著者
中野 貴博 春日 晃章 松田 繁樹
出版者
Japan Society of Human Growth and Development
雑誌
発育発達研究 (ISSN:13408682)
巻号頁・発行日
vol.2016, no.70, pp.55-65, 2016 (Released:2016-10-14)
参考文献数
29
被引用文献数
1

[Background and Purpose] It has been pointed out recently that the issue of declining physical fitness occurs even in young children. As a background, some decline in physical activity and changes in daily life rhythms have been noted. While there have been experiments examining exercise performance and lifestyle improvement in young children, their daily activity pattern has not yet been considered. Therefore, the purpose of this study was to classify the daily patterns of activity intensity and to examine the relationships between these patterns and steps, lifestyle, and health status in young children. [Method] Participants were 386 young children. We measured activity intensity during each weekday using the Lifecorde GS (Suzuken Corporation). We classified participants by activity intensity per hour, using a non-hierarchical cluster analysis with the k-means method. The differences in the daily patterns of activity intensity were confirmed using a two way ANOVA. In addition, the relationships between the daily patterns of activity intensity and steps, lifestyle, and health status were confirmed by an ANCOVA, cross tabulation, and chi-square test. [Results and Discussion] The participants were classified into two clusters and a significant difference in the daily patterns of activity intensity was confirmed. Further, a significant difference in the average number of daily steps was confirmed. The clear difference was not confirmed in a part of lifestyle and health status between two clusters.
著者
佐竹 隆
出版者
一般社団法人 日本体育学会
雑誌
体育学研究 (ISSN:04846710)
巻号頁・発行日
vol.51, no.3, pp.253-262, 2006 (Released:2008-01-25)
参考文献数
92
被引用文献数
2 1

The study of human growth and development is a basic science, and such studies focus on age-related changes in morphology and physiology mainly during the first 20 years of life. During this period, rapid changes occur in size, physique and body composition and in various body systems. Already, many issues related to such changes have been suggested by the Subcommittee on Growth and Development of the Japanese Society of Physical Education. The study of growth and development as a rule does not deal with urgent problems; rather, issues related to age- and sex-associated variation and to the timing and tempo of the growth spurt and sexual maturation tend to dominate research in this area. This paper reviews several issues related to these broad topical areas: longitudinal studies, secular trends, the human growth curve, physiological age, and physical performance and activity. (1) Longitudinal studies are essential for understanding the processes of growth and development, especially for investigating individual differences among individuals. There are, however, difficulties associated with longitudinal designs so that there have been relatively few complete longitudinal studies. (2) Secular trends in body size and the timing of maturation were general phenomena in Japan, Europe and the United States, although the trends have slowed and/or stopped in some countries. It is, however, still important to understand factors that underlie secular trends. (3) Translating data for individuals into growth curves is a common method for analyzing human growth. To this end, mathematical fitting of curves to data for individual children is an important method that permits identification of important markers, especially peak height velocity and age at peak height velocity, among others. There are several protocols for curve fitting. (4) Physiological age is a concept that relates to the biological maturity status of individuals. Bone (skeletal) age and dental age are common indicators, but there have been only a few applications in clinical areas and in biological anthropology/human biology. (5) Interest in growth- and maturity-related changes in physical performance and activity is rapidly increasing, especially in the context of the current epidemic of childhood obesity and the apparent decline in physical fitness and activity. Physical activity is often considered important to support normal growth and maturation, but its specific effects require systematic evaluation.
著者
国語漢文会 編
出版者
山海堂出版部
巻号頁・発行日
vol.明治36至大正9年度, 1921
著者
高田 嘉尚 高橋 浩二 中山 裕司 宇山 理紗 平野 薫 深澤 美樹 南雲 正男
出版者
昭和大学・昭和歯学会
雑誌
昭和歯学会雑誌 (ISSN:0285922X)
巻号頁・発行日
vol.26, no.1, pp.68-74, 2006-03-31 (Released:2012-08-27)
参考文献数
11

