著者

武井 玲子 大泉 由美 鍋山 友子

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.69, 2017

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<b>目的</b>&nbsp; 便利で快適な生活を送るために、様々な生活関連品やモノを活用している。これらを安全かつ安心して使うための評価手法としてリスクマネジマント研究が有用である。実際に、食品添加物等はこの考え方が採用されている。しかし、依然として安全性に納得できず不安を抱いている生活者が多い。そこで、リスクマネジメント研究事例を分析評価し、リスク予測の精度を上げ生活者に対してより説得性の高い手法の提言を試みる。<br> <b>方法 &nbsp;</b>家政学会誌はじめ関連学会誌を対象として生活関連品に関するリスクマネジメント研究を分析評価した。 <br><b>結果 &nbsp;</b> 一般にリスクマネジメントは、暴露評価やリスク分析評価に基づきリスク低減化策を講じた後残されたリスクの性質や程度を公表するリスクコミュニケーションの一連の流れで進められる。様々な生活関連品に関するリスクマネジメント事例研究の課題の一つ目は、暴露評価の充実である。台所用洗剤の場合は老若男女の通常使用時の経口、経皮暴露に加えて誤飲時の眼への暴露等、乳幼児の被服の場合は乳幼児の生活実態の即した暴露評価に続くリスク評価が必要不可欠である。二つ目は、「ゆりかご」から「墓場」までをカバーするライフサイクルアセスメントの考え方を採用することである。この事例としては被服の変退色をリスクととらえ、製造・購入・着用・手入れ・保管の各段階においてリスク評価を行うことでより精度が高まる。三つ目は、実際に即したリスクコミュニケーション手法の充実である。

著者

長岡 栄

出版者

一般社団法人 電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会 基礎・境界ソサイエティ Fundamentals Review

巻号頁・発行日

vol.11, no.2, pp.100-107, 2017

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航空輸送では安全を最優先の要件とし,リスクに基づく安全管理が行われている.安全向上策として,まず航空機などのシステムの構成要素への安全規格の設定などがある.これには安全リスクが許容可能か否かを判定するため安全性評価が必要である.このため,運用規格と関連した航空機の衝突リスクなど,多くのリスク評価が行われてきた.近年では,こうした構成要素の規格に加え,事故を未然に防止するため,システム全体としての安全管理が義務付けられている.本稿では,航空輸送の分野における安全向上のための方法の変遷を概観し,そこでの安全性評価の方法,安全管理の考え方などを解説する.

著者

竹内 孝治 小川 英明

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

東海支部研究報告集 (ISSN:13438360)

巻号頁・発行日

no.44, pp.641-644, 2006-02

著者

兼松 学

出版者

公益社団法人 日本コンクリート工学会

雑誌

コンクリート工学 = Concrete journal (ISSN:03871061)

巻号頁・発行日

vol.51, no.9, pp.716-720, 2013-09-01

参考文献数

9

被引用文献数

2

著者

紫式部

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[21],

著者

吉川 治彦

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

化学と教育 (ISSN:03862151)

