著者

中村 雄二郎

出版者

筑摩書房

雑誌

展望

巻号頁・発行日

no.231, pp.p30-45, 1978-03

著者

今福 龍太

出版者

集英社

雑誌

すばる (ISSN:03876381)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.222-229, 2010-02

著者

大蘇芳年

出版者

津田源七

雑誌

あづまにしきゑ

巻号頁・発行日

1887

著者

向井 由紀子 橋本 慶子

出版者

The Japan Society of Home Economics

雑誌

家政学雑誌 (ISSN:04499069)

巻号頁・発行日

vol.28, no.3, pp.230-235, 1977-06-20 (Released:2010-03-09)

参考文献数

8

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本実験では使いやすい箸の長さについて, 異なった長さの箸を用いた場合と, 一定の長さの箸を持つ位置をかえて作業した場合の作業量および筋電による筋活動度より検討した.1) 作業量の多い箸の長さと筋電図における筋活動度の少ない箸の長さは, ほぼ同じになる傾向があり, 年齢差, 手の長さ, はさむ対象物の違いなどの諸条件を考慮に入れて, 使いやすい箸の長さは約17~21cmの間にあると思われた.2) 使いやすいと思われる箸の長さは, 手の長さの1.1~1.2倍であった.以上の結果は竹の丸箸を使用して得たものであるが, 今後箸の材質, 太さ, 重さ, 箸の持ち方の違いなどの点について, ひきつづき検討していきたいと考えている.

著者

小池 康晴

出版者

東京工業大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2012-04-01

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筋電図によるアクティブな制御が可能な防水型福祉機器のために、筋電図用防水アクティブ電極を開発した。また、水中と空気中で計測した波形の質を比較し、性能の低下がほとんど見られずに計測できることを確認した。また、無線による通信のために、消費電力を抑えるシステムを構築した。さらに、防水型の義手の試作として、安価なサーボモータを用いた義手を製作した。関節角度とインピーダンスを可変に設定することで、位置だけでなく力の大きさも筋電図による制御可能とした。

