著者

須田 礼仁 小柳 義夫

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告. HPC,[ハイパフォーマンスコンピューティング]

巻号頁・発行日

vol.64, pp.19-24, 1996-12-12

参考文献数

2

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最小自乗最小ノルム解を求める解法としては特異値分解やQR分解がよく用いられるが,LU分解を用いて解を得る方法も存在する.本論文ではLU分解による最小自乗最小ノルム解法を紹介し,LU分解とQR分解における誤差と速度について評価をおこなう.誤差はLU分解の方が大きいと考えられるが,QR分解も決して安定というわけではない.特に疎行列ではLU分解の方が絶対的に速く,誤差もfill-inを抑えればそれほど悪くないのでLU分解による方法が有利な場合も十分にあると考えられる.

著者

奥村 徹

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告. EIP, [電子化知的財産・社会基盤] (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.11-18, 2003-02-22

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我が国の刑事法におけるInternet上のポルノグラフィーの規制については、HDDを有体物に見立てて「わいせつ物の陳列罪」とするのが最高裁の判例である。しかし、最近の下級審判決では、Internet上の児童ポルノヘの対応について、陳列罪にするか販売罪にするか、再び動揺を生じている。従来の判例から最新の判決までを概説し、ネツトヘの対応可能性を論じる。

著者

谷口 邦生

出版者

私学経営研究会

雑誌

私学経営

巻号頁・発行日

no.438, pp.21-26, 2011-08

著者

鈴木 敏明 石井 光夫

出版者

大学入試センター

雑誌

大学入試研究ジャーナル (ISSN:13482629)

巻号頁・発行日

no.19, pp.127-132, 2009-03

著者

寺﨑 昌男

出版者

私学経営研究会

雑誌

私学経営

巻号頁・発行日

no.448, pp.4-10, 2012-06

著者

伊藤 昭

出版者

国立大学マネジメント研究会

雑誌

大学マネジメント (ISSN:18824633)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.15-17, 2009-05

著者

早乙女 徹

出版者

国立大学マネジメント研究会

雑誌

大学マネジメント (ISSN:18824633)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.18-22, 2009-05

著者

山本 正信 川田 聡 近藤 拓也 越川 和忠

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. D-II, 情報・システム, II-情報処理 (ISSN:09151923)

巻号頁・発行日

vol.79, no.1, pp.71-83, 1996-01-25

参考文献数

25

被引用文献数

78

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本論文では, 3次元的に動作を行っている人間を動画像により追跡する手法を提案している. この手法は, まず人体の立体形状をあらかじめCADモデルで構成しておき, このモデルを追跡開始フレームで人体像に一致させておく. 追跡は運動パラメータの推定と, 得られたパラメータに基づくモデルの移動を交互に繰り返すことにより達成される. 運動パラメータは人体をロボットとみなしたときのアームパラメータである. パラメータの推定は時空間こう配法による直接推定である. 実際に, 階段を下りる, 椅子から立ち上がる, コーナを曲がる,などの動作の動画像追跡により本手法の有効性を確認している. また, 追跡結果をCGアニメーションにより再現し, 3次元の追跡であることを強調している.

著者

嶋矢 貴之

出版者

神戸大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2011

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本研究は、近時の日本における刑事立法について、解釈論的観点から調査・研究を行うものである。日本では、この10年の間、刑事立法が非常に活発化しており、それを実定法解釈論研究者の立場から、研究することの意義は非常に大きい。本研究では、それら刑事立法のプロセス、そこで行われた議論、もたらされた帰結・状況を研究し、一般化可能な立法に関する命題を探求した。具体的成果としては、後述のとおり、違法ダウンロードに関する研究報告、不正指令電磁的記録等作成罪の注釈書執筆等において明らかにしている。

著者

千葉 直子 藤村 明子 高橋 克巳

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

研究報告コンピュータセキュリティ(CSEC) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2009, no.20, pp.115-120, 2009-02-26

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インターネット上の違法有害情報問題に関して、そのなかでも特に社会問題化や国際動向により、喫緊の対策が求められている分野を取り上げる。具体的には、出会い系サイト、自殺誘引サイト、児童ポルノ、ネットいじめ、ネット上の犯行予告について、近年の状況や対策動向をとりまとめ、今後の方向性について述べる。Recently, illegal and harmful information on the Internet has become one of the important social problems in terms of public policy and child protection. In this paper, we focus on some problems requiring the urgent countermeasures because of international trend and social environment, such as dating sites, suicide sites, child porno distribution, cyber bullying and notice of crime on the Internet. We survey the recent circumstance, the trend of countermeasures and the future trend.

著者

東嶋 美佐子

雑誌

作業療法 = The Journal of Japanese Occupational Therapy Association (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.22, 2003-05-15

著者

富岡 淳樹 小川 宏 中村 高雄 高嶋 洋一

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. CQ, コミュニケーションクオリティ

巻号頁・発行日

vol.98, no.618, pp.25-30, 1999-02-25

被引用文献数

1

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本稿では音声データに対する電子透かし、中でも周波数成分値の量子化による電子透かし埋め込みアルゴリズムについて、種々のパラメータを変化させ、最適な値を求めることを目的とする。ここでいうパラメータとは周波数変換時のブロックサイズや量子化の際の量子化ステップ、埋め込み周波数帯域などを指し、透かし埋め込み後のSNR、非可逆圧縮後における透かし情報の存続率がこれらパラメータの変動によってどのように変化するかを調べ、最適なパラメータを検討した。実験の結果、音声の電子透かしにおける最適なパラメータは画像への電子透かしとは異なるという結論を得た。

