著者

池田博明編 池田博明 新海明 谷川明男執筆

出版者

夢工房

巻号頁・発行日

2013

著者

J.E.Brady G.E.Humiston著 若山信行 一国雅巳 大島秦郎訳

出版者

東京化学同人

巻号頁・発行日

1991

著者

相嶋一登編集

出版者

メジカルビュー社

巻号頁・発行日

2014

著者

環境省編

出版者

全国官報販売協同組合 (発売)

巻号頁・発行日

2014

著者

坂本 千科絵 李 温九

出版者

京都文教短期大学

雑誌

京都文教短期大学研究紀要 (ISSN:03895467)

巻号頁・発行日

vol.52, pp.141-146, 2014-03-12

著者

永井 玉藻

出版者

慶應義塾大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2013-04-26

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本研究「フランシス・プーランクのオペラ作品におけるドラマトゥルギー」は、20世紀フランの作曲家、フランシス・プーランクのオペラ《カルメル会修道女の対話》を題材に、作品の資料調査とその分析を行うことで、作品のドラマトゥルギーの変遷とその意義を考察するものである。当該作品は、これまで多くの研究が行われてきた一方で、最も基礎的な資料研究が完全に欠落していた。そのため、作品の一次資料に関する情報が正確でないだけでなく、作曲中に繰り返し行われた変更や、改訂の詳細が、全く明らかになっていなかった。にもかかわらず、先行研究では繰り返し、作品の書法研究などが行われてきたのである。こうした状況に基づき、平成26年度には、2014年5月に資料調査(イタリア・ミラノのブライデンセ国立図書館リコルディ・アーカイブにおける調査)を行った。これにより、作品の一次資料に関するほぼ完全なデータを収集することができた。これらの結果は、2014年11月に行われた日本音楽学会第65回全国大会にて発表し、作曲家の自筆楽譜資料に基づいた分析を発展させた実証的な論を展開することができた。発表では、これまで公開されていなかったプーランクの自筆譜を、日本で初めて紹介することができ、その資料的価値を改めて検証することができた。一方、昨年度に複数行った海外での研究発表で出会った海外の研究者とは、年度を通してさらに密な関係を築くことができた。こうした活動を元に、博士論文の本格的な執筆が順調に進み、執筆の大筋が終了した。現在は、フランス語の訂正と本文の見直しを行い、また審査員の先生がたにもアドバイスをいただくなどしている。

著者

竹中 姫子 古宮 嘉那子 小谷 善行

雑誌

研究報告情報基礎とアクセス技術(IFAT)

巻号頁・発行日

vol.2011-IFAT-102, no.1, pp.1-6, 2011-03-21

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Twitter ではハッシュタグという,自分の投稿 (ツイート) に則した内容のインデックスをつける機能が提供されている.本研究ではハッシュタグのついていないツイートにたいしてハッシュタグを推定することを目的とする.そこでハッシュタグのついたツイートを学習し,そしてあるツイートがどのハッシュタグに属するかの推定を行った.分類器としてベイジアンフィルターを使用し,それぞれのタグについて 2 値分類を行い,複数のハッシュタグの推定を行った.実験では 50 種類のハッシュタグのつきの約 4 万件のツイートを学習データとして使用した.ツイート文にベイジアンフィルターを適用する場合は既知語に限定して処理を行うことで良い結果が得られるとわかった.

著者

加藤 健一

出版者

松江工業高等専門学校

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2011-04-28

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システム自身の状態に依存してそのシステムのタイムラグ,すなわちむだ時間が変動する状態依存むだ時間系に焦点を当て,その安定性解析法・制御系設計法を構築することを目的に検討を行った.状態依存むだ時間系の一つである伝播信号の跳ね返りを利用して自己の位置制御を行う一種の自己位置制御系を対象にとり,その状態推定が,離散時間の非線形状態方程式としての近似とオブザーバの拡張設計によって精密に行えることをシミュレーションによって確認した.

