著者

久保田 彰 古川 まどか 藤田 芳史 八木 宏章

出版者

The Oto-Rhino-Laryngological Society of Japan, Inc.

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.113, no.3, pp.101-109, 2010

被引用文献数

2 3

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根治切除可能な進行頭頸部扁平上皮癌に対する化学放射線同時併用療法 (CRT) の毒性および効果に関連する因子を検討した. stage IIIとIVの115例に対する放射線の中央値は66Gy (58-70) で, 化学療法は5FUの1,000mg/m<SUP>2</SUP> を4日間の持続点滴とcisplatinの60mg/m<SUP>2</SUP> の2コース同時併用を行った. grade 3以上の粘膜炎はN0が13%でN1-2は59%と有意差を認めた. 治療の完遂率はN0が87%, N1-2が82%で有意差はなかった. 経過観察期間の中央値は42カ月 (5.8-91) で3年生存率 (OS) は66%, 3年progression free survival率 (PFS) は55%であった. OSで有意差を認めたのはstage IIIの86%とIVの57%, T0-2の78%とT3-4の62%, N0-1の83%とN2の53%, adjuvant chemotherapy (nedaplatin/UFT) ありの77%となしの50%, 舌の33%と中咽頭の77%であった. PFSで有意差を認めたのは, T0-2の72%とT3-4の49%, CRの77%とPRの53%, 舌の22%と下咽頭の58%, 中咽頭の66%, 喉頭の53%であった. 多変量解析ではT3-4, N2, adjuvantなし, 舌がOS, PFSと有意に関連する独立した危険因子であった. 根治切除可能な進行頭頸部扁平上皮癌のCRTは有用である. adjuvant chemotherapyの追加でCRTの治療成績をさらに向上する可能性があるが, 舌癌は不良で他の治療を検討する必要がある.

著者

蒔田浩子 松本 憲二 田中 章太郎 道免 和久 高橋 紀代 兼松 まどか 玉置 由子 土肥 真意子 後藤 健 川上 久一 小林 慶子 奥野 太嗣 伊藤 芳奈 宮越 浩一 藤原 誠

出版者

社団法人日本リハビリテーション医学会

雑誌

リハビリテーション医学 (ISSN:0034351X)

巻号頁・発行日

vol.40, no.12, 2003

被引用文献数

1

著者

小川まどか

雑誌

産婦人科の進歩

巻号頁・発行日

vol.61, 2009

被引用文献数

1

著者

吉村まどか

雑誌

Clin Calcium

巻号頁・発行日

vol.7, pp.1384-1388, 1997

被引用文献数

1

著者

逢見 まどか 東 正則 北島 千寿

出版者

農村計画学会

雑誌

農村計画論文集 (ISSN:09129731)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.7-12, 2001-12-07

被引用文献数

2

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農村地域での過疎化防止対策のひとつとして「優良田園住宅」が施行されており、その趣旨に即した環境を形成する試みが検討されている。本法を適用した最初の例である上越市アーバンビレッジにおいて、「ユーザー参加型の街づくり方式の有効性」をアンケートを用いて検証し、居住環境形成の実現手法を検討した。

著者

大渕竜太郎 増田 宏 青野 雅樹

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.41, no.3, pp.559-569, 2000-03-15

被引用文献数

1

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各種のデジタルコンテンツを対象とし,電子透かしと呼ばれる情報をコンテンツ自体に埋め込み,この情報を著作権管理などの目的で利用しようとする研究が行われている.最近その埋め込み対象として3次元モデルが加わったが,これまでの電子透かし手法は3次元ポリゴンメッシュやその属性を対象として開発されおり,そのままでは(形状)CADモデルには適用できない場合がほとんどである.これは,CADモデルの多くは主たる形状定義プリミティブとしてポリゴンではなくパラメータ曲線・曲面を用いていること,またCADモデルでは既存の手法による透かし埋め込みにともなうトポロジや幾何形状の変更を許さない用途が圧倒的に多いこと,の2つの理由による.本論文は,non-uniform rational B-spline(NURBS)曲線および曲面を対象とした新たなデータ埋め込みアルゴリズムを提案する.このアルゴリズムは,再パラメータ化に用いる有理線形関数の持つ自由度を使って情報を埋め込む.再パラメータ化はNURBS曲面・曲線の幾何形状を厳密に保存し,また,有理線形関数による再パラメータ化はNURBSの次数や節点数を変えないためモデルのデータ量も保存する.本論文ではさらに,NURBSに限定しない種々のパラメータ曲線・曲面を対象とした情報埋め込み手法の概略を,幾何形状の保存とデータ量の保存という2つの要件で分類・整理して列挙した.Digital watermarking adds various information to digital contents for copyright management and other applications. 3D model has recently been recognized as a watermarking target data type. However, existing watermarking algorithms target polygonal meshes and their attributes for watermarking so that they can't be readily applied to the majority of (geometric) computer aided design (CAD) models for two major reasons. First, these CAD models employ parametric curves and surfaces, not polygonal meshes, as their main shape-defining primitives. Second, most CAD applications do not tolerate modifications of model topology and/or geometry that are introduced by existing watermarking algorithms. This paper proposes a new watermarking algorithm for non-uniform rational B-spline(NURBS) curves and surfaces, which employs rational linear reparameterization for embedding messages. The algorithm exactly preserves the shape,-that is, the geometry and topology-of its watermarking targets. Furthermore, it preserves the data size of the model. We consider these two properties, exact preservation of shape and preservation of data size, to be important in various applications of CAD models. In addition to the shape- and data size-preserving data embedding algorithm for NURBS curves and surfaces, this paper outlines additional methods for embedding data in various types of parametric curves and surfaces.

