著者
深見 聡 高木 香織
出版者
長崎大学
雑誌
地域環境研究 : 環境教育研究マネジメントセンター年報 (ISSN:1883373X)
巻号頁・発行日
vol.5, pp.27-38, 2013-06-15

In the present century, a new form of tourism, which is a landing-type tourism (optional tour) in contrast with a departing-type tourism, has been attracting attention. The landing-type tourism is that local communities take the initiative in using local resources as tourist resources, which is also regarded as one of the effective approaches for disaster recovery. In July 2012, the area of the Hoshino Village, Yame, Fukuoka Prefecture, sustained significant damage caused by the heavy rains in Northern Kyushu. Accordingly, the author conducted a questionnaire survey targeting the residents of the Hoshino Village, who experienced the heavy rains, with an aim to understand how they see the current issues of their local communities and how they think about the possibilities of realizing the landing-type tourism. Based on the acknowledgement, the author advances discussions with the goal of determining the ways of tourism in the village in the future.Findings from the questionnaires reveal that the residents of the village are concerned about the village's future as a tourism destination, after suffering from the disaster. In addition, as for the changes in the consciousness of residents, there is also a positive impact, as they rediscover the resources for tourism.From these findings, it is believed that the landing-type tourism will allow the residents of the Hoshino Village to rediscover their local areas and as a result, it revitalizes local communities, leading to achieve the disaster recovery.
著者
木村 勇一 大久保 隆夫 後藤 厚宏
出版者
FIT(電子情報通信学会・情報処理学会)運営委員会
雑誌
情報科学技術フォーラム講演論文集
巻号頁・発行日
vol.13, no.1, pp.119-120, 2014-08-19

既存Webアプリケーション(WebAP)の入力処理の脆弱性を調査し,対策を考察した.2014年4月に広く認知されたStruts2,及びStruts1の脆弱性(Struts脆弱性)は,Javaの基本的な枠組みで発生する脆弱性である.課題はWebAPの内部構造のブラックボックス化とパラメタの正否を識別する仕組みの欠如である.対策としてホワイトリストのパラメタチェックフィルタがある.ホワイトリストは必要なパラメタのみ取り込み,その他のパラメタを除外するので,ブラックボックスとなるコンポーネント利用時の未知の脆弱性の防止に有効である.対策となるチェックルールの設定方法3案を提示する.
著者
常住 亜衣子 石川 ひろの 木内 貴弘
出版者
Japan Society for Medical Education
雑誌
医学教育 (ISSN:03869644)
巻号頁・発行日
vol.44, no.5, pp.335-344, 2013

目的 : 医療面接における医師・患者間コミュニケーションスキル評価尺度の概要と問題点を明らかにする.<br>方法 : 先行研究,2009年以降の文献レビューより欧米で広く使用される尺度を収集した.尺度の評価項目をthe Kalamazoo Consensus Statement(KCS)を参考に分類した.<br>結果 : 対象とした10尺度の全項目の83%がKCSの示す領域いずれかに分類された.<br>考察 : 医師・患者間コミュニケーションに必須のスキルについて一定の合意形成が示唆されたが,実証的根拠を示す研究がさらに必要である.理論的根拠に基づき構成され,使用する場面に適した信頼性の高い評価ツールの選択・開発が求められる.
著者
宇田川 佳久
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. SWIM, ソフトウェアインタプライズモデリング (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.112, no.179, pp.27-32, 2012-08-14
被引用文献数
1

本文では,制御文の構造を使ったソースコードの検索手法について論じている.制御文を抽出するための専用の構文解析処理を開発した.抽出した構造情報は,ソースコードの検索に直接使うことも,ベクトル空間モデルの入力データとしても使うことができる.Struts 2 Coreソースコードについて,2種類の検索実験を行った.最初の実験は例外処理とスレッドの同期処理に関するものであり,try-catchとsynchronized文をキーにした.次の実験では,ベクトルの類似度と本文で新たに導入したベクトルの相違度を使ったものである.両方の実験で,整合性を保って管理すべき複数の類似したソースコードを検索することができた.
著者
川野辺 冨次
雑誌
電気学会研究会資料. HEE, 電気技術史研究会
巻号頁・発行日
vol.1995, no.7, pp.63-72, 1995-09-08
参考文献数
65
被引用文献数
2
著者
中山 亨
出版者
The Society of Polymer Science, Japan
雑誌
高分子 (ISSN:04541138)
巻号頁・発行日
vol.52, no.6, pp.390-393, 2003-06-01

日本経済再活性化の鍵を握るといわれるベンチャー企業であるが,日米の起業家が創業する環境には大きな差がある。ベンチャー企業に必要なインフラとして,VC,大学,インキュベータに注目し,日米の現状を比較した。今後の日本では,これらのインフラを通じてベンチャー企業のもつ高いリスクを国民全体で分担していくことのコンセンサスが求められる。
著者
王 利彰・劉 暁穎 劉 暁穎
出版者
関西国際大学
雑誌
研究紀要 (ISSN:13455311)
巻号頁・発行日
vol.13, pp.207-220, 2012-03-31

