著者

加藤 勇気 小山 総市朗 平子 誠也 本谷 郁雄 田辺 茂雄 櫻井 宏明 金田 嘉清

出版者

東海北陸理学療法学術大会

雑誌

東海北陸理学療法学術大会誌 第28回東海北陸理学療法学術大会

巻号頁・発行日

pp.86, 2012 (Released:2013-01-10)

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【はじめに】 動的バランス能力低下を引き起こす要因として、足底感覚の低下が報告されている。その機序の一つとしては、機械的受容器の非活性化が示唆されている。臨床では、機械的受容器の賦活にタオルギャザーや青竹踏みが用いられている。しかし、刺激量が定量化できない事、随意運動が不十分な患者では施行できない事が問題となっている。近年、経皮的電気刺激(transcutaneous electrical stimulation以下TES)を用いた機械的受容器の賦活が報告され始めている。本手法は、刺激量が定量化でき、随意運動が不十分な患者でも施行できる利点がある。過去報告では、下腿筋群に対する運動閾値上のTESによって、足底感覚と動的バランス能力の改善を認めている。しかし、感覚鈍麻を認める患者においては、可能な限り弱い強度での電気刺激が望ましい。本研究では、足底に対する運動閾値下のTESによって動的バランス能力が向上するか検討した。【方法】 対象は健常成人17名(男15名、女3名、平均年齢24.6±3.2歳)とし、10名をTES群、7名をコントロール群に分類した。TES装置はKR-70(OG技研)を用いた。電極には長方形電極(8㎝×5㎝)を使用し、足底、両側の中足骨部に陰極、踵部に陽極を貼付した。TESは周波数100Hz、パルス幅200us、運動閾値の90%の強度で10分間連続して行った。コントロール群は10分間安静を保持させた。動的バランス能力の評価にはFunctional Reach Test(FRT)を用いた。FRTの開始姿勢は、足部を揃え上肢を肩関節90°屈曲、肘関節伸展回内位、手関節中間位とした。対象者には指先の高さを変えない事、踵を拳上しない事を指示し、最大前方リーチを行わせた。測定は2回行い、その平均値を算出した。統計学的解析は、各群の介入前後の比較に対応のあるt検定を用いた。本研究の実施手順および内容はヘルシンキ宣言に則り当院倫理委員会の承諾を得た。対象者には、評価手順、意義、危険性、利益や不利益、プライバシー管理、目的を説明し書面で同意を得た。【結果】 TES群は介入前FRT 34.6±3.2㎝、介入後36.9±3.2㎝と有意な向上を認めた。一方で、コントロール群は介入前34.3±1.9㎝、介入後34.6±2.0㎝と有意差は認められなかった。【考察】 足底に対する運動閾値下のTESは、動的バランス能力を向上させた。過去の報告で用いられた下腿筋群に対する運動閾値上のTESの作用機序としては、筋ポンプ作用によって末梢循環が改善され、機械的受容器が賦活されたと示唆されている。したがって、本研究における運動閾値下のTESの作用機序は異なるものであると考えらえる。運動閾値下のTESは、刺激部位の機械的受容器や上位中枢神経系の賦活が報告されている。機械的受容器の感受性改善は、足底内での細かな重心位置把握を可能とし、上位中枢神経系の賦活は、脊髄反射回路の抑制によって協調的な動作を可能にすると考える。今後、足底に対する運動閾値下のTESと重心動揺、上位神経系との関係を明らかにすることで、動的バランス能力向上の機序がより明確になると考える。【まとめ】 本研究によって足底に対する運動閾値下のTESが動的バランス能力を向上させることが示唆された。

著者

高崎 憲博 村上 忠洋 山中 主範 小林 道生(OT)

出版者

東海北陸理学療法学術大会

雑誌

東海北陸理学療法学術大会誌 第28回東海北陸理学療法学術大会

巻号頁・発行日

pp.83, 2012 (Released:2013-01-10)

