1 0 0 0 OA 玉川上水留

出版者
巻号頁・発行日
vol.[60] 玉川上水八代州河岸火消御役屋敷掛樋枡井戸共御修復一件 安政三辰年五月,
著者
及川 智博
出版者
心理科学研究会
雑誌
心理科学 (ISSN:03883299)
巻号頁・発行日
vol.39, no.1, pp.31-51, 2018 (Released:2018-10-02)
参考文献数
56
出版者
巻号頁・発行日
vol.[2],
著者
山川 修治
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
地理要旨集
巻号頁・発行日
vol.2005, pp.16, 2005

1.はじめに近年,集中豪雨の頻度が高まってきていると指摘される。集中豪雨の地域性に何か変化はないだろうか。2004年はまさに大水害の年であったが,その背景には何があるのだろうか。梅雨季から盛夏季にかけての梅雨前線・秋雨前線とそれに伴う暖湿気流の振る舞い,および史上最多の10個上陸の記録をつくった台風を中心に据えて,近年の類似年を検討しつつ特徴を述べる。2.集中豪雨の地域性をもたらした要因近年とくに日本海側地域における集中豪雨が増加しているが,それはなぜだろうか。端的にいって,日本海側に前線が停滞しやすくなっている(山川, 2002)。従来,日本海に停滞前線が現われるのは,梅雨末期,つまり梅雨明けを控えた1週間ほどであった。しかし,ここ10数年においては,梅雨季の後半に入って間もなく,日本海から北日本を通る停滞前線が出現しやすくなっている。その傾向は8月にも認められる。その成因として,1)北太平洋高気圧の梅雨季における早い北偏と,2)同高気圧の盛夏季における南への後退があげられる。2)の原因としては,3)オホーツク海高気圧の出現頻度が高い年の発現,4)寒冷渦の出現頻度増加(8月)が挙げられる。3)関連で5年周期変動も指摘されている(Kanno, 2004)。さらに3)の原因としては,地球温暖化のため東シベリアの気温の上昇が顕著だが,周辺海洋ではそれほど変化がなく,そのため,極東域で南東季節風が強化,高気圧性の循環が卓越し,オホーツク海高気圧の発達を促進していることが推察される。暖湿気流(湿舌)にも特色がみられる。2004年7月13日の新潟・福島豪雨,同月18日の福井豪雨の両事例とも,豪雨地域に進入する線状の積乱雲(Cb-line)が非常に鮮明だった。そのCb-lineに沿って顕著な暖湿気団(相当温位:約345K)が流入した。その水蒸気源は,一部はインド洋(ベンガル湾)から入り,また一部は南シナ海,東シナ海,および黒潮大蛇行へ移行中の西太平洋からも合流した。加えて,日本海でも海面水温(SST)が高く,水蒸気を供給した。下層ジェット(WSW20m/s強)が吹くとともに,それに直角方向の対流現象も生じ,日本海からの蒸発を促したと推測される。3.猛烈台風の襲来の要因2004年における台風の総発生数は29個と,平年より2つ多いだけだが,発達したものが多かった。猛烈に発達した台風の頻発は,日本南方,西太平洋における200hPa(圏界面付近)の明瞭な気温低下,および,高いSSTの相互作用の結果とみなすことができる。さらに,熱帯太平洋中部の高SSTが熱帯収束帯(ITCZ)を活発化させたこと,北太平洋高気圧の張りの西縁部がまさに日本列島付近にあり,その縁辺流が南方の台風を日本列島へ向かわせた。太陽活動と有意な正相関の認められる海域が日本付近に多いが,高SSTは2000-01年極大期の余波とみなすことができよう。放射平衡の結果として現われる圏界面付近の低温化は,今後もトレンドとして進行する可能性が高く,猛烈台風形成要因として見逃せない。台風0423号は特筆に値する。超大型で強風圏は半径650kmに達した後,日本列島を襲った。台風が土佐清水に上陸後,中京地区を東北東進中,中心から100-200km北側の北陸方面(いわゆる「可航半円」内)で激しい暴風雨被害が発生した。その原因として,1)台風上空の12.1-12.5km(200hPa)に強風圏にほぼ対応する暖域があり,Cbスパイラルバンドの雲頂高度もほぼ同高度に及んでいたとみられ,奥羽山脈を東から西へ横断してもCbはあまり衰えなかったこと,2)大陸からー61℃(200hPa;上記暖域核との気温差18℃)の寒気団の南下もあり,気圧および気温の勾配が急激な状態となったことが挙げられる。豊岡・舞鶴などにおける洪水のため,台風に伴う人的被害としては台風8210号(8月2日,梅雨前線が残るなか渥美半島に上陸;死者行方不明:95名)に匹敵する惨事となった。2004年との共通点としては,1)1982年も「長崎豪雨」などの集中豪雨が相次いだ後での追い討ち豪雨による土砂災害だった。2)ともに成層圏QBOは典型的な東風フェイズで,熱帯対流圏の鉛直シアは小さく,東へ張り出すチベット高気圧の東縁部に沿って台風が北上しやすかった。3)ともに黒潮大蛇行年。4)ともに太陽活動はピークの3-4年後の衰退期にあたり,ユーラシア大陸上の寒冷渦が強化された(同期特有の現象)。相違点としては,1982年はエルニーニョ年であるのに対し,2004年は上記のようなSST分布であったが,ともに日本への湿舌は極めて強いという結果となった。4.まとめ2004年は複合的な要因が重なり,前線活動と台風による豪雨災害が頻発した。それには,高いSSTの影響が大きいが,QBO東風フェイズ,太陽活動(SSTおよび寒冷渦へ作用)も影響したほか,地球温暖化の直接・間接的に関与していると考えられる。
出版者
日経BP社
雑誌
日経エレクトロニクス (ISSN:03851680)
巻号頁・発行日
no.1164, pp.47-49, 2016-02

