著者

細谷 雄一

出版者

慶應義塾大学法学研究会

雑誌

法学研究 (ISSN:03890538)

巻号頁・発行日

vol.87, no.6, pp.138-155, 2014-06

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特別記事 : 平成二十五年度慶應法学会シンポジウム EUの政治・経済秩序はじめに一 イギリス政治における反欧州的イデオロギー(一) 欧州懐疑主義の起源 : 一九七五年国民投票(二) サッチャー首相のブルージュ演説(三) イギリス独立党(UKIP)の台頭(四) 欧州人民党からのイギリス保守党の離脱二 キャメロン政権のヨーロッパ政策(一) 保守党の二〇一〇年総選挙マニフェスト(二) 保守=自由の連立交渉(三) 二〇一一年EU法令三 EU加盟を問う国民投票(一) キャメロン首相の国民投票演説(二) キャメロン演説の反響おわりに : イギリス政治の漂流

著者

川島 隆太

出版者

日本顎口腔機能学会

雑誌

日本顎口腔機能学会雑誌 (ISSN:13409085)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.1-5, 2011 (Released:2012-01-27)

参考文献数

9

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脳機能を維持・向上する,精神的な健康感を向上するための手法を開発研究するにあたり,我々は,認知神経科学の観点から,大脳の前頭前野の機能に注目をしている.人間の前頭前野は,もっとも高次な認知機能を司る場所として知られており,健全な社会生活を送るために必要な能力が宿っており,特に実行機能と呼ばれている機能(将来の計画・企画や意思決定,行動の選択や統制などの基幹となる機能)を持つ.我々は,60歳代くらいになると,心身のさまざまな機能の低下を自覚する.しかし,こうした心身機能,特に前頭前野が司る認知機能の低下は,20歳代30歳代からすでに始まっていることが知られている.この前頭前野が司る認知機能の低下に対して,最近の認知心理学研究で,認知トレーニングと呼ばれる方法が有効であり,特にワーキングメモリートレーニングによって,さまざまな前頭前野の認知能力を向上させることが可能であること,前頭前野を中心とした大脳の構築に可塑的な変化が生じることなどが証明されている.日常生活で行われている咀嚼運動自体には作動記憶トレーニングとしての要素はほとんどない.実際に機能的MRIによってさまざまな咀嚼運動と関連する脳活動を計測したが,多くの活動は運動・感覚野に限局し,前頭前野には有意な活動を見出すことはできなかった.したがって我々の研究仮説の延長上で咀嚼と脳を鍛える効果を結びつけるのは難しいと考えている.

著者

冨田 陽子 桜井 亘 中 庸充

出版者

公益社団法人 砂防学会

雑誌

砂防学会誌 (ISSN:02868385)

巻号頁・発行日

vol.48, no.6, pp.15-21, 1996-03-15 (Released:2010-04-30)

参考文献数

2

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The present study aims at quantitatively determining the risk of collapse extension following an earthquake by comparing the rainfall levels causing a collapse before and after an actual earthquake.It is found that a collapse occurs at a lower rainfall level after an earthquake in areas affected by the faults and that its occurence clearly corresponds to the rainfall level.

著者

越野 剛

出版者

北海道大学スラブ研究センター

雑誌

スラブ・ユーラシア研究報告集

巻号頁・発行日

vol.1, pp.21-34, 2008-12

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共産圏の日常世界. 望月哲男編

著者

赤松 幹之

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.55, no.11, pp.844-847, 2013-02-01 (Released:2013-02-01)

参考文献数

2

著者

高井 良尋 山田 章吾

出版者

東北大学

雑誌

一般研究(C)