本研究は嚥下音と呼気音の音響特性を利用して嚥下障害を客観的に鑑別することを目的として企画されたものである.対象は嚥下障害を有する頭頚部腫瘍患者26名である.VF検査中嚥下音ならびに嚥下直後に意識的に産生した呼気音をわれわれの方法によって採取し, 嚥下と呼気産生時の動態のVF画像とともにデジタルビデオレコーダーに記録した.嚥下音と呼気音の音響信号はわれわれの音響解析コンピュータシステムによって分析を行い, 嚥下音については持続時間を計測し, 呼気音については1/3オクターブバンド分析により, 中心周波数63Hzから200Hzまでの6帯域の平均補正音圧レベルを求めた.嚥下音と嚥下後に意識的に産生した呼気音92サンプルずつについて, これらの分析が行われ, VF所見との比較が行われた.その結果, 嚥下音の持続時間では, Abnorma1群 (誤嚥あるいは喉頭侵入のVF所見を示した群) はSafety群 (前記のVF所見のない群) に比べ, 持続時間が延長する傾向がみられ, 呼気音の補正音圧レベルでは, Abnorma1群はSafety群に比べ, 音圧レベルが大きい傾向を示した.次に嚥下障害を鑑別するために嚥下音の音響信号の持続時間の臨界値として0.88秒を設定し, 同様に呼気音の音響信号の補正音圧レベルの臨界値として17.2dBを設定した.嚥下音と呼気音の分析値の両者がともにこれらの臨界値を超えた場合, そのときの嚥下は障害があると評価した.これらの評価とVF所見との判定一致率は感度82.6% (38/46), 特異度100% (46/46), 陽性反応的中度100% (38/38), 陰性反応的中度85.2% (46/54), 判定-致率91.3% (84/92) となった.以上の結果より嚥下音の持続時間と呼気音の補正音圧レベルは嚥下障害を検出するために利用できることが示唆された.
著者
渡部 徹 倉島 須美子 Pham Duy Dong 堀口 健一 佐々木 貴史 浦 剣
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)
巻号頁・発行日
vol.72, no.7, pp.III_505-III_514, 2016 (Released:2017-04-03)
参考文献数
27
被引用文献数
1

都市下水処理水の掛け流し灌漑により,天然の水資源を全く利用せず,窒素とカリウムの施肥なしで飼料用米「べこあおば」の栽培を行った.同じく下水処理水を循環灌漑して同品種を栽培した先行研究に比べて2倍以上の処理水を灌漑したものの,水稲の生長には顕著な変化は見られなかった.一方,収穫された玄米の栄養成分の分析では,粗タンパク質含有率(最大13.1%)が先行研究の結果や通常の水田での標準値を大きく上回っていた.粗脂肪と可溶無窒素物は標準値を若干下回ったが,処理水の連続灌漑により,高タンパクで飼料としての価値の高い米を十分な収量で収穫することができた.通常の水田の条件でも同程度の収量で栄養特性の近い米が収穫できることを示したが,それには多量の施肥が必要で収益性が低い.
著者
林 俊郎 尾上 とし子
出版者
The Japanese Society of Nutrition and Dietetics
雑誌
栄養学雑誌 (ISSN:00215147)
巻号頁・発行日
vol.54, no.6, pp.353-359, 1996-12-01 (Released:2010-11-26)
参考文献数
22
被引用文献数
2 1

漬け物の材料の中には著量の硝酸を含んだ野菜が用いられており, 硝酸は漬け込み過程で微生物作用を受けて亜硝酸に変化することが知られている。また, 漬け物の多くには保存料としてソルビン酸の添加が認められているが, ソルビン酸は亜硝酸と反応して変異原性物質を生じることが知られている。そこで市販の漬け物について, 硝酸, 亜硝酸ソルビン酸の一括分析を, HPLCを用いて行った。HPLC分析条件は, カラムIC-Pak anion column, 移動層5mM-HK2PO4, 流量0.8ml/分, 温度40℃, 検出波長215nmである。市販潰け物36点中13点よりソルビン酸が検出された。ソルビン酸が添加された漬け物の亜硝酸含有量は, 無添加漬け物に比べ低い傾向がみられ, ソルビン酸が亜硝酸生成を抑制していることが推察された。ソルビン酸が添加されている漬け物の亜硝酸濃度は極めて低いことから, ソルビン酸と亜硝酸の反応による変異原性物質生成の可能性は極めて低いように思われた。
著者
菊地 尚久
出版者
公益社団法人 日本リハビリテーション医学会
雑誌
The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine (ISSN:18813526)
巻号頁・発行日
vol.55, no.3, pp.184-188, 2018-03-16 (Released:2018-04-20)
参考文献数
11

運動療法の可能性を探るため,その対象疾患拡大の変遷と主な疾患・障害に対する運動療法の効果について述べた.運動器疾患に対しては筋力強化訓練,関節可動域訓練,有酸素運動が有効である.糖尿病・肥満症に対する有酸素運動ではインスリン感受性が高まることによる効果が大きい.循環器疾患・呼吸器疾患では有酸素運動単独より,筋力強化訓練の併用において効果が大きい.精神疾患・認知症・慢性疼痛では運動療法が脳に好影響を与えることが検証されている.近年運動療法の対象が拡大したのは,運動療法が身体に与える影響のみではなく,中枢神経系に対する有益な効果が証明されたことに起因するものと思われる.
著者
安彦 善裕 齊藤 正人 長澤 敏行 永易 裕樹 古市 保志 辻 昌宏
雑誌
北海道医療大学歯学雑誌 (ISSN:18805892)
巻号頁・発行日
vol.29, no.1, pp.25-32, 2010-06

