出版者
日経BP社
雑誌
日経パソコン (ISSN:02879506)
巻号頁・発行日
no.443, pp.124-127, 2003-10-13

本誌を含む日経BP社のパソコン関連8誌が共同で実施した「第16回 110万読者が選ぶパソコン・ベスト・ソフト」の受賞製品が決定した。8誌共通で10部門のソフトをノミネートし、読者の方々に各分野の「ベスト・ソフト」を選んでもらった。 毎年実施している「読者が選ぶパソコン・ベスト・ソフト」は、今回で16回目を迎える。
著者
水田 博彰 鮫元 博文 小川 建志
出版者
公益社団法人 日本薬学会
雑誌
YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)
巻号頁・発行日
vol.111, no.8, pp.445-450, 1991-08-25 (Released:2008-05-30)
参考文献数
13
被引用文献数
1 1

The effects of triglycerides on the gastrointestinal absorption of 2-[3-(3, 5-di-tert-butyl-4-hydroxyphenyl)-1H-pyrazolo [3, 4-b] pyridin-1-yl] ethyl acetate (1) were investigated in dogs. The enhancing abilities of the triglycerides on the absorption of 1 were demonstrated as in the order of trilinolein>triolein>tristearin>tripalmitin. Among the series of fatty acids and monoglycerides, namely, digestive products of triglycerides by pancreatic lipase, linoleic acid and monolinolein showed the most potent solubilizing activities of 1 in a solution of bile salt. The incorporation of 1 into mixed micelle formed by lipids and bile salts was presumed to play an important role in the accelerated absorption of 1 after ingestion of triglycerides. On the basis of these findings, an emulsion containing 1 was prepared with soybean oil. The emulsion exhibited a remarkable improvement of the absorption of 1 compared to a suspension of the drug in methylcellulose solution.
著者
森谷 優貴 渥美 幸雄
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. NS, ネットワークシステム (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.102, no.348, pp.37-42, 2002-09-23
被引用文献数
1

空港や人気ショップ等,多くのユーザが利用する無線LANホットスポットでは,ユーザ収容数を向上させるため,複数の無線LANアクセスポイント(AP)を設置する必要がある.そのような環境において,マルチキャストを利用した映像配信等のサービスを行う際,同一マルチキャストグループの受信者が異なるAPに接続すると,複数のAPから同一データが送信され,必要のない帯域が消費されてしまうという問題が発生する.この問題を解決するため,本研究では,ホットスポット管理ルータが受信者の接続先APを制御することにより,同一マルチキャストグループの受信者の接続先APを同一APとするマルチキャスト受信者集約方式を提案し,実装実験により有効性を検証した.
著者
Mari Sugiyama Takuya Katsube Akio Koyama Hiroyuki Itamura
出版者
一般社団法人 園芸学会
雑誌
The Horticulture Journal (ISSN:21890102)
巻号頁・発行日
pp.OKD-053, (Released:2017-01-19)
被引用文献数
9

The aim of this study was to determine the best time to harvest mulberry (Morus alba L.) leaves for optimal yields of functional components. Mulberry leaves were analyzed to determine the seasonal changes in the concentrations of functional components, including flavonols, chlorogenic acid, and 1-deoxynojirimycine (DNJ). During the experimental period (May 26–October 16), the ranges of flavonols, chlorogenic acid, and DNJ contents were 1134–2230 mg/100 g dry weight (DW), 616–1014 mg/100 g DW, and 53–199 mg/100 g DW, respectively. There were high flavonols contents in mulberry leaves from late May to early July, from early to mid-August, and after late September. There were high chlorogenic acid contents from late May to early July, and after late September. From late September, the flavonols contents increased over time, and showed the highest level on October 16, the last day of the experimental period. The increased flavonols contents after late September were due to the synergistic effects of solar radiation and lower temperatures. The DNJ content showed a bell-shaped curve, peaking in mid-August, and the DNJ content was strongly correlated with total temperature. The flavonols and chlorogenic acid contents in mulberry leaves were higher after late September when the temperatures decreased and there was still high solar radiation, while the DNJ content peaked in August when temperatures were highest. The results indicated that August is the best time to harvest mulberry leaves to obtain optimal yields of beneficial functional components. If mulberry leaves are harvested twice per year, then the first harvest should be in July to August when temperatures and solar radiation hours are high, and the second harvest should be completed by the end of September.
著者
今野 洋子
出版者
北翔大学
雑誌
北海道浅井学園大学短期大学部研究紀要 = Bulletin of Hokkaido Asai Gakuen College (ISSN:13466194)
巻号頁・発行日
vol.40, pp.81-96, 2002

