著者

間宮 陽介

出版者

水資源・環境学会

雑誌

水資源・環境研究 (ISSN:09138277)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.20-25, 2016 (Released:2016-12-28)

著者

大澤 元毅 池田 耕一 林 基哉 桑沢 保夫 真鍋 純 中林 由行

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会環境系論文集 (ISSN:13480685)

巻号頁・発行日

vol.68, no.566, pp.65-71, 2003-04-30 (Released:2016-12-28)

参考文献数

17

被引用文献数

4 5

---

The purpose of this research is to know the present status of the indoor air chemical pollution by VOCs in Japanese houses in 2000. The concentrations of formaldehyde, toluene, xylene and ethylbenzene were measured in five thousand houses, and the following results were obtained. 1) In 27.3% of surveyed houses, the indoor concentrations of formaldehyde exceeded the guideline established by the Ministry of health, labor and welfare of Japanese Government. And those of toluene, xylene and ethylbenzene were 12.3, 0.013 and 0% respectively. 2) The formaldehyde concentrations correlated well to the indoor temperatures. 3) The averages of the formaldehyde concentrations in houses according to the age of year after construction were analyzed, and the concentration in houses built after 1997 was lower than that in 1996, which showed the highest value.

著者

原 俊彦

出版者

日本人口学会

雑誌

人口学研究 (ISSN:03868311)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.69-75, 1992-05-30 (Released:2017-09-12)

著者

高瀬(勝野) 真人

出版者

日本人口学会

雑誌

人口学研究 (ISSN:03868311)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.21-34, 1991-05-30 (Released:2017-09-12)

---

わが国では第1回の国勢調査が行われた1920年(大正9年)以前の死亡統計については,詳細な分析の基礎となる正確な年齢別人口が得られなかったこと,死亡登録の完全性が疑問視されてきたことなどから,これまで充分な解析が行われていない。そこで,国勢調査以前の死亡統計の精度を実証的に評価するとともに,死亡統計の詳細な分析に不可欠な年齢別人口を得ることを目的として,国勢調査人口を基礎におよそ30年分の年齢各歳別(出生年別)死亡統計をもとに1.5%の届出漏れと死亡数の3.5%にのぼる内地外への流出超過を考慮した上で, 1890年(明治23年)首にまで遡る年齢別人口および出生数の推計をおこなった。この推計作業の終着点である1890年前後の本籍人口は,成人の就籍漏れがほとんど解消されていた上,除籍漏れ(主に死亡届漏れ)の蓄積もまだ少なく,内地外への移動も無視できる程度であり,推計人口は年次を遡るにつれて本籍人口との一致度を高めていくものと期待された。その結果,国勢調査から30年余りも隔たった戸籍簿上の年齢別人口である1890年首の本籍人口ならびに30年間の登録出生数が実際に極めて高い精度で復元できることが確認された。一方, 1920年以降の死亡率の傾向から推計された生命表を用いた逆進生残率法による人口推計では,人口の年齢分布や推定される届漏れの改善傾向に疑問があることを示した。これらの結果から,少なくとも明治20年代には,わが国の死亡統計はすでに詳細な分析に耐える信頼性をそなえていたものと推定された。また,わが国では1885年に原因不明の出生率,死亡率の急上昇が認められるが, (1)その死亡数の増加が著しく乳幼児に偏っていること(2)届遅れの出生死亡届出数が同年に明らかなピークをもつこと(3)その前年の明治17年に「墓地及び埋葬取締規則」が公布され,死亡のみならず妊娠第4月というかなり早期の死産にまで届出と埋葬が義務づけられたこと,の3点から特に乳幼児の死亡届出が1885年を境に大きく改善したと考えられることを示した。結論として, 1890〜1920年の公式統計上の死亡率低下の停滞(上昇)は事実を反映したものと考えられ,今回の人口推計結果をもとに死因別年齢別死亡の詳細な分析を進めることが重要であると考えられた。

著者

Hidemasa HIDAKA Toshiaki EIDA Toshio TAKIZAWA Takahisa TOKUNAGA Yasuhito TASHIRO

出版者

Japan Bifidus Foundation

雑誌

Bifidobacteria and Microflora (ISSN:02869306)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.37-50, 1986 (Released:2010-06-28)

参考文献数

28

被引用文献数

356 430

---

A study was made of the effects of fructooligosaccharides, which exist widely inplants such as onion, edible burdock, wheat etc., on the human and animal intestinal flora. Fructooligosaccharides are produced from sucrose with the aid of β-fructofuranosidase from Aspergillus niger on a commercial scale by Meiji Seika Kaisha, Ltd.(Neosugar, Meioligo®). It has been found that they are not hydrolyzed by any digestive enzymes of humans and animals. Moreover utilization byvarious kinds ofintestinal bacteria indicated that Bifidobacterium spp., the Bacteroides fragilis group, Peptostreptococcus spp. and Klebsiella pneumoniae can utilize these saccharides, but Clostridium perfringens, Escherichia coli and others cannot. The fructooligosaccharides are selectively utilized, particularly by bifidobacteria.The clinical studies showed that fructooligosaccharides administration improved the intestinal flora, with subsequent relief of constipation, improved blood lipids in hyperlipidemia, and suppressed the production of intestinal putrefactivesubstances.

