著者

徳永 幸子

出版者

活水女子大学

雑誌

活水論文集 一般教育・人間関係学科・音楽学部編 (ISSN:1344820X)

巻号頁・発行日

vol.44, pp.83-91, 2001-03

著者

佐藤 信枝

出版者

新潟青陵大学

雑誌

新潟青陵大学紀要 (ISSN:13461737)

巻号頁・発行日

no.1, pp.47-58, 2001

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本研究では, 両職種が業務を協働する領域である身辺介護業務に焦点を当て, 両職種それぞれの周囲の人間関係に伴う社会的支援, 職場を離れた日常の生活苛立ち事, 職場環境での苛立ち事の実態を調査し, その構成要素と職種別の特性を明らかにすることを目的とした。調査対象の選定は, 1997年の国民衛生の動向から老年人口18.9%以上の都道府県, 施設規模が利用者数50名以上の100施設, 看護職と介護職を対象とした。年齢層, 職種経験年数などの特性, 身辺介護業務ストレスに影響する要因とソーシャルサポートとの関連を検討した。すべての年齢層で日常苛立ち事が職場環境苛立ち事に有意差があった。職場環境上で生じる心理的な影響を緩和していくためにはソーシャルサポートが必要である。生活出来事の多い20歳代には何らかの適切な社会的支援の必要性があることが示唆された。介護業務ストレス要因の因果関係では, ソーシャルサポートによって日常苛立ち事が緩和されているという結果であった。年齢層別比較では, 20歳代と同様に40歳代でも情緒的サポートや評価的サポートを必要としていたことからも, 今後は, サポートのタイプ別による介入方法の検討が必要となると考える。

著者

佐野 幸子

出版者

経営行動科学学会年次大会準備委員会

雑誌

経営行動科学学会年次大会 : 発表論文集

巻号頁・発行日

no.5, pp.112-116, 2002

著者

宮堀 真澄 澤井 セイ子 佐藤 怜 鈴木 圭子 三浦 正樹 Masumi MIYAHORI Seiko SAWAI Satoru SATO Keiko SUZUKI Masaki MIURA 介護福祉学科 秋田大学教育文化学部 秋田大学 介護福祉学科 介護福祉学科

出版者

日本赤十字秋田短期大学紀要編集委員会

雑誌

日本赤十字秋田短期大学紀要 (ISSN:13430033)

巻号頁・発行日

no.8, pp.31-39, 2003

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本研究は、特別養護老人ホームに働く介護職員を対象に行った社会的スキルの結果から、今後の介護福祉士現任教育のあり方を考察したものである。調査の結果、(1)介護職員は総体的に利用者の表出行動などから、感情や態度を判断するスキルを高く評価していた。しかし、自分から表現をすることは総体的にできていないといえる。(2)若い世代の介護職員は比較的、社会的スキルの評価は低い結果であった。(3)資格では、訪問介護員が「感情コントロール」において介護福祉士より高く評価していた。(4)介護職員の社会的スキルの構造を明らかにするため因子分析をした結果、『伝達因子』・『解読因子』・『表出因子』・『感情統制因子』の4因子が抽出された。これらのことから、人間関係の学習は、継続して教育され、実践の場において活用されてこそ意義があると考える。したがって、介護福祉士の専門性を高める意味でも社会的スキル・アップの研修の場が必要であると考える。

著者

森 悦子 柴田 周二

出版者

福岡医療福祉大学

雑誌

第一福祉大学紀要 (ISSN:13490613)