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【目的】 リハビリテーションの目標は対象者の生活機能の向上であるが、生活期(維持期)における重度障害者に対しては、介助者の負担を軽減することもその目標の一つと考える。我々はこの身体的な負担の程度を介助者の主観により段階づけする基準を作成し、これを身体的介助負担度の検査として臨床で用いている。本研究の目的は、移乗動作の介助においてこの主観的な身体的介助負担度と、その際の介助者の腰部脊柱起立筋の筋活動量との関係を検討することである。【方法】 1名の作業療法士(以下、介助者)に、老人保健施設に入所中で、機能的自立度評価表のベッド・椅子・車椅子移乗の項目が5点以下の者(以下、被介助者)17名(男性2名、女性15名)のベッドと車椅子間の移乗動作の介助を行わせた。その際の介助者の身体的介助負担度(以下、介助負担度)と腰部の筋活動量を測定した。介助負担度の判定は、「0:身体的な負担を全く感じない」「1:すこしの身体的な負担を感じる」「2:中等度の身体的な負担を感じる」「3:かなり身体的な負担を感じる」「4:非常に身体的な負担を感じる」の5段階とし、移乗介助をした後に介助者が行った。筋活動量の測定は、表面筋電計(Noraxon社製)を使用し、左右のL3レベルの腰部脊柱起立筋(以下、脊柱起立筋)から活動電位を導出した。ベッドと車椅子の座面に設置した圧感知センサーの信号を用いて、被介助者の殿部がベッドから離れ車椅子の座面に着くまで、および殿部が車椅子の座面から離れベッドに着くまでの区間を確認し、この区間における単位時間あたりの積分値を算出した。統計処理は、介助負担度と脊柱起立筋の筋活動量の関係をスピアマンの順位相関係数を用い、有意水準は5%未満とした。【結果】 介助負担度が1であった3名の介助時における脊柱起立筋の積分値の中央値は132.5μV(最小96.1μV~最大158.1μV)であった。介助負担度の2であった7名の積分値の中央値は211.1μV(144.1μV~249.2μV)で、3であった7名の積分値の中央値は222.9μV(189μV~283.7μV)であった。介助負担度と脊柱起立筋との間には正の相関関係(r=0.56, p=0.019)を認めた。【考察】 今回使用した介助負担度は、ADL評価が全介助であってもその負担度を詳細に段階づけられるのが特徴で、重度障害者のリハビリテーションの効果を判定する検査法として有用と考えている。しかしながら、主観的な検査法でありその妥当性に疑問があり、今回、介助負担度と脊柱起立筋の筋活動量との関係を検討した。その結果、移乗介助での脊柱起立筋の筋活動が高くなるにつれ、主観的な介助負担度も高くなっていた。したがって、身体的介助負担度の検査を用いることで、移乗介助時の負担の程度を適正に捉えることができると考える。【まとめ】 今回、移乗介助において介助者の介助負担度と脊柱起立筋の筋活動を検討し、それらの関係を認めた。身体的負担度の検査を用いることで、介助者の身体的な負担の程度を適正に捉えることが可能で、リハビリテーションの効果判定の指標になると考える。

著者

楊 基明 目黒 俊勝 小野寺 収 高山 和喜

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集. B編 (ISSN:03875016)

巻号頁・発行日

vol.61, no.591, pp.4031-4038, 1995-11-25

参考文献数

9

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In the previous paper, the design and performance of a diaphragmless shock tube which could generate, with a higher degree of repeatability, weak shock waves up to shock Mach number of 1.2 were reported. In the present paper, an experimental improvement of the facility, by which the pressure difference between the driver chamber and the driven channel can be increased to about 4 times higher than the previous system, was achieved so that the attainable shock Mach number was extended to M_s=1.6 at the initial atmospheric pressure. Higher shock Mach number up to 3 can also be readily obtained by decreasing the pressure in the driven channel. A numerical simulation and a theoretical analysis were perfomed in order to clarify the characteristics of this diaphragmess shock tube. Although the numerical simulation revealed that the flow near the rubber membrane is very complicated, however, with the help of simplified one-dimensional model, in which the varying cross-section is taken into account, shock Mach numbers achievable in this shock tube were well predicted as a function of the pressure ratio between the high-pressure chamber and low-pressure channel. Good agreement was obtained between the experimental results and theoretical prediction.