著者

舩先 康平 白井 克佳 岡田 幸彦

出版者

一般社団法人 日本体育・スポーツ・健康学会

雑誌

体育学研究 (ISSN:04846710)

巻号頁・発行日

pp.21072, (Released:2021-11-24)

被引用文献数

1

著者

田邉 健太郎

出版者

美学会

雑誌

美学 (ISSN:05200962)

巻号頁・発行日

vol.64, no.1, pp.71-82, 2013-06-30 (Released:2017-05-22)

---

Jerrold Levinson insists that musical works are indicated type entities. The aim of this paper is, first, to summarize and clarify his view and, second, to examine his view and the criticisms which are directed towards Levinson's notions of "indication" and "creating type." In Section 1, I summarize why Levinson rejects "Sound Structure Theory." His motivations for rejecting it are two. First, he assumes musical works can be created, but sound structure cannot. Second, he assumes musical works must be individuated so finely that they can bear the aesthetic/artistic properties which we ordinarily attribute to them. In Section 2, I explain his proposal that musical works are indicated type entities and "Indicated Type Theory" avoids the problems which "Sound Structure Theory" cannot. In Section 3, I examine two criticisms of Levinson's view. The first criticism concerns the ontological nature of indicated type. But I think Levinson can object to that criticism. The second criticism concerns his notion of "creating new type." This is a genuine problem for Levinson.

著者

阿南 英明

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.99, no.6, pp.1363-1365, 2010 (Released:2013-04-10)

参考文献数

1

著者

吉田 龍夫

出版者

一般社団法人 日本エネルギー学会

雑誌

燃料協会誌 (ISSN:03693775)

巻号頁・発行日

vol.40, no.5, pp.349-358, 1961-05-20 (Released:2010-06-28)

---

赤平鉱の選炭工場は昭和16年に建設され18年4月より水選を開始したが, 当時は210t/hr.の能力しかなく, さらに昭和28年の上歌志内鉱合併の機会に280t/hr・に増加し, その後出炭の増加に伴い新しい選炭技術の研究を実施し, ここに斯界の注目を浴びる程の独自の選炭工場を完成した。今回の増強合理化において, 設備的にもわが国で初めての試みがかなり多く, 特にタカブジグを主選機とする選炭系統, 油圧式自動硬抜装置の採用, 精炭脱水用レゾナンス・スクリーン, フンボルト遠心脱水機, およびコンターベックスのなど入などが上げられ乳合理化後今日までの累計でひ合理化が生み出した収益は約6億円に達していると見積られる。

著者

田中 祥子

出版者

日本マーケティング学会

雑誌

マーケティングジャーナル (ISSN:03897265)

巻号頁・発行日

vol.40, no.4, pp.58-65, 2021-03-31 (Released:2021-03-31)

参考文献数

36

---

企業の新製品開発において,ユーザー(消費者)のアイデアを反映したり,その意見を基に製品改良をしたりする「共創」の重要性が増している。ユーザーの意見を反映することは,市場のニーズに的確に応えられ,市場での優位性を得られるためだ。その共創で成果を出すには,ユーザーの参加や貢献の獲得が必須となる。本稿では,企業が関わる共創コミュニティへのユーザー参加動機について,既存研究を自己決定理論に基づき分類する。レビューの結果,既存研究を時間概念なし,初期参加動機,継続参加動機の3つに整理した上で,ユーザーの参加段階を考慮した動機は未探索の部分が多い点を指摘する。時間概念を含んだ動機を明らかにすることはユーザーの参加を促す施策立案のヒントととなり,共創を計画する企業や団体への貢献となるだろう。

著者

渡部 良樹 榎本 千鳥 飯島 博幸

出版者

日本鳥学会

雑誌

日本鳥学会誌 (ISSN:0913400X)

巻号頁・発行日

vol.68, no.1, pp.85-90, 2019-04-23 (Released:2019-05-14)

参考文献数

25

著者

正木 郁太郎

出版者

日本社会心理学会

雑誌

社会心理学研究 (ISSN:09161503)

巻号頁・発行日

vol.37, no.1, pp.61, 2021-07-31 (Released:2021-07-31)