イベント会場では、NB-IoTの送受信ICとモジュールも出展していた。2016年に登場予定の「第2世代品」も展示されるなど、部品メーカーなどによる開発が急ピッチで進んでいることをアピールしていた。 Huawei社が出展したNB-IoT向け送受信ICは、英Neul社の開発品だ。
著者
山村 高淑
巻号頁・発行日
2010-06-27

ここ数年来、観光形態の多様化、産業構造の変化、地域振興のあり方に関する議論の高まりなどの背景もあり、サブカルチャーを活用した観光産業・地域振興に対して全国的な注目が集まるようになりました。特に、我が国のアニメ・マンガは、国際的に高い評価と支持を得るに至っており、海外の若い世代の来日動機を醸成する大きな力になっています。にもかかわらず、国内においては、こうしたサブカルチャーに対する偏見が依然として強く、「文化資源」や「観光資源(人々を地域に呼び寄せる磁力)」としての評価は、ほとんどと言ってよいほどなされていません。ですから、特定企業のキャラクタービジネスの成功事例は多くあっても、実際に地域側・制作側・旅行者(ファン)が協力して、地域振興(経済・社会・文化の各面で豊かになっていくこと)や地場産業振興(既存産業の底上げ)を実現している例はごくわずかしかありません。このような背景を踏まえ、今回は、アニメ・マンガのコンテンツ(以下、アニメコンテンツ)を用いたまちおこし(地域振興・産業振興)に先駆的に取り組まれている関係者にご登壇いただき、地域とアニメコンテンツが結びつくことで、何が可能なのか、「文化資源」「観光資源」「まちおこしのきっかけ」としてのアニメコンテンツの可能性と課題について、多角的に考えてみたいと思います。アニメコンテンツと観光振興というテーマに関して、内外で関心が高まる中、「マンガ・アニメフェスタ」のプログラムの中に、「観光創造フォーラム」の場をご提供頂いた関係者各位に心から御礼申し上げます。本フォーラムが、アニメ・マンガを愛する全ての人々が、楽しく、気持ち良く地域を訪れ、そして地域に新しい文化が創造されていくきっかけになることを願ってやみません。
著者
関 友作 赤堀 侃司
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)
巻号頁・発行日
vol.20, no.2, pp.97-108, 1996-09-20 (Released:2017-10-20)
参考文献数
29
被引用文献数
3