著者

水島 裕

出版者

金城学院大学

雑誌

金城学院大学論集. 家政学編 (ISSN:02868237)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.61-77, 1999-03-20

著者

池田 陽一 久保田 彰 古川 まどか 佃 守

出版者

The Japan Broncho-esophagological Society

雑誌

日本気管食道科学会会報 (ISSN:00290645)

巻号頁・発行日

vol.53, no.3, pp.264-270, 2002-06-10

被引用文献数

2

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頭頸部癌1次治療後に肺転移検索目的で行う胸部単純X-p検査の意義を検討した。1次治療後の胸部画像検査は,1~6カ月ごとの単純X-pと,1年に1~2回のCT検査を行っている。1987年以降当科を受診した遠隔転移および重複癌のない頭頸部癌新鮮例655例中,局所制御後に肺病変が出現したものは27例(4.1%)あり,23例が単純X-pで,4例がCTで発見された。その内訳は転移性肺癌22例,原発性肺癌5例であった。肺病変判明までの期間は平均23.0M(カ月)(1.9~90.9M)で,肺癌判明後の生存期間は平均11.5M(0.3~57.6M)で,5年生存率は0%であった。Wilcoxon法で生存率の有意差検定を行うと,良好な予後を認めたのは組織別にみた腺様嚢胞癌のみで,他はすべて有意差を認めなかった。以上より,1次治療後の単純X-pで肺転移,原発癌を発見しても予後不良であり,手術・放射線により明らかな延命は認められなかった。胸部単純X-p検査の再考とともに,治療については外来化療などQOLに配慮することが重要であると考えられた。

著者

栗坪 良樹

出版者

青山学院女子短期大学

雑誌

青山学院女子短期大学総合文化研究所年報 (ISSN:09195939)

巻号頁・発行日

no.5, pp.35-64, 1997-12-25

著者

金 泰勲

出版者

国際基督教大学

雑誌

国際基督教大学学報. I-A, 教育研究 (ISSN:04523318)

巻号頁・発行日

vol.49, pp.31-42, 2007-03

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韓国の「初等学校」における英語教育は,1981年より4年生以上の児童を対象に「特別活動」のなかで始まった.そして,1994年,韓国が世界貿易機構(WTO)に加盟したことをきっかけに,「世界化」政策の一環として,初等学校における英語教育の必修化が具体化された.その後,1995年2月に「世界化推進委員会」から大統領に提出された「初等学校における英語教育に関する報告書」に基づき,同年3月には「教育部」が「初等学校」における英語教科新設後2年間,試験実施されたのち,1997年に必修化された.一方,中国において小学校の教育課程上,外国語教育の一環として英語教育が登場するのは,文化大革命終結直後の1978年である.その後,本格的に,中等段階での英語教育の漸進的定着,21世紀にむけた資質教育の大方針の採用とこのための基礎的教育研究,IT革命の推進状況などを踏まえて,教育部は,2001年の新しい課程の実施により初等英語教育をカリキュラムに正式に入れることを設け,新しい課程の試行案を一部の地域から段階的に導入し,2004年までに全国実施することを定めた.その社会背景としては,韓国同様に2001年中国のWTO加盟,同年に,2008年の北京オリンピック開催が決まり,社会一般とくに保護者からの初等英語教育の強い実施要求が,何よりも追い風となった.