著者

高橋 延昌

出版者

Japanese Society for the Science of Design

雑誌

日本デザイン学会研究発表大会概要集

巻号頁・発行日

pp.20, 2012 (Released:2012-06-11)

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スータブル・ギア・デザインとは、デザインの地域活性化に関わり方を便宜的に語るために、筆者が提案したい概念である。筆者は以前から地域に関わるデザイン教育研究に携わってきたが、デザインと地域との関わり方を新しい概念でとらえながら実践的に検証し続けてきた。今回はキャラクターをコアとしてとらえ、震災復興および風評被害対策に立ち向かう福島県の事例を通して、その概念を考察してみる。結果、とくに地方では単独のギアではうまくまわらず、複数のギアが関わり合いながら全体としてまわると考えられる。

著者

森野 晶人

出版者

Japanese Society for the Science of Design

雑誌

日本デザイン学会研究発表大会概要集

巻号頁・発行日

pp.27, 2012 (Released:2012-06-11)

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崇城大学芸術学部デザイン学科のカリキュラムに含まれる写真の授業をベースとした展開として、地域活性化を目指した3例のプロジェクト学習について報告する。「熊本の仕事人70人街中ギャラリー」:熊本市商工課、有限会社ウルトラハウス(出版社)および崇城大学芸術学部の連携により企画・運営され、学生がインタビュー、写真撮影、デザイン、印刷を含むタペストリーの製作および設置に携わった。「市民会館工事フェンスデザイン」:熊本市民会館の改修建築工事にあたり、同会館周囲が約170mの工事用フェンスで包囲された。一般には触れてはいけない工事フェンスをメディアとして昇華し、市民同志のコミュニケーションの場づくりを提案した。「まちxひと城下町ガイド制作参画」:熊本朝日放送が熊本市の中心市街地を中心とした500店舗の情報やストリート紹介、対談、カメラルポなどの情報にわたって紹介する書籍を企画・発行するにあたり、本書のための写真撮影を行った。

著者

鈴木 亮子

出版者

養賢堂

雑誌

農業および園芸 (ISSN:03695247)

巻号頁・発行日

vol.82, no.2, pp.258-264, 2007-02

著者

塩野 義人

出版者

山形大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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未利用な微生物資源の一つに位置付けられる盤菌類(チャワンタケ類)に含まれる生理活性物質を探索した。ツバキ花腐菌核病を誘発する病原菌の完全世代であるツバキキンカクチャワンタケより、植物生長阻害活性物質としてアガリチック酸のモノメチルエステル体を明らかにした。ブナの殻斗に小さな子嚢盤を形成するシロヒナノチャワンタケより、抗菌活性物質としてノルコーレンソイック酸を明らかにした。

著者

桂 良太郎 安斎 育郎 池尾 靖志 阿部 敦

出版者

立命館大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2010

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本研究は世界の平和博物館同士のネットワーク構築にむけた基盤整備その活用(応用)に主たる目的がある。第6回国際平和博物館会議(2009年)で21世紀にふさわしい平和博物館のあり方を検討することとし、「世界の平和博物館情報ネット」を立ち上げることを試みた。立命館大学国際平和ミュージアムの協力のもとで、ウェブサイト情報に基づき、各国の平和博物館の動向を検索できるCD-ROMの作成に取り組んでいる。目下、235件の入力が終わった。2011年5月にはバルセロナ(スペイン)で「第7回国際平和博物館会議」、2011年5月「IPRA」にて本研究の成果を発表し、さらに2012年11月の「IPRA」(於:三重大学)においては、ほぼ完成したCD-ROMを参加した内外の研究者や実戦者から高い評価を得ることができた。さらに充実した情報ネットワーク構築のために努力したいと考えているところである。この世界の平和博物館情報を検索できるウェブサイトを、立命館大学国際平和ミュージアムのホームページ上に立ち上げるべくその調整を図っている。本年度の目標であったアジア太平洋の平和博物館会議(ベトナム)は本国の都合により延期となるが、2012年8月の「韓国ノグンリ平和セミナー」およびベトナム平和博物館関係者との2014年開催予定の「第8階国際平和博物館会議」にむけた、アジア地域の平和博物館ネットワーキングに関する「研究会議」を無事ホーチミン市にて行うことができた。韓国、ベトナム以外に中国ロシアの平和博物館関係者及び、東南アジア諸国、インドやパキスタンなどの南アジアの平和博物館関係者も招聘し、本研究成果の発表とさらなるネットワーク構築のための準備を行っているところである。

