57, 1998-12

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日本語の発音指導において、学習者の母語の音声に関する知識は非常に重要である。音声を表記するためには、国際音声字母(IPA)が現在世界で使用されているが、語学書や辞書の中にはIPAと一部異なる記号で発音表記されているものもあり、複数の言語の発音比較の際や、教師が精通しない文字の発音を調べる際に不便である。また、仮名習得を必要としない学習者に対する日本語教育では一般にローマ字表記が用いられているが、日本語ローマ字表記の文字と音声の対応関係が、学習者の母語と異なることもあり、その場合には学習者に誤った発音を想起させる結果を招くこともある。より効率よく日本語の発音を把握させるためには、学習者の母語の文字表記習慣に則った音声表記が有用であろう。本稿では、スラヴ語の中からポーランド語を取り上げ、まずスラヴ語全般に関する背景知識について述べた後に、ポーランド語の音をIPAで確認し、音声的特徴をまとめた。最後に、ポーランド語話者のための日本語音声表記を試みた。

著者

菊池容斎 (武保) 著

出版者

雲水無尽庵

巻号頁・発行日

vol.巻第6, 1868

著者

上原 由衣 石垣 達也

出版者

一般社団法人 言語処理学会

雑誌

自然言語処理 (ISSN:13407619)

巻号頁・発行日

vol.28, no.2, pp.710-715, 2021 (Released:2021-06-15)

参考文献数

9

著者

伊藤 章 市川 博啓 斉藤 昌久 佐川 和則 伊藤 道郎 小林 寛道

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

体育学研究 (ISSN:04846710)

巻号頁・発行日

vol.43, no.5-6, pp.260-273, 1998-11-10 (Released:2017-09-27)

被引用文献数

18

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The present study was designed to investigate the kinematic factors related to sprint running velocity. The subjects were 71 sprinters(49 males and 22 females)who ranged from world class to collegiate level. Movements were recorded around the 60-m point from the start line during a 100-m race(during official races including world championships in athletics, or under experimental conditions)using 16-mm movie or video cameras. The official best time during recording of the movements was 9.86. The correlation coefficients between kinematic data(see Fig.1)and sprint running velocity were calculated for three groups(male, female, and all sprinters). Step length and step length index(step length/body height to exclude the effects of body height)were correlated positively and significantly with sprint running velocity for all groups(male, female, and all sprinter). Step frequency and step frequency index[step frequency・(body height/gravitational acceleration)^<1/2>to exclude the effects of body height]were correlated positively and significantly with sprint running velocity for all groups except male sprinters with regard to step frequency. With regard to leg swing, maximal thigh angle and maximal leg angle showed no significant correlation with sprint running velocity, but the minimal knee angle showed a singificant negative correlation with sprint running velocity for both male and all sprinters. These results suggest that the purpose of high knee drills generally carried out during training needs to be reconsidered. The maximal leg touch down velocity showed a significant positive correlation with sprint running velocity for both female and all sprinters. This probably means that the leg touch down velocity acts to reduce the deceleration at the moment of foot contact and to accelerate the subsequent leg swing back velocity during the foot contact phase. As for the support leg, the maximal leg swing velocity showed a significant positive correlation with sprint running velocity for all groups. Although the maximal hip extension velocity during the foot contact phase was correlated positively and significantly with sprint running velocity for male sprinters, the maximal knee and ankle extension velocity showed a significant negative correlation with sprint running velocity for female and all sprinters. These results suggest that the knee should not be extended to transfer the hip extension velocity effectively to the leg swing velocity during the foot contact period. This was borne out by the fact that the top sprinters entered in the present study hardly extended the knee of the driving leg during the foot contact phase.

著者

後北 峰之

出版者

一般社団法人 日本繊維製品消費科学会

雑誌

繊維製品消費科学 (ISSN:00372072)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.25-32, 2007-01-25 (Released:2010-09-30)

参考文献数

12

著者

日経産業新聞編

出版者

日本経済新聞社

巻号頁・発行日

1982

著者

情報局 編輯

出版者

日本語教育振興會

巻号頁・発行日

1942

著者

真鍋 一郎

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.105-113, 2017-04-25 (Released:2017-06-07)