著者

宇都宮 奈美 濱田 初幸

出版者

九州地区国立大学間の連携に係る企画委員会リポジトリ部会

雑誌

研究論文集-教育系・文系の九州地区国立大学間連携論文集- (ISSN:18828728)

巻号頁・発行日

vol.2, no.2, 2009-03

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2001 年より講道館・全日本柔道連盟の合同プロジェクトとして,「柔道ルネッサンス」が立ち上げられた。これは柔道の原点に戻り,人間教育に重点をおいたプロジェクトである。その小委員会のひとつに「障害者との交流・支援」というものがある。これにはパラリンピックの支援や,障害者柔道の発展が含まれている。しかしパラリンピックでは視覚障害者のみを対象にしているのが現状である。某地域の2 つの施設では知的発達障害者を対象に,柔道稽古を行っている。その柔道稽古の結果,柔道の稽古により知的発達障害者は,挨拶,礼儀,他人を思いやる心等の,社会生活に必要な態度や能力など発達を助長することが明らかになった。また柔道という感動体験から生まれる柔道詩からも,言語力・観察力等の教育的・療法的効果が窺えることが示唆された。

著者

大重 康雄 オオシゲ ヤスオ Yasuo Oshige

雑誌

鹿児島女子短期大学紀要 = BULLETIN OF KAGOSHIMA WOMEN'S COLLEGE

巻号頁・発行日

vol.49, pp.65-75, 2014-03-20

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本研究は, 学生のキャリアに関する意思決定を支援する方法ついて述べたものである. 研究方法として, 就職活動を控えた一般企業を進路先とする本学教養学科学生に, 夏休み明けの段階でどのような意識で, 就職を考えているかアンケート調査を行い, その不安材料・ニーズに対しキャリア支援を行い, その効果を確認する手法である. アンケート結果では, 約6割がまだ進路が不明確であり, 大まかに進路を決めている学生も含めて全体の9割が自分の就職に不安を感じている結果が出ている. 学生の就職に対する不安材料 「希望業種・職種が不明確」 および企業選択で重視する条件 「仕事の質・量が自分にあっているか」 であり, この二つは, いずれも職業選択の自分とのマッチングということに集約できる. 「VRT カード」 を使った職業レディネス・テストを試行として希望学生に実施したが, 課題への対抗策として有効なツールの一つであることが, 今回の受検者に関して認められた.

著者

中川 行夫

出版者

日本農業気象学会

雑誌

農業気象 (ISSN:00218588)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.121-122, 1973-09-30 (Released:2010-02-25)

著者

町田 好男 森 一生 田村 元

出版者

東北大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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圧縮センシングMRIとは、情報技術を用いて少ない計測データから画像を取得する新しいMR高速撮像法である。技術開発が進展する中、臨床応用の立場から見た画像の得失を見極めることが重要であり、適切な画質評価指標が求められている。今回種々の条件で画質評価実験を進めた結果、個々のアプリケーション固有の評価も重要であることが分かった。本研究では特に、臨床上重要なMR血管描出法(MRアンギオ)について、脳血管を模擬した数値モデルを用いて血管描出能の再構成およびノイズ条件依存性を半定量的に評価する方法を提案した。

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンピュ-タ (ISSN:02854619)

巻号頁・発行日

no.717, pp.56-60, 2008-11-15

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J.フロントリテイリングは傘下の大丸と松坂屋の基幹システム統合を9月に終えた。意見の対立や文化の違いに戸惑いながらも、繁忙期であるお盆明けの統合を断行。消費低迷による売り上げ減少も統合作業の足を引っ張った。だが従業員への教育を徹底して現場トラブルの撲滅を図るとともに、新システムの稼働前日には全店を臨時休業し演習を実施。10億円規模の機会損失を覚悟で万全を図った。

