著者

シュック ゲルハルト 屋敷 二郎;訳

出版者

一橋大学

雑誌

一橋法学 (ISSN:13470388)

巻号頁・発行日

vol.3, no.2, pp.499-508, 2004-06

著者

須貝 伸一郎 今井 正樹 岡田 誠之 武藤 暢夫

出版者

社団法人空気調和・衛生工学会

雑誌

空気調和・衛生工学会論文集 (ISSN:0385275X)

巻号頁・発行日

no.74, pp.69-74, 1999-07-25

参考文献数

6

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第1報において,基礎的な検討事項として,スライムの発生,成育条件の検討,スライムの抑制,スライムの生物活性を検討した.本研究は,再利用水を送水するための配管に着目した.配管内に微生物が付着すると衛生器具の詰まりや流れの障害,管路の閉そく,臭気,腐食促進などの障害の原因となるといわれている.そこで,特に下記のことを検討した.(1)配管用炭素鋼鋼管,硬質塩化ビニル管,ステンレス鋼管,アクリル管の各種配管材料におけるスライム付着量,(2)流速,管表面精粗によるスライム付着量,(3)水質とスライム生成の相関ならびにスライムの性状,この検討を行ったところ,次の知見を得た.1)原水(BOD濃度10mg/l程度)に比べて高度処理すると,スライムの付着量は極端に少なくなる.2)凝集沈殿水,砂ろ過水におけるスライム抑制効果は,配管材質および流速の種類によって差異がある.アクリル管<ステンレス鋼管<硬質塩化ビニル管<配管用炭素鋼鋼管の順にスライムの生成量が多くなっている.3)管表面精粗は砂ろ過水を除き,影響があることが認められた.4)スライムの組成はC_9H_<15>NO_4で示された.

著者

阿部 邦昭 泉宮 尊司 砂子 浩 石橋 邦彦

出版者

東京大学

雑誌

東京大學地震研究所彙報 (ISSN:00408972)

巻号頁・発行日

vol.69, no.3, pp.159-175, 1994

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1993年7月12日,北海道南西沖で発生した地震(M3=7.8)は北海道奥尻郡,島牧郡などの日本海沿岸一帯に大津波をもたらし,多数の犠牲者を出した.この津波は日本海全体に波及し,新潟県の海岸部もこれにさらされた.そこで新潟県の海岸で痕跡調査を行い,最大水位の地理的分布を得た.その結果,府屋,瀬波間,柏崎,直江津間でそれぞれ2-3mと高く,新潟西港,間瀬間で1.0-1.4mと低くなっている.佐渡では外海府で高く,内海府で低い.外海府では特に弾崎先端から10km以内で高く,2.6-3.1mである.これに対して内海府では0.8-1.2mである.両者の中間に位置する両津では1.1mでこれも低い.粟島でも外海測で3mに対して,内海側では1mで,外側で高くなっている.この最大水位分布の特徴を1983年日本海中部地震津波,1964年新潟地震津波の同県における最大水位分布と比較してみると,この津波は北北西,ないし北西方向から来襲したとして説明されるのに対し,日本海中部地震津波は北北東から入射したとして説明される.一方,新潟地震津波は県内に波源域があって入射方向は観測点によって異なるが,東西方向に放射された波が振幅が大きかったとすると説明できる.本州海岸の水位分布をみると,佐渡の遮蔽効果が認められるのにたいして,粟島の背後では周囲より高いことから,島による収束効果が働いたためとみられる.この違いは島のサイズの違いによると考えられる.また県内の験潮所で得られた験潮記録を送付してもらい,第一波の伝搬時間を求め,波面を逆算した.これにより第一波は北西方向から来襲していることが確かめられた.最大水位分布の特徴を説明する津波の来襲方向と第一波の来襲方向は一致している.また地域ごとに最大水位と遡上距離の関係を調べた結果によると,最大水位は遡上距離に無関係に一定値を取る.A field survey was conducted along the coast of Niigata Prefecture for the 1993 Hokkaido Nansei-oki Earthquake Tsunami of July 12, 1993. The maximum trace levels were measured with help of interview data. As the result a geographical distribution of the maximum height was obtained along the coast of Niigata Prefecture, Japan. A shadow- effect of Sado Island was observed at Maze on Honshu and focusing effect of Awashima Island was observed at Kuwagawa on Honshu.

