著者
Nobutaka Doba Yasuharu Tokuda Keiichirou Saiki Toshio Kushiro Masumi Hirano Yoshihiro Matsubara Shigeaki Hinohara
出版者
一般社団法人 日本内科学会
雑誌
Internal Medicine (ISSN:09182918)
巻号頁・発行日
vol.55, no.19, pp.2785-2792, 2016-10-01 (Released:2016-10-01)
参考文献数
24
被引用文献数
24

Objective It has been increasingly recognized in various clinical areas that self-efficacy promotes the level of competence in patients. The validity, applicability and potential usefulness of a new, simple model for assessing self-efficacy in the elderly with special reference to frailty were investigated for improving elderly patients' accomplishments. Methods The subjects of the present study comprised 257 elderly people who were members of the New Elder Citizen Movement in Japan and their mean age was 82.3±3.8 years. Interview materials including self-efficacy questionnaires were sent to all participants in advance and all other physical examinations were performed at the Life Planning Center Clinic. Results The internal consistency and close relation among a set of items used as a measure of self-efficacy were evaluated by Cronbach's alpha index, which was 0.79. Although no age-dependent difference was identified in either sex, gender-related differences in some factors were noted. Regarding several parametric parameters, Beck's inventory alone revealed a significant relationship to self-efficacy in both sexes. Additionally, non-parametric items such as stamina, power and memory were strongly correlated with self-efficacy in both sexes. Frailty showed a significant independent relationship with self-efficacy in a multiple linear regression model analysis and using Beck's inventory, stamina, power and memory were identified to be independent factors for self-efficacy. Conclusion The simple assessment of self-efficacy described in this study may be a useful tool for successful aging of elderly people.
著者
白上 房男 岡島 義昭 前小屋 千秋 高田 芳矩
出版者
公益社団法人日本分析化学会
雑誌
分析化学 (ISSN:05251931)
巻号頁・発行日
vol.38, no.9, pp.413-418, 1989-09-05
被引用文献数
1 3

土壌中の水溶性及び交換性の無機態窒素を迅速に連続測定するFIA法を検討した.亜硝酸及び硝酸態窒素の測定ではジアゾ化-アゾ化合物生成に高温反応(90℃)を適用した.なお,硝酸態窒素の測定では還元カラム(Cu-Cd粒状,φ3×300mm)の活性寿命及び還元効率への流量依存性を評価した.アンモニウム態窒素の測定では多孔質膜分離-インドフェノール法の常温反応における最適条件を検討した.土壌2gを浸出液50mlで振り混ぜ抽出し,その40μlを各成分の測定に供する.本法の繰り返し測定の再現性は相対標準偏差で0.3〜0.5%であり,定量範囲は亜硝酸態窒素:0.1〜7ppm,硝酸態窒素:1〜20ppm,アンモニウム態窒素:1〜150ppmである.なお,3成分連続測定の所要時間は約10分間である.
著者
宮崎 幹朗
出版者
愛媛大学法学会
雑誌
愛媛法学会雑誌 (ISSN:03898571)
巻号頁・発行日
vol.32, no.1, pp.91-124, 2005
著者
IWAMOTO Chuzo MATSUI Yuta
出版者
一般社団法人 電子情報通信学会
雑誌
IEICE Transactions on Fundamentals of Electronics, Communications and Computer Sciences (ISSN:09168508)
巻号頁・発行日
vol.99, no.6, pp.1145-1148, 2016
被引用文献数
1

The Building puzzle is played on an N×N grid of cells. Initially, some numbers are given around the border of the grid. The object of the puzzle is to fill out blank cells such that every row and column contains the numbers 1 through N. The number written in each cell represents the height of the building. The numbers around the border indicate the number of buildings which a person can see from that direction. A shorter building behind a taller one cannot be seen by him. It is shown that deciding whether the Building puzzle has a solution is NP-complete.
著者
西岡 泰弘 稲沢 良夫 高田 久 遠藤 純 斎藤 雅之 林 圭 米田 尚史 小西 善彦
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. A・P, アンテナ・伝播 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.111, no.231, pp.7-12, 2011-10-06

電気的・物理的に大型な被測定物のレーダ断面積(RCS)を精度良く測定できる計測技術を確立するために、筆者らは、屋外で地面反射波を利用して被測定物の近傍界RCSを測定し、それを遠方界に変換する計測方式の研究開発を行ってきた。しかしながら、これまでの検討における被測定物は平板などの単純な形状に限られていた。本稿では、複雑な形状を有する飛行機簡易モデルを被測定物に選定し、実環境下でのグランドプレーンレンジRCS計測精度検証およびRCS近傍界/遠方界(NF)変換技術の有効性検証結果を報告している。まず、アスファルト舗装道路上においてフレネル領域で測定した飛行機簡易モデルの近傍界RCS測定値とモーメント法による計算値とを比較し、両者が良く対応することを示している。次に、測定した近傍界RCS測定値をNF変換した結果とモーメント法による遠方界RCS計算値とを比較し、両者が良く対応することを示している。本検討により、複雑形状散乱体に対するグランドプレーンレンジRCS計測およびNF変換技術の有効性が実証された。
著者
嶋田 有
出版者
日経BP社 ; 1985-
雑誌
日経マネー (ISSN:09119361)
巻号頁・発行日
no.389, pp.94-103, 2014-12