巻号頁・発行日

vol.65, no.8, pp.410-412, 2017

著者

広瀬 明彦

出版者

日本毒性学会

雑誌

日本毒性学会学術年会

巻号頁・発行日

vol.44, pp.S21-5, 2017

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発がん性物質の定量的なリスク評価においては、リスク算定の対象となる腫瘍の発現メカニズムが遺伝毒性、特に遺伝子の変異に基づくものであるかどうかでそのアプローチが異なる。発癌のメカニズムが、プローモーション作用に基づく場合や、細胞傷害を起因とした組織の再生過程で誘発される場合、変異原性の伴わない染色体異常に基づくと考えられる場合では、NOAEL等のPODに不確実係数を適用してTDIを算定している。一方、変異原性が明らかな場合は、数理モデルを用いたユニットリスク、最近ではベンチマークドース(BMDL)からの直性外挿に基づく計算した10^-5から10^-6リスクに相当する値を基準値や管理のための参照値として設定する手法を採用する。しかし、この変異原性の有無を科学的に明らかにすることは困難であることが多い。このような場合に、同じ発がん性が疑われる物質の評価でも、管理機関やリスク評価を審議する委員会等の科学的なポリシーの違いが反映され、異なった評価結果がもたらされることがある。さらに、選択するモデルの違いによる算定結果が、低用量まで外挿する場合に比べて小さくなる利点を持つと考えられているベンチマークドース法においても、実際のリスク評価に採用するモデルの選択により数倍から10倍近くの違いをもたらすことことがあり、例えば、数理モデルの選択基準の違いが反映された結果、同じ発がん性物質のリスク評価が国際的な評価機関の間でも大きな隔たりが示されることがある。本発表では、変異原性の有無の違いに基づく閾値の有無が行政的な発がん性評価の結果に違いをもたらした事例や、同じ閾値なしとして評価したにもかかわらずベンチマークドース法の数理モデル選択の違いにより、異なったPODが算定された事例を紹介することにより、行政的な観点における発がん性物質のリスク評価にたいする閾値の有無の判断が与えるインパクトについて考えてみたい。

著者

高橋 典嗣

出版者

一般社団法人 日本航空宇宙学会

雑誌

日本航空宇宙学会誌

巻号頁・発行日

vol.65, no.5, pp.123-128, 2017

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<p>地球に衝突すると大規模な環境変化が危惧される直径1 km以上の地球接近小惑星(Near Earth Asteroids : NEA)の衝突を事前に察知するため,そのすべてを検出して軌道を決めることを目標にスペースガードの観測が始められた.現在は,そのほとんどが検出されたと推察され,新たな目標に「大都市に衝突すると壊滅してしまう自然災害となる直径150 m以上で地球に0.05 AU(約784万km)以内に近づくNEAを潜在的に危険な小惑星(Potentially Hazardous Asteroids : PHA)と定義し,そのすべてを検出すること」と改められた.その直後,2013年2月15日にロシアのチェリャビンスク州に落下し,大きな自然災害を発生させた小惑星の直径は,僅か17 mであった.小惑星衝突による自然災害から地球を守るため,地球に接近するより小さな小惑星(Small PHA : SPHA)の観測,新たなリスク評価,具体的な対策の検討が求められている.</p>

著者

小坂 浩司 浅見 真理 佐々木 万紀子 松井 佳彦 秋葉 道宏

出版者

公益社団法人 日本水環境学会

雑誌

水環境学会誌 (ISSN:09168958)

巻号頁・発行日

vol.40, no.3, pp.125-133, 2017

被引用文献数

3

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全国の水道事業を対象に2009~2011年度の原水での農薬の測定計画と検出状況の関連性を水道統計のデータを基に解析した。農薬を測定した水道事業は約650, その約20%で農薬が検出された。農薬を測定した水道事業を水道水源, 農薬の測定回数と測定種類数で分類したとき, 地表水を水源とし農薬の測定回数と測定種類数が多い水道事業のグループは農薬を検出した水道事業の割合 (検出率) や検出された農薬の種類数が多かった。農薬の測定回数が1回のグループは農薬が検出された水道事業の割合は少なく, その多くは1種の農薬を単年度のみで検出していた。地下水を水道水源に使用している水道事業は総じて検出率は低かった。検出された個別農薬は77種, 比較的多くの水道事業 (10以上) で検出されたのは10種程度であった。検出される可能性がある農薬には地域多様性があるが, いくつかは全国の多くの水道事業から検出される可能性が示された。

著者

板倉 舞 前田 光太郎 重村 浩之 松橋 学 山下 洋正

出版者

日本下水道協会

雑誌

下水道研究発表会講演集

巻号頁・発行日

vol.54, pp.393-395, 2017

著者

外間 正浩 杉山 聡 澤田 孝

出版者

化学工学会

雑誌

化学工学 (ISSN:03759253)

巻号頁・発行日

vol.81, no.2, pp.72-74, 2017-02

著者

中西 準子

出版者

産業環境管理協会

雑誌

環境管理 = Environmental management (ISSN:13402552)