著者

大野 正夫 LARGO Danilo FORTES Migue TRONO Gavino 鰺坂 哲朗 小河 久朗 増田 道夫 山本 弘敏 奥田 武男 吉田 陽一

出版者

高知大学

雑誌

国際学術研究

巻号頁・発行日

1990

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フィリピン諸島の海藻・海草・微細藻類に関する分類、生態に関する調査研究、有用海藻類の資源学調査は昭和60年度より開始され、3次にわたる現地調査が行われた後、最終年度の平成2年度に総括的調査研究が実施された。1.現地調査:今年度の実施計画では、各担当者が今迄の調査で、デ-タや海藻標本等を特に補ぎなう必要のある地域を定めた。また3次まで行動等を考慮して乾期に現地調査が実施されてきたが、雨期の海藻の生育状態も知る必要が生じたために、6月16日から6月28日の期間現地調査実施した。山本,増田,鰺坂は、今迄の研究から、それぞれオゴノリ属,ソゾ属,ホンダワラ属の海藻類の分類学的研究にしぼって、北ルソン島で調査が行われた。短期間でかなり広い範囲の採集調査が行われ、オゴノリ属やソゾ属の標本は充分に得られ、特にフィリピンでのこれらの種の季節的消長を知ることができた。ホンダワラに関して、新らたに得られた種の標本は多くはなかったが、生殖器床を持つ標本が多く得られた。吉田は、マニラ周辺のミル貝の養殖場の環境調査を実施した。今回はミル貝養殖を指導しているJICAの専門家の協力も得て、詳細な水質調査とともに、養殖場内の植物プランクトン組成を知ることができ、ミル貝養殖の管理の基礎資料を得ることができた。奥田は、フィリピン諸島の中央部にあるセブ島で、サンカルロス大学の協力を得て、5昼夜にわたり、紅藻類の果胞子放出周期、特に日周リズムの有無についての観察を実施した。今迄の調査で季節的成熟リズムを追ったが、今回の調査研究で、熱帯域における海藻の成熟現象を明らかにすることができた。小河は、海草類の分類地理学的調査を実施してきたが、生態的調査資料が充分でなかったので、パラワン島に定点を定め、季節的調査を実施してきたが、今回、その総括的な調査を実施した。その結果、雨期は結実期であることがわかり、熱帯域の海草の生活パタ-ンをとらえることができた。大野は、フィリピンで養殖されているキリンサイ類の養殖方法を生態学的に検討した。また前回採集された海藻標本の整理と種類の検討を行なった。2.招へい:3次調査までに協同調査を行なってきたフィリピン大学のトロノ教授,フォルテス助教授,サンカルロス大学のラルゴ講師は、彼等の専門分野について、日本側メンバ-および日本国内の関係研究者と有意義な意見交換をすることができた。トロノ氏は、フィリピン産のホンダワラ類について、出来るかぎり種名を明らかにする研究計画があり、北海道大学の標本庫におさめられている標本と比較検討することにより、多くの未同定のものについて、検討することができた。フォルテス氏は、海草類の生態に関し、熱帯域と温海域の相違点などを検討することができた。ラルゴ氏は、有用海藻であるオゴノリの生理生態的な研究とホンダワラ類の生態調査をセブ島で実施しており、そのデ-タを高知大学と京都大学において検討する会合を持った。以上のように各担当者は、短期間の現地調査であったが、多大の成果を得て、現在デ-タ-の解析や分類学的検討を行なっている。各人の成果は、個別に学術雑誌に投稿することにしているが、このプロジェクトの成果として日本水産学会平成4年度シンポジュウム「東南アジアにおける養殖の現状と将来展望」において、海藻類に関し、大野(海藻類の養殖)、小河(キリンサイ類)、鰺坂(オゴノリ類),吉田(ミドリガイ養殖と環境)が報告する。また、6年間にわたった調査研究の成果の総括的出版物として、200頁程度のものを企画している。原稿〆切を9月にして、来年度中に発行をめざしている。なおこのプロジェクトによりフィリピン諸島の海藻に関する研究は進んだが、海藻の分布域をみると、ベトナム沿岸の海藻が、日本・フィリピン諸島と似ているので、次にベトナム沿岸の海藻調査研究計画が立てられている。

著者

新山 陽子 高鳥毛 敏雄 関根 佳恵 河村 律子 清原 昭子

出版者

日本フードシステム学会

雑誌

フードシステム研究 (ISSN:13410296)

巻号頁・発行日

vol.20, no.4, pp.386-403, 2014 (Released:2014-05-09)

参考文献数

15

被引用文献数

2

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In Europe, various professional organisations comprising numerous experts play crucial roles in supporting food business operators, achieving progress within the food industry, and fulfilling social responsibilities such as food safety. There seem to be a number of professional organisation types. One is the horizontally associated organisation that comprises business operators who operate at a certain industrial stage and with a certain commodity or groups of commodities, or that is horizontally associated with the aforementioned organisations. Another is the vertically associated interprofessional organisation, a vertically associated organisation of a certain or related commodity organisation that is operating in a variety of industrial stages, such as primary production, processing, and marketing. This study analyze the laws by which professional organisations are approved and cases of these two types of professional organisations based on the survey during February-March 2011 in France and the Netherlands. In so doing, it examines the purposes and roles of the organisation and the curse of higher education and career-long education of professionals who work as food engineers.