日進月歩で進化するネット証券のパソコン用トレーディングツール。「明日の相場を予想する」、「超高速取引でプロと戦う」——。激動相場を生き抜くための最新機能の数々を、サービス面も含めて紹介する。
著者
伊藤 圭一
出版者
明倫短期大学
雑誌
明倫歯科保健技工学雑誌 (ISSN:13440373)
巻号頁・発行日
vol.8, no.1, pp.42-44, 2005-03

義歯に対する患者さんの直接的な訴えは「よく咬めること」「見た目に自然であること」であり,その要因を満たすことが精神的な満足感につながると説明されている.今回は,「よく咬める」「見た目に自然」な義歯について,技工ステップの中から人工歯排列を中心に述べてみたい.さらに,本学歯科技工士学科専攻科生体技工専攻で実施している患者担当制による臨床技工実習の様子も紹介する.
著者
五十子 敬子
出版者
日本生命倫理学会
雑誌
生命倫理 (ISSN:13434063)
巻号頁・発行日
vol.9, no.1, pp.127-133, 1999-09-13

1767年のSlater v.Stapletonの判決以来、判例の積み重ねにより、次の原則が確立した。*自己決定による健常者の治療の中止および差し控えは許容される。*無能力者に関しては医の慣行に照らし合わせ、かつ患者の最良の利益を考慮して決定される。英国では、死ぬ権利は認められないが、能力があり治療に対する同意がある場合の治療の中止、および差し控えの自己決定権は確立されている。その自己決定が結果として生命の終結を早めさせようとも、それは許容されている。一方、精神的無能力者の医療上の決定に関しては、現時点においても意見公募が続けられている。本論では、1.事例を通して形成された原則、2.司法および行政の見解、3.英国医師会の見解について考察し、治療の中止および差し控えの法制化についての検討を試みる。
著者
米澤 朋子 クラークソンブライアン 安村 通晃 間瀬 健二
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告ヒューマンコンピュータインタラクション(HCI) (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.2001, no.3, pp.17-24, 2001-01-17
参考文献数
11
被引用文献数
10

我々は,ぬいぐるみとのインタラクションが音楽を生み出すシステムを,新しい音楽コミュニケーションとして提案し,"Com-music"を実装した.ぬいぐるみに様々なセンサを埋め込んだ"Com-music"は,隠れマルコフモデルにより予めラベル付けされたジェスチャー認識を用い,ユーザとぬいぐるみとの間に行われるインタラクションのレベルを判断する機構を持っている.本稿では,インタラクションの頻度・強度が音楽マッピングを変更し,状況や文脈によって異なる音楽を作る新しいタイプのコミュニケーションについて考察する.We propose a music expression system which generates music by interaction between the user and a sensor-equipped doll named "Com-music." Since the sensor-doll includes various sensors and a PC, it can detect not only raw data but also pre-defined gestures and contexts using HMMs (Hidden Markov Models). The doll has five levels of interaction as pre-defined contexts, that correspond to the strength and the frequency of the interaction with theuser. Each interaction level has different set of music control mappings, so the doll reacts with music expressions correspondent to context. In this paper, we consider the sensor-doll system as a device of the new type of communication, which uses music expressions as the communication media.
著者
上田 泰史 鈴木 則彦 古川 徹也 竹垣 友香子 高橋 直樹 宮城 和文 野田 孝治 廣瀬 英昭 橋本 智 宮本 彦四郎 矢野 周作 宮田 義人 田口 真澄 石橋 正憲 本田 武司
出版者
The Japanese Association for Infectious Diseases
雑誌
感染症学雑誌 (ISSN:03875911)
巻号頁・発行日
vol.73, no.2, pp.110-121, 1999
被引用文献数
8