著者

滝沢 寿一

出版者

日本独文学会

雑誌

ドイツ文学 (ISSN:03872831)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.143-145, 1965-03-31 (Released:2008-03-28)

著者

秋山 泰 瀬々 潤 関嶋 政和

出版者

東京工業大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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本研究では、無限次数多重検定法(LAMP)を開発し、ヒト乳がん細胞等における制御因子の同定に適用した。形状相補性に基づくドッキング手法MEGADOCKを発展させ、キナーゼ等の標的タンパク質の網羅的解析を実施し、結果をデータベース化した。また化合物プレ・スクリーニングを行うSpressoシステムを開発した。分子動力学計算により熱揺らぎに基づく結合ポケットの変形を評価することにより、バーチャルスクリーニングの性能が向上することも見出した。

著者

平野 高志

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 第29回九州理学療法士・作業療法士合同学会 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

pp.64, 2007 (Released:2008-02-01)

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【はじめに】 平成18年に医療・介護保険の改定が実施され、リハビリテーション(以下リハ)では算定日数の制限が、入院療養では医療区分などが大きな問題となった。医療120床、介護293床全て療養病床の当院では、病院全体が大きく変わる事を余儀なくされた。そこで改定前後における当院の動向について調査し、私見を含めここに報告する。【対象・方法】 平成18年1月から12月の1年間における、病床稼働率、待機者数、入退院数、入退院者動向、医療区分、平均介護度、日常生活自立度、リハ延単位数について調査し、保険制度改定前後の動向と患者像を比較、検討した。【結果】 病床稼働率は、3月99.7%が12月には97.4%に低下し、待機者は3月に61名であったのが、6月には待機者なしとなる。入・退院数は順に1月は15名・11名、5月は22名・20名、10月27名・35名と最も多く、12月は18名・20名と低下傾向である。入院経路としては、病院からの紹介が多数を占め、自宅、近隣施設からの入院が続く。退院経路としては、転院、自宅、死亡退院が多数を占めている。4月以降介護系施設への退院も少数ではあるが増加している。医療区分の推移は、重症化が進んでおり、区分2以上の割合は、7月時点で71.3%、9月で80%を超え、12月には87.0%まで増加している。平均介護度は、全体で1月では4.18だったのが、6月に3.88、11月には3.67へと変化している。日常生活自立度は、病院全体でC2、B2、B1の順で多く、年間を通して変化はない。介護病棟ではB2、B1の増加C2の減少、医療病棟ではB2、B1の減少C2の増加となっている。リハ月別延単位数は、医療は3月に最も多く12月には47%減少し、介護では31%増加している。全体は、療法士の増減により多少変化はあるが大きな変化はない。【考察】 この改定で、リハにおける日数制限と医療区分が設けられ、療養病床のみである当院は、その対応に追われる1年となった。慢性期入院医療に関わる見直しで、区分の低い患者の療養が厳しくなり、介護保険の申請を勧め介護度を取得すると同時に、医療区分を確認した。医療と介護の適応判断を全患者で行い、必要時には退院指導も行った。在宅復帰・生活重視への移行で退院指導重視と種々の施設開設で、待機者なしとなったと考える。7月に向け、院内で医療と介護間で患者の移動があり、患者像が逆転したことが日常生活自立度、介護度から伺える。リハにおいてもリセット後180日で、医療の適応患者が減少し、療法士の配置を介護で増員し、リハ継続を進める事となった。医療と介護の機能分担と連携の明確化を痛感した。本年の例外的な医療保険の改定と2年後の介護の改定、また介護療養病床の廃止と情勢は変化する。医療と介護の連携に当院の方針を見出す必要がある。

著者

山崎 和彦 脇阪 善則

出版者

Japanese Society for the Science of Design

雑誌

日本デザイン学会研究発表大会概要集

巻号頁・発行日

pp.6, 2012 (Released:2012-06-11)