巻号頁・発行日

1992

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現在までに低線量全身(ないし体幹)照射(low dose total body(or trunk)irradiation:以下L-TBI)が行われた症例は89例となり、ある程度症例が集積されたためL-TBIの適応症例の検討が可能となった。89例の内訳は非ホジキンリンパ腫50例(うち32例は新鮮症例)、固形腫瘍などが39例である。L-TBI単独の抗腫瘍効果が評価できるL-TBI先行例(局所照射後でも転移巣などの評価可能病巣のある症例も含む)は非ホジキンリンパ腫新鮮症例13例、再燃症例13例、固形腫瘍など17例であった。奏効率はそれぞれ85%,23%,18%であり、非ホジキンリンパ腫新鮮例に対してはきわめて良好であったが、再燃例や、固形腫瘍などはL-TBI単独での効果は期待できない結果となっている。固形腫瘍などPR3例のうち2例はリンパ系腫瘍のホジキンリンパ腫2例であり、真の固形癌ではL-TBI単独ではほとんど抗腫瘍効果はないと思われる。非ホジキンリンパ腫再燃例では、以前に根治的な化学療法の行われていない、免疫機構の荒廃していない症例でのみL-TBI単独の効果が認められており、2,3次以上の再燃例で化学療法が何度も行われていた症例ではすべてNCかPDであり、L-TBI単独の効果は期待できない。非ホジキンリンパ腫の新鮮例に対しては極めて有効で、局所照射と化学療法の上にL-TBIをアジュバンドとして使用したI,II期患者の5年生存率は、histrical control群に比し有意に有効であった。固形癌では新鮮例の局所照射と併用することにより局所制御率向上と遠隔転移抑制に期待できるがこれに対する答えはこの3年間では出せない。今後の課題である。末梢血リンパ球サブセット分画の解析ではヘルパーT、ヘルパーインデューサーT細胞分画に有意な増加またサプレッサーT細胞の有意傾向のある減少を認めたことよりL-TBIの抗腫瘍効果の一つは細胞性免疫の賦活効果であることは間違いない。体幹部照射で鼻腔原発のリンパ腫がCRとなった症例を認めたことは特筆に値する。

著者

山口 秀輝 齋藤 裕

出版者

特定非営利活動法人 日本バイオインフォマティクス学会

雑誌

JSBi Bioinformatics Review (ISSN:24357022)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.52-67, 2023 (Released:2023-06-03)

参考文献数

156

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ここ数年、深層学習に基づく生物配列の解析技術が台頭してきている。本稿は、その中でも特に急速に発達しているタンパク質の言語モデル(protein language models: pLMs)に関する総説である。アカデミアはもとより巨大IT企業も研究参画するこの技術は、基盤となるモデル開発がすでに一段落し、多様な生物学的・工学的タスクに対する応用結果が続々と報告されるフェーズに入っている。本稿では、最近のpLMsで中心的に用いられるTransformerの内部機構や学習方法、pLMsが獲得した生物学的情報の解析といった基本的な事項の解説から始め、配列解析、タンパク質機能予測・機能改変、立体構造予測、そして大規模言語モデルによる機能性タンパク質配列生成まで、実験的検証事例を交え幅広いテーマを紹介する。最後に、今後のpLMs研究が迎えうる展開について、萌芽的結果を踏まえつつ考察したい。

著者

受入掛

巻号頁・発行日

1943

著者

帝国秘密探偵社 編

出版者

帝国秘密探偵社

巻号頁・発行日

vol.第14版 外地・満支・海外篇, 1943

著者

瀬戸 健介

出版者

日本菌学会

雑誌

日本菌学会会報 (ISSN:00290289)

巻号頁・発行日

vol.64, no.2, pp.25-40, 2023-11-01 (Released:2023-12-02)

参考文献数

125

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真菌類の分類,系統の全体像は,分子系統解析の台頭,進展によりここ20年ほどで大きく塗り替えられた.特に,基部系統群として扱われてきたツボカビ門および接合菌門については,複数の門に分割されるなど大きな影響を受けてきた.また,近年ツボカビ門より原始的な系統に位置するオピストスポリディア系統群が認識され,その系統学的研究が急速に進展した.これらの真菌類基部系統群の系統関係を正確に推定することは,真菌類の起源や初期進化を考察する上で重要である.これまで,初期の単領域から数領域の規模の分子系統解析から,近年のゲノムデータを用いた大規模解析まで,真菌類基部系統群の系統関係を明らかにしようとする研究が多数行われてきた.本稿では,広義ツボカビ門およびオピストスポリディア系統群に焦点を当て,それらの分類,系統に関する研究史を解説するとともに,今後の展望について考察した.