1994年9月4日の開港から1996年12月まで, 2年4カ月の調査期間における関西空港の検疫人員は11, 44a534名であり, 検疫時に下痢を申告したものは22, 187名であった。そのうち9, 299名について下痢原因菌の検索を行い, 以下の成績を得た.<BR>1) 下痢原因菌が検出されたのは3,096名 (33.3%) であった.これらの症例から検出された病原菌は<I>Plesiomonas shigelloids</I>が最も多く2,066名 (66.7%), 次いで<I>Aeromonas spp.</I>484名 (156%), <I>Vibrio parahaemolyticus</I>358名 (11.6%), <I>Shigella spp.</I>291名 (9.4%), Salmonella spp.183名 (59%), <I>Vibrio choleraenon</I>-O1 121名 (39%) の順で検出された.下痢原因菌検出例のうち, この6種類の病原菌が検出されなかった症例はわずか2.8%であり, 上記の6種類が海外旅行者下痢症の主原因菌であると考えられた.なお, <I>enterotoxigenic Escherichia coli</I>については検査対象としなかった.<BR>2) 2種類以上の下痢原因菌が同時に検出された症例 (混合感染) が502例みられ, 下痢原因菌検出例の16.2%を占めた.<BR>3) 1995年2月~3月に, インドネシア (バリ島) 旅行者に集中してコレラ患者 (13例) が発見されたその他は, 各菌種とも検出頻度に季節的な大きな偏りは認められなかった。<BR>4) <I>Vibrio spp</I>.の推定感染地はアジア地域に限定され, <I>Shigella spp., Salmonella</I> spp.および<I>P.shigelloides</I>の感染地は広範囲にわたっていたが, <I>Shigella spp</I>. ではとくにインドおよびインドネシアに集中していた.<BR>5)<I>Shigella spp</I>.のうちわけは, <I>S.sonnei</I>が最も多く, 次いで<I>S. flexneri, S. boydii, S.dysmteriae</I>の順に検出された.また, インド・ネパール旅行者から<I>S.boydii</I> provisional serovar E16553が検出された.<BR>6) <I>Salmonella</I> spp.の血清型では, <I>S.</I>Enteritidisが最も多く検出され, 49例 (25.7%) を占めていた.<BR>7) 薬剤耐性株の頻度は<I>Shigella</I> spp.89.2%, <I>Salmonella</I> spp.27.2%, <I>V.cholerae</I>O195.0%であった.<BR>8) <I>V.cholerae</I>01はすべてEI Tor Ogawa型コレラ毒素産生株であった.<BR>9) <I>V.parahaemolyticus</I>の血清型は03: K6が最多数を占めた.耐熱性溶血毒遺伝子 (tdh), 易熱性溶血毒遺伝子 (trh) 保有株がそれぞれ89.8%と14.6%に確認された.
出版者
日経BP社
雑誌
日経アーキテクチュア (ISSN:03850870)
巻号頁・発行日
no.950, pp.58-63, 2011-04-25

地盤の液状化現象が広域で発生、上下水道が寸断して多くの戸建住宅で不同沈下被害が生じた千葉・浦安の埋め立て地域。現地に住む建築専門家は、液状化した深さ7m付近の地層を超えていなかった杭や地盤改良は、全く効果がなかったとみる。 浦安市における埋め立て地は、市総面積の4分の3、13km2に達する。
著者
木村 明生 峯川 好一 北浦 敏行 中野 宏秋 後藤 郁夫 池田 長繁 阿部 久夫 小野 忠相 中林 敏夫
出版者
The Japanese Association for Infectious Diseases
雑誌
感染症学雑誌 (ISSN:03875911)
巻号頁・発行日
vol.61, no.7, pp.789-796, 1987
被引用文献数
1

大阪空港検疫所において帰国時に下痢を申告した海外旅行者の腸管寄生原虫検索を行った. 1983年と1984年の2年間 (第1期) 及び1985年7月から1986年6月までの1年間 (第2期) に分けて検索を実施して, 次の成績を得た.<BR>1) 第1期調査は, 旅行期間が5日以上の1,256名についての検索を行ない, Giardia lamblia (39例) をはじめとして7種の腸管原虫を検出した (検出率3.9%).<BR>2) 陽性者の旅行期間は, 98%が10日以上であり, 30日以上の長期滞在者は全体の67.4%であった.<BR>3) 検出率には季節的変動が認められた.<BR>4) 第1期のG.lamblia陽性者39名中36名 (92%) がインドへ旅行しており, ついでタイ25名 (64%), ネパール16名 (41%) であった.インドまたはネパール旅行のG.lamblia陽性者中の70%以上は, それぞれの国で10日以上滞在していた.<BR>5) 第2期ではインド・ネパールへ10日以上旅行した者の178名について検索を行ない, G.lamblia 25例 (14.0%) をはじめ3種の腸管原虫を検出した.<BR>6) 両期間のG.lamblia陽性者64名のうち29名 (45.3%) から, 病原細菌や他の腸管原虫が同時に検出された.<BR>7) 第1期でのインド・ネパール10日以上滞在者中のG.lamblia陽性率は, 1983年12.9%, 1984年12.2%で, 第2期 (14.0%) とほとんど変りなかった.