巻号頁・発行日

vol.53, no.7, pp.13-17, 2017-07

著者

馬場 優

出版者

関西学院大学

雑誌

関学西洋史論集 (ISSN:03860043)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.37-50, 2008-03

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Albania became independent from Ottoman Empire during the first Balkan War (October 1912-May 1913). This independence owed not only the independent movement of Albanian, but also the diplomacy of the European 6 Great Powers, in particular Austria-Hungary and Italy. They saw that they had the great interest in Albania. The Great Powers hold the "London Ambassadors Conference" on December 1912 to consult about the end of the Balkan War. The Conference decided in the name of the "Europe" that (1) Albania would be autonomous and neutral state and (2) Austria-Hungary and Italy should submit the general opinion about the Albanian organization to the Conference. For Austria-Hungary, Albania was the one of the important factor in the Balkan policy. In the end of the 19th Century we can find the same standpoint. In 1896 the policy-makers in Austria-Hungary decided that Albania should be autonomous state if man can not be maintain the territorial integration of Ottoman Empire in the Balkan, and they should be cooperate with Italy in order to take this policy. Albania was bulwark against the extension of Serbia and a wedge between Montenegro and Serbia. Austria-Hungary and Italy could accord the Albanian policy since 1897. So the attitude of the Austria-Hungary in 1912 was an extension of the traditional Balkan policy. The Autonomous Albania was for Austria-Hungary the bulwark against the expansion of Serbia, in particular advance to the Adriatic Sea. Austria-Hungary thought that Albania had to have the sovereignty in order to make Albania of independent state. Austria-Hungary and Italy started the consultation on the Albanian organization on December 1912 and finally they submitted to the Ambassador Conference on July 1913. The matter was; (1) Albania would be a principality whose prince was elected by the Great Powers. (2) The neutrality of Albania would be guaranteed by the 6 Great Powers. (3) The International Control Committee which consisted of 6 delegates of the Great Powers and 1 Albanian would work the civil and financial administration for 5 years. (4) The international gendarmerie would work the public order. Though the term of the action of the International Control Commission was changed to 10 years, this proposal was generally approved in the Ambassador Conference on 29th July 1913.

著者

(明)李時珍//撰, (明)李建中//図

出版者

胡承竜

巻号頁・発行日

vol.第3冊(凡例・第1巻), 1590

著者

大塚 誠也

出版者

早稲田大学

巻号頁・発行日

2018

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終了ページ : 134

著者

趙 恵真

出版者

Hokkaido University(北海道大学)

巻号頁・発行日

2018

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Hokkaido University(北海道大学). 博士(文学)

著者

飯野 なみ 西村 悟史 西村 拓一 福田 賢一郎 武田 英明

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第32回全国大会(2018)

巻号頁・発行日

pp.2K3NFC3a02, 2018 (Released:2018-07-30)

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音楽分野において,演奏家や指導者が持つ知識は重要な資産であり,それらを正しく記述し提供することで学習や指導を支援できる.中でも,クラシックギターは演奏に関する知識や学習プロセスの標準化がなされておらず,演奏者ごとの技能の差が大きい.指導現場においては,指導者間の知識共有がなされず,基礎的な技術でさえ共通の教授法が確立されていない.そこで本研究では,指導者間の知識共有・獲得を目的としてクラシックギターの奏法オントロジーを構築する.先行研究で取り組んだ目的指向知識を一次情報として,オントロジーに基づいた構造化を行う.そして構築したオントロジーに対するヒアリング調査から,知識共有・獲得の有用性と,指導現場への応用に向けた今後の展望について述べる.

著者

奥山理子編集

出版者

アーツカウンシル東京

巻号頁・発行日

2018

著者

五十殿利治 寺門臨太郎 田中佐代子 村上史明編

出版者

[筑波大学]

巻号頁・発行日

2016

著者

星野桂三 星野万美子編集制作

出版者

星野画廊

巻号頁・発行日

2018