著者

吉田 健一

出版者

鹿児島大学

雑誌

法学論集 = Hogaku ronshu of Kagoshima University (ISSN:03890813)

巻号頁・発行日

vol.51, no.1, pp.47-95, 2016-11

著者

南洋庁編

出版者

南洋庁

巻号頁・発行日

1939

著者

篠田 知和基 SHINODA Chiwaki

出版者

名古屋大学文学部

雑誌

名古屋大学文学部研究論集 文学 (ISSN:04694716)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.285-307, 1991-03

著者

山川 雄巳

出版者

岩波書店

雑誌

世界 (ISSN:05824532)

巻号頁・発行日

no.403, pp.p22-26, 1979-06

著者

水田 洋

出版者

公益財団法人 史学会

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.92, no.3, pp.377-384, 1983

著者

小山 真司 川澄 健太郎

出版者

公益社団法人 日本金属学会

雑誌

日本金属学会誌 (ISSN:00214876)

巻号頁・発行日

vol.74, no.10, pp.656-661, 2010 (Released:2010-10-01)

参考文献数

9

被引用文献数

1 3

---

The purpose of this study is the development of simultaneous processing of diffusion bonding and surface nitriding. Carbon steel was used as the base material. The surface was nitrided to a 20-μm-thick titanium foil. The sample was arranged in the order of carbon steel, titanium foil, and Al2O3 powder (diameter=1 μm) and placed in N2 gas in a furnace to undergo simultaneous diffusion bonding and surface nitriding. These processes were carried out at a processing temperature T of 1100~1250 K and processing pressure P of 0.5 MPa (processing time=4.8 ks). Because no defect was observed in the bonded interface, it was confirmed that a sufficiently suitable joint can be obtained under these processing conditions. The surface hardness was observed to increase with the increase in processing temperature; it reached approximately HV1600 at 1250 K. The surface of the titanium foil, which had been simultaneously processed at 1250 K, consisted of a single phase of TiN. The results of the ball-on-disc-type wear test revealed that the surface, which had been processed at 1250 K, was hardly worn by the TiN layer.

著者

芳年

出版者

秋山武右衛門

雑誌

[武者无類外ニ三枚続キ画帖]

巻号頁・発行日

1884

著者

佐々野 謙治

出版者

九州産業大学

雑誌

エコノミクス : ekonomikusu (ISSN:13424572)

巻号頁・発行日

vol.12, no.4, pp.91-108, 2008-03

著者

鶴田 一郎

出版者

心の諸問題考究会

雑誌

心の諸問題論叢 (ISSN:13496905)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.25-40, 2004 (Released:2005-08-31)

参考文献数

21

被引用文献数

5

---

本稿では、近現代における「ニヒリズム」および「悪しきヒューマニズム」に対するV.E.フランクルによる批判の検討を通して、人間存在、すなわち「実存」の「本質的存在様態への志向性」に関する視座を「自己実現から自己超越へ」と移行させていく必要性と重要性を論述した。その結果、フランクルにおける「生きがい論」への射程が明確になり、それにより、現代における「生きがい論」の課題として次の4 つの視点が抽出された。それはすなわち、(1)人間存在(実存)にとって「気づき」とは何か:「アウェアネス」と「生きがい」の関係を探究すること、(2)人間存在(実存)にとって「わかりあうこと」とは何か:「了解」と「生きがい」の関係を探究すること、(3)人間存在(実存)にとって「共に歩むこと」とは何か:「同行(どうぎょう)」と「生きがい」の関係を探究すること、(4)人間存在(実存)にとって「かわること」とは何か:「変革体験」と「生きがい」の関係を探究すること、である。

著者

早田 武四郎 加澤 恒雄

雑誌

和歌山大学教育学部教育実践研究指導センター紀要

巻号頁・発行日

vol.4, pp.73-83, 1994-08-20

---

英語教育における訳読教授法の弊害はよく議論されることであるが,その歴史や背景,効果的活用法については,あまり聞かれない。小池生夫他編「大学英語教育に関する実態と将来像の総合的研究(I)-教員の立場-」によると,大学英語教育において7割,高校英語教育において5割,中学英語教育において2割弱,訳読教授法が採られている。1991年7月,大学設置基準が改訂されて以来,大学教育におけるカリキュラムや授業方法の改善に向けた努力は全国的なうねりとなっている。高校英語教育も大学入試の改善によって,望ましい方向に変っていくであろう。しかし,今なお,大学,高校において,訳読教授法による授業の比率は高いと考えられる。このような現状の中で,訳読教授法の効果的な活用について考察する。

著者

多賀 徹哉

出版者

広島大学

雑誌

中等教育研究紀要 (ISSN:09167919)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.105-112, 1994-03-10

---

英語教科書は英語教育では中心的な役割を果たしてきた。幕末期においては英語学習は蘭学同様に即,西洋の知識や技術を取り入れる手段につながった。また,明治時代に英語教育が学校教育に取り入れられると,英語教科書が唯一の教材であり,これなくしては英語の授業は成り立たなかったと極論できそうな状況であった。従って当時の英語教科書の内容を研究することで英語教育の実態を探ることができるし,教科書の扱い方からは日本の英語授業のあり方を映しだす鏡を得ることになろう。日本の英語教育は明治初期から,訳読式のやり方が大勢であった。従って,1921年(大正12)のパーマーの来日と彼の活動による英語教育に対する意識の高まりはエポックメイキングな出来事であった。しかし,パーマー以前から英語教育界の中では,訳読式授業の弊害が批判され,音声重視の授業の提唱がなされていたのである。極めて大ざっぱな言い方になるけれども,パーマーほど整理されてはいないし,パーマーの時期ほど実践されてはいなかったが,パーマーの提唱の先覚者たちが確実に存在したのであった。そして,外山正一もまたその一人であったのである。彼の著書でもあり,先覚的な教授法を提唱した『英語教授法』の内容分析,そして,彼が編集に加わった『正則文部省英語讀本』の分析,『英語教授法』の主旨がどのように反映されているかの研究が,今後の英語教科書,英語教授法の指針のひとつとなり得るかもしれない。