日本には米国外食産業史の研究は1953年以降のマクドナルドなどの研究しかない。そこで,筆者たちは米国で最初にレストランをチェーン化した企業の研究を行うことにした。その結果,1876年にレストランをチェーン展開していたフレッド・ハーベー社と言う企業が存在し,最盛期には100店舗以上をチェーン展開していたことがわかった。フレッド・ハーベー社は品質,サービス,クレンリネスと言う技術革新をすでに確立していたことも明らかとなった。
著者
小長谷 明彦 新 淳
雑誌
全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.37, pp.625-626, 1988-09-12

Prologに代表される論理型言語では、プログラム(クローズ)を名前(述語名)を用いて参照するため、大規模システムを開発する際に名前の衝突がシステム開発の大きなネックとなる。この名前の衝突を解決する方法の一つとして、Common Lispではパッケージを利用した多重名前空間を提供している。本稿ではこのような多重名前空間を論理型言語に適用した際の利用法、設計上の問題点、ならびにマルチプロセス環境への拡張について述べる。本稿で述べる多重名前空間は第五世代計算機プロジェクトの一環として開発した逐次型推論マシンCHI上の論理型言語SUPLOGに実装稼働している。
著者
中林 純 中島 賢太郎 川合 慶
出版者
近畿大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2014-04-01

2000年代前半に国土交通省が全国で発注した公共工事で大規模な入札談合が行われていた可能性についての存在を推定する方法について検討を行った。公共工事等の入札で予定価格を全員が超過した場合に行われる「再度入札」に着目し、談合によって業者が入札する予定の金額を事前に打ち合わせしていた可能性を示した。さらに再度入札に参加した業者の入札行動を分析したところ、期間中に談合を繰り返した可能性が高い業者が約1,000社、またそれらの業者が落札した工事は当該期間中だけで約8,000件、予算規模で約9,000億円にも及ぶことがわかった。
著者
青木 賢人
出版者
日本第四紀学会
雑誌
第四紀研究 (ISSN:04182642)
巻号頁・発行日
vol.39, no.3, pp.189-198, 2000-06-01 (Released:2009-08-21)
参考文献数
31
被引用文献数
4 10

木曽山脈北部の千畳敷カールおよび濃ヶ池カールのカール底に分布するターミナルモレーン上に露出する複数の巨礫に対し,宇宙線生成核種の一つである10Beを用いた露出年代測定法を適用し,モレーン構成礫の生産年代を測定した.AMSによる10Be測定から得られた露出年代値の多くが17~19kaを示し,両モレーンは最終氷期極相期に形成されたことが示された.また,両モレーンは構成礫の風化皮膜の厚さが等しく,モレーン構成礫の風化皮膜の厚さを用いた相対年代法(WRT年代法)による年代推定結果と矛盾がないことが確認された.
著者
梅本 堯夫
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
vol.21, no.2, pp.23-28, 1951 (Released:2010-07-16)
参考文献数
6
被引用文献数
2 7

In this study the writer has determined the association values of 1016 Japanese two syllable nonsense words. These syllables were divided into four groups, and each group was read to two classes of Ss in reversed order. Ss were 404 high school students. After giving sufficient information on the nature of the association performance, the E reads the syllables at the rate of one syllable per five seconds. Ss were instructed to write down any associated word, while attending to the experimenter's reading. When there was no time to write down any, Ss had to mark a circle on the syllable. When they found the word impressive, though not meaningful, Ss had to mark a triangle. The association values ranged from 82% (o-pe) to 3% (pu-nu), the average was 26.02%. The reliability was tested by caliculating the coefficients of correlation between the results of two classes of Ss, performed on the same list, and between boys and girls in the same class. These values were r=0.49 and r=0.76 respectively.
著者
朝倉 慶吉
出版者
METEOROLOGICAL SOCIETY OF JAPAN
雑誌
氣象集誌. 第1輯 (ISSN:00261165)
巻号頁・発行日
vol.16, no.4, pp.178-184, 1897
出版者
日経BP社
雑誌
日経ニューメディア (ISSN:02885026)
巻号頁・発行日
no.1467, 2015-06-01

通信政策、無線通信 ドローン(本来は雄バチやブンブンという音を指す英語)という名前の響きが日本人には怪しく聞こえるからなのか、ドローンを有名にしたのが放射性物質を搭載して首相官邸の屋上に落下した事件だったからなのか、これから市場が立ち上がる…
出版者
日経BP社
雑誌
日経バイオビジネス (ISSN:13464426)
巻号頁・発行日
no.20, pp.46-48, 2003-01

政府は11月26日、バイオテクノロジー戦略会議(座長・岸本忠三大阪大学学長)の第4回目会合を首相官邸で開き、「バイオテクノロジー戦略大綱」の大筋を決定した。12月6日の第5回目会合で小泉純一郎首相に提出される。 大綱は、バイオを21世紀の日本の基幹産業として位置付け、その育成のために予算配分や規制緩和、人材育成制度などを総合的に改革することを明記したもの。

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著者
入江 正浩
出版者
一般社団法人 色材協会
雑誌
色材協会誌 (ISSN:0010180X)
巻号頁・発行日
vol.63, no.6, pp.353-359, 1990-06-20 (Released:2012-11-20)
参考文献数
4