著者

赤澤 美佳

出版者

麗澤大学大学院言語教育研究科

雑誌

言語と文明 : 論集 (ISSN:21859752)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.81-96, 2007-03

著者

市崎 一章

出版者

宮崎女子短期大学

雑誌

宮崎女子短期大学紀要 (ISSN:02898748)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.1-15, 2006-03

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英語母語話者が、3項または4項から成り、3種類の文法構造を有する肯定Yes-No疑問文を対象に、各項を強調して発話した。そして文の全長、および強調された項の、長さ・高さ・強さの変化等の韻律特徴を音声分析ソフトを用いて計測・分析した。強調は、音の高さ変化に増幅したかたちで最も顕著に反映された。ある項を強調するひとつの手段として、ポーズの使用があるが、調査結果より、その挿入箇所が予測可能であることが判明した。文の左端または右端の項を強調する場合は、それぞれその直後、直前にポーズが置かれる。というのも、ポーズの挿入によって一連の発話音声が中断され、それがポーズに隣接する項の音調を孤立させるが、その孤立音調こそが卓立を生じるからである。Yes-No疑問文においては、主語と動詞の文法的(連語上の)結びつきは、左端の項(助動詞)と主語との結びつきや、動詞と引き続く項(補語や目的語)との結びつきより、弱いため、主語や述語(動詞)を強調する場合は、いずれもポーズは主語と動詞の間に置かれることになる。また、強調された項の位置による韻律特徴の増幅については、左端の先頭項がその程度においても、増幅する韻律特徴の数においても最も顕著になった。文の長さについては、いかなる強調発話であっても、常に中立発話よりも長くなることが観察された。中には、強調と共に、ある韻律特徴の値が中立発話時よりも小さくなることもあったが、その際には必ず基本周波数曲線に変化が生じており、ピッチの変化の方向も、強調を反映する重要な韻律特徴の一つであることが示唆された。すべてのデータをまとめると、強調は本稿で扱った何らかの韻律特徴の増大として74%という確率で現れ、そしてそれらの増大分は73%という確率で他項の韻律特徴の減少として補償された。

著者

香月 真由美

出版者

関西学院大学大学院言語コミュニケーション文化学会

雑誌

言語コミュニケーション文化 (ISSN:13489593)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.63-74, 2005-12

著者

中西 良文 村井 一彦 梅本 貴豊 古結 亜希 Nakanishi Yoshifumi Murai Kazuhiko Umemoto Takatoyo Kogetsu Aki

出版者

三重大学教育学部

雑誌

三重大学教育学部研究紀要 (ISSN:18802419)

巻号頁・発行日

vol.61, pp.299-303, 2010

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本研究では、Pintrich, Marx, & Robert (1993) のいう、「暖かい概念変化モデル(hot model of conceptual change)」という考えをもとに、小学生6名(5年生4名・6年生2名)を対象に英語の否定疑問文への回答に対する概念変化と動機づけ変化を促す実践を行い、その効果を検討したものである。具体的には、認知的葛藤を利用して、概念変化を導くと同時に、興味を高めることをねらいとした働きかけを行った。実践の結果、否定疑問文に回答する課題において、正答者数が増えたものの、有意な変化は見られなかった。一方、興味については、得点の上昇が見られた。これらの結果をもとにして、より望ましい概念変化が導かれるために必要な条件について、議論を行った。

著者

中西 良文 村井 一彦 梅本 貴豊 古結 亜希

出版者

日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集

巻号頁・発行日

no.51, 2009-08

著者

Cole Simon

出版者

京都産業大学

雑誌

京都産業大学論集 人文科学系列 (ISSN:02879727)

巻号頁・発行日

no.42, pp.54-72, 2010-03

著者

前田 満

出版者

一般財団法人日本英文学会

雑誌

英文学研究. 支部統合号 (ISSN:18837115)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.398-402, 2011-01-20

著者

亀山 里津子

出版者

英語語法文法学会

雑誌

英語語法文法研究 (ISSN:13426982)

巻号頁・発行日

no.19, pp.177-182, 2012

著者

寺門 伸

出版者

獨協医科大学語学・教養科目紀要編集委員会

雑誌

語学・教養科目紀要 (ISSN:18815405)

巻号頁・発行日

no.34, pp.17-27, 2011-12

著者

植野 貴志子

出版者

日本女子大学

雑誌

日本女子大学大学院文学研究科紀要 (ISSN:13412361)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.15-1, 2011-03-15

著者

浜 民夫

出版者

長崎大学

雑誌

長崎大学総合環境研究 (ISSN:13446258)

巻号頁・発行日

vol.9, no.2, pp.59-71, 2007-09

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In Japan, the transition system from school to working life upon graduation has changed in recent years. The trasition system has changed leading to an increase in youth unemployment, the so-called 'freeter', and NEET (Not in education, Employment or Training) also inactivity among young people. This paper is considered the inactive jobless youth as a new policy subject.