巻号頁・発行日

no.4, pp.175-189, 2007

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In Japan where we enjoy the world highest longevity, it is expected to train excellent care workers who support self-sufficient living of impaired people in need. In order to enhance the ability to support self-sufficient living, the care worker training program requires a survey of home economics and home economics practice, but it has not been practiced effectively enough in the field yet. It is necessary for home economics to take advantage of its characteristics the specialization and due integration of each field of home economics, and reestablish home economics of the new age so that it will contribute to the supporting self-sufficient living in the IT progressed 21st century. In purpose of realizing the motto of Science Council of Japan, "The true science is in the integration of science and technology", I examined high school teaching guidance of science and applied it in home economics. By taking a hint from NHK's life science program "tameshite gatten", I have studied how the home economics should be developed and contribute in the future to the supporting self-sufficient living in the new scientific system. If new research materials are selected out of reliable information and sublimated into a new academic system, home economics will contribute to the welfare of families and communities as well as to support environmental conservation, moreover, the home economics will be able to fulfill its social responsibility as a life support study of the 21st century.

著者

稲谷 ふみ枝 津田 彰 村田 伸 神薗 紀幸

出版者

久留米大学大学院心理学研究科

雑誌

久留米大学心理学研究 (ISSN:13481029)

巻号頁・発行日

no.7, pp.35-40, 2008

被引用文献数

1

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本研究の目的は,高齢者介護施設職員の精神的健康度に対するワークストレスとその認知的評価の影響を検討することである。対象は,特別養護老人ホームとグループホームに勤務する46名(男性8名,女性38名),平均年齢43.1歳±11.8,平均勤続年数4.4年±2。7である。指標は,(1)GHQ28,(2)離職状況,(3)Zarit介護負担感尺度の改訂版,(4)介護ストレス認知評価尺度・身体的消耗感,(5)仕事の魅力・コントロール・介護信念評価尺度等。対象者のGHQの平均得点は7.6(GHQ法)で全体的に健康度が低く,GHQのハイリスク群の特徴として,年齢が若く主観的健康状態が不良で,仕事以外の心配事を抱えていた。精神的健康度の影響要因として,身体的消耗感,介護負担感の個人負担因子が抽出された。またFollow-up期間中に離職した8名全員が,第1回目調査時のハイリスク群に属していたことが明らかとなった。

著者

Masaki Yoshioka Shintaro Yokoyama Satoshi Koguchi Koichi Ikeda

出版者

Japanese Society of Human-Environment System

雑誌

人間-生活環境系学会英文誌 (ISSN:13451324)

巻号頁・発行日

vol.12, no.2, pp.73-77, 2009-12-30 (Released:2010-07-08)

参考文献数

8

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We intended to clarify the present states of special old age nursing homes and elderly health care facilities in Japan especially in a cold climate region. A questionnaire survey about maintenance and control of living environment for all special old age nursing homes and elderly health care facilities in Sapporo and Fukuoka City, and Hokkaido, Saitama, Kanagawa, Osaka Prefecture and Tokyo Metropolis was performed. The main questionnaire asks about heating, air-cooling, ventilation system, sanitary system and indoor air quality including bio-aerosol and odors. We send the questionnaire sheets, which were A-4 size and four pages, to total 1,479 homes and facilities. We received total 646 answers, about 44% of total number. The 95 questionnaire items were converted 249 categories for statistical analyses.The present database for special old age nursing homes and elderly health care facilities consists of about 160,000 data. The data obtained from Sapporo City and Hokkaido Prefecture were compared with those of other regions. We show the characteristics of special old age nursing homes and elderly health care facilities in a cold climate region in this paper. The main differences were set values of air temperature in both winter and mid-summer, and air-cooling system.

著者

鈴木 良雄

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.56, no.2, pp.46-51, 2006

参考文献数

8

被引用文献数

1

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神奈川県立川崎図書館は公立図書館でありながら, 自然科学, 工学, 産業関係の専門的資料を有する図書館として知られている。昭和33年の図書館設置時に図書館の目的として, 「自然科学および工業」に関する資料の収集を位置付けられた。開館後は自然科学・工学・産業関係資料の重点を置いた収集を進めた。これがアイデンティティの基本としてその後も大いに影響を与えた。ユニーク資料として特許資料を整備するとともに, 社史などを鋭意収集し全国的なコレクションを構築した。平成10年には「科学と産業の情報ライブラリー」としてリニューアルを実現し, 発展を続け, 平成17年には「ビジネス支援室」を開室させ公立図書館を取り巻く環境変化の中, 新たな時代への挑戦を続けている。