著者

戸田 須恵子

出版者

北海道教育大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1996

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幼児の仲間関係に影響を及ぼす親の諸要因を明らかにする為に、幼稚園へ通っている4歳以上の幼児を持つ両親へ研究への参加を求め、214名の母親と186名の父親から協力が得られた。仲間関係に影響する社会的行動(向社会的行動、攻撃的行動、引っ込み思案行動、情緒性、不安傾向/散漫性)については先生に評価してもらった。ソシオメトリー指名法は、親の反対によって中止された。親の養育態度は、権威的、権威主義的、許容的養育態度とその下位因子を因子分析によって抽出し、社会的行動との関係を見た。母親の権威主義的養育態度は、向社会的行動や自己主張と負の相関が見られ、父親の権威主義的養育態度は幼児の暴力/破壊的行動と正の相関が認められた。母親の権威主義的養育態度に影響を及ぼす要因としては、幼児の落ち着きのなさ、未熟な行動、頑固さといった性格が影響し、自分の不安・うつ的性格や暗い性格(感情的、不安定、不満ぽい、嫉妬深い、神経質等)も権威主義的養育態度を規定する要因であった。又、権威主義的養育態度を示す母親は、家族を喧嘩の多い、感情的でストレスのある家庭として見ていた。又、夫婦関係においても言い争いが多く、問題を無視・回避するといった態度が見られた。権威的養育態度を示す母親は、家族を調和のとれた理想的家族と見ており、夫婦関係においても相互に援助しあっている関係として捉えていた。このような母親の養育態度は、幼児の友好的性格や自分の明るい性格が影響していた。父親に関しても同様な傾向が見られた。又、両親の父母の養育態度の影響に関して見ると、父母が権威主義的養育態度であれば両親も権威主義的養育態度を示し、父母が権威的養育態度だった場合は、両親も権威的養育態度を示した。即ち、子どもに示す親の行動・態度は、親から娘、息子へと受け継がれ、彼らが親になった時、又同じ行動様式をとる事が明らかにされた。

著者

三上 俊治 橋元 良明 箕浦 康子 吉井 博明 八ッ橋 武明 柏倉 康夫 遠藤 薫

出版者

東洋大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2000

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本研究では、多チャンネル状況における地域情報メディアの利用実態を探るために、鳥取県米子市において、中海ケーブルテレビの視聴可能地域をエリアとして、テレビ、新聞、多チャンネルケーブルテレビ、インターネットの利用状況、地域情報の情報源、地域住民の情報発信手段としてのケーブルテレビの役割について、テレビ局での聞き取り調査、パブリックアクセスチャンネル(PAC)参加者へのグループインタビュー、米子市民へのアンケート調査を実施した。具体的には、米子市在住の20〜69歳男女819名を対象とする社会調査を実施した他、携帯電話、携帯メール利用者計約10名を対象として、特定の1週間の通話内容とメール内容を記録してもらい、これを起こしたスクリプトを使って会話分析を行った。社会調査の結果、次のような知見が得られた。(1)テレビとインターネットに関する利用と満足の構造は類似しており、ある程度の相互代替性、補完性がみられる。(2)ケーブルテレビの加入動機は、多チャンネル化と専門チャンネル視聴が大きく、多チャンネル化ニーズが強いことを示している。(3)中海テレビの地域チャンネルは比較的よくみられており、なかでも災害情報、選挙速報、お祭りなどのイベント情報へのニーズが高いことがわかった。(4)パブリックアクセスチャンネルの視聴率は低いが、ケーブルテレビの番組取材を受けた経験のある人が多く、これがケーブルテレビの地域的機能に貢献していることがわかった。携帯メールの会話内容を分析した結果、感情表現として絵文字や特殊記号が多用されていること、全体として文章が簡潔で短く、くだけた会話調であること、移動しながら、きわめて短時間に多くのメッセージが交換されていることなどの特徴が再確認された他、音声通話との使い分けの実態などが明らかになった。

出版者

日経BP社

雑誌

日経エレクトロニクス (ISSN:03851680)

巻号頁・発行日

no.1058, pp.19-22, 2011-06-13

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「ティロンティロン、ティロンティロン。強い揺れに警戒してください」─。テレビやラジオから突然流れだす警告音。地震の揺れを直前に知らせる、「緊急地震速報」だ。2011年3月11日に発生した東日本大震災以降、この音を聞くと思わずビクッと身構えてしまう方も多いのではないだろうか。 緊急地震速報は、気象庁が提供している警報の一種である。

著者

リーブ イーサン・J ポネット ディヴィッド・L セロタ マイケル 原口 佳誠(訳)

出版者

北海道大学グローバルCOEプログラム「多元分散型統御を目指す新世代法政策学」事務局, 北海道大学情報法政策学研究センター

雑誌

新世代法政策学研究 (ISSN:1883342X)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.1-87, 2013-03