現在,日本の性教育は,10代の望まない妊娠と中絶率の増加の問題等を解決できずにいる。一方,オーストラリアのセクシュアリティ教育は,斬新で効果的な教育として,世界的に注目されている。本稿は,セクシュアリティ教育の中の「避妊教育の展開」に着目し,日本の性教育との比較検討を試み,問題解決のための日本の性教育の方向性について考察する。現在,日本の性教育では生命の誕生に関わることが多いが,子どもの心理的発達や子どもの視点を無視した性教育となっている。また,青少年の性行動や性意識の実態をみると,避妊について教えないことは実態と乖離した教育といえる。性に関する全てのことがらが,その子どものものであり,その子どもが培っていくべきものである。子どもが性と生について考え,自己決定するための教育の展開について,セクシュアリティ教育に学ぶ意義は大きい。特に,「避妊教育」は,子どもが自己のセクシュアリティについて考え,選択し,自己決定していく過程を必要とする。子どもの生きる力に期待しつつ,おとなとしての価値観を押しつけることなく,子どもが主体的に考え選択できる能力を持てるような教育を,避妊教育を含め推進していきたい。
著者
川本 哲也 遠藤 利彦
出版者
一般社団法人 日本発達心理学会
雑誌
発達心理学研究 (ISSN:09159029)
巻号頁・発行日
vol.27, no.4, pp.379-394, 2016

<p>本研究の目的は,東京大学教育学部附属中等教育学校で収集されたアーカイブデータを縦断的研究の観点から二次分析し,青年期の健康関連体力の発達とその年次推移を検討することであった。健康関連体力の指標として,スポーツテストの持久走と握力の結果を用いた。分析対象者は,持久走については附属学校に1968年から2001年までに入学し,持久走のタイム計測を1回以上受けているもの3,763名(男子1,893名,女子1,870名),握力については附属学校に1968年から1987年までに入学し,握力の計測を1回以上受けているもの2,137名(男子1,065名,女子1,072名)であった。潜在成長曲線モデルを用いた共分散構造分析の結果,男子では持久走,握力ともに青年期を通じてパフォーマンスが向上していくことが示された。一方,女子では持久走のタイムは青年期を通じて大きく変化せず,握力は青年期の前半に少し大きくなった後に横ばいになることが示された。また,持久走のタイムや握力の発達軌跡が出生年度によってどのように変化してきているのかを併せて検討したところ,持久走のタイムは男女ともに出生年度が遅いほどタイムも遅くなってきていることが示された。また握力については,男子は出生年度が遅いほどパフォーマンスが向上してきているが,女子では若干の低下が見られることが示唆された。</p>
著者
柴山 真琴 ビアルケ(當山) 千咲 高橋 登 池上 摩希子
出版者
一般社団法人 日本発達心理学会
雑誌
発達心理学研究 (ISSN:09159029)
巻号頁・発行日
vol.27, no.4, pp.357-367, 2016

<p>本稿では,国際結婚家族の子どもが二言語で同時に読み書き力を習得するという事態を,個人の国境を越えた移動に伴う国際結婚の増加というグローバル化時代の一側面として捉え,こうした時代性と子どもの言語習得とのインターフェースでどのような家族内実践が行われているのかを,ドイツ居住の独日国際家族の事例に基づいて紹介した。特に子どもの日本語の読み書き力形成にかかわる家族内実践にみられる特徴として,(1)現地の学校制度的・言語環境的要因に規定されつつも,利用可能な資源を活用しながら,親による環境構成と学習支援が継続的に行われていること,(2)家族が直面する危機的状態は,子どもの加齢とともに家庭の内側から生じているだけでなく,家庭と現地校・補習校との関係の軋みからも生じているが,家族間協働により危機が乗り越えられていること,が挙げられた。ここから,今後の言語発達研究に対する示唆として,(1)日本語学習児の広がりと多様性を視野に入れること,(2)子どもの日本語習得過程を読み書きスキルの獲得に限局せずに長期的・包括的に捉えること,(3)子どもが日本語の読み書きに習熟していく過程を日常実践に埋め込まれた協働的過程として捉え直すこと,の3点が引き出された。</p>
著者
坂上 裕子 金丸 智美 武田(六角) 洋子
出版者
一般社団法人 日本発達心理学会
雑誌
発達心理学研究 (ISSN:09159029)
巻号頁・発行日
vol.27, no.4, pp.368-378, 2016