著者

宍戸 健一 菊地 大介 大谷 浩男

出版者

財界21

雑誌

財界ふくしま

巻号頁・発行日

vol.39, no.7, pp.142-145, 2010-07

著者

森川 甫

出版者

関西学院大学

雑誌

関西学院大学社会学部紀要 (ISSN:04529456)

巻号頁・発行日

vol.77, pp.41-50, 1997-03

著者

斎藤 忍 石井 満 定平 誠

出版者

日本テレワーク学会

雑誌

日本テレワーク学会研究発表大会予稿集

巻号頁・発行日

no.12, pp.49-53, 2010-06-26

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Information provided by website promotion is increasingly becoming composed of movies other than characters and pictures. Developing website promotion taking advantage of movies is beginning to be suggested also as a part of the local revitalization. The purpose of this study is to improve the appeal power of tourist spots by building a tourism promotion website focusing on movies. Especially, I'm going to conduct website promotion focusing on a barbecue garden which is a tourist spot to establish an area brand by the website promotion.

著者

山田 友幸

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1998

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本研究代表者は従来より、状況理論の枠組みのもとで、J.L.オースティンの真理の理論を拡張することにより、発語内行為の種類の違い(発語内の力の違い)を考慮に入れつつ、発語内行為全般を一貫した仕方で扱うことのできる、発話の内容の理論を構築することを目指してきた。本研究の目標は、この発話の内容の理論を、帰属準拠のアプローチのもとで定式化するとともに、同じアプローチのもとで、発語内の力の理論をも定式化し、両者を統合して、発語内行為の一般理論の基本的な枠組みを確立することである。帰属準拠のアプローチとは、行為者に発語内行為を帰属する形の言明をベースにして、発語内行為の内容と力を、帰属される行為そのものの特徴として統合的に扱おうとする本研究に独自のアプローチである。初年度にあたる平成10年度の研究により、このアプローチは状況理論と折り合いがよく、そのもとで、真偽が問題になる言明や報告などの発話と、真偽が問題にならない命令や約束などの発話の双方に、一貫した扱いを与える発話の内容の理論を定式化しうることが明らかになっている。第2年度および最終年度にあたる平成11〜12年度の研究では、発語内の力の理論に研究の重点を移し、その基礎となる出来事の一般理論に関する調査と、発語内の力の定式化のありうる方式の検討を行った。このうち前者に関しては、バーワイズとセリグマンのチャンネル理論の応用が有望であるとの感触を得ている。また後者に関しては、発語内行為の力の相違を、発語内行為がもたらす状況の変化のタイプの相違の観点から分析することを試み、個別事例に関して興味深い結果を得た。力の理論の形式化には、権利や義務、可能性、命題的態度等をも記述しうる言語が必要であるが、この面でも帰属準拠のアプローチの自然な拡張は、様相演算子の導入に頼ってきた従来の理論とは大きく異なる方向を示唆することが明らかになった。

著者

長崎県立長崎図書館編

出版者

長崎県立長崎図書館

巻号頁・発行日

2002

著者

加藤 恒雄

出版者

近畿作物・育種研究会

雑誌

作物研究 (ISSN:1882885X)