著者

山本 経之

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)

巻号頁・発行日

vol.130, no.2, pp.135-140, 2007 (Released:2007-08-10)

参考文献数

40

被引用文献数

2

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1980年代末に,カンナビノイドが特異的に結合する受容体が脳内に存在することが明らかにされ,主に中枢神経系にCB1受容体また末梢神経系にCB2受容体の2つのサブタイプが同定された.また内在性カンナビノイドとしてアナンダミドや2-AGが相次いで発見された.カンナビノイドCB受容体は,グルタミン酸,GABA,アセチルコリン(ACh)等の神経シナプス前膜に存在し,神経シナプス後膜から遊離さる内在性カンナビノイドを介して各種伝達物質の遊離を抑制する事が知られている.ここではカンナビノイドCB1受容体ならびにその内在性カンナビノイドが中枢神経系の機能としての食欲・記憶・痛覚・脳内報酬系における役割について述べた.食欲はCB1受容体の活性化により亢進し,逆に不活性化によって抑制される.“食欲抑制物質”レプチンとの相互作用が示唆されている.記憶・学習に重要な役割を演じている脳部位にCB1受容体が高密度に分布し,その活性化によって記憶障害(“忘却”)が誘発される.その作用はACh神経からのACh遊離の抑制に基因する可能性が示唆されている.また内在性カンナビノイドには鎮痛や痛覚過敏の緩和作用があり,末梢神経系のCB2受容体やバニロイドVR1受容体との関連性が今後の課題である.一方,大麻が多幸感を起こす事から,脳内カンナビノイドは脳内報酬系との関与が強く示唆され,それを支持する知見もある.脳内カンナビノイドシステムの変容は,意欲や多幸感・満足感を創生する脳内報酬系の破綻をきたし,精神疾患を誘引している可能性がある.近年,統合失調症を初めとした精神疾患とCB1受容体および内在性カンナビノイドとの関連性が指摘され,その是非は今後の研究に委ねられている.いずれにしても脳内オピオイドの発見の歴史を彷彿させる脳内“大麻様物質”の存在は,脳の多彩な機能の解明の新たな礎となることに疑いの余地はない.

著者

瀬川 拓郎

出版者

旭川市博物館

雑誌

奨励研究

巻号頁・発行日

2012

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奥州藤原氏の勢力を支えたものに馬・ワシ羽・海獣皮等があるが、なかでも同地方で産出する砂金が最重要であったことはいうまでもない。この砂金はおもに北上山地に産するものとみられているが、はたして同地方の砂金だけで莫大な流通をまかなうことができたのか、疑問の声も少なからずある。このなかで、1962~68年に行われた中尊寺金色堂の解体工事の際、金箔調査に立ち会った探鉱技術者・砂金研究者の秋葉安一氏は、北上山地の金を用いたとみられる金箔に混じって、北海道日高産の可能性が高い金箔が使用されていることを肉眼で確認した。しかしこの指摘にもかかわらず、これを自然科学的な手法で確認しようとする調査はその後行われてこなかった。一方、10~13世紀の北海道では、厚真町や平取町など胆振日高山中の狭隘な谷筋に古代アイヌの集落が密集し、また高価な本州産金銅製鏡が多く出土するなどきわめて特異な状況を見せており、なぜ古代の胆振日高山中にこのような状況が現出したのか、議論が交わされてきている。秋葉氏の指摘を踏まえれば、胆振日高は有数の砂金産地であることから、その砂金が古代から東北北部に移出されていた可能性は十分に考えられる状況にある。藤原氏の勢力を支えた金が、北海道産を含むものであったとすれば、当時の北方世界の交流をめぐるイメージは大きな転換を迫られ、古代中世の北海道・東北史にはかりしれない影響をおよぼすことになろう。本研究では上記の課題に迫るため3つの作業を行った。1中尊寺金色堂関係の金箔及び北上山系出土砂金の化学分析用資料の提供について平泉町役場の文化財担当者と打ち合わせを行い、平成25年度に協力を得られることになった。またこれら資料の調査を行った。2北上山系砂金との比較用に北海道出土砂金を約20サンプル入手し、函館高専において蛍光X線分析器による成分分析を実施した。そのデータについては上記の平泉関係金資料の成分分析後に公表する。3厚真町内の河川において北海道砂金史研究会会長らの協力を得て砂金の採取を実施し、これまで砂金が確認されていなかった同地域で初めて砂金を確認した。これにより、厚真町の山間部に密集する古代集落が砂金採取と関わるものであった可能性について見通しをもつことができた。