著者

村井 耕二

出版者

北陸作物・育種学会

雑誌

北陸作物学会報

巻号頁・発行日

vol.40, 2005

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2004年7月12日から13日にかけての新潟豪雨, 7月18日から19日にかけての福井豪雨では, 道路, 河川, 家屋の損壊ばかりではなく, 農地にも多大な被害が生じた.両県がまとめた統計によると, 農作物被害は新潟県で13,662ha, 福井県で2,660haに上る.私たち北陸支部では, 豪雨災害後直ちに, 新潟・福井両農業試験場を中心とし, 数名の大学関係者有志が協力して, 水稲とダイズにおける豪雨被害の実態調査と被害発生要因に関する作物学的研究に着手した.ここでは, これらの研究の概要について紹介する.個々の研究の詳細については, 後ほど提出されるであろうそれぞれの原著論文あるいは報告書を参照していただきたい.

著者

植下 協 桑山 忠

出版者

公益社団法人地盤工学会

雑誌

土質工学会論文報告集 (ISSN:03851621)

巻号頁・発行日

vol.18, no.3, 1978-09-15

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昭和47年7月愛知県西三河地方の花崗岩地帯を襲った集中豪雨による地盤災害については従来雨量の少なかった地方に発生したこと, 大部分が自然斜面の崩壊であったこと, その発生頻度が地域内の基盤岩質によって著しく異なっていたことなどが特徴として挙げられている。崩壊規模は小さいものが多く, ほとんどが表層すべりであり, 同じ花崗岩地帯であっても, 粗粒黒雲母花崗岩地帯と角せん石・黒雲母花崗せん緑岩地帯とで斜面崩壊の発生頻度に大きな差があることが報告されている。東海地方を襲った豪雨は愛知県半田市付近から北東に伸びる幅20km, 長さ80kmの狭い帯状地域に集中しており, 中心地区の愛知県西加茂郡藤岡村, 小原村では7月12日21時から13日2時までの5時間に200〜250 mmの降雨量があったことが述べられている。筆者らは災害発生直後に組織された調査研究班に土質工学分野から参加し, 災害直後の航空写真を解析するとともに, 崩壊現地の調査を行なっている。それとともに, 今回のような崩壊多発山間地域の中で, 豪雨時に安全な場所を探すことも目的の一つとし, 同じような斜面で崩壊をまぬがれたところについても調査が行なわれたことが述べられている。しかし, 崩壊しなかった斜面下部に小規模な崖錐とか人口の石積などが散見され, 崩壊防止にこれらが役立っていたのではないかと述べられている。

著者

網本 和

出版者

認知神経科学会

雑誌

認知神経科学 (ISSN:13444298)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.73-77, 2009-03

著者

伊藤 治 渡辺 厳 PETERS Gerald A.

出版者

日本土壌微生物学会

雑誌

土と微生物

巻号頁・発行日

vol.25, pp.57-63, 1983

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窒素固定生物であるらん藻との共生体であるアカウキクサにおいて,培地中に化合態窒素が存在した場合,窒素固定能ならびに窒素収支がどのような影響を受けるか,また培地窒素は宿主とらん藻との間を行ききするものであるかどうかについて調査を行なった。1.培地窒素の吸収返度の濃度依存性はアンモニアで最も高く,尿素,硝酸の順に低くなった。吸収速度の大きさも同様な順序であった。2.アセチレン還元能が無窒素区の半分となる濃度は,アンモニアと尿素で約10mM,硝酸で25mMであった。3.全体の窒素収支の中で培地窒素の占める割合はアンモニア,尿素,硝酸の順であった。5mMで比較すると,各々約50,40,20%であった。4.アンモニア,尿素添加により全窒素の有意な増加が認められた。特に前者の効果は顕著であった。硝酸では無窒素区とほとんど変わらなかった。5.^<15>Nで標識した無機態窒素を含む培地に一定時間置かれたアカウキクサかららん藻を分離したところ^<15>Nの富化が認められた。このことは窒素の動きが,らん藻から宿主へという一方性のものではなく,宿主かららん藻へというものも含む両方向性のものであることまたは,らん薬において窒素の流出入に関してsourceとなるものとsinkとなるものとに分かれていることを示している。

著者

前嶋 一宏 上田 英二 汐見 信行

出版者

一般社団法人日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学会講演要旨集 (ISSN:02885840)

巻号頁・発行日

no.50, 2004-09-14

著者

前嶋 一宏 上田 英二 鬼頭 俊而 汐見 信行

出版者

一般社団法人日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学会講演要旨集 (ISSN:02885840)