著者

樫原 健一 桝田 洋子

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. E-1, 建築計画I, 各種建物・地域施設, 設計方法, 構法計画, 人間工学, 計画基礎 (ISSN:13414518)

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.1083-1084, 2009-07-20

著者

東城 秀人

出版者

私立白梅学園高等学校

雑誌

奨励研究

巻号頁・発行日

2011

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高校では植物が光合成に利用する光の種類(波長)と光合成色素の持つ特徴とを合わせて学習するが、その指導の中で、光と色の関係においてはスペクトルなど重要な概念は、生物分野ではきちんと教えられているとは言えない。また、光合成色素の特徴として吸収スペクトルを学習する際には、色素の抽出・分離や分光器を用いた吸収スペクトルの実験・観察を行うことが多いが、その後吸収スペクトル(曲線)へは説明だけとなり,実験的,経験的なつながりはない。上記の問題点を解決するためには、生徒が自らの手を使って実験をし、吸収(率)スペクトル(曲線)を描き、その特徴を学ぶことが有効であると考え、本研究では、吸収(率)スペクトルを描くための測定装置(透過率測定用装置(通称「葉さむ君」),反射率測定装置(通称「葉ねる君」))を、LEDとフォトセル(CdSセル)を利用して開発した。これらの装置を用いて各種の葉(ツバキ,イチョウ,ハナミズキなど)の透過率や反射率を測定し、以下の点を確認することができた。(1).緑葉では、スペクトルの青,赤領域(クロロフィルの吸収領域)の吸収率が高く、緑領域の光の吸収率は低かった。しかし、緑もかなりの率で吸収されている。(2).黄葉や紅葉では緑葉と異なり、クロロフィルの赤色吸収領域(光合成機能領域)が著しく低下し、透過率が上昇した。黄葉と比べて紅葉では、新たに合成されたアントシアニンによるものと考えられる緑色領域の吸収が見られた。また、生徒がツバキおよびイチョウの葉(緑葉,黄葉)を用いて、透過率を測定し、吸収(率)スペクトルを描く授業実践を行い、その授業効果を調べたところ以下の結果が得られた。(1).短時間で測定を終えることができ、計算も簡単にできた。実験に対する生徒の評価も良かった。(2).葉の色の変化を含まれる色素の変化と意味づけて考察することができた。以上の結果から、本研究で開発した装置は光合成の指導に十分利用できることが確認できた。

著者

川島 隆

出版者

龍谷大学社会科学研究所

雑誌

社会科学研究年報

巻号頁・発行日

no.37, 2007-05

著者

深川 明子

出版者

金沢大学教育学部

雑誌

教科教育研究 (ISSN:02871122)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.71-87, 1982-07-10

著者

川島 隆

出版者

日本マス・コミュニケーション学会

雑誌

マス・コミュニケーション研究 (ISSN:13411306)

巻号頁・発行日

no.69, pp.41-56, 2006-07-31

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In my article I analyze first how the playwright Bertolt Brecht developed his famous "Radio Theory", which had been the product of his critical engagement with radio as a new medium. Then, the close relationship between Brecht's theory and the practice of the German citizen media including Open Channels and Non-Commercial Lokal Radios will be discussed. Recently there has been criticism against these alternative media, arguing that they may well be replaced by new interactive media such as Internet. On its contrary, Brecht warns that the technical development does not necessarily support democratic communications-and thus offers an apology for the activities of citizen media, especially concerning media education.