参考文献数

49

被引用文献数

5

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慢性炎症は生活習慣病やがんを含む加齢関連疾患に共通する基盤病態である.また,高齢者では慢性炎症が起きやすくなっており,加齢に伴う炎症(inflammaging)が加齢関連疾患の発症や進展に寄与していることが考えられる.高齢者で慢性炎症が起きやすくなっている原因として,加齢に伴う免疫系自体の変化(免疫老化),組織の変化や全身的な代謝や内分泌系の変化など,多様な要因が複雑に絡み合っていると考えられる.免疫老化は,免疫系の正確性と効率を低下させ,獲得免疫系の低下をもたらすだけでなく,慢性炎症も起こりやすくする.組織では自然免疫系を活性化するダメージ関連分子パターンの増加や,老化細胞からのSASP因子が炎症を誘導・促進する.ホルモンや代謝の変動による体内の内部環境の変化も炎症の基盤となる.加齢に伴う慢性炎症の誘導と拡大を制御する分子機序の解明は加齢関連疾患の理解の上で重要であり,新たな治療標的やバイオマーカーの同定にもつながるだろう.

著者

村松 岐夫

出版者

北海道大学法学部

雑誌

北大法学論集 (ISSN:03855953)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.139-160, 1983-07-29

著者

リー サンベック

出版者

明治学院大学国際学部

雑誌

明治学院大学国際学研究 = Meiji Gakuin review International & regional studies (ISSN:0918984X)

巻号頁・発行日

vol.54, pp.29-60, 2019-03-31

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本稿ではまず幾つかの代表的なステーブルコイン(法定通貨へのペッグを掲げる暗号通貨)の仕組みと問題点を検証し,次に,その検証を踏まえた代案を提示する。その代案とは,ユーザーの資金を預かった発行体が資金を FX 取引で買い・売りポジションのポートフォリオに換え,それを担保にした暗号通貨を発行するというものである。それは次のメリットを持つ。①FX 取引は差金決済で行われるため,担保を用意するコストが低い。②ポートフォリオの担保価値を反映してその暗号通貨の価値が増減するため,担保と暗号通貨の交換性が保たれる。③低リスクのポートフォリオを担保にした場合は暗号通貨のボラティリティが低い。④高リスクのポートフォリオを担保にした場合は暗号通貨が魅力的な投資対象になり得る。⑤ポジションを決済せずにそれと同額の暗号通貨を決済手段に使える。⑥FX 取引を利用するため,金融商品取引法などの適用によりカウンターパーティーリスクが下がる。⑦経済政策の負の効果を軽減する。

著者

木村 主幸 葛西 扶美夫 有澤 準二

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. MBE, MEとバイオサイバネティックス

巻号頁・発行日

vol.97, no.124, pp.95-100, 1997-06-20

参考文献数

24

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磁場の生体影響を検討する目的で、一定時間静磁場内で培養した細胞のヘルペスウィルスに対する感染性の変化について検討した。その結果、細胞を4時間磁場内で培養するとその後のウィルス感染に対して抵抗性を示す因子の出現を誘発する可能性が示唆された。具体的には、アフリカミドリザルの腎臓細胞由来である Vero-BV細胞を4時間450mTの静磁場内においた後、この細胞に単純ヘルペスウィルスを感染させると磁場暴露を受けた細胞がその後のウィルス感染に対してさほど強くはないが抵抗性を示すことが確認された。また、この抵抗性は磁場暴露を受けた細胞そのものよりもこの細胞を培養していた培養液中に存在することが判った。これらの知見は、磁場暴露が細胞に対して抗ウィルス性の液性因子産生を誘発する可能性を示したものと考えられる。

著者

針貝 綾 Aya HARIKAI 鹿児島県立短期大学地域研究所 The Regional Studies institute of Kagoshima Prefectual College

出版者

鹿児島県立短期大学地域研究所

雑誌

鹿児島県立短期大学地域研究所研究年報 (ISSN:02885883)

巻号頁・発行日

no.34, pp.25-44, 2002

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This paper describes about one hundred and ten monumental outdoor sculptures erected in Kagoshima Prefecture from the Meiji period to the present time, and provides information and clarification about their historical background. Among features characteristic of them as a group two are pointed out here. The first is that there still remain standing in Kagoshima city three Taisho-period portrait sculptures of members of the Shimazu daimyo family. The second is that most of the outdoor sculptures in Kagoshima after World War II depict men of towering achievement in the past, who had connection with Kagoshima.

著者

新 清士

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会誌 (ISSN:13426907)

巻号頁・発行日

vol.63, no.7, pp.925-929, 2009-07-01 (Released:2011-07-01)