著者

橋本 健一

出版者

千葉県立衛生短期大学

雑誌

千葉県立衛生短期大学紀要 (ISSN:02885034)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.25-32, 2007

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1.授業の展開にワークシートを活用することにより,学習者は授業の流れを把握でき,教師は学習者の反応を考えながら設問を設定するため,効果的な授業の展開が期待できると思われる。2.ワークシートを「授業中の設問や学習者の作業を特定の流れに沿って配置し,学習者がそれらに対し,シート上に記入していきながら,ある理解に到達することを目的とした教材」と定義した。すなわち,この教材の展開にあたっては,教師の指導を前提とし,学習者の自学自習を目的としたものではない。3.わかりやすく,学習者に興味・関心を持たせるワークシートとして,次のような配列で設問を設定することを提案した。(1)導入または知識の確認の設問(2)ある事象に対し,一般的にどのように認識されているかに関する設問(3)一般的な認識に関し,疑問を生じるような設問または作業(4)生じた疑問に関し,新たな発見があったり,疑問を解決するような設問または作業(5)新たに得られた知識や理解を整理する設問(6)発展的な学習や知識・理解を定着させるような設問

著者

大和 毅彦

出版者

東京都立大学

雑誌

奨励研究(A)

巻号頁・発行日

1995

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所有権が明確に定義されていないため共有地の資源が過剰に利用された結果,さまざまな社会的損失が生じる問題は「共有地の悲劇」と呼ばれる.本研究では,この重要な問題を解決するための社会制度・メカニズムの設計に関する理論的分析とパソコンを使用してのシミュレーション分析を行った.共有地の悲劇が起こっている経済において,問題解決を目指す制度・メカニズムが自発的に生まれてくる可能性について吟味した.いま,湖に面している漁村を考えよう.労働に関して収穫逓減の場合には,漁村の各漁師が非協力的に行動するナッシュ均衡での総労働投入量はパレート最適な水準よりも大きくなり,漁が過剰に捕獲され共有地の悲劇が起こる.しかし,漁師間で十分なコミュニケーションが可能であれば,協力が生まれ,共有地の悲劇を回避できる余地はないのであろうか,いま,あるグループに属する漁師の間で話し合いが行われて,彼らの総所得を最大にするように彼らの総労働投入量を決定し、捕獲された魚の総量は彼らの間で再分配するような提携が結ばれたとする.外部性が存在するために,提携を形成することによって獲得可能な利得は,提携のメンバー以外の漁師の行動・協力関係に大きく依存する.提携を形成することにより,外部のメンバーがいかなる提携を形成するかについて,各提携が慎重な悲観的予想をしている場合には,コアが存在することを示した.つまり,いかなる提携によっても拒否されず,いかなる提携を考えても,その提携の力だけでは改善不可能な配分が存在する.よって,自由な交渉が可能ならば,パレート最適性が達成され共有地の悲劇を回避できるのである.しかし,この結果は提携構造に関する予測に依存し,外部のメンバーがいかなる提携を形成するかについて,各提携が楽観的予想をしている場合には,コアは存在しない.

著者

佐藤 和洋 田坂 光伸 山本 洋一 浪岡 美予子 茂木啓次

雑誌

情報処理学会研究報告データベースシステム(DBS)

巻号頁・発行日

vol.1990, no.63(1990-DBS-078), pp.41-51, 1990-07-19

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我々は、人間の知的活動、そしてそれに伴う意思決定の曖昧な情報処理及び管理を効果的に支援するためのファジィ情報処理機能について検討を進めている。その中で本稿では、データベースに対する問合せの曖昧性を対象としたファジィ情報検索システムINDAS/ffについて論じる。ファジィ間合せはSQLにファジィ述語を導入することで実現し、ファジィ間合せに対する新たな適合度評価方式を提案する。また、ユーザの情報取得過程のフォーカシングを効率的に支援するために、適合度分布に基づいた概略結果情報表現であるサマリボックスや、またその極め細かい適合度状態を表示する適合度マップ等からなる視覚的インタフェースVFN(ew Focusing Navigat)を提示する。