<p>本研究では,幼児期前半における自己の発達の遅延を示唆する証左が近年提出されていることに鑑み,2歳代の自己の発達の一指標として従順行動,不従順行動を取り上げ,その経年変化を検討した。2004・2005年度(I期)の2歳児111名,2010・2011年度(II期)の2歳児95名を対象に,母子での自由遊び後の玩具の片付け場面における行動を観察し,分析を行った。その結果,片付けを要請したストレンジャーに対して拒否を示した子どもの割合は,I期よりもII期において低かった。また,母子での片付け場面では,II期の子どもの方が母親に対して従順な行動をより多く示し,反抗や拒否を示した子どもの割合は,I期よりもII期で低かった。これより,自己と他者の意図の違いを意識化し,自身の意志を明示するという点において,最近の幼児の自己の発達には遅延が生じている可能性があることが示唆された。子どもの従順行動,不従順行動の経年変化の背景には,自己の発達を支える子どもの他の行動面での変化や親の対応の変化,親子を取り巻く環境の急速な変化がある可能性を指摘し,考察を行った。</p>
著者
岡田 努
出版者
一般社団法人 日本発達心理学会
雑誌
発達心理学研究 (ISSN:09159029)
巻号頁・発行日
vol.27, no.4, pp.346-356, 2016

<p>本研究は青年期の友人関係の現代的特徴について検討を行ったものである。研究1では,青年の友人関係に変遷が見られるかどうかについて,1989年から2010年にかけて実施された調査に基づいて検討した。各研究で共通する項目についての項目得点の平均値を比較した結果,明確な変容は確認されなかった。青年全体の特徴についで,研究2では,青年の現代的特質についての個人差について検討した。青年の対人的な敏感さを示す現象として注目される「ランチメイト症候群」傾向について,同じく現代的な対人不適応の型とされる「ふれ合い恐怖的心性」を取り上げ,これと友人関係,自己意識,および自己愛傾向との関連について比較を行った。その結果,ランチメイト症候群傾向が高い者ほど過敏性自己愛が高い傾向が見られた。またふれ合い恐怖的心性が高い者は友人関係から退却することで不安から逃れ安定する傾向が見られるのに対して,ランチメイト症候群傾向を示す者は他者の視線を気にすることで,不安定な状態にとどまることが示された。青年の全体像だけではなく,差異にも注目することが,発達心理学が青年期の時代的な姿を明らかにする上で有効であろう。それとともに,その発生のメカニズムについて明らかにすることが必要となるだろう。</p>
著者
川田 学 白石 優子 根ケ山 光一
出版者
一般社団法人 日本発達心理学会
雑誌
発達心理学研究 (ISSN:09159029)
巻号頁・発行日
vol.27, no.4, pp.276-287, 2016

<p>本稿では,沖縄の離島である多良間島の子守風習と保育所の歴史的関係を,アロマザリング・システム(社会化された子育てシステム)のダイナミックな変容過程においてとらえる作業を通して,人間発達研究に時代性と地域性を含むための方途を探った。第一に,沖縄地方に独特な子守である「守姉」の経験の時代推移と,村立保育所の開設契機およびその後の展開に関して,聞き取り調査に基づいて分析した。その結果,守姉は1950年前後生の世代で経験者がピークで,その後段階的に減少し,近年になってやや増加の傾向にあった。保育所の開設(1979年)は,当時の母親たちによる「教育」への期待が背景にあった可能性が示唆された。第二に,守姉と保育所を含む島の子育てのあり方に大きな影響を与えたと考えられる,ライフラインと保育・教育施設の整備,また,人口動態について,資料をもとに分析した。その結果,守姉経験のピーク時期の人口構成は,大人に対して子ども(とくに3歳未満児)が極めて多く,その後は大人増加のトレンドに転じたこと,沖縄返還(1972年)をはさんだ時代に島のライフラインと保育・教育制度が急速に整備されたこと,とくに利水環境の整備が島の子育ての変化とも関わっている可能性があることなどが推察された。最後に,多良間島という固有の地域性と時代性をもつ位置から,現在の発達心理学に内在するいくつかの前提について議論した。</p>
著者
河﨑 道夫
出版者
一般社団法人 日本発達心理学会
雑誌
発達心理学研究 (ISSN:09159029)
巻号頁・発行日
vol.27, no.4, pp.267-275, 2016