著者

白木 琢磨 五十嵐 和彦

出版者

近畿大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

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細胞外シグナル分子は膜結合型受容体を介したシグナル伝達に加え、その細胞内代謝物がリガンドとして働くにより直接PPARγを制御している。申請者自身のこれらの研究結果から、「膜型受容体と核内受容体のクロストーク」の解明を目指した。細胞内シグナルと、リガンドによる作用を時間的・空間的に分離し定量化するために、最大6つの転写制御について時間的な制御を視覚化するシステムを開発した。細胞内リン酸化シグナルによる核内受容体PPARγの活性制御を解析し、PPARγ蛋白質の安定化の変化と細胞内局在変化という、代謝物リガンドとは別の次元での制御機構でPPARgの活性調節を行っていることを明らかにした。

著者

堀口 甚吉

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

日本建築學會研究報告

巻号頁・発行日

no.41, pp.212-216, 1957-12

著者

山中 恒 千田 敏之

出版者

日経BP社

雑誌

日経ヘルスケア (ISSN:09154191)

巻号頁・発行日

no.137, pp.30-32, 2001-03

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代表作は『ぼくがぼくであること』(角川文庫)、『あばれはっちゃく』『おれがあいつであいつがおれで』(理論社)、『ボクラ少国民』(辺境社)など。最近作には『間違いだらけの少年H』(辺境社)、『新聞は戦争を美化せよ!』(小学館)がある。

著者

来栖 琴子

出版者

国際女性の地位協会

雑誌

国際女性 (ISSN:0916393X)

巻号頁・発行日

vol.3, no.3, pp.59-60, 1990-06-20 (Released:2010-09-09)

著者

朝倉 さやか

出版者

立教大学文学部英米文学専修

雑誌

英米文学 (ISSN:03876764)

巻号頁・発行日

no.74, pp.19-21, 2014

著者

梅原 憲史 三谷 茂 難波 良文 黒田 崇之 河本 豊広 古市 州郎

出版者

中部日本整形外科災害外科学会

雑誌

中部日本整形外科災害外科学会雑誌 (ISSN:00089443)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.381-382, 2014-03-01 (Released:2014-06-11)

参考文献数

7

著者

和泉 諭 栗山 大 三浦 祐太朗 安田 尚史 四倉 涼 加藤 靖 高橋 薫

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SS, ソフトウェアサイエンス (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.106, no.523, pp.19-24, 2007-01-26

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高血圧や肥満といった生活習慣病の人々が増加している現代において,その予防策が求められている.本研究では,健康に関するオントロジを導入し,生活習慣病改善を目指す人々を支援するシステムの構築を行う.このシステムでは,センサデバイスやモバイル端末を利用し,ユーザの身体データの取得や管理を行い,さらに,取得した身体データを利用し,健康に関するドメインオントロジに基づいて推論を行うことで,ユーザに適した健康アドバイスを導出する.本稿では,支援システムの設計と実装について述べる.

著者

岩崎 稔 DRISCOLL M.W.