著者

正田 達夫

出版者

新潟国際情報大学

雑誌

新潟国際情報大学情報文化学部紀要 (ISSN:1343490X)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.131-155, 1999-03

著者

小菅 芳太郎

出版者

北海道大学法学部

雑誌

北大法学論集 (ISSN:03855953)

巻号頁・発行日

vol.38, no.4, pp.1-40, 1988-03-30

著者

羽田 功

出版者

慶應義塾大学日吉紀要刊行委員会

雑誌

慶応義塾大学日吉紀要 ドイツ語学・文学 (ISSN:09117202)

巻号頁・発行日

no.48, pp.231-282, 2011

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伊藤行雄教授 退職記念号 = Sonderheft für Prof. Yukio ITO1. はじめに2. ローマ教皇庁と『ローマ・ミサ典礼書』3. 聖金曜日のユダヤ人のための代願4. ベネディクトの代願をめぐる議論

著者

周 卓敏 前田 哲彦 石田 政義

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会論文誌B(電力・エネルギー部門誌) (ISSN:03854213)

巻号頁・発行日

vol.133, no.1, pp.19-25, 2013-01-01 (Released:2013-01-01)

参考文献数

23

被引用文献数

2 5 1

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This paper presents capacity planning and economical evaluation of a renewable power system proposed for Okushiri Island, which is a remote island in the southwest of Hokkaido. In this system, the power demand is mainly provided by photovoltaic, wind turbine. Batteries are used as short time energy storage, and a hydrogen storage system (composed of water electrolyzer, hydrogen storage, and fuel cell) is used as long time energy storage. Optimal capacities of these power sources are those meet the required supply reliability, with the lowest cost. As the first step in the capacity planning, mathematical models for characterizing components are explained. The second step is to optimize the capacities of components. The configurations, which meet the required supply reliability with the lowest cost, give the optimal choices. These calculations are carried out with hourly meteorological data and energy demand data of Okushiri Island. As a result, hybrid storage (battery and hydrogen) is the best choice for Okushiri Island when high supply reliability is required. In the range of loss of power supply probability 0.1 to 0, the levelized cost of energy will be about 70-150yen/kWh.

著者

有馬 雅史 湯川 瀧雄 寺師 義典 相良 博典 牧野 荘平

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー

巻号頁・発行日

vol.40, no.2, pp.141-146, 1991

被引用文献数

2

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我々は, すでに卵白アルブミン (OA) 反復吸入能動感作モルモットで抗原曝露後, 50%以上の動物に遅発型発作 (LAR) の出現と, さらに24時間から5日後に気道反応性の亢進が認められることを報告している. 今回, 血小板活性化因子 (PAF) の関与を検討する目的で, 特異的 PAF 桔抗薬である WEB2086 の影響をこれらのモデルを用いて検討した. OAの反復吸入曝露によって感作したモルモットの呼吸低抗は, oscillation 法によって行い, 気道過敏性は, histamine の aerozol 吸入にて呼吸抵抗が baseline の200%に増加する濃度 (PC_<200>Hist.) を以って評価した. OA 10mg/ml を5分間, 感作モルモットに吸入曝露し, 曝露の30分前および3時間後に投与した WEB2086 (3mg/kg×2, i.v.)は, 曝露24時間と5日後における気道過敏性の亢進を有意に抑制した. また, diphenhydramine hydrochloride (60mg/kg, i.p.) を15分前に処置した感作モルモットに OA の20mg/ml を10分間吸入曝露させた場合の即時型の呼吸抵抗の亢進 (IAR) およびその後の LAR において, 曝露30分前および3時間後の WEB2086 (3mg/kg×2, i.v.) の投与は, IAR には影響を及ぼさなかったが, LAR の出現を明らかに抑制した. 以上より気管支喘息患者の LAR 及び気道過敏性の亢進の発現には, PAF の関与が示唆された.

著者

西口 元

出版者

判例タイムズ社

雑誌

判例タイムズ (ISSN:04385896)

巻号頁・発行日

vol.44, no.25, pp.p48-53, 1993-10-01