著者

中鉢 富夫 浅野 岩夫 及川 勉

出版者

一般社団法人日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料學雜誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.190-193, 1986-04-05

被引用文献数

7

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SPAD(501)型葉緑素計を用いて,ササニシキの窒素栄養診断を行うための基礎的調査を実施し,次の結果を得た。1)測定葉位は葉緑素計値と全葉身窒素濃度との相関がきわめて高い主稈の展開第2葉身が適当と判断された。2)葉緑素計値と全葉身窒素濃度との回帰係数は,生育時期により多少異なるが,その差はきわめて小さく,穂肥期(ここでは7月11日から31日)を通した同一の回帰式で窒素濃度を推定しても,実用上差し支えないと判断された。3)測定部位は,葉色が葉身先端部または基部より濃く,安定性も高い葉身中央部が最適と考えられた。4)展葉中または展開第1葉身の葉緑素計値が,カラースケールによる群落としての葉色と最も高い相関を示した。5)宮城県におけるササニシキ栽培の場合,穂肥が必要な葉緑素計値は頴花分化初期で34以下,減数分裂期では30以下付近とみられた。

著者

大須賀 節雄

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

日本機械学會誌 (ISSN:00214728)

巻号頁・発行日

vol.97, no.906, pp.408-411, 1994-05-05

参考文献数

6

被引用文献数

1

著者

三村 寛一 秋武 寛 谷口 恵理 織田 修輔 宮本 利夫 梶 綾子 田中 哲也

出版者

大阪教育大学

雑誌

大阪教育大学紀要. 第4部門, 教育科学 (ISSN:03893472)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.253-262, 2012-09

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本研究は,K市における一般人,指導者,中学生を対象に,熱中症に対する知識・理解の実態を把握することと今後の熱中症対策の方向性について検討することを目的とし,アンケート調査を実施した。その結果,指導者は一般人と中学生に比べて熱中症に対する知識が豊富であった。また,昨年に引き続き8割以上の指導者が生徒に熱中症予防の指導を行っているにも関わらず,生徒に上手く知識が伝わっていないことが明らかになった。以上の結果より,今後の熱中症予防の対策の方向性として一般人,中学生に対する啓発活動に加えて,熱中症予防に対する具体的な指導の必要性が示唆された。The purpose of this study was to investigate the cause of heat stroke and learned to take precautions against heat stroke for general public, instructors and students in K city. As the report showed, instructors had got adequate knowledge over heat stroke compared with general public and students. However, it was obvious that although more than 80 percent of instructors made preventive heat stroke lessons for students during the past year, the most of them got a poor awareness of the knowledge of heat stroke. In conclusion, it reflected that it was necessary to make general public and students understand concrete heatstroke prevention, and formally added it to the education activities , so as to establish the directivity of the heatstroke prevention measures in the future.

著者

若園 雄志郎

出版者

早稲田大学大学院教育学研究科

雑誌

早稲田大学大学院 教育学研究科紀要 別冊 (ISSN:13402218)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.137-147, 2004-09-30

著者

兵頭 尚恵

巻号頁・発行日

2012-12

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2012年12月13日、機関リポジトリ担当者のための著作権ワークショップ(SCPJワークショップ)が大阪大学附属図書館 総合図書館で行われました。

著者

小山 憲司

巻号頁・発行日

2012-12

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2012年12月13日、機関リポジトリ担当者のための著作権ワークショップ(SCPJワークショップ)が大阪大学附属図書館 総合図書館で行われました。

著者

阪口 幸治

巻号頁・発行日

2012-12

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2012年12月13日、機関リポジトリ担当者のための著作権ワークショップ(SCPJワークショップ)が大阪大学附属図書館 総合図書館で行われました。

著者

Nakahara Shinji Katanoda Kota Ichikawa Masao

出版者

日本疫学会

雑誌

Journal of epidemiology (ISSN:09175040)

巻号頁・発行日

vol.23, no.3, pp.195-204, 2013-05

被引用文献数

20

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Background: In Japan, introduction of severe drunk-driving penalties and a lower blood alcohol concentration (BAC) limit in June 2002 was followed by a substantial reduction in fatal alcohol-related crashes. However, previous research suggests that this reduction started before the legal amendments. The causes of the decrease have not been studied in detail.Methods: Monthly police data on fatal road traffic crashes from January 1995 to August 2006 were analyzed using a joinpoint regression model to identify change-points in the trends of the proportion of drunk-driving among drivers primarily responsible for fatal crashes. We analyzed the data by BAC level (≥0.5 or <0.5 mg/ml), then conducted analyses stratified by vehicle type (car or motorcycle) and age group (<45 or ≥45 years) only for the proportion of those with a BAC of 0.5 mg/ml or higher.Results: Among all drivers, the proportion of those with a BAC of 0.5 mg/ml or higher and those with a BAC greater than 0 but less than 0.5 mg/ml showed a change-point from increase to decrease in February 2000 and in May 2002, respectively. The proportion of those with a BAC of 0.5 mg/ml or higher showed a change-point from increase to decrease in October 1999 among car drivers and in April 2000 among drivers younger than 45 years. There was no change-point among motorcyclists. A change-point from no trend to a decrease in January 2002 was observed among those 45 years or older.Conclusions: The change-point identified around the end of 1999 to the start of 2000 suggests that a high-profile fatal crash in November 1999, which drew media attention and provoked public debate, triggered subsequent changes in drunk-driving behavior.