巻号頁・発行日

no.47, 2001-03-25

著者

有馬 泰紘 河内 宏 熊沢 喜久雄

出版者

日本土壌肥料學會

雑誌

日本土壌肥料学雑誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.46, no.9, pp.389-394, 1975

著者

笹川 征雄

出版者

日本皮膚科学会

雑誌

日本皮膚科学会雑誌 (ISSN:0021499X)

巻号頁・発行日

vol.118, no.13, pp.2735-2737, 2008-12-15

参考文献数

6

著者

丸山 豊 小畑 文也

出版者

筑波大学心身障害学系

雑誌

心身障害学研究 (ISSN:02851318)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.173-181, 2003-03

被引用文献数

2

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飲酒運転常習者としてのアルコール依存症患者の運転意識を検討するために、アルコール依存症患者110名を対象に、過去の飲酒運転に関する調査を実施した。調査内容は、年齢、断酒歴、運転頻度、飲酒運転の経験、事故・検挙の回数、主観的運転態度、罪悪感、危険意識等であった。この結果、対象者の殆どが飲酒運転の経験者であり、うち6割が何らかの事故を起こしていることが明らかとなった。また、半数近くの者は飲酒運転に危険意識や罪悪感を感じていなかった。飲酒運転の抑止につながると思われる、この罪悪感や危険意識と個人的要因との関係を調べるために、数量化2類による分析を行った結果、罪悪感は事故の頻度が影響を及ぼしていることが分かったが、高頻度に事故を起こしている者は罪悪感を感じてはいなかった。危険意識に関しては運転歴が強く関係しており、運転歴が長いものほど、飲酒運転に危険意識を持っていた。また事故頻度は、危険意識にも比較的強く影響を与えており、飲酒運転常習者が事故を起こしたときの対応が重要であることが明らかとなった。現在、わが国では飲酒運転常習者に対しては法的な措置がとられているのみであるが、本人の治療と、飲酒運転事故の抑止のためにも医療的監察の必要性が示唆された。

著者

笹川征雄

雑誌

Visual Dermatology

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.92-94, 2007

被引用文献数

1

著者

蔵屋 美香

出版者

美術科教育学会

雑誌

美術教育学 : 美術科教育学会誌 (ISSN:0917771X)

巻号頁・発行日

no.13, pp.265-274, 1991-12-31

著者

加藤 尚武

出版者

中央公論新社

雑誌

中央公論 (ISSN:05296838)

巻号頁・発行日

vol.126, no.10, pp.160-167, 2011-09

著者

溝渕 健一

出版者

松山大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2010

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本研究では、地球温暖化や昨今の電力不足の課題に対して、規制が難しい家計部門を対象に、省エネルギー行動をどのように促進していけば良いのかについて、経済学に基づいた手法の検討を行った。具体的には、節電行動に対して、報酬(インセンティブ)を付与すると、付与しない場合に比べてどの程度行動に差が出るのかを、社会実験により検証した。結果として、報酬を付与するグループは、付与しないグループよりも約4%節電率が高くなることが分かった。

著者

Holmgren Nils

出版者

社団法人日本動物学会

雑誌

日本動物学彙報

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.107-136, 1912-07-08

被引用文献数

1

著者

朝比奈 宏一 黒須 誠治

出版者

早稲田大学WBS研究センター

雑誌

早稲田国際経営研究 (ISSN:18826423)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.131-140, 2010-03-31

著者

高久 雅生 寺井 仁 江草 由佳 齋藤 ひとみ 三輪 眞木子 神門 典子

出版者

情報知識学会

雑誌

情報知識学会誌 (ISSN:09171436)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.181-188, 2008-05-23 (Released:2008-09-08)

参考文献数

9

被引用文献数

1 1

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著者らは,大学生11 名を対象として,Web 情報探索行動の理解のためのユーザ実験を行った.情報探索タスクとしてInformational 指向およびTransactional 指向の探索課題を2 つ与え,それぞれ15 分間の課題遂行を行う探索実験を設定した.本稿ではとりわけ,課題遂行中の眼球運動計測装置による視線データの分析手法および予備的な分析結果について述べる.分析手法として,検索結果一覧ページに着目したものと,全探索プロセスに対してのおおまかな注視領域を設定したものとの2 つの方式を採用し,それぞれでの分析結果を報告する.

著者

立命館大学国際関係学会

出版者

立命館大学国際関係学会

巻号頁・発行日

1988