本研究では,テキストにおけるレイアウトとしての段落表示が,内容理解に与える影響を調べた.実験では,段落の設定を変えた3種類のテキストを用意し,それぞれの再生成績を比較した.テキストは,1)正しく段落づけしたもの(正段落),2)誤った段落づけをしたもの(誤段落),3)段落のないもの(無段落),の3種類であった.再生成績は,正段落,誤段落,無段落の順であり,正段落と無段落の間に有意差があった.これは,全体の再生だけでなく,要旨の再生についても同じ結果であった.このように,正しい段落設定が内容理解を高めるのは,段落が文章を視覚的に分節化することにより,読み手に次のような読解方略を促すためであると推察された.つまり,1)段落ごとに内容を体制化し,ポイントを把握する;2)段落間の関係をもとに文章構造を理解する,という方略である.このような方略の利用が,読み手の内容理解を促進すると考えられた.
著者
平井 純子
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
地理要旨集
巻号頁・発行日
vol.2009, pp.47, 2009

<b>1.山村留学について</b><br>山村留学とは,「自然豊かな農漁村に,小中学生が一年間単位で移り住み,地元小中学校に通いながら,さまざまな体験を積む活動」である(NPO法人全国山村留学協会)。山村留学は留学児童の心身の成長だけでなく,地域の子どもたちへの刺激となり,地域住民の交流が促され,さらに外部からの眼が地域の良さの再発見をも引きだすことにもつながる。1980年代後半,地方では過疎化に伴う学校統廃合を回避するため,山村留学事業を運営し地域を活性化していこうとする地域や自治体が増えた。同時期,都市部においては不登校や校内暴力などの学校教育への不安などによる社会的な不安が募った。地域と都市部におけるこれらの動きにより,山村留学事業は開始後10年ほど経過したこのころから増加し始め、社会的関心も高まり、一定の評価がなされてきた。一方で山村留学事業を実践したものの、数年のみで中止してしまう地域も少なくない。<br><b>2.研究目的</b><br>山村留学については,制度の紹介記事や体験ルポタージュのようなものが多く見られるが、学術的な研究が少なく今後の課題となっている。山村留学の形式には,里親型・寮型・学園型・親子型の4パターンがあるが,北海道で多く実施される親子留学での研究蓄積が希薄である。また,留学の児童生徒数は2004年をピークに減少しており,受け入れ児童数の多い学校と少ない学校の二極化が進んでいる。こうした状況から,個別の山村留学を検証していくことが必要となっている。本報告では,山村留学の具体的な事例として,親子留学を行う北海道斜里町峰浜地区の峰浜小学校を取り上げ,当該地区での山村留学と学校教育の現状,山村留学生とその家族が与える地域社会への影響について,具体例をあげつつ検討した。詳細は当日報告する。

1 0 0 0 OA 船山遺書

著者
清王夫之撰
出版者
曾氏金陵刊
巻号頁・発行日
vol.第91册, 1865
著者
齋藤 司 相澤 仁志 澤田 潤 油川 陽子 片山 隆行 長谷部 直幸 林 恵充 安栄 良悟 佐藤 正夫 程塚 明
出版者
一般社団法人 日本脳卒中学会
雑誌
脳卒中 (ISSN:09120726)
巻号頁・発行日
vol.32, no.2, pp.133-137, 2009-11-25 (Released:2010-03-29)
参考文献数
8
被引用文献数
6 1