<p>遊びをテーマとする発達心理学研究の一つの方法論が問題提起された。著者は,研究者が願いをもち,社会的実践に参加することによって,はじめて意味ある事実に遭遇すると考える。発達心理学の研究にあたって,研究者は,当の研究対象としての子どもや青年となんらかの形で人間関係を結び,影響を与えていることを自覚しなければならない。実践は常に地域と時代とに規定されそこで行われる。したがって問題とする研究テーマの歴史的根拠が分析されるべきである。本論では子どもの遊びの歴史と,遊びを規定する社会的歴史的条件のいくつかが論じられた。同様に,発達心理学で問題となる「発達」そのものの歴史性をとりあげ,必然的に現実の発達は,「標準」の逸脱ではなく,ローカルでユニークな性質をもつことが論じられた。</p>

1 0 0 0 津和野町史

著者
沖本常吉編
出版者
津和野町史刊行会
巻号頁・発行日
1970
著者
影山 喜一
出版者
静岡県立大学
雑誌
経営と情報 : 静岡県立大学・経営情報学部/学報 (ISSN:09188215)
巻号頁・発行日
vol.19, no.1, pp.1-17, 2006-11-15

There is no management in Japanese regions. Any buildings and roads do not have a coherence with small number of exception. Almost local governments which should take an initiative of town planning leave everything to chance on the pretext of only 30% autonomous ability. Firms and individuals seem to think that they can do what they like with their own property. Anyone would not be worried about the future of town together with neighborhood. The Big Bang, however, is going to draw more and more people out of apathy. Decentralization of authority which is not sufficient yet makes a sound progress step by step. Big merging of municipalities asks every inhabitant what his and/or her region should be. Various kinds of problems which local governments, firms, and inhabitants have no choice but to tackle by themselves come to the fore frequently all over the country. Any region in which there is no management will not be able to survive an elimination match with other regions. Not only local governments but also firms, NPOs, and individuals have to acquire the regional management as a major actor in their region. The purpose of this article is to theorize the regional management which does a lot for a growth and development of region. First of all, problems against which most of regions come up are sorted into four categories. Next, four approaches to region : a political economics approach, a substantial one, a nominal one, and a mixed one, are closely investigated. Thirdly, a management process in the broad sense of the word is distinguished into two stages : an entrepreneurial stage and a management one in the narrow sense of the word. Lastly, the new type of "organized entrepreneurship" which is indispensable for all the regions to ride out the Big Bang troubles. This article, at any rate, is no better than a tentative study.
著者
和田 正人
出版者
日本教育メディア学会
雑誌
教育メディア研究 (ISSN:13409352)
巻号頁・発行日
vol.6, no.1, pp.20-24, 1999-12-20

本研究は、笑い中心型暴力番組接触の影響は自分より他人が大きいとする第三者効果を実証的に明らかにすることであった。そこで、次の仮説が設定された。仮説1:笑い中心型暴力番組の影響は自分よりも他人の方が大きいと認知する。仮説2:笑い中心型暴力番組の第三者効果において、他人の影響は、接触と関連する。この仮説を検証するために、大学1年生423名を調査対象として、笑い中心型暴力番組11番組について、自分自身と他人(一般人)の影響と接触の推測が測定された。被調査者は自分自身への影響の大きさで3群に分けられた。分析結果より、影響小群のみが仮説1、2を支持した。影響小群では、自分自身の番組接触が他人よりも大きいにもかかわらず、自分自身への影響は他人よりも小さいことが明らかにされた。