著者

西岡 利晃 大倉 良司

出版者

大阪市立大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2001

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変動圧、特にパルス状加圧を用いた建物外皮の気密性測定法開発のため以下の理論的および実験的研究を行った。理論的には、容器の質量保存の式に、空気の状態方程式を適用して、隙間特性値をパラメータとした容器の圧力変動の式を導いた。この式は非線形微分方程式となり、一般解は求まらず、容器内で空気の発生が無い場合で圧力減衰過程は解析的に解けることを示した。圧力減衰の測定値を解析解に適用することによって、パラメータである隙間特性値を同定する計算法を導いた。実験的には、気密容器と流量測定装置を制作し、面積形状の判明した隙間を対象に定圧法と変圧法(圧力減衰過程)により気密性=隙間特性値を測定した。変圧法では、送風機で給気し一定圧力差を形成してから送風を停止してその後の圧力の減衰過程を用いる方法と、高圧空気ボンベから一気に空気を放出し放出停止後のそれを利用する方法を行った。測定した隙間特性値を相当隙間面積に換算し、実際の隙間面積と比較した。定圧法は、隙間面積の広い範囲で実際の隙間面積とよく一致したが、変圧法(減衰過程)では、隙間面積が大きくなると一致しなくなり、隙間面積の大きさにかかわらずほぼ一定値になる。変圧法(減衰過程)では、気密性が悪くなるとすなわち隙間面積の大きさがある一定値より大きくなると、圧力減衰が急激になり、正確な数値近似が困難になると思われる。高圧空気ボンベの放出を用いるパルス法(パルス状加圧を用いる方法)は、送風機や送風用のダクトが不要で、建物外皮に特別な養生を施さずに行える利点がある。実在建物の気密性能を評価する優れた方法であるが、気密性の高い建物すなわち一定以上の気密性のあるそれにしか適用できない。隙間面積を小さくしたパルス実験で、適用限界を求めた。

著者

小野 晃

出版者

Japan Association of Mineralogical Sciences

雑誌

岩石鉱物鉱床学会誌 (ISSN:00214825)

巻号頁・発行日

vol.78, no.1, pp.38-39, 1983-01-05 (Released:2008-08-07)

参考文献数

6

被引用文献数

4 5

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K-Ar dating on hornblende from biotite-hornblende quartz diorite in northeastern part of the Kanto Mountains was carried out. The age of the quartz diorite is 251±8 Ma. The result, together with geological facts, supports the idea that island arc composed of granitic plutons was present between the Sanbagawa and the Ryoke metamorphic belts.

著者

江利川 春雄

出版者

日本英語教育史学会事務局

雑誌

日本英語教育史研究 (ISSN:0916006X)

巻号頁・発行日

no.25, pp.113-134, 2010

著者

尾上 清利

出版者

愛媛大学

雑誌

奨励研究

巻号頁・発行日

2007

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松山市西部の掘江海水浴場に流入している明神川は上流にある缶詰工場などの汚水で、河川は汚濁し、地域住民は悪臭に悩まされている。昨年愛媛県ではその苦情により「木炭による水質浄化」を行い、河川下流に木炭7.5トンの埋設を行った。しかし、木炭にヘドロが付着し匂いが増している。筆者は竹炭粉と有用微生物を混ぜ合わせた「微生物竹炭粉」を大量に作り、河川へ放流し「微生物竹炭粉」を用いた河川浄化を行う。地域ボランティアの「明神川を美しくする会」で有用微生物を、河川上流の護岸に愛媛県より了承を得た仮設建物の建築を行い、タンクを設置し米のとぎ汁と糖蜜で有用微生物の培養を行った。河川の水をポンプでくみ上げ微生物と混合し大量に培養した。このとき、秋から春にかけた低温時に微生物の繁殖が悪いので、太陽電池を用いて、培養液に適切な温度で保温し有用微生物を培養した。有用微生物の培養液500リットルを別のタンクに分け、それぞれのタンクの中に竹炭粉50kgを入れ、この竹炭粉が培養液タンク底に沈下するまで数週間放置した。この微生物竹炭粉の培養液を河川の上流より放流した。放流は月に2回程度雨上がりに実施した。この作業を繰り返すことで河川に溜まったヘドロは竹炭粉の多孔質を住処にした有用微生物により除去する。河川上流から中流にかけて河川に付着していたヘドロがはがれ、河川の透明度は良くなり悪臭も減ってきた。しかし、下流においては防潮堤があることで改善されなかった。「微生物竹炭粉」は河川の活性化には定期的に長期間投入することで有効であるがわっかった。なお、この実験の報告は「第3回みんなで地球・愛ワッショイ」豊田スタジアムのフォラムで発表を行った。