糖尿病患者における口腔粘膜の創傷治癒が遅延するメカニズムについて、口腔粘膜の創傷治癒とそれに影響を及ぼす因子、糖尿病での血流・血管新生、免疫能の変化、糖尿病での唾液量と成分の変化、糖尿病での成長因子の変化、糖尿病患者の心理的ストレスに分けて考察した。創傷治癒遅延には様々な現象が関わると考えられ、これらの現象が影響しあい遅延を引き起こしているものと考えられる。
著者
尾上 秀彦 長谷部 靖子 渡邉 早苗 八木 完
出版者
公益社団法人 日本人間ドック学会
雑誌
人間ドック (Ningen Dock) (ISSN:18801021)
巻号頁・発行日
vol.33, no.3, pp.478-485, 2018 (Released:2018-12-31)
参考文献数
17

目的:近年,非アルコール脂肪性肝疾患(Nonalcoholic Fatty Liver Disease:NAFLD)やアルコール性肝障害(Alcoholic Liver Disease:ALD)の増加に伴う肝硬変,肝細胞がんが問題になっている.そこで,腹部超音波検査で脂肪肝の評価を行い,生活習慣病関連項目との関係を検討した.対象:2015年度に健康診断にて腹部超音波検査を受検した5,436名を対象にした.脂肪肝の有無を評価し,脂肪肝をNAFLDの飲酒量である少量,中等量,ALDの飲酒量である多量の3群に分類した.結果:脂肪肝は男性の約46%,女性の約22%に認められた.BMIや腹囲,血圧,糖代謝,肝機能検査は,脂肪肝がない群と比較して3群とも有意に高値であった.また飲酒量による比較では,飲酒量が増えるにつれ,TGやHDL-C,肝酵素の上昇を認めた.生活習慣に関する検討では,性別や飲酒量に関わらず,脂肪肝では「20歳から10kg以上体重増加」が独立して影響し,男性ではNAFLDは「1回30分以上の運動を週2回以上,1年以上」のないこと,中等量やALDは「就寝前2時間以内の夕食が週に3回以上」が独立して影響していた.結論:若年時から生活習慣に対しての介入,飲酒量も加味した保健指導が重要である.
著者
本間 伸夫
出版者
日本調理科学会
雑誌
日本調理科学会大会研究発表要旨集 平成17年度日本調理科学会大会
巻号頁・発行日
pp.188, 2005 (Released:2005-09-13)

日本の諸文化が東西に大きく分けられることは、広く認められていることであり、食文化も例外ではない。特に、「食」がその風土に強く影響を受けることを考慮すると、より顕著に東西の違いが現われるものと推察される。なぜならば、日本列島の西東はすなわち南北となるので、風土にとって重要因子である気温の影響を強く受けるからである。東西の対立の例を二つ図示する(図省略)。一つは、食文化以外のものとして「居る」方言の分布であり、次は有名な雑煮餅の形、□と○の分布である。前者の「いる」「おる」を分けるラインが新潟県あたりに位置すること、後者で庄内・佐渡・能登が○になっていることに惹き付けられた。この分布図(図省略)から、日本海上に佐渡島を持つ新潟県はかなり興味ある位置にあることにヒントを得て、主に日本海側における日本の食文化の東西という問題について調査研究を始め、現在に至っている。しかし、雑煮の餅がなぜ西が丸で東が四角であるか?納豆はなぜ東の食文化なのか?というような問題は大き過ぎて、手に負えないままである。以下、考察はできるだけ抑えながら、食文化の東西について調査の過程から得られたものに「聞き書」(農文協)という全国的データを加えた、具体的事例とその背景について紹介していきたい。例えば、正月魚としてのサケとブリ、昆布巻の芯魚、納豆、味噌、食用菊、枝豆、サルトリイバラ団子と柏餅、ナスとカブの名前など。また、日本海側に立地する新潟の立場から、日本海沿岸特有の食文化および、新潟独自の食文化についても紹介する。例えば、イゴグサの練り物、「いずし」、節句の三角粽に笹団子、「のっぺ」、新潟県・村上のサケの食文化など。
著者
Koller Susanne
出版者
北大史学会
雑誌
北大史学 (ISSN:04410874)
巻号頁・発行日
no.42, pp.56-79, 2002-11-30
被引用文献数
1