著者

山本 晶

出版者

日本マーケティング学会

雑誌

マーケティングジャーナル (ISSN:03897265)

巻号頁・発行日

vol.41, no.2, pp.7-18, 2021-09-30 (Released:2021-09-30)

参考文献数

31

被引用文献数

2

---

オンライン・プラットフォームの成長に伴い,リユース行動の選択肢が広まっている。本研究では一時的所有行動という概念を提示し,その定義を明らかにした上でなぜいま本概念に着目するべきなのかを論じる。また,先行研究の詳細なレビューからリキッド消費,アクセス・ベース消費,共同消費,シェアリング・エコノミーといった近年登場した概念および従来の所有行動や共有行動と本概念との相違点を明らかにし,今後の研究機会を示す。本研究の貢献は近年注目される所有から利用への進化に着目し,一時的所有という新しい所有の在り方に焦点を当てることによって,既存のリキッド消費および所有行動の議論を補完するものである。

著者

Sanae IECHIKA Toshinori ISHIKUMA

出版者

日本学校心理学会

雑誌

学校心理学研究 (ISSN:13465732)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.139-157, 2021-03-31 (Released:2021-11-19)

参考文献数

41

---

本研究の目的は,特別な援助ニーズがある子どもたちのためのコーディネーション委員会の機能が,教師による生徒への心理教育的援助サービスにどのような影響を与えるかを明らかにすることであった。そこで中学校教師432名を対象に質問紙による調査を実施した。調査の内容は,「問1:コーディネーション員会の機能」,「問2:学校の問題に対する当事者としての意識」,問3:心理教育的援助サービスに対する教師の意識」,「問4:教師の心理教育的援助サービス」であった。その結果,コーディネーション委員会の4つの機能(①個別のチーム援助の促進機能,②コンサルテーション及び相互コンサルテーション機能,③マネジメントの促進機能,④学校・学年レベルの連絡・調整機能)のうち,①個別のチーム援助の促進機能を除く3つの機能が,教師の「学校の問題に対する当事者としての意識」と「心理教育的援助サービスに対する教師の意識」に正の影響を与えていることが明らかになった。また,コーディネーション員会の機能は,「学校の問題に対する当事者としての意識」と「心理教育的援助サービスに対する教師の意識」を通して教師の心理教育的援助サービスに正の影響を与え,コーディネーション委員会の機能の中で,①個別のチーム援助の促進機能と④学校・学年レベルの連絡・調整機能は直接的に教師の心理教育的援助サービスに正の影響を与えることが明らかになった。本研究では,コーディネーション員会(生徒指導委員会,教育相談部会,校内委員会など)を取り上げた。これらの委員会では,教師とスクールカウンセラーが,主に特別な援助ニーズのある生徒の問題に関する状況について話し合い,その生徒をどのように援助していくかを話し合う。つまり,コーディネーション委員会は,二次的援助サービス・三次的援助サービスが必要な生徒への援助サービスを向上させることを主としたコンサルテーション・相互コンサルテーション及び連絡・調整の場である。しかし本研究の結果が示すように,コーディネーション委員会の機能は,いじめ,不登校,発達障害などの二次的援助サービス・三次的援助サービスを向上させるだけでなく,開発的ニーズをもつすべての生徒に対する一次的援助サービスを向上させる可能性がある。コーディネーション委員会が定期的に開催されることで,授業の改善や生徒へのサポートなど,教師の心理教育的援助サービスを維持し,促進することで,チーム学校の心理教育的援助サービスが改善される可能性がある。特に日本では,教師が心理教育的援助サービスの主な提供者となっているため,心理教育サービスの提供者としての教師の成長は重要である。また,コーディネーション委員会への参加は,教師と専門スタッフ(スクールカウンセラーやスクールソーシャルワーカーなど)が,学校全体の心理教育的援助サービスをチームとして行うことを推進すると考えられる。今後は,公認心理師・臨床心理士・学校心理士などの資格を持つスクールカウンセラーが,コーディネーション委員会に定期的に参加するよう求めることが必要である。

著者

谷埜 予士次

出版者

関西理学療法学会

雑誌

関西理学療法 (ISSN:13469606)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.59-62, 2003 (Released:2005-04-12)

参考文献数

5

---

This article describes the factors in posture and motion from the standpoint of dynamics and kinematics. Factors in stability include the following: base of support, gravity, link segment, mass and friction. And also, angular momentum introduces us to an understanding of the stability of motion during a jump. Understanding stability is important in analyzing posture and motion in the field of physical therapy.