著者

田中 慎也 岡戸 浩子 河原 俊昭 中尾 正史 長谷川 瑞穂 藤田 剛正 松原 好次 三好 重仁

出版者

一般社団法人大学英語教育学会

雑誌

JACET全国大会要綱

巻号頁・発行日

vol.39, pp.50-51, 2000-11-01

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21世紀を迎えるに当たり、日本社会も国際化が進み、多言語社会へと徐々に進みつつあるように思われる。このような時代の中で、さまざまな言語問題が顕在化している。それにつれて、国際化時代の言語教育のあり方や、多言語社会における言語のあり方に関して、さまざまな議論が行われるようになった。具体的には、小学校から英語を導入すべきかどうか、英語教育の中心をコミュニケーション重視の授業にすべきかどうか、大学教育で第2外国語は必要かどうか、新しい移民(ニューカマー)への日本語教育・母語保持教育はどうあるべきか、などである。また、最近では、「21世紀日本の構想」懇談会による「英語の第2公用語化」の提唱がマスコミをにぎわしている。これらの国際化と多言語社会化から生じてきた問題は、日本にとっては、比較的近年になって顕著になった問題であるが、世界の各地では、すでにこの問題に取り組んできている国が多い。日本社会が、言語問題の解決の手がかりを得ようとするときは、世界各地における言語の実態と言語政策を探ることで、有益なヒントを得られると思われる。例えば、アメリカにおける先住民族、その母語保持の活動は、日本における先住民族の母語維持活動にもヒントを与えるに違いない。また、カナダのimmersion planは、日本でも多大な関心をよび、その研究者も多い。EU諸国は、世界語として強力な英語と自国の言語を、ほどよくバランスさせようと苦慮している。また、EUには、中欧・東欧からの移民をはじめとして、移民が増加しているが、彼らの言語がどのように取り扱われているか興味深い。アジアには、多言語国家が多いが、フィリピンでは、英語とフィリピノ語(タガログ語)の2言語政策が推進されており、シンガポールでは、英語公用語政策、Speak Mandarin運動などがあり、それぞれ注目されている。オセアニアでは、移民と先住民族の言語を、優勢な英語と、どのように共存させてゆくか、さまざまな試みがなされている。また、多言語国家がほとんどを占めるアフリカにおいても、さまざまな言語政策がおこなわれているが、従来の日本では、ほとんど関心をよぶことはなかった。しかし、アフリカでは、多民族国家の求心力を保つために、各言語に配慮した言語政策が欠かせないと認識されており、さまざまな工夫がなされていて、我々にとって参考になる点も多い。日本では、時代の要請に応えた言語対策が打ち出される必要性があるが、これら、世界の各国で行われている言語政策はおおいに参考になるだろう。

著者

王 微 井手 裕美

出版者

太成学院大学

雑誌

太成学院大学紀要 (ISSN:13490966)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.13-21, 2010-03

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市場経済を取り入れて以来、中国の経済発展は著しい。世界の中国として英語教育を重視するその教育背景と政策を調査し、また実際の中学のクラス編成と英語の実施時間を一例に挙げ、その中等教育で使用されている英語教科書を、日本の中学一年にあたる七年級の上・下冊を中心に、また二年、三年にあたる八年級と九年級の教科書をその延長として分析・検討した。

著者

大谷 泰照 河合 忠仁 竹内 慶子 林 桂子 平尾 節子

出版者

一般社団法人大学英語教育学会

雑誌

JACET全国大会要綱

巻号頁・発行日

vol.40, pp.246-247, 2001-09-10

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JACET関西支部「海外の外国語教育研究会」は、諸外国・諸地域の外国語教育の現状や政策を調査研究し、国際的な視点から、日本の外国語教育のあり方を点検し、新しい時代の展望をきり拓く目的をもって発足した。その後約10年を経過した1999年、蓄積された研究成果のうち、東アジア地域 (韓国、中国、香港、台湾、マレーシア) を取り上げ、それらの地域の外国語教育政策を検討することによって、日本の外国語教育の問題点を指摘した^※。これらの地域の多くは、地理的にも日本に近く、言語・文化的にも日本と多くの類似点をもつ。それらの地域との対比を通じて、日本の外国語教育のあり方と数々の問題点が浮き彫りにされた。現在では、研究の焦点を欧米に移し、いわゆる「先進諸国」の外国語教育に注目している。今日のグローバル化の進む社会では、一見、外国語教育が不要に見える「先進国」でさえも、自国語の運用能力だけでは不充分であるという事実に直面しているからである。本シンポジウムでは、連合各国の言語を公用語とし、母語以外の言語教育を早期から開始しようとしているヨーロッパ連合 (EU)、その一メンバーであり高い英語運用能力を誇るオランダ、長年にわたり外国語に関心を示そうとしなかった英語本国のイングランド、国を二分する緊迫した言語問題をかかえるカナダなどの国々を取り上げ、その言語教育政策、教育制度の特徴などをふまえて、特に最近の顕著な傾向である「早期外国語教育」の取り組みに焦点を当てながら、日本の外国語教育政策に与える示唆を考える。