著者

多田 泰紘

巻号頁・発行日

2014-12-08

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2014年度 第2学期 アカデミックスキルセミナー 卒論・修論を乗り切る! これから始める執筆・発表セミナー 平成26年12月8日(月). 北海道大学附属図書館本館2階リテラシールーム, 札幌市

著者

水重 知子 和唐 正樹 稲葉 知己 水川 翔 高嶋 志保 泉川 孝一 石川 茂直 田岡 伸朗 三好 正嗣 河合 公三

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会

雑誌

日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)

巻号頁・発行日

vol.56, no.9, pp.3340-3346, 2014 (Released:2014-09-27)

参考文献数

11

被引用文献数

1

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胃石の治療としてコカコーラ等の炭酸飲料水による溶解療法の有用性が報告されているが機序は明らかでない.われわれは,炭酸飲料の溶解作用の主体は,二酸化炭素の気泡による物理的作用と考え,柿胃石の2症例に炭酸水による溶解療法を行い有効であったので報告する.症例1は91歳,女性.上部消化管内視鏡検査で5cm大の胃石と胃潰瘍を認めた.症例2は79歳,女性.上部消化管内視鏡検査で4cm大の胃石と胃潰瘍を認めた.2症例とも内視鏡的に破砕困難であった胃石が,1日量2,000mlの炭酸水による3日間の溶解療法後,容易に破砕が可能となった.

著者

竹内 常一

出版者

国学院大学

雑誌

総合研究(A)

巻号頁・発行日

1984

著者

大栗 博司

出版者

素粒子論グループ 素粒子論研究 編集部

雑誌

素粒子論研究 (ISSN:03711838)

巻号頁・発行日

vol.70, no.3, pp.231-249, 1984-12-20 (Released:2017-10-02)

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発散積分から有限部分を取り出す処方について概説しその応用としてζ函数正則化を考える。一般化されたζ函数は発散級数Σ__nλ_n^<-s>の中から紫外cut-offについて正羃で発散する部分を取り除き,その残りを条件収束させたものであることが具体的に示される。

著者

島田 光一郎 Koichiro Shimada

出版者

関西学院大学

巻号頁・発行日

2018-03-16

著者

縄田 健悟 大賀 哲 藤村 まこと

出版者

日本グループ・ダイナミックス学会

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.62, no.2, pp.182-194, 2023 (Released:2023-04-27)

参考文献数

21

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新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に関しては多くの陰謀論が存在する。COVID-19の陰謀論を信奉することで,感染リスクを軽視する認知を高め,個人としても感染リスク行動を取るようになるとともに,政府による感染防止政策を支持しなくなることが予測される。欧米ではこうした社会心理過程が指摘されており,本研究では日本でも同様の過程が見られるかを検討していく。研究1では,2021年1月に質問票調査を実施し,構造方程式モデリングによる分析を行った。その結果,仮説どおりに「COVID-19に関する陰謀論を信奉している人ほど,感染リスク軽視を通じて,個人として感染リスク行動を行うとともに,政府が感染対策政策を行うことを支持しない」と仮定したモデルの妥当性が確認された。次に研究2では,研究1の調査回答者に対して,2022年1月に縦断調査を実施した。その結果,SEMにより影響過程モデルが同様であることを確認した。また,縦断データに対する同時効果モデル及び交差遅延モデルの分析結果から仮説の因果は妥当性が高いことが示された。以上の結果は,COVID-19の陰謀論を信奉することが,COVID-19のリスク軽視をもたらし,個人や政府の感染症対策を阻害する影響がある可能性を示唆している。