出版者

東京外国語大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2006

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昨年度に引き続き、岩崎稔とマーク・ドリスコルが、総動員システムと植民地支配というふたつの政治文化システムの連関や相互作用を、具体的な文化的表象を用いて分析する作業を続けた。関連する文献を収集し、適宜読解するとともに、認識を共有するための研究会も重ねた。具体的には、岩崎が特に植民地支配における身体と文化の問題に取り組み、コロニアリズムにおける物質的な暴力の思想的な含意についていくどか報告した。とくに性的な身体をめぐって、レイシズムの支配が、統合と排除、包摂と異物化というふたつの作用としてせめぎあすことの動態とその理由を解明することに先進した。他方ドリスコルは、岩崎と認識を共有しつつ、謝金によって翻訳通訳業務を担当してくれるアルバイト学生を伴って国立国会図書館にひきつづき通い、必要な図版、図録を調査してきた。また収集した身体をめぐる表象や図像を具体的にもちいて図像学的読解の実践を試みた。このトレーニングを通じて、図像を分析する際の基本的な枠組みや概念を鍛えることができた。また、とくに新しい視座として、ドリスコルは、コロニアリズム研究の一環である沖縄研究にも研究対象を拡大することができ、複数の研究者や民間の研究者との共同作業をこころみた。これらの作業を通じて、身体や空間をめぐるポリティクスについて、プロジェクト参加者の認識は、初発の時点に比べて格段に深化し、多くの素材を処理可能になった。また、研究のための図像の読解作業を通じて、今後の研究に必要な研究者ネットワークを構築した。

著者

中道 仁美

出版者

愛媛大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2010

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過疎地の地域再生については、活動を起こす・継続する基盤として、住民の意思疎通を図る集会が重視されねばならない。高齢化が進行した限界集落では、集会も開催できず、活性化への取り組みも頓挫する。高齢化した農業の補助労働としての外国人研修生は、今や欠かせないものとなりつつある。外国人研修生の母国での農業教育も重要であり、特に帰国後の研修生支援とともに、彼の地の農業者支援体制の構築が求められる。過疎地では女性起業に期待されているが、女性の起業への住民の理解は十分ではなく、それゆえ、女性起業が十分育成されないなどの課題が残る。

著者

長谷川 幸治 岩貞 勢生 北村 伸二 山内 健一 太田 進 岩田 久 河邊 清晴 篠田 昌一 岩瀬 敏樹

雑誌

Hip joint (ISSN:03893634)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.190-195, 1998-10-31

被引用文献数

12

著者

古川 純

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

vol.134, no.2, pp.143-148, 2014 (Released:2014-02-01)

参考文献数

10

被引用文献数

2

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Research into environmental dynamics of radioactive nuclides released by the Fukushima nuclear accident, especially radiocesium 137Cs (half-life, 30.1 years), is highly focused especially on diffusion processes of radiocesium into ecosystems, which is high-priority knowledge. Because of relatively sparse knowledge about the reallocation of radiocesium contained in organic matter in terrestrial ecosystems, the effects of diffused rediocesium into ecosystem cannot be accurately estimated. In this article, the terrestrial environmental dynamics of radiocesium mainly in the processes of plant uptake and the possibility of release from plants will be discussed. Plants uptake minerals from soil and these minerals are likewise ingested by animals that feed on plants, including humans. Therefore one of the main gateways of radiocesium into ecosystem is via plants. From the viewpoint of human dietary consumption, rice contamination with radiocesium has been energetically investigated and useful data are accumulating. Processes of radiocesium uptake mechanisms by plants are being researched using legumes, e.g. soybean. Speculation on the possibility of radiocesium release into forest atmosphere via plant activity will be introduced.

著者

鹿毛 理恵

出版者

佐賀大学

雑誌

研究活動スタート支援

巻号頁・発行日

2012-08-31

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少子高齢化による人口減少と労働力不足の進行は、土木・建設分野、製造業、サービス業、医療・福祉分野、農林水産業の労働力不足が深刻化している。特に地方の人口減少と高齢化は、産業と地域社会の衰退を招いている。本研究は農業分野における技能実習制度による外国人労働者受入れについて検討している。地方は、量、質ともに労働力が絶対的に不足し、規模の経済を狙った経営が難しく、若者を確保する産業が限られている。技能実習生の受入れで、労働力不足の解消に貢献している。しかし、文化の違いや言葉の壁はあるという。また、労使関係上のトラブル、賃金未払い、労働者の脱走は問題との指摘がNGOや送出し機関から指摘された。