著者

猫田 和明

出版者

日本教科教育学会

雑誌

日本教科教育学会誌 (ISSN:02880334)

巻号頁・発行日

vol.23, no.4, pp.29-38, 2001-03-31

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初等教育からの外国語教育が世界の常識となる中で,中等教育における既存の外国語教育とのつながりが多くの国で問題視されている。中でもオランダでは,1986年に初等教育において「英語」が必修科目となったが,中等教育との円滑な連携を図ることができず,以後,この事態の改善のために多角的な取り組みが続けられている。本稿は,オランダの初等・中等教育における英語教育の連携問題にかかわる諸事象を歴史的な視点から記述することを通して,これから初等教育における英語教育を本格的に導入しようとする日本においても避けることのできない同問題を考える上での基礎資料を提供することを目的とする。特に本稿ではこの問題における多角的な改善のアプローチの中から,到達目標の制定,国家評価計画の遂行,教科書の整備にかかわる内容を中心に考察している。教科書に関しては,タスク分析の結果,初等教育の最終学年と中等教育の第1学年の間にはタスクのいくつかの側面において類似が見られた。

著者

大谷 泰照

出版者

一般社団法人大学英語教育学会

雑誌

JACET Kansai journal (ISSN:18802281)

巻号頁・発行日

no.6, pp.9-10, 2001-05-31

著者

伊東 治己

出版者

日本教科教育学会

雑誌

日本教科教育学会誌 (ISSN:02880334)

巻号頁・発行日

vol.29, no.3, pp.39-48, 2006-12-01

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平成16年12月に経済協力開発機構(OECD)による2003年度国際学習到達度調査(PISA)の結果が公表されて以来,世界的な規模でフィンランドの学校教育が教育関係者の注目を集めている。日本においては,フィンランドの成績との比較から,特に国語教育や算数・数学教育のさらなる推進・改革が叫ばれているが,フィンランドとの比較という文脈では, PISAでは対象となっていない英語は実に悲惨な状況にあることが殆ど理解されていない。本発表は,小学校への教科としての英語の導入を視野に入れ,平成17年3月から7月にかけて実施したフィンランドでの英語教育に関する現地調査の結果を報告するものである。学校訪問と関係者への聞き取り調査の結果を基に,フィンランドの小学校英語教育の実態を報告するとともに,担当教師の英語授業観についても論究し,グローバル化への迅速な対応が求められている日本の学校英語教育への示唆を提示する。

著者

大森 愛

出版者

一般社団法人日本教育学会

雑誌

日本教育学会大會研究発表要項

巻号頁・発行日

vol.69, pp.124-125, 2010-08-13

著者

柴垣 鼎太郎

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

建築雑誌 (ISSN:00038555)

巻号頁・発行日

vol.19, no.219, pp.131-139, 1905-03-25

著者

森山 剛 久米 祐一郎 池田 貴幸 浅野 耕平 行谷 時男 木寺 良一 細萱 敦

出版者

Japanese Society for Engineering Education

雑誌

工学教育 (ISSN:13412167)

巻号頁・発行日

vol.59, no.5, pp.30-36, 2011-09-20

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With the background of our university' s advantageous constitution of both art and engineering departments, we have developed a curriculum that educates students with regard to both technological knowledge and artistic capability. In this paper, we introduce an intensive seminar that we have developed for training students' skill of collaboration and communication with people who are from other technical domains. The seminar sets the target to sophomore students who are supposed to have finished general subjects and not to be specialized to each department too much. The students make a small group and work on an assignment of developing an interactive system that requires both technical and artistic skills and finally make a presentation on their works in the classroom.

著者

Kuwayama Hidekazu

出版者

Nature Publishing Group

雑誌

Scientific reports (ISSN:20452322)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.577, 2012-08

被引用文献数

7

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Caffeine is a globally consumed psychostimulant but can be fatal to cells at overdose exposures. Although caspase-dependent apoptosis plays a role in caffeine-induced cell death, the responsible intracellular signalling cascade remains incompletely understood. The cellular slime mould, Dictyostelium discoideum, does not possess caspase-dependent apoptotic machinery. Here, we observed that ablation of D. discoideum plaA, which encodes a phospholipase A2 (PLA2) homolog, leads to a decreased rate of cell death under high caffeine concentrations and to enhanced cell death with the addition of arachidonic acid. Moreover, the inhibition of PLA2 activity lead to a recovery of the survival rate in caspase-inhibited Hela cervical carcinoma cells under high caffeine concentrations, indicating that caffeine-induced cell death is enhanced via PLA2-dependent signalling. Our results indicate that arachidonic acid may be a general second messenger that negatively regulates caffeine tolerance via a caspase-independent cell death cascade, which leads to multiple effects in eukaryotic cells.