【背景・目的】小脳梗塞の臨床的特徴を検討し,初期診療上の問題点を明らかにする.【方法】2006年1月1日から2008年12月31日までの3年間に,旭川医大病院Stroke teamが診療した脳卒中患者514例のうちの小脳梗塞患者22例(4.3%)を対象とした.【結果】典型的な小脳症状を全く呈さない症例,あるいは一つのみ呈する症例が8例(36.4%)見られた.3例が救急車を利用し発症後3時間以内に受診したにもかかわらず,当初小脳梗塞と診断されず神経内科や脳神経外科以外の病棟に入院した.その3例はいずれもめまいを主訴とし,構音障害と歩行障害が見られなかった.その他2例を合わせ全体の22.7% にあたる5例が,Stroke teamによる初期の診察を受けておらず,それが当初小脳梗塞と診断されなかった要因の一つと考えられた.【結論】めまいや嘔吐を主訴とする場合は,常に小脳梗塞である可能性を考慮する必要がある.Stroke teamによる早期の正確な神経学的診察が重要である.
出版者
日経BP社
雑誌
日経コンピュ-タ (ISSN:02854619)
巻号頁・発行日
no.484, pp.178-181, 1999-12-06

ここに来てネットソーシング・サービスの選択肢は一段と広がりを見せている。ASPサービスがにわかに注目を浴びるようになり,多数のベンダーが1999年10月以降,次々とASP事業への参入を表明したからだ(表1)。 ASPサービスにはアプリケーションによってさまざまな種類があるが,基本的な仕組みはどれも同じである。
著者
出村 嘉史 大住 由布子 川崎 雅史 樋口 忠彦
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集D (ISSN:18806058)
巻号頁・発行日
vol.63, no.2, pp.158-168, 2007 (Released:2007-06-20)
参考文献数
19
被引用文献数
1 1

本研究は,本居宣長という個人の目を借りて,門前町が形成されて京都の中でも有数の名所巡りの景域を形成しはじめる18世紀中葉の「清水祗園あたり」における,行楽の空間の構造を明らかにするものである.予め同時代の地図資料,絵図資料から領域の敷地及び経路の構成を把握した上で,本居宣長の『在京日記』(1752-1757)の全記述から「清水祗園あたり」における宣長の体験内容を読み解き,行楽の拠点となった場所と,宣長の足取りの特性を分析した.その結果,宣長によって経験された同景域における,細かなループ状の経路が幾つも重なりあい社寺境内と門前の両方を渡り歩く路傍に4種類の行楽の拠点が配置されている構造が見出され,それぞれの拠点における場づくりの性質が示された.

1 0 0 0 OA 田券と古文書

出版者
巻号頁・発行日
vol.[3],
著者
森 宜人
出版者
社会経済史学会
雑誌
社会経済史学 (ISSN:00380113)
巻号頁・発行日
vol.77, no.1, pp.71-91, 2011

ドイツでは,国家的失業保険が未整備の中,19世紀末より都市レベルでの失業保険が実施された。その主流となったのは,失業した組合員に失業手当を給付する労働組合に対して,その給付額に応じて都市自治体が補助金を支出するガン・システムであった。ガン・システムには,労働者層の大部分を占める非組織労働者の排除や,自由労働組合への支援を通じた社会民主勢力の拡大の可能性などの問題が内包されていたが,多くの都市でその導入が検討された。大ベルリン連合内のシェーネベルクとシャルロッテンブルクもその一例である。シェーネベルクでは,ガン・システムを中核としつつ,非組織労働者をも包摂し得る制度が策定され,比較的早期に失業保険の導入が果たされた。他方,シャルロッテンブルクでも同様に非組織労働者の加入を重視した制度が策定されたが,市議会においてその導入は否決された。本稿では,この対照的な帰結がみられた両都市の比較分析を中心に,当時の都市行政の政策理念となっていた「都市の社会的課題」に即してガン・システムが受容された歴史的コンテクストを明らかにする。