巻号頁・発行日

vol.55, pp.33-38, 2010

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イネ大粒品種'BG1'の粒長を制御する5個の粒長QTLsを対象とし,量的形質の一モデルとしての粒長に対する個々のQTLの主効果(相加効果)および2QTL間の相互作用(エピスタシス効果),さらに大粒品種'房吉'由来長粒型主働遺伝子<i>Lkf</i>の主効果と上記QTLsとの相互作用を解析した.そのため,同一の遺伝的背景(品種'銀坊主')をもつ合計21種類の準同質遺伝子系統および銀坊主を用いて,2007年と2008年(<i>Lkf</i>に関するNILsは2007年のみ)に圃場栽培して得られた粒長のデータをもとに上記の主効果と相互作用を推定した.その結果,主効果は<i>Lkf</i>が最も大きかったが,QTLs間でも有意な変異がみられ,<i>Lkf</i>に匹敵する主効果を示すQTLも存在した.さらに,主効果の程度に関するQTLs間の順序は年次が異なってもほぼ変わらず,主効果の発現程度は安定しているといえた.一方.2QTL間相互作用はほとんどの場合負の値となり,組み合わせ間で大きく異なった.さらに,相互作用の発現程度は年次間で変動していた.このように,QTL間相互作用は量的形質の発現に重要な役割を果たし,特に形質発現の不安定性の一因になっていると推察された.

著者

中田 育男

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理 (ISSN:04478053)

巻号頁・発行日

vol.21, no.5, pp.p574-582, 1980-05-15

著者

松井秀幸

出版者

財務省

雑誌

ファイナンス

巻号頁・発行日

no.479, 2005-10

著者

小鹿原 敏夫

出版者

京都大学大学院文学研究科国語学国文学研究室

雑誌

京都大学國文學論叢 (ISSN:13451723)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.1-9, 2011-03-31

著者

中村 香代子

出版者

早稲田大学大学院 社会科学研究科

雑誌

社学研論集 (ISSN:13480790)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.125-137, 2007-03-25

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論文

著者

佐伯 仁志

出版者

有斐閣

雑誌

法学教室 (ISSN:03892220)

巻号頁・発行日

no.305, pp.45-55, 2006-02

著者

大庭有二 三上 憲一 斎藤 実

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告ヒューマンコンピュータインタラクション(HCI)

巻号頁・発行日

vol.1993, no.100, pp.37-44, 1993-11-11

被引用文献数

2

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会議システムにおける映像の役割を明かにする目的で、実テレビ会議のシーンの分析と心理的要因を検討した。実テレビ会議のシーン分析ではシーンの分類と各シーンのカテゴリ分けをすることにより、テレビ会議における映像利用に影響を及ぼす因子をまとめた。さらに因子間の利用頻度の高低を示すことにより、ある程度の映像利用の序列が推定可能になった。また、心理的要因を検討する実験としては()映像を要求する動機、()被験者に依頼するタスクの違いから生じる心理的な条件付けの差が映像の利用頻度に与える影響、の2項目を中心に調べた。映像を要求する動機は少なくとも()音声で不足する情報の理解と()不安感の除去等の心理的要因の2種類があることを示した。タスクの違いによる実験からは()外因的要因と()タスクの解釈の個人差として生じる内因的要因が映像利用の頻度に影響することを示した。また,本実験の条件下では「被験者の映像の直視を静止画に置換えることができるとすると、全映像の約0.1%が有効に働く」事を示した。To clarify the role of images in conferencing systems, actual teleconferences scenes are analyzed and psychological factors are investigated. In the analysis of teleconferencing scenes, types of scenes are defined and each scene is categorized, and on the basis of such information, factors which influence the usage of certain scenes in teleconferencing are determined. Moreover, by examining which factors occur the most and which occur the least, it becomes possible to estimate how often certain images will be used. Experiments were also performed to investigate psychological factors concentrating on two major items: 1) the motivation for requesting a certain images, and 2) the influence on image frequency due to differences in applied psychological conditions generated from different tasks given to test subjects. Motivation for requesting a certain image was found to be of at least two types: 1) to obtain information which cannot be satisfactorily understood by voice alone, and 2) to eliminate an uncomfortable feeling. in the experiments involving different tasks, it was shown that the frequency of using certain images was affected by 1) external factors, and 2) internals factors arising from individual differences in interpreting the tasks. In addition, it was shown under the conditions of this experiment, that if it is made possible for a test subject to switch his ore her observed image to a still image, only about 0.1% of all such images were found to be effective.