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本研究は総合的なユーザ体験を考慮したアプローチであるユーザエクスペリエンスデザインを支援するための手法を提案することを目的とする。

著者

篠田 之孝 水谷 裕介 三戸 勇気 渡沼 玲史 丸茂 美惠子

雑誌

電気学会研究会資料. LAV, 光応用・視覚研究会

巻号頁・発行日

vol.2012, no.1, pp.27-30, 2012-02-02

著者

久保 勇輔 高木 大輔 森上 亜城洋

出版者

東海北陸理学療法学術大会

雑誌

東海北陸理学療法学術大会誌 第28回東海北陸理学療法学術大会

巻号頁・発行日

pp.84, 2012 (Released:2013-01-10)

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【目的】 転倒セルフエフィカシーとは、転倒しないで日常生活をどのくらい行えるかという見込み感であり、セルフエフィカシー(自己効力感)や自信は身体機能と強く結びついている。自己効力感と身体活動量には関係性があると報告されているが、一方で身体活動をどのように維持するかという問題点も浮上している(竹中ら、2002:加藤ら、2006)。谷本ら(2010)によると、加齢に伴う身体組成の変化は、高齢者の生活機能障害に深く関わり、加齢に伴う筋肉量の減少と基本的ADLの障害は関連し、高齢期の健康づくりにおいては下肢筋肉量に着目した支援の必要性が報告されている。そこで筋肉量の増減が、高齢者の生活機能への変化を通して、自己効力感に影響を及ぼす可能性が推測されるため、本研究では加齢、筋肉量、自己効力感との関係性を検討した。なお本報告は、対象者に紙面、口頭にて説明し同意を受け、公立森町病院倫理委員会の承認を得た。【方法】 対象は、地域在住女性高齢者24名とし、年齢は71±9歳、身長は148.9±5.6㎝、体重48.4±7.4㎏であった。全身筋肉量は、BIA法(生体インピーダンス法)でデュアル周波数体組成計(TANITA:DC-320)を用いて測定した。Brown et al(1998)は、BIA法で推定した筋横断面積とCT法で測定した筋横断面積に有意な相関があることを報告している。転倒セルフエフィカシーに対しては、竹中ら(2002)が開発した転倒セルフエフィカシー尺度(FES:falls efficacy scale)を用いた。加齢、筋肉量、転倒セルフエフィカシー尺度の各々の関係において、Pearsonの積率相関係数で検討し、有意水準は、危険率5%未満にした。【結果】 加齢と全身筋肉量の間に、有意な負の相関を認め(r=-0.57, p<0.05)、加齢に伴い全身筋肉量が減少していた。また、筋肉量とFESには有意な正の相関を認め(r=0.44, p<0.05)、筋肉量が多い対象者は、動作に対して自信を持っていることが示された。【考察】 全身筋肉量が自己効力感に影響を及ぼす可能性が示唆された。高齢者では加齢に伴い筋肉量が減少し、身体活動量が減少することで自己効力感が低下することが推測される。自己効力感は多くの研究において運動参加への定着についての重要因子とされている。そこで本研究より高齢者においては、まず筋肉量を増やすことが生活機能障害、ADL障害を改善し、結果身体活動を通して自己効力感を向上できるのではないかと考える。一方で今回は、全身筋肉量について検討したが、加齢ではサルコペニアにより速筋線維は萎縮し(河野ら、2011)、遅筋線維は影響を受けない(Fujiwara et al, 2010)。高齢者では特に筋線維間の分布に差異を認めるため、今後は筋線維組成からの検討もしていきたい。また身体活動量に影響を及ぼす要因として、認知機能の低下や環境因子もあるため合わせて検討する必要がある。【まとめ】 今回、全身筋肉量と自己効力感に関係性があり、高齢者では筋肉量を増やすことが生活機能の改善を通して、自己効力感を変化させる可能性が示唆された。