著者

田中 裕

出版者

中央大学ドイツ学会

雑誌

ドイツ文化 (ISSN:02867729)

巻号頁・発行日

no.47, pp.p77-88, 1992-03

著者

茂住 實男

出版者

日本英語教育史学会

雑誌

日本英語教育史研究 (ISSN:0916006X)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.133-149, 1987

著者

中川 裕志 佐藤 一誠

出版者

東京大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2012-04-01

---

プライバシー保護データマイニングのひとつである差分プライバシーは有望な方法であるが、データベースのレコード間に相関がある場合の分析があまり進んでいなかった。本研究では、相関がある場合に従来の差分プライバシーを適用した場合、データ入手を狙う攻撃者が相関に関する背景知識を少なく持っているほうが、流出する情報が大きいという直感に反する状況を明らかにし、この状況を改善するために背景知識も考慮したベイズ型差分プライバシーの数理モデルを確立した。この数理モデルにおいて情報漏洩の確率を与えられた閾値以下にする加算すべきラプラス雑音のパラメタを求める近似的アルゴリズムを示した。

著者

日野 信行

出版者

国際商科大学

雑誌

国際商科大学論叢 商学部編 (ISSN:02883880)

巻号頁・発行日

no.32, pp.p85-90, 1985

著者

白倉 克之

出版者

一般社団法人 日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.38, no.5, pp.301-308, 1998-06-01 (Released:2017-08-01)

参考文献数

13

---

近年わが国のアルコール依存症者数の増加傾向が指摘され, 依存症者およびアルコール関連問題を有する患者数は, 全国で約230万ないし250万人に達すると推定されている.事実アルコール依存症者像についても, 30数年前の中年ブルーカラー男性という固定したイメージは払拭され, 産業メンタルヘルス領域で問題とされる「職場の3A」の一つとして, ホワイトカラー族はいうに及ばず, キッチン・ドリンカーという造語にみられるように家庭婦人やOLなどの女性患者, 最近では未成年者や高齢者にもその急増が指摘されるなど, アルコール依存症ないしアルコール関連問題を抱える患者層の多様化が顕著となっている.一方では近年の国民医療費の急増, 高齢化・少子化現象に基づく就労人口の激減などに直面している事実に鑑み, アルコール問題は早急に解決されなければならない焦眉の社会問題の一つといっても過言ではない.厚生省も従来の成人病という概念を修正して, 1996年より生活習慣病という概念を導入し, がん・脳血管障害・高血圧症・糖尿病などとともにアルコール症についてその対策や予防に全力を傾けている状況である.以上のような状況に鑑み, 本稿では前半でアルコール医療について簡単に解説するとともに, 後半ではストレス・コーピングの立場から飲酒行動について述べてみたい.

著者

薄井 良夫

出版者

日本大学英文学会

雑誌

英文学論叢 (ISSN:03852970)

巻号頁・発行日

no.32, pp.p157-166, 1984

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[5],

著者

八木 稔 高木 律男 西田 康文

出版者

新潟大学

雑誌

新潟歯学会雑誌 (ISSN:03850153)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.11-15, 2004

被引用文献数

1

---

Survey of temporomandibular joint (TMJ) functions, which include muscle and/or TMJ pain, TMJ sounds and difficulty of mouth opening, were performed in 1999 by self-filling questionnaire. Subjects were 380 adolescents in a junior high school in Niigata Prefecture, Japan. Analysis was undergone for 348 respondents. Distribution of free from, present of and no answer to muscle and/or TMJ pain was 74.7%, 23.3% and 2.0%, respectively. Similarly, the distribution of TMJ sounds was 68.1%, 30.2% and 1.7%, and the distribution of difficulty of mouth opening was 89.7%, 8.6% and 1.7%. There found no statistical difference in gender and school grade. Prompt measures should be taken to deal with the temporomandibular disorders. Development of accurate screening system for temporomandibular disorders in school dental health is also required.新潟県の1中学校の生徒380名を対象に、1999年、自己記入式のアンケートによって口を開閉するときの痛み(咀嚼筋または顎関節部)、顎関節の音および開口障害の有無に関する発現状況を調べた(回答348名)。口を開閉するときの痛みの有無については、「ない」と回答した者が74.7%であり、ある23.3%、回答なし2.0%であった。また、口を開閉するときの音の発生については、「ない」と回答した者が68.1%であり、ある30.2%、回答なし1.7%であった。さらに、口の開閉が困難であるか否かについては、「ない」と回答した者が89.7%、ある8.6%、回答なし1.7%であった。これらの症状いずれにおいても、性別および学年間とも回答に統計的に有意な差はなかった。その症状の発現状況をみれば、学校歯科保健において、事後の対応と適切な診査方法の開発が求められている。

巻号頁・発行日

1640