著者

竹之内 耕

出版者

公益社団法人 東京地学協会

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.125, no.6, pp.795-812, 2016-12-25 (Released:2017-01-25)

参考文献数

51

被引用文献数

4 4

---

Education on geopark activities is regarded to be a fundamental element for promoting sustainable development in local communities of the region. Implementation of school and social education on the Geopark Concept has progressed since the Global Geopark designation in 2009. In school education, a new education plan called the Unified Education Policy for Children Aged 0 through 18 was set up to promote geopark studies among schools in cooperation with the City Board of Education and the City Government. Having recognized the important role of Geoparks in school education, the City Board of Education has included geopark studies as a program within the compulsory education curriculum of subjects such as science, geography, and integrated studies. By following the education plan, the City Board of Education has continued to provide support to school teachers with the following results: outdoor and indoor training programs have been held by teachers' organizations and Itoigawa Geopark Council, showing educators how geoparks can be used in classroom education. Supplementary textbooks for grades 3 through 9 have been published and distributed, providing invaluable resources for the study of earth science and history, as well as regional culture. Citywide Geopark Studies Conferences have been held to give students opportunities to share what they have learned. An exchange program has been begun for elementary and junior high school students with Itoigawa's sister geopark in Hong Kong. In social education, new educational activities such as the Geopark Certification Exam for citizens, Geopark Guide Training Program, and Geopark Master Program linking businesses to the geopark have been set up by the Geopark Council. These educational systems have become popular among citizens, fostering pride in their hometowns and geoheritages, and related resources of global value. Based on that sense of pride, local residents have begun to promote regional development using geopark resources.

著者

栗原 千絵子

出版者

日本保健物理学会

雑誌

保健物理 (ISSN:03676110)

巻号頁・発行日

vol.54, no.1, pp.19-28, 2019-04-18 (Released:2019-09-03)

参考文献数

26

被引用文献数

2

---

The International Commission on Radiological Protection (ICRP) issued in February 2018 the Publication 138, titled “Ethical foundation of radiological protection system.” Although the ICRP has longtime recognized that ethics is an essential component of their radiological protection system, they have rarely described explicitly about the ethical foundation of the system. For this reason, the Commission established in 2012 the task group 94 to clarify and describe the ethical foundation of the system. As the result, the publication shows the process of evolution of the radiological protection system through 20th century until now, which leads to the identification of four core ethical values underpinning the system: beneficence and non-maleficence; prudence; justice; and dignity, along with related procedural values: accountability; transparency; and inclusiveness (stakeholder participation). As one of the authors of this publication, I will briefly introduce the developing process and the outlines of it, and additionally will provide a short summary of my experience of discussion through the workshops worldwide, concerning the nuclear accident of the Fukushima Daiichi Nuclear Power Station, as well as commonalities and diversities of Western and Asian perspectives of ethical core values.

著者

後飯塚 由香里

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

化学と教育 (ISSN:03862151)

巻号頁・発行日

vol.62, no.4, pp.206-208, 2014-04-20 (Released:2017-06-16)

参考文献数

6

被引用文献数

2

著者

Kenta Watanabe Chihiro Oda-Yamamizo Kimiyo Sage-Ono Akemi Ohmiya Michiyuki Ono

出版者

Japanese Society for Plant Biotechnology

雑誌

Plant Biotechnology (ISSN:13424580)

巻号頁・発行日

vol.34, no.4, pp.177-185, 2018-01-25 (Released:2018-01-27)

参考文献数

53

被引用文献数

8 7

---

Japanese morning glory, Ipomoea nil, has several coloured flowers except yellow, because it can accumulate only trace amounts of carotenoids in the petal. To make the petal yellow with carotenoids, we introduced five carotenogenic genes (geranylgeranyl pyrophosphate synthase, phytoene synthase, lycopene β-cyclase and β-ring hydroxylase from Ipomoea obscura var. lutea and bacterial phytoene desaturase from Pantoea ananatis) to white-flowered I. nil cv. AK77 with a petal-specific promoter by Rhizobium (Agrobacterium)-mediated transformation method. We succeeded to produce transgenic plants overexpressing carotenogenic genes. In the petal of the transgenic plants, mRNA levels of the carotenogenic genes were 10 to 1,000 times higher than those of non-transgenic control. The petal colour did not change visually; however, carotenoid concentration in the petal was increased up to about ten-fold relative to non-transgenic control. Moreover, the components of carotenoids in the petal were diversified, in particular, several β-carotene derivatives, such as zeaxanthin and neoxanthin, were newly synthesized. This is the first report, to our knowledge, of changing the component and increasing the amount of carotenoid in petals that lack ability to biosynthesize carotenoids.

著者

彌永 昌吉

出版者

科学基礎論学会

雑誌

科学基礎論研究 (ISSN:00227668)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1-2, pp.4-6, 1982-12-25 (Released:2009-07-23)