著者

黒坂 文武 西尾 久英

出版者

一般社団法人日本小児アレルギー学会

雑誌

日本小児アレルギー学会誌 (ISSN:09142649)

巻号頁・発行日

vol.28, no.5, pp.777-786, 2014-12-20 (Released:2015-03-17)

参考文献数

20

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学校給食に用いられているうまみ成分であるCandida utilis(CU)を含む給食を喫食し呼吸困難を呈し,血中CU IgE抗体を証明した2症例を経験したので報告する.症例1は7歳,男.小学校入学までは3回の喘息発作があったのみであったが,小学校に入学してから頻繁に喘息発作を繰り返しているために当院に受診した.母親から学校給食のスープのある日の内12回中11回発作が起こっているとの報告があり,スープそのものでprick to prick test(PPT)を施行したところ陽性.症例2は9歳,男.2歳より喘鳴出現するも6-7歳頃には改善していたが,8歳になって学校給食後喉が痒くなり咳き込んで息苦しくなる発作を繰り返すようになり,本人がスープが怪しいと証言したので,PPTを行い陽性であった.2名ともCUに対する特異的IgEを検出し,抑制試験で98.8%以上抑制された.学校給食によると思われるアレルギーの抗原検索には給食そのものによるPPTが有用と思われた.

著者

Makoto Takeyama Sen Yachi Yuji Nishimoto Ichizo Tsujino Junichi Nakamura Naoto Yamamoto Hiroko Nakata Satoshi Ikeda Michihisa Umetsu Shizu Aikawa Hiroya Hayashi Hirono Satokawa Yoshinori Okuno Eriko Iwata Yoshito Ogihara Nobutaka Ikeda Akane Kondo Takehisa Iwai Norikazu Yamada Tomohiro Ogawa Takao Kobayashi Makoto Mo Yugo Yamashita

出版者

Japan Epidemiological Association

雑誌

Journal of Epidemiology (ISSN:09175040)

巻号頁・発行日

pp.JE20220201, (Released:2022-11-12)

参考文献数

53

被引用文献数

2 2

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Background: Reports of mortality-associated risk factors in patients with the novel coronavirus disease 2019 (COVID-19) are limited.Methods: We evaluated the clinical features that were associated with mortality among patients who died during hospitalization (n = 158) and those who were alive at discharge (n = 2,736) from the large-scale, multicenter, retrospective, observational cohort CLOT-COVID study, which enrolled consecutively hospitalized COVID-19 patients from 16 centers in Japan from April to September 2021. Data from 2,894 hospitalized COVID-19 participants of the CLOT-COVID study were analyzed in this study.Results: Patients who died were older (71.1 years vs 51.6 years, P < 0.001), had higher median D-dimer values on admission (1.7 µg/mL vs 0.8 µg/mL, P < 0.001), and had more comorbidities. On admission, the patients who died had more severe COVID-19 than did those who survived (mild: 16% vs 63%, moderate: 47% vs 31%, and severe: 37% vs 6.2%, P < 0.001). In patients who died, the incidence of thrombosis and major bleeding during hospitalization was significantly higher than that in those who survived (thrombosis: 8.2% vs 1.5%, P < 0.001; major bleeding: 12.7% vs 1.4%, P < 0.001). Multivariable logistic regression analysis revealed that age >70 years, high D-dimer values on admission, heart disease, active cancer, higher COVID-19 severity on admission, and development of major bleeding during hospitalization were independently associated with a higher mortality risk.Conclusion: This large-scale observational study in Japan identified several independent risk factors for mortality in hospitalized patients with COVID-19 that could facilitate appropriate risk stratification of patients with COVID-19.