著者

中井 貴大 木村 圭佑 岩田 研二 山崎 年弘 坂本 己津恵 松本 隆史 櫻井 宏明 金田 嘉清

出版者

東海北陸理学療法学術大会

雑誌

東海北陸理学療法学術大会誌 第28回東海北陸理学療法学術大会

巻号頁・発行日

pp.79, 2012 (Released:2013-01-10)

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【はじめに】 脊髄損傷、脳卒中片麻痺、パーキンソン病(以下:PD)患者に対するトレッドミル歩行訓練(以下:TT)効果についての報告は数多くあり、高いエビデンスを認めている。そこで、今回Th11破裂骨折にて下肢に不全麻痺を呈したPD患者に対して、自宅内での歩行再獲得にTTが有効であった症例について報告する。【症例紹介】 症例は70歳代女性で、腰背部痛の増悪により歩行困難となりTh11破裂骨折の診断を受けた。急性期病院にて硬性コルセットを作成し保存療法となり、発症42日後に当院回復期リハビリテーション病棟に入院し、自宅復帰に向けたリハビリテーションの介入を開始した(患者1日あたりの単位数7単位)。病前は夫と二人暮らしで、既往歴にPDがあったがADLは自立レベル、IADLも一部自立していた。なお、本研究は当院の倫理委員会が定める倫理規定に従い実施した。【初期評価】 Hoehn-Yahr重症度分類はStage3レベルであり、動作時に姿勢反射障害を認めた。また、入院時は座位保持で腰背部痛が増悪(NRS8/10)し、座位時間は約30分程度であった。さらに右下肢には軽度から中等度の表在感覚低下を認め、入院時下肢筋力は右下肢がMMT2~3レベル、左下肢が3~4レベルであった。病棟での移動手段は車椅子で、介助者による駆動の介助が必要であった。歩行は疼痛が強かったため行っていない。入院時機能的自立度評価法(以下、FIM)は64点であった。【経過・アプローチ】 腰背部痛の軽減、座位時間の延長に伴い、入院約2週間後平行棒内歩行訓練を開始した。当初は平行棒を両手で把持した状態でも膝折れが生じるため監視レベルに留まり、入院約1ヶ月で住宅評価を行ったところ短距離を独歩で移動しなければいけない区間が存在したため、歩行能力向上を目的にTTを開始した。TT開始初期は設定速度0.5㎞/hとし、前方両手支持での環境設定とした。歩行能力向上に伴い難易度調整を行った。TT開始から約1ヶ月で速度2.0㎞/h、支持物なしにて約3分間連続歩行が可能となった。TTの効果判定として、10m歩行を測定し、速度、歩行率、介助数の側面から訓練効果について検証した。TT開始当初は10m最大歩行速度0.59㎞/h、歩行率0.88step/sec、介助数3回であったが、約1ヶ月のTT訓練介入で速度2.02㎞/h、歩行率1.68step/sec、介助数0回と歩行速度、歩行率、介助数において改善を認めた。TT開始約2週間で病棟内シルバーカー歩行自立となり、退院時には約50mを介助なしで独歩にて移動可能となったが、自宅環境との違いより、病棟内歩行はシルバーカーに留まった。なお、退院時FIMは99点と向上した。【考察】 TT開始当初の歩容は、PD特有の体幹前傾位で小刻み歩行であった。さらに破裂骨折の影響のため下肢筋出力低下を認め、支持性が低く歩行速度も低下していた。また左右動揺が大きく、バランスを崩した際は姿勢制御が困難であった。TTの導入により、能力に合わせた高速度での歩行を繰り返し行うことと股関節伸展を意識した立脚後期を作ることでCentral Pattern Generatorが賦活し、歩行時の筋活動パターンが学習され、歩行能力向上につながったのではないかと推察された。また、動作特異性から一定量の歩行訓練を行うことで、実動作への転移が高く、短期間での訓練効